著者

中村 伸也 山田 勝己 加藤 克己 富田 明夫 丹羽 滋郎 三井 忠夫 小池 明彦 成瀬 隆吉 恒川 晋

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.185-189, 1994

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2° HPTを有する透析患者7名にPTXを施行し, DEXA法を用いて, 腰椎 (L₂-L₄), 大腿骨近位端 (頸部, 大転子部, 転子間部, ワードの三角) および橈骨 (橈骨遠位端より1/3近位端) のBMDを測定し, 測定部位の骨組成やMD法の結果を考慮に入れながら, PTX後のBMDの経時的な変動と部位による改善状態の相異に検討を加えた. L_2-4平均BMDは術前BMDに対して3か月後8.4%の増加 (p<0.05), 6か月後10.9%上昇した (p<0.01). 大腿骨近位端右側では3か月後各部位とも有意な上昇はなく, 6か月後頸部以外の部位で上昇を認めた (p<0.05). 左側では3か月後ワードの三角で16.7% (p<0.01), 転子間部で9.1%と上昇した (p<0.05). 6か月後頸部で18.1%の上昇をみた (p<0.01) が, 他の部位では増加幅の鈍化傾向を認めた. 一方橈骨では術後の改善はみられなかった. MD法の主たる指標はPTX前後で変動がなかったが, 中節骨, 末節骨における骨膜下吸収像は不確実なものを含めると6例で認められ, 1例で改善, 4例で改善傾向を認めた. BMDの有意な改善は腰椎で, 次に大腿骨近位端で明らかであった. また大腿骨では左右間で, また測定部位により改善率が異なっていた. これらの理由として測定各部位に占める海面骨と皮質骨の構成比率などのほか加齢, VD₃, PTHの同化作用などが関与するものと想定された.

著者

加藤 智之 越島 一郎 梅田 富雄

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会誌 (ISSN:24320374)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.107-120, 2018 (Released:2018-10-09)

参考文献数

18

被引用文献数

2

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近年、IoTやIndustry 4.0などのデジタル技術を基盤とした新しい価値創出のための概念が注目されており、実際に全く新しいビジネスが展開されている。これらは、デジタル革命と言われているように従来型の経営からデジタル技術を生かした経営変革に向うデジタルトランスフォーメーション(DX)と呼ばれ、世界的なトレンドとなっている。日本の製造業においても、これらのDXを実現しようとしているが、既存のビジネスモデルやビジネスプロセスをデジタル技術が活きるように変容することができず、対応が遅れているのが現実である。そこで、本論では日本企業の強みを活かしながらもDXに対応できるような組織体について議論し、日本的なDXのための経営手法としてP2Mが有効であると考え、関連する事例とともに関連事項について説明する。

著者

山本 美穂代 加藤 憲一

出版者

東京動物學會

雑誌

動物学雑誌

巻号頁・発行日

vol.91, no.4, 1982

著者

加藤 裕之 橋本 翼 笹嶋 睦 咸 泳植 小堀 洋美

出版者

公益社団法人 日本水環境学会

雑誌

水環境学会誌 (ISSN:09168958)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.181-185, 2016 (Released:2016-09-10)

参考文献数

22

被引用文献数

1 2

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下水道の普及に伴い, 河川など公共用水域に占める下水処理水の量的割合が増加し, 下水道が水循環や水環境に与える影響を把握する必要性が高まっている。そのためには市民の下水道に対する理解や協力が不可欠であるが, 市民や若い世代の下水道への関心が低いことが, 大きな社会的な課題となっている。著者らは平成26年度より「下水道を核とした市民科学育成プロジェクト」を始動し, 市民科学の手法を用いて, 市民・学生が河川における下水道の機能や価値を科学的に学ぶプロジェクトを試みた。モデル流域として境川水系を選定し, 流域内の3河川の下水処理方式により河川の水質に与える影響は異なるとの推測を検証することを目的とした。その結果, 河川のアンモニウム態窒素濃度, 硝酸態窒素濃度, N-BODは下水処理場の処理方式によって影響を受けることを, 地域の河川愛護会, 行政, 大学, NPO, 企業の協働で明らかにした。

著者

伊藤 聖子 成田 真由美 加藤 陽治

出版者

弘前大学教育学部

雑誌

弘前大学教育学部紀要 (ISSN:04391713)

巻号頁・発行日

no.104, pp.105-110, 2010-10-20

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ツルアラメは,独特の苦味や不快なえぐ味をもつが,海藻特有の粘質多糖類を含むことから豊富な食物繊維の給源と考え,食物繊維が不足しがちな肉料理のなかでも,中学校家庭科で必ずとりあげられるメニューであるハンバーグにツルアラメを添加,調理加工法について検討した。青森県大間町沿岸で採取されたツルアラメを材料にハンバーグを作成,ツルアラメの食感を活かしつつ,独特のえぐ味やぬめりを感じさせないミキサー破砕物を添加したものが,最も高い評価が得られた。一般的な一人分のハンバーグ生地に,ミキサー破砕したツルアラメを4g 添加することで,1日の食物繊維摂取目標の約10.4% を占める2.6gの食物繊維を摂取できることがわかった。

著者

加藤 芳慶

出版者

佛教大学

雑誌

英文学論集

巻号頁・発行日

vol.1, pp.60-70, 1988-12-25

著者

田中 深貴男 大力 圭太郎 中島 真結理 加藤 豪司 坂本 崇 佐野 元彦

出版者

日本魚病学会

雑誌

魚病研究 (ISSN:0388788X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.117-123, 2018

被引用文献数

2

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<p> ヘルペスウイルス性造血器壊死症に耐過したキンギョの産出仔の耐病性は向上することが知られ,すでに耐病性の品種東錦系統が作出されている。本研究では,この耐病性品種を利用した交配による新たな耐病性品種の作出とその耐病性形質の遺伝について検討した。耐病性東錦と黒出目金の交配で得られたF₁は,原因ウイルスcyprinid herpesvirus 2の感染試験で耐病性を示したが,出目性が消失した。ウイルス感染による耐過F₁同士の交配によるF₂群から,さらに出目性の感染耐過F₂ 同士を交配させたF₃で耐病性を有する黒出目金を得ることができた。感染耐過F₁と黒出目金との戻し交配群も作出した。以上の交配群の感染死亡率から,本耐病性形質はメンデル性の優性遺伝パターンをとることが示唆された。</p>

著者

鈴木 伸幸 水谷 潤 加藤 賢治 近藤 章 八木 清

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.737-740, 2020-04-20 (Released:2020-04-20)

参考文献数

3

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近年,Lateral Interbody Fusion(LIF)手技の発展により,脊椎手術の手術時間と出血量の軽減が実現されている.しかし,その合併症の1つとして分節動脈損傷がある.今まで椎体側面の分節動脈の走行は研究され,注意喚起がなされてきたが,椎体前方でも,前方レトラクターの設置やAnterior Column Realignment(ACR)手技の際には重要であり,L1/2では89.1%,L2/3では81.0%,L3/4では34.5%と高頻度に分節動脈が椎間板と交差しておりこれらの手技の際には注意が必要である.

著者

三島 江津子 岡戸 洋 加藤 さおり 櫛原 秀之 黒田 純子 榊原 隆志 首代 みどり 鈴木 厚志 松岡 加恵 宮坂 朋恵 渡辺 法男 横田 学 板倉 由縁 鈴木 照美 斉藤 寛子

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.6, pp.403-408, 2009 (Released:2010-08-19)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

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When pharmacists provide drug guidance to in-patients,they are often asked about health foods such patients are regularly taking in expectation of anti-cancer effects.However,pharmacists cannot always answer these questions based on scientific evidence.To further evaluate the efficacy of health foods for this purpose,we did a survey of the literature concerning 5 frequently used health foods said to have anticancer effects using the PubMed and Ichushi search services,obtaining 1,300 papers from the former and 1,142 papers from the latter.However among them,we could not find any providing data from randomized controlled trials and thus there was no clear scientific evidence,though some of the papers noted an improvement in the quality of life of patients.In conclusion,when pharmacists provide guidance on health foods to patients and their families,it is important for them to collect detailed information and evaluate them on a scientific basis.

著者

土居 大夢 加藤 恒夫 山本 誠一

雑誌

第81回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2019, no.1, pp.23-24, 2019-02-28

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バスや電車など振動環境下でスマートフォンを操作する際,タップした座標が意 図した位置から大きくずれることがある.このタップ位置ずれを,スマートフォ ンの加速度センサから取得した加速度信号に対する線形予測分析と,無相関化し た加速度信号の重回帰分析により補正する方式を提案する.路線バス車内で10名 の実験協力者から収集した加速度信号とタップ位置のデータより個人毎に線形予 測分析と重回帰分析を行った結果,タッチスクリーン上の2軸それぞれのタップ 位置ずれについて,真値と推定値との相関係数0.40を得,補正により位置ずれの 平均平方二乗誤差を1.92mmから1.44mmに25%削減した.

著者

加藤 司

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.147-154, 2002-04-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

33

被引用文献数

2 4

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本研究の目的は社会的相互作用を考慮に入れたコーピングモデルを提唱し, その妥当性を検証することである。本研究によって提唱されたコーピングモデルでは, コーピングが直接的に精神的健康に影響を与える過程と, コーピングが対人関係を媒介として, 個人の精神的健康に影響を与える2つの過程を仮定している。本研究では後者の過程を検証するために2つの研究がなされた。研究1では129名の大学生を対象に, 対人ストレスコーピングが他者に快-不快感を抱かせることを実証した。研究2では299名の大学生を対象に, 対人ストレスコーピング→ソーシャルサポート→孤独感といった因果関係を検証した。2つの研究結果から, 他者に好感を抱かせるコーピングは他者からのソーシャルサポートを増加させ, 孤独感を低減させるが, 一方, 他者に不快感を抱かせるコーピングは他者からのソーシャルサポートを減少させ, 孤独感を増加させることが明らかになった。そして, 本研究で提唱されたモデルの妥当性が実証された。

著者

吉田 正樹 河野 真二 加藤 哲朗 佐藤 文哉 堀野 哲也 中澤 靖 吉川 晃司 小野寺 昭一 ヨシダ マサキ コウノ シンジ カトウ テツロウ サトウ フミヤ ホリノ テツヤ ナカザワ ヤスシ ヨシカワ コウジ オノデラ ショウイチ Yoshida Masaki Kono Shinji Kato Tetsuro Sato Fumiya Horino Tetsuya Nakazawa Yasushi Yoshikawa Koji Onodera Shoichi

雑誌

東京慈恵会医科大学雑誌 = Tokyo Jikeikai Medical Journal (ISSN:03759172)

巻号頁・発行日

vol.123, no.6, pp.312-313, 2008-11-15

著者

岩渕 将士 加藤 道代

出版者

東北大学大学院教育学研究科

雑誌

東北大学大学院教育学研究科研究年報 = Annual Report Graduate School of Education, Tohoku University (ISSN:13465740)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.79-98, 2020-12-22

著者

加納 基喜 永井 俊介 加藤 未佳 関口 克明

出版者

一般社団法人 照明学会

雑誌

照明学会 全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.38, pp.114, 2005

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現在、都市空間や建築空間には、記名・案内・誘導・説明・規制サインや商業目的の看板・広告塔・ポスター等、視覚表示が存在している。これらは大きく分類して文字情報と図形情報に分けることができる。商業建築企画設計資料集成には、正対視での視覚表示の大きさと可読距離の関係が示されており、文字と図形では、情報伝達距離に相違が見られ、双方の情報伝達特性が異なる可能性を示唆している。しかし、こうした既往研究の多くは、正対視に固定した評価のみを扱うに留まっており、実際に行動する際の状況判断が、正面のみならず様々な方向からの見えを伴うという事実を考慮していない。より現実的な知見を得るためには、人の移動に伴う視線角度の変化を踏まえた、見えの形の変形による情報伝達特性も考慮すべきである。そこで本研究では、人が移動をすることを前提に、視対象と観察者の位置関係つまり視線入射角を考慮した上で、文字情報と図形情報の伝達強度を比較する実験を行なった。これらから明らかとなった特性を利用して、道路案内標識等、人と正対方向に設置される視覚表示に対しては文字情報を、四方から観察することができる場所に公共サインを設置するなら、シルエット図を用いるなど、情報を使い分ける事も重要だと考える。

著者

高山 クミ 清水 怜奈 加藤 安菜

出版者

亜細亜大学経営学部

雑誌

ホスピタリティ・マネジメント (ISSN:21850402)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.179-238, 2015

著者

大橋 裕子 丹羽 さゆり 水谷 聖子 小塩 泰代 岡部 千恵子 加藤 章子 水谷 勇

出版者

中部大学

雑誌

中部大学生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.43-49, 2005-03

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性教育の実践活動の傾向を明らかにし、今後の性教育のあり方について示唆を得るため、性教育の実践に関する論文を対象に文献検討を行なった。指定と関係機関の連携に関しては、文部科学省のエイズ教育(性教育)推進地域の指定による実践で、学校と他機関や家庭などとの連携が積極的に図られていた。しかし指定期間後の状況は明らかでなく、今後、把握が必要である。対象や教育内容と連携では、対象の年齢が上がるにつれ、また医学的知識を含む内容ほど、連携した実践の割合が高かった。現在、性教育の体系化はされておらず、学校のみに眠らないマルチレベルでの展開や生涯学習なども視野に含め、性教育の体系化が求められる。

著者

栗原 稔 鈴木 栄司 加藤 武志 林 和彦 佐藤 謙一

雑誌

低温工学・超電導学会講演概要集 = Meetings of Cryogenics and Superconductivity (ISSN:09195998)

巻号頁・発行日

vol.55, 1996-11-06

著者

加藤 佳子

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.17, no.4, pp.224-236, 2009 (Released:2011-10-31)

参考文献数

32

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目的:女子大学生の食行動の異常傾向と,過食抑制,拒食抑制に関するセルフ・エフィカシー(以下SE),心理的ストレス反応や痩せ願望,甘味に対する態度などの心理的要因との関係性について検討した.方法:女子大学生280名を対象に質問紙調査を実施した.質問内容は,心理的ストレス反応と痩せ願望および甘味に対する態度,過食抑制に関するSE(過食抑制SE),拒食抑制に関するSE(拒食抑制SE),そして食行動の異常傾向(EAT―26,EDIのBulimia)であった.結果:重回帰分析を行った結果,過食抑制SEは,Bulimiaの得点と負の関連が認められた(β=−.333,p <.001).一方拒食抑制SEは,EATの得点と正の関連にあった(β=.104,p <.05).また,心理的ストレス反応,痩せ願望,甘みに対する態度もBulimiaの得点やEATの得点と正の有意な関連が認められた.結論:過食に対しては,過食抑制SEを高めることが有効であることが示唆された.このことによって今後,食行動を制御する上で重要な手掛かりを得ることができたと考えられる.

著者

木内 貴弘 岡田 昌史 奥原 剛 加藤 美生 石川 ひろの

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.312-317, 2015-08

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2004年 9 月,ICMJE(International Committee of Medical Journal Editors)傘下の学術雑誌有志による臨床試験登録の必須化を求める声明によって,多くの日本国内の医学研究者から,日本国内に日本語の取り扱いができる臨床試験登録サイトの構築を行うことが,要望された.このため,大学病院医療情報ネットワーク(UMIN)では,2005年 6 月 1 日より,日本初の臨床試験登録システムとして,UMIN臨床試験登録システム(UMIN CTR=UMIN Clinical Trial Registry)を運用開始した.データ項目や運用法は,ICMJE声明の提唱する基準を満たすように設計され,UMIN CTRは,ICMJE(International Committee of Medical Journal Editors)の認定を得た 5 つのサイトに含まれた.日本を主体としながらも,世界中からの臨床試験登録を集める国際的なサイトとして認知されてきた.UMIN CTRはWHOの定めた必須項目をすべて含んでおり,JPRN (Japan Primary Registry Network)を介して,WHOの全世界臨床試験ポータルサイトへのデータ提供も行っている.登録件数は年々増大して,合計で 1 万 7 千件以上にいたっている. 2013年11月には,匿名化した個別症例の生データを臨床試験登録データに追加できる症例データレポジトリの運用が開始された.これによって,臨床データの散逸防止と長期保存が可能になること,相互チェック・査察のための臨床研究データの質の担保ができること,そして,論文で公表された以外の新たな知見を得るための統計解析のリソースとしての活用が可能となった. 現行の問題点としては,実施責任組織,研究費提供元,病名のためのマスターがなく,文字列入力となっている点が挙げられる.実施責任組織と研究費提供元については,現在,マスターと関連するシステムの改造が実施されており,2015年度中の実現が予定されている.病名については,改善の目途がたっていない. 臨床試験登録情報の内容と形式については,CDISCにおいて,標準化の作業が進められている.CDISCによる標準化の完成度の向上を待って,CDISC標準によるデータの受け入れと取り出しができるようになることが望まれる.

著者

加藤 恒一 寺田 政信 岩城 正道

出版者

公益社団法人 日本マリンエンジニアリング学会

雑誌

日本舶用機関学会誌 (ISSN:03883051)

巻号頁・発行日

vol.32, no.11, pp.851-862, 1997-11-01 (Released:2010-05-31)

参考文献数

1

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In our expectation, the demand of natural gas will increase follow the increase in demand of energy around the world. However many small gas fields and associated gas don't put to practical use, because the transportation cost for the construction of pipeline and any establishment is bulky on utilization of gas fuel. In many cases, the way for convert the natural gas into liquid fuel on the floating vessel is favorable, allowing for the estimated amount, because these gas fields are far from consumptive area. One of these ways is the floating methanol production system. The technology of floating plant has developed follow the oil production, and has given many actual result as the oil plant, but not as the methanol production system.In our research, we gave the feasibility study for floating methanol production system (FMPS), proved flexibility, safety and reliability of the floating plant toward technology of methanol production, designed FMPS plant and estimated the cost of methanol production in this case, in order to effective utilization of off-shore small scale gas fields and associated gas. Moreover, we proposed to test by running the demonstration plant on the sea for setting up a foundation and proving the technical reliability of this technology.