著者

原田 敬一

出版者

佛教大学歴史学部

雑誌

歴史学部論集 = Journal of the School of History (ISSN:21854203)

巻号頁・発行日

no.8, pp.19-38, 2018-03

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第七師団歩兵聯隊の上等兵が、従軍中に書き続けた日記の翻刻。氏名不詳。召集まで北海道焼尻島警察分署に勤務していた警察官。従軍中に伍長に任じられ下士官となった。記録の期間は、一九〇四年一一月一三日大阪港を出発し、奉天会戦などに参戦し、一九〇六年二月一八日三台子から「凱旋ノ途」につき、二八日神戸港に着くが上陸許可されず、三月三日室蘭港に入港、市民数十万人の歓迎を受け、帰国。一六日増毛に入港して、故郷の歓迎を受ける一八日までの日誌である。休戦協定以後の隊内娯楽の記述は珍しく、また講和成立に対する聯隊長と兵士の差が面白い。今回は、二回連載の前半部になる。日露戦争従軍日記歩兵聯隊乗馬歩兵隊第七師団

著者

小田 康徳 原田 敬一 赤澤 史朗 佐久間 貴士 原田 敬一 赤澤 史朗 佐久間 貴士 大谷 栄一

出版者

大阪電気通信大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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大阪市天王寺区内所在の旧真田山陸軍墓地内納骨堂に合葬される骨壺等1件ずつについて、納骨堂内の所在場所、戦没者氏名、所属部隊、階級、戦没地、戦没年月日、本籍地、現住所、遺族、遺骨の有無、同梱物などに分類してデータ化を進め、その結果、件数は8249件、実際の合葬者数は8230人前後という事実が判明した。なかでも戦局が絶望的となった1944年、45年には急増する戦没者(大阪府だけで約9万7千人と推測)のうち、わずかに1303人分の合葬しか実現できていないこと、しかもそのうち約7割が遺骨なしの状況であることを解明した。

著者

原田 敬子 平田 純生 奥平 由子 閑田 なるみ 山澤 紀子 山本 員久 東 治人 安田 英煥 小野 秀太

出版者

The Japanese Society for Dialysis Therapy

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.213-217, 2005-03-28 (Released:2010-03-16)

参考文献数

11

被引用文献数

2 1

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H2拮抗薬ラフチジンによると思われる幻覚・幻視, 異常発言などの精神神経症状がみられた血液透析患者2症例を経験した. 症例1は64歳男性, ラフチジン20mg/日を10日間投与した後, 幻覚・幻視を訴えた. 症例2は55歳男性, ラフチジン20mg/日開始後6か月目より幻覚症状が発現し, その際の血漿ラフチジン濃度は918.8ng/mL (透析前) であり, それは腎機能正常者に同量投与した時の平均ピーク濃度の4.5倍であった. 2症例ともラフチジン投与中止後精神症状が速やかに消失したことから本剤の中毒症状であると考えられた. ラフチジン錠は尿中未変化体排泄率は10.9%であるもののバイオアベイラビリティが不明である. そのため腎機能に応じた投与設計は容易ではなく, 透析患者に対しては他の腎排泄型H2拮抗薬と同様に慎重に投与する必要があると思われた.

著者

原田 敬一 大谷 正

出版者

佛教大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1993

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本年度は、防衛庁戦史部図書館・岡山県立図書館・福島県歴史資料館・富山県立図書館・富山公文書館所蔵の、公文書・編纂物・記録・新聞を調査・検索・複写・収集に努めた。その結果、第一に日清戦争での軍夫の動員数などが『明治廿七八年戦役統計』(防衛庁戦史図書館所蔵)で判明した。この史料によると、軍夫は兵站部だけでなく、師団に直接参加している。ただこれでも軍夫の被害数は不明で、収集した史料のうち兵庫県の『戦役記念金蘭簿・飾磨群』などは軍夫記述自体がない。ただ『福島県従軍者名誉簿』(福島県歴史資料館所蔵)は、軍夫の性行・送金などのほか氏名・略歴なども記録しており、他の地域にも同様の記録が存在する可能性を発見した。第二に、軍夫の募集・集合に県庁・群役所など地方庁の役人が積極的に関わったことが明らかになった。師団司令部の軍夫必要数の提起に従って、地方庁の役人が直ちに町村へ派遣され、雇用条件等について説明し、予定数の募集に従事した。応募した軍夫候補者は、軍医によって診断され、採否が決定される。みごと軍夫となったものは、大倉組などの民間雇用組織に所属して、戦地へ向かった。賃金は、師団司令部から民間雇用組織に支払われるという間接的雇用形態に終始した。そのため、戦後になって賃金・負傷などの手当をめぐり、いわゆる軍夫問題と言われるものが起きることになった。福島県では、全体の引率者として県の役人が休職して参加しており、戦後直ちに復職しているから、行政の一機能として参加したと思われる。軍夫は、民間人と行政官庁、軍隊が錯綜した複雑な問題であることが、今回の幾つかの地方に限定した調査でも明らかになった。これが普遍的な問題であることを証明するには、いっそう広い地域での調査が必要である。第三に、軍夫の戦場での実施がやや明らかになった。戦地派遣前には非武装が軍から指示されていたにも関わらず、多くの軍夫は武装しており、兵站を狙った攻撃によって戦闘にも加わり死傷者も出た。それだけでなく、第一線にいた軍夫は、軍夫の身分のまま、軍隊から砲兵隊や衛生隊などに再組織され、戦闘に加わった。これは、国際法を無視した重要な問題であった。これが戦史に記録されていないから、なぜ不問に付されたのかも今後の追求課題である。

著者

清 佳浩 滝内 石夫 渡辺 晋一 本田 光芳 伊東 文行 西川 武二 小川 秀興 原田 敬之 西山 千秋 加藤 卓朗

出版者

The Japanese Society for Medical Mycology

雑誌

日本医真菌学会雑誌 (ISSN:09164804)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.87-97, 1997-02-28 (Released:2009-12-18)

参考文献数

20

被引用文献数

1 4

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フケ症を対象に,0.75%硝酸ミコナゾールシャンプー(MZS)の有用性を,シャンプー基剤(BSS)を対照として8施設による二重盲検比較試験により検討を行った.また,フケおよびかゆみに対する症状の改善とMalassezia furfurの菌数の減少,すなわち真菌学的効果との関係についても併せて検討した.その結果,総症例数134例中,安全性解析対象症例は130例,有効性および有用性解析対象症例は108例であった.有用率はMZS群58例中34例(58.6%),BSS群50例中19例(38.0%)であり,MZS群がBSS群に比し有意に優れる成績であった(p=0.020).フケの改善率では,MZS群58例中42例(72.4%),BSS群50例中26例(52.0%)であり,MZS群がBSS群に比し有意に優れる成績であった(p=0.017).M.furfurに対する真菌学的効果とフケに対する有効性に関して,効果の発現がみられた症例においては,菌数の有意な減少が認められた(p=0.0001).これに対し,無効の症例では試験開始前と終了後の菌数の変化に有意差を認めなかった.また,試験開始時の菌数による有効性の層別解析では,菌数が比較的多い症例において,MZS群がBSS群に比し有意に優れていた(p=0.038).副作用は130例全例において全く認められなかった.以上より,MZSはフケ症に対して有効であり,フケの改善とM.furfur菌数の減少とも比較的一致する極めて有用なシャンプー剤であると考えられた.

著者

巽 博臣 升田 好樹 今泉 均 吉田 真一郎 坂脇 英志 後藤 京子 原田 敬介 信岡 隆幸 平田 公一

出版者

日本静脈経腸栄養学会

雑誌

静脈経腸栄養 (ISSN:13444980)

巻号頁・発行日

vol.28, no.6, pp.1245-1250, 2013 (Released:2013-12-25)

参考文献数

17

被引用文献数

2

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【目的】重症患者における早期経腸栄養開始後は便秘・下痢が問題となる。排便量から緩下剤の継続・休止や必要な処置・検査などを決定する排便コントロール基準 (以下、本基準) の効果について検討した。【対象および方法】ICUで経腸栄養を7日以上継続した53症例 (導入前群24例、導入後群29例) を対象とした。「一日排便量≥300g」を下痢、「48時間以上排便がない状態」を便秘と定義し、経腸栄養開始後1週間の排便状況を両群間でレトロスペクティブに比較検討した。【結果】一日排便量の1週間における推移は導入前後で交互作用がみられた。7日間における下痢の頻度は導入前群2.5±0.3日、導入後群2.0±0.3日と有意差はなかったが、便秘の頻度は1.5±0.3日から0.7±0.2日に、便秘または下痢の頻度は4.0±0.3日から2.6±0.3日に有意に減少した。【結語】排便量に従って薬剤投与や浣腸処置の追加を判断できる本基準の導入により、排便量および下痢・便秘の頻度が減少した。本基準の導入により適切な排便コントロールが可能となり、経腸栄養管理を有効かつ安全に実施できると考えられた。

著者

原田敬一著

出版者

本の泉社

巻号頁・発行日

2020

著者

原田敬一著

出版者

有志舎

巻号頁・発行日

2013

著者

原田 敬美

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.41.3, pp.571-576, 2006-10-25 (Released:2018-06-26)

参考文献数

14

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本研究の目的は、東京都港区内のJR品川駅と田町駅の東西自由通路を対象に、協議会方式による官民協働事業の整備手法について、特徴、問題点、課題を明らかにし、今後官民協働の手法の可能性を検討することである。品川駅自由通路は駅東口の複合都市開発と新幹線品川駅開業に対応するため1998年完成、幅20m長さ250m、工事費160億円である。田町駅自由通路は西口再開発事業計画に公共施設として位置づけ、周辺の再開発や大型開発へ対応するために2003年完成、幅16m長さ80m工事費25億円である。駅周辺の大企業や商店会に協議会参加を呼びかけ、開発者負担、受益者負担の原則で、協議会が建設費を負担し、区は一般財源の支出無しで公共施設整備をした。一方区は開発事業者にボーナス容積のインセンティブを与えた。協議会方式は様々な主体が参加することでコミュニケーションが進み、問題解決が図れ、単独主体で整備するより効率的に事業が進んだ。協議会方式による官民協働の事業の整備手法は今後様々な公共施設整備に活用の可能性がある。

著者

原田 敬美

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 第41回学術研究論文発表会 (ISSN:1348284X)

巻号頁・発行日

pp.31, 2006 (Released:2007-01-05)

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本研究の目的は、東京都港区内のJR品川駅と田町駅の東西自由通路を対象に、協議会方式による官民協働事業の整備手法について、特徴、問題点、課題を明らかにし、今後官民協働の手法の可能性を検討することである。品川駅自由通路は駅東口の複合都市開発と新幹線品川駅開業に対応するため1998年完成、幅20m長さ250m、工事費160億円である。田町駅自由通路は西口再開発事業計画に公共施設として位置づけ、周辺の再開発や大型開発へ対応するために2003年完成、幅16m長さ80m工事費25億円である。駅周辺の大企業や商店会に協議会参加を呼びかけ、開発者負担、受益者負担の原則で、協議会が建設費を負担し、区は一般財源の支出無しで公共施設整備をした。一方区は開発事業者にボーナス容積のインセンティブを与えた。協議会方式は様々な主体が参加することでコミュニケーションが進み、問題解決が図れ、単独主体で整備するより効率的に事業が進んだ。協議会方式による官民協働の事業の整備手法は今後様々な公共施設整備に活用の可能性がある。

著者

原田 敬一

出版者

京都大學人文科學研究所

雑誌

人文学報 = Journal of humanities (ISSN:04490274)

巻号頁・発行日

no.111, pp.163-207, 2018

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特集 : 日清戦争と東学農民戦争Special Issue: the Shino-Japanese War and the Donghak Peasant War1894年の東学農民運動は, 現代韓国では朴孟洙氏の研究に見られるように, 李朝末期の政治改革運動の中で捉えなおし, 東学農民戦争とも東学農民革命ともいう。現代日本では, 日清戦争研究の深まりとともに実態の解明が進み, 中塚明・井上勝生両氏により「もう一つの日清戦争」と呼ばれる。本稿では, 日本のメディアが東学農民運動をどのように伝えていたのかを究明した。戦争は国家による内外への機密情報排除をもって進められる。大本営の設置も, 帝国議会にもメディアにも秘匿されたまま行われた。日本政府は, 戦争の大義名分を得るため, 「遅れた朝鮮の政治を改革する」といい, 協力しない清国を武力で朝鮮半島から駆逐するという筋に従って外交交渉を進め, 朝鮮王宮占領作戦も成し遂げた(7月23日戦争)。日本メディアは, 日本政府の筋書きに沿う「遅れた朝鮮政治」という報道を展開したが, その報道は, 朝鮮政府を批判して起った東学農民運動に対する「期待」を生んだ。日本メディアには幕臣が多いという出自から「反政府」色があり, さらに日本近代のジャーナリストには「アジア主義」の影響が強いという特色があった。日本近代の有力新聞である『東京朝日新聞』, 発行部数はそれに劣るもののオピニオン・リーダーとしての有力紙『日本』(主筆 : 陸羯南), 日本の雑誌ジャーナリズムを形成していった有力雑誌『日清戦争実記』(博文館)の3紙誌をとりあげ, 3紙誌の「東学農民運動報道」を総て採集して分析した。その結果, 当初「改革派東学党」というイメージでの取材・報道であった『東京朝日』と『日本』が, しだいに「暴徒東学党」に傾いていったことが辿れた。この変化は, 東学農民運動が抗日運動として有力になることと並行している。日本と同伴する「改革派」というイメージを棄てた2紙は, 独自取材を減少させ, 大本営発表を転載するように変化した。雑誌ジャーナリズムの嚆矢と言われる『日清戦争実記』は当初より東学農民運動を大本営発表の転載のみだったことも明らかになった。This paper explores how Japanese mass media communicated the Donghak Peasant Movement. Generally, war involves confidential information control by the state. Installation of the imperial general headquarters was proceeded secretly to mass media and the imperial diet. To present a just cause, the Japanese government claimed that they would reform the premodern politics of Korea. Japan proceeded diplomatic negotiation to expel uncooperating Qing China and planned military occupation of the Korean palace. This paper analyzes all the reports on the Donghak Peasant Movement by the major journalistic magazine "Nisshin Senso Jikki" and two of the most influential newspapers "Tokyo Asahi Shinbun" and "Nippon". The analysis shows that although "Tokyo Asahi" and "Nippon" saw the Donghak Peasant Revolution as reformists, they gradually reported it as rioters. This change parallels the transition of the Donghak Peasant Movement to a major anti-Japanese resistance. The two newspapers which renounced reformist image of the Donghak Peasant Movement reduced their own coverage and began to reprint the announcement of the imperial general headquarters. It is demonstrated that although sometimes seen as the first journalist magazine, "Nisshin Sensou Jikki" had only reprinted the anouncements of the imperial general headquarters from the beginning.

著者

原田 敬一

出版者

佛教大学

雑誌

佛教大学総合研究所紀要 (ISSN:13405942)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.179-193, 2001-03-25

著者

原田 敬一

出版者

佛教大学

雑誌

歴史学部論集 (ISSN:21854203)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.103-124, 2014-03-01

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本稿は、新出の史料である「従軍日誌」一編を使用して、「日清戦争」を従軍者がどのように描いているか、を追究した『歴史学部論集』創刊号以来掲載してきた論考の続きである。何度も繰り返すが、「従軍日誌」の著者は、混成第九旅団野戦砲兵第五聯隊第三大隊第五中隊に属する将校であり、一八九四年六月六日から翌年二月一四日まで日記を書き続けた。戦争が終わって後の清書や、整然と整理された刊行物ではなく、戦場という現場で書いていた日記と推測される。しかもこの執筆者は、日本の大本営が、日清戦争開戦前に、「居留民保護」を名目に朝鮮に派兵した混成第九旅団のうち、最初に派遣された部隊の一員であったという特色がある。参謀本部が編纂し、刊行した『日清戦史』全八巻には、中塚明氏や一ノ瀬俊也氏などにより遺漏や改ざんの跡がいくつか指摘されており、そのことも、「従軍日誌」という軍人自身の記述により再検討することができる。『歴史学部論集』創刊号に六月六日から七月二六日まで、同第2号に七月二七日から九月一四日(平壌総攻撃前日)まで、第3号に九月一五日(平壌総攻撃日)から一〇月二三日まで掲載した。本号は、鴨緑江渡河戦にむかう一〇月二四日から、鴨緑江渡河戦、九連城攻略戦を経て、冬期の鳳凰城守備戦になる。以後は次号となる。

著者

原田 敬一

出版者

佛教大学歴史学部

雑誌

歴史学部論集 (ISSN:21854203)

巻号頁・発行日

no.6, pp.95-113, 2016-03

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青森県南津軽郡野沢村出身の對馬政治郎が記した、日露戦争従軍日記の翻刻紹介。對馬政治郎日露戦争従軍日記青森県野沢村浪岡町

著者

原田 敬一

出版者

佛教大学歴史学部

雑誌

歴史学部論集 (ISSN:21854203)

巻号頁・発行日

no.8, pp.19-38, 2018-03-01

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第七師団歩兵聯隊の上等兵が、従軍中に書き続けた日記の翻刻。氏名不詳。召集まで北海道焼尻島警察分署に勤務していた警察官。従軍中に伍長に任じられ下士官となった。記録の期間は、一九〇四年一一月一三日大阪港を出発し、奉天会戦などに参戦し、一九〇六年二月一八日三台子から「凱旋ノ途」につき、二八日神戸港に着くが上陸許可されず、三月三日室蘭港に入港、市民数十万人の歓迎を受け、帰国。一六日増毛に入港して、故郷の歓迎を受ける一八日までの日誌である。休戦協定以後の隊内娯楽の記述は珍しく、また講和成立に対する聯隊長と兵士の差が面白い。今回は、二回連載の前半部になる。日露戦争従軍日記歩兵聯隊乗馬歩兵隊第七師団

著者

原田 敬之

出版者

日本医真菌学会

雑誌

Medical Mycology Journal (ISSN:21856486)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.77-95, 2011 (Released:2011-06-20)

参考文献数

236

被引用文献数

7 8

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爪白癬は長年治療に難渋する疾患の1つであったが,1990年代に入ってわが国においてもイトラコナゾール,テルビナフィンといった新しい経口抗真菌薬が使用できるようになった.その優れた有効性,安全性から積極的に治療することが可能となり,改めて爪白癬の病態,診断,治療などについて脚光を浴びている.爪白癬はわが国の人口の約10%に罹患者が存在し,特に高齢者ではさらに頻度が高い.今後高齢化社会が益々進むにつれて爪白癬を有しているために肉体的ならびに精神社会的な負担を生じ,老後のQOLを大いに損ねる危険性も予想される.また,爪白癬の病巣が他の病型の白癬や他人に白癬を感染させる感染源となりうる.治療に当たって爪白癬の確定診断を行うことが必須であることはいうまでもないが,単に画一的に内服療法を行うのではなく,外用療法,局所療法を駆使して症例ごとに最良の治療法を探求・選択することが最も重要である.爪白癬に関して今までに優れた成書や総説を始め論文は極めて数多く出版されているが,今回はわが国の実情も踏まえていま一度概説したい.

著者

谷口 眞子 中島 浩貴 竹本 知行 小松 香織 丸畠 宏太 斉藤 恵太 柳澤 明 長谷部 圭彦 原田 敬一 佐々木 真 吉澤 誠一郎 鈴木 直志 小暮 実徳

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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本研究は、国民国家が形成される19世紀を中心とし、軍人のグローバルな移動による人的ネットワークと、軍事関連書の翻訳・流通・受容という分析視角から、軍事的学知の交錯を研究するものである。日本・フランス・ドイツを主とし、オランダ・オスマン帝国・清朝を参照系と位置づけ、軍人と軍事関連書(人とモノ)の移動から、軍事的学知(学知)に光を当てることにより、軍事史的観点からみた新たな世界史像を提起したい。

著者

原田 敬三 内藤 雅義

出版者

日本民主法律家協会

雑誌

法と民主主義 (ISSN:0385034X)

巻号頁・発行日

no.482, pp.23-29, 2013-10

著者

沼田 哲也 大江 春人 坂井 秀章 原田 敬 室屋 隆浩

出版者

心臓

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.31, no.12, pp.833-838, 1999

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心肺停止をきたした院内発症の急性肺血栓塞栓症に対し,カテーテルによる血栓吸引を試み救命し得た症例を経験した.症例は44歳,女性.転落事故による外傷性クモ膜下出血,大腿骨骨折治療のため約1カ月臥床していたが,下肢リハビリテーション開始直後に突然呼吸苦を訴え心肺停止となった.心肺蘇生下に緊急心臓カテーテル検査施行,冠動脈造影,左室造影では異常なく,肺動脈造影にて右肺動脈主幹部に広範囲な陰影欠損を認め,急性肺血栓塞栓症と診断した.直ちに経皮的冠動脈形成術(percutaneous transluminal coronary angioplasty;以下PTCA)用8Fガイディングカテーテルを用いた血栓吸引を繰り返し行い,さらにナサルプラーゼ(nasaruplase=pro-urokinase;以下pro-UK)の肺動脈内投与を追加し血栓除去に成功した.後療法としてウロキナーゼ(urokinase;以下UK),ヘパリン,ワーファリンによる抗血栓・抗凝固療法を行い,後日施行した肺動脈造影では明らかな血栓像は認めず,その後も再発はない.<BR>近年,急性肺血栓塞栓症に対する治療法としてカテーテルを用いたインターベンション治療が導入されつつあるが,本邦での報告はまだ少ない.我々は,心肺停止で発症した急性肺血栓塞栓症に,心肺蘇生下にカテーテルによる血栓吸引を試み,救命し得た症例を経験したので,その概要および本治療法の有用性を報告した.

著者

原田 敬一

出版者

佛教大学

雑誌

文学部論集 (ISSN:09189416)

巻号頁・発行日

vol.88, pp.15-29, 2004-03-01

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第一次世界大戦で00万人以上の戦没者母出した英数仏三ケ国は戦後、戦場に大小の戦争慕地(軍用慕地〉を建設した。若物たちの大量死という現実は、相当な慰霊の施設を作ることを世論として国家に要求することになった。英仏の首都にある「無名戦の墓」が有名ではあるが、それは戦場に作られた基地のおり方を前提として存在する。逆ではない。こうたあり方の究明を通じて、国民国家の戦没者追悼の現代的あり方が考察されねばならはない。