著者

古沢 照幸 加藤 義明

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

no.37, pp.p55-70, 1989-09

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東京,大阪,白河,石垣,稚内の5地域に住んでいる人々を対象に東京イメージと大阪イメージについて質問を行った。なお白河,石垣,稚内についてはこれらを合わせ地方サンプルとして結果を出すこととした。被調査者は小学生,中学生,高校生とその両親であった。調査項目は56のイメージ項目,東京または大阪への居住経験を問う項目に性別,年令などの基本的属性を問う項目が加わっている。初めに東京イメージと大阪イメージの因子構造を決定するため全サンプルを対象に両イメージについてそれぞれ因子分析を行った。その結果5つの因子が抽出され,それらは両イメージに共通のものであった。因子名は「先進性」,「砂漠性(東京砂漠,大阪砂漠)」,「Enjoy(Enjoy東京, Enjoy大阪)」,「きたない」,「便利」であった。以下この5つの因子を基本とし指標尺度を作成し,比較検討を行った。諸結果は以下の通りである。東京イメージ,大阪イメージそれぞれについて各地域サンプルの指標尺度の得点を比較した。「先進性」,「砂漠性」,「きたない」は両イメージとも地方サンプルが東京サンプルや大阪サンプルの得点より高かった。各地域サンプルにおける東京サンプルと大阪サンプルの比較では,東京サンプルはすべての指標尺度が東京イメージの方が大阪イメージよりも高い得点を示していた。地方サンプルは「Enjoy」以外のすべての指標尺度で東京イメージの得点が高かった。大阪サンプルでは「Enjoyj」と「便利」で大阪イメージの得点が高く,他の3指標では東京イメージの得点が高かった。「先進性」,「砂漠性」,「きたない」はこの結果から東京に特徴的なイメージであると考えられた。これらの結果と経験要因の結果を合わせた検討によって3つのルートによるイメージ形成が考えられた。「Enjoy」,「便利」のようにその地に生活し,経験することによって形成されるイメージ(生活経験ルートイメージ), 「砂漠性」,「きたない」のように経験を通して現在住んでいる地域と対象都市を比較することによって形成されるイメージ(経験比較ルートイメージ), 「先進性」のように経験に直接関連せず,住んでいる地域との比較によって形成されるイメージ(非経験または間接経験ルートイメージ)の3ルートイメージである。これは諸結果による総合的な判断によるが,実際に3つのルートによってイメージが形成されているかどうかは,実験的な研究の裏づけも必要となろう。

著者

古河清 訳

出版者

曙覧研究会

巻号頁・発行日

1926

著者

山田 英介 林 明徳 稲垣 慎二 岡本 弘 古川 淳二

出版者

一般社団法人 日本ゴム協会

雑誌

日本ゴム協会誌 (ISSN:0029022X)

巻号頁・発行日

vol.67, no.9, pp.645-650, 1994

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ミラブル形およびワンショット法ポリウレタンに対して官能基を有するカルボン酸アルミニウム塩(活性充てん剤)の配合試験を行った. ミラブル形ポリウレタンにおいては, 活性水素をもつ官能基を含有するものを配合すると, ポリウレタンの分解が起こり, 架橋物が得られなかったが, ビニル基を含有するものは, 架橋ポリウレタンの引張り物性を大幅に向上させることを認めた. この架橋物の応力-ひずみ曲線をMooney-Rivlin 式で解析した結果, 活性充てん剤は一次結合の増加に寄与し, 架橋助剤として作用していると考えられる.<br>ワンショット法ポリウレタンでは, ビニル基よりもアミノ基を有する充てん剤の方がイソシアナート基との反応により, 補強効果が大きいことを認めた.

著者

広瀬 正史 重 尚一 久保田 拓志 古澤 文江 民田 晴也 増永 浩彦

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.99, no.5, pp.1231-1252, 2021 (Released:2021-10-29)

参考文献数

58

被引用文献数

6

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全球降水観測(GPM)計画主衛星搭載二周波降水レーダ(GPM DPR)による降水の統計は入射角に依存した系統的なバイアスによって過小評価となっている。5年間のGPM DPR Ku帯降水レーダ(KuPR)Version 06Aデータによる降水量は、衛星の直下付近における統計に比べて陸では7%、海では2%少ない。本研究では、直下付近の観測データを参照して、低高度降水強度鉛直分布(LPP)と浅い降水の見逃し(SPD)の影響を推定した。 はじめに、降水の構造的な特徴や環境変数で分類した直下付近のデータベースを用いてLPPを更新した。高標高域や中高緯度等、高度2km以下で下方増加傾向の降水プロファイルが卓越する場所では、LPP補正によって降水量が増加しており、全球平均降水量は5%増加した。続いて、降水頂2.5km以下の降水データの検出数に見られる入射角間の差異をもとに、SPDによる全降水量への寄与を推定した。SPDに関する影響はLPP補正の結果と同程度であった。本研究では、地表面クラッターの干渉しない最低高度と空間的に平均した浅い降水の割合に対するSPD補正のルックアップテーブルを作成し、3か月間の0.1度格子の統計にSPD補正を適用した。SPD補正の結果、浅い降水が卓越する亜熱帯の少雨域や高緯度の降水量が50%ほど増加した。これらの2つの補正により、陸の降水は8%、海の降水は11%増加することが分かった。北緯60度から南緯60度におけるKuPRの降水平均値を他のデータと比較すると、補正によって衛星・雨量計合成データとの差異は−17%から−9%へ、陸の雨量計のみのデータとの差異は−19%から−15%へと縮小した。

著者

古川 裕朗

出版者

広島修道大学ひろしま未来協創センター

雑誌

修道商学 = Papers of the Research Society of Commerce and Economics (ISSN:03875083)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.33-67, 2019-02

著者

古賀 稔章

出版者

多摩美術大学

雑誌

多摩美術大学研究紀要 = Tama Art University Bulletin 2020 (ISSN:02886421)

巻号頁・発行日

no.35, pp.125-137, 2021-03-31

著者

石束 友輝 橋本 雅至 井上 直人 古川 博章 山崎 岳志 河野 詩織 吉川 晋矢 木下 和昭

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.CbPI2220, 2011

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【目的】<BR> 我々は、高校サッカー選手における運動時腰痛の軽減を目的にメディカルチェックと体幹筋トレーニング指導を行っている。体幹筋機能検査として、Kraus-Weber test 変法大阪市大方式(以下、KW)と Side Bridge test(以下、SB)を用いている。KWは体幹筋機能検査として有用性が数多く報告されている。また、我々はSBの体幹筋機能と運動時腰痛との関連性を報告した。先行研究において体幹筋トレーニングを継続した結果、SBやKWの点数の向上に伴い運動時腰痛が軽減したことを報告した。しかし、腰痛が残存する選手も認められた。本研究では初回メディカルチェック時のKW 、SBの点数から低値である選手、高値である選手に分類しトレーニングを継続したことによるそれぞれの点数の変化と運動時腰痛の関連を調査した。<BR>【方法】<BR> 対象は某高校男子サッカー部員で、平成19年度の1年生10名(身長169.0±4.2cm、体重56.9±5.7kg)と、平成20年度の1年生14名 (身長167.6±6.4cm、体重56.8±5.6kg)の計24名。メディカルチェックにおいてKW 、SBの測定と腰痛に関する問診を実施した。KWは大阪市大方式に準じた。SBは姿勢保持の時間を最大60秒とし片側6点満点、左右で12点満点とした。KW、SB共に負荷量は体重の10%の重錘負荷とした。メディカルチェックは初回、中間時(以下、2回目)と約1年後(以下、3回目)に実施し、体幹筋トレーニングは初回メディカルチェック終了後より開始した。<BR> 平成19年度、平成20年度の初回のKWの点数を合計し、平均点を算出した。平均点が中間群に含まれるよう上位群、中間群、下位群の3群に分類した。SBも同様に3群に分類した。今回は上位群、下位群におけるKW、 SBの点数と運動時腰痛の保有者の変化を調査した。<BR> 統計処理は、多重比較検定にTukey-Kramer法を用い、有意水準を5%未満とした。<BR><BR>【説明と同意】<BR> ヘルシンキ宣言及び、個人情報保護法の趣旨に則り、被験者に研究の趣旨や内容、データの取り扱い方法について十分に説明し、研究への参加の同意を得た。<BR>【結果】<BR> KWは下位群9名、上位群8名であり、SBは下位群8名、上位群8名であった。<BR> KW下位群は初回15.1±2.4点、2回目18.0±6.8点、3回目22.3±7.4点であり、初回と3回目(p<0.05)において有意な増加が認められた。運動時腰痛の保有者は初回5名、2回目3名、3回目4名であった。KW上位群は初回24.6±2.4点、2回目26.8±5.3点、3回目27.0±5.4点であり有意な変化は認められなかった。運動時腰痛の保有者は初回7名、2回目5名、3回目4名であった。<BR> SB下位群は初回3.8±1.7点、2回目7.5±2.4点、3回目8.9±3.3点であり、初回と2回目(p<0.05)、初回と3回目 (p<0.01)において有意な増加が認められた。運動時腰痛の保有者は初回7名、2回目4名、3回目5名であった。SB上位群は初回11.3±0.9点、2回目8.9±3.0点、3回目10.9±2.1点であり有意な変化は認められなかった。運動時腰痛の保有者は初回4名、2回目2名、3回目4名であった。<BR><BR>【考察】<BR> 今回の結果からKW、SB下位群では点数向上に伴い運動時腰痛の保有者が減少した。初回メディカルチェック時の体幹筋機能検査において点数が低値である選手は、体幹筋機能の向上に伴い運動時腰痛の保有者が軽減したと考えられる。<BR> 一方KW、SB上位群では点数に有意な変化は認められなかった。KW上位群では運動時腰痛の保有者は減少したが、SB上位群では運動時腰痛の保有者に変化はなかった。我々は先行研究においてKW 、SB共に点数が高値でかつその点数を一定の期間維持することが、運動時腰痛改善の一要因となる可能性があると報告した。今回の結果からも、KW上位群では点数を一定の期間維持できたことで運動時腰痛の保有者が減少したと考えられる。しかしSB上位群では有意差が認められなかったものの点数を一定の期間維持できていないため運動時腰痛の保有者に変化はなかったと考えられる。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 腰痛に対する体幹筋トレーニングの効果と体幹筋機能の客観的な評価や腰痛改善との関連性についての報告は少ない。そこで、我々は体幹筋機能を客観的に評価し、運動時腰痛との関連性について経時的に調査することで運動時腰痛発生の要因を検討してきた。本研究では初回メディカルチェック時の体幹筋機能の評価結果から、運動時腰痛の予防や改善のための具体的な方針を決定しうることが示唆された。

著者

佐古 和恵 森 健吾

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.1_48-1_57, 2008-07-01 (Released:2011-05-01)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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2008 年1 月に開催された暗号と情報セキュリティシンポジウム(通称SCIS) において、恒例のSCIS 論文賞投票が従来の紙投票に加えて電子投票も可能になりました.本稿ではそのネットワーク型電子投票のしくみならびに実施結果について紹介します.

著者

宮原 正 下條 貞友 豊原 敬三 今井 健郎 宮島 真之 本田 英比古 亀谷 雅洋 大関 正弘 小勝 順

出版者

The Japanese Society of Clinical Pharmacology and Therapeutics

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.357-365, 1985-06-30 (Released:2011-02-25)

参考文献数

19

被引用文献数

4 4

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A phase I study of EST, a newly synthesized specific thiol protease inhibitor developed as a drug for muscular dystrophy, was performed in healthy adult male volunteers to investigate its safety and pharmacokinetics. EST was administered orally in single doses of 100 mg during fasting, or of 100 mg or 200 mg after a meal. The following results were obtained.The clinical tests and observation of the subjective and objective signs and symptomsfound no change due to EST.EST was detected as E-64-c (effective form of EST) in serum and urine after oral administration. The absorption of EST was slower when administered after a meal than during fasting. The AUC (area under the serum concentration curve) and urinary excretion rate were greater following administration after a meal, which indicates a tendency to better bioavailability of EST.As for the comparison of 100 mg and 200 mg administration after a meal, a distinct dosedependency was observed in the serum concentration and urinary excretion.

著者

高橋 徹 富田 恵一 若杉 郷臣 山田 敦 折橋 健 古賀 信也

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物学会研究発表会講演論文集 第19回廃棄物学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.208, 2008 (Released:2008-11-25)

被引用文献数

1

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木質系バイオマス燃焼灰の化学組成および有害物質の溶出試験について検討した結果、燃焼灰には肥料主成分が多く含まれており、肥料として十分に利用できることが分かった。また一部の木質バイオマス燃焼灰の溶出液には基準値以上の六価クロム溶出が確認されており、ストーブ材質からの腐食、防腐剤を原料とした燃料からの汚染および木質ペレット燃料中に含有していると推測される。ペレット原料中のクロムは自然由来ではなく,破砕工程,おが粉製造工程およびペレット製造工程で混入したクロムが燃焼し,濃縮・酸化され,六価クロムの溶出が発生したと考えられる。さらに、木質バイオマス燃焼灰を有効利用するために、堆肥と燃焼灰を混合したペレットを製造し、肥料としての安全性を検討した結果、有害成分は基準値以下であり、有害金属溶出試験についても全ての項目で基準値以下であった。混合ペレットは肥料として安全に使用できることが分かった。

著者

古田 貴久

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.231-239, 2008-10-20 (Released:2016-08-05)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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大学入試と企業等の就職試験向け受験参考書における小論文の評定構造と,これらの試験の狙いとを比較・検討した.参考書に掲載された,講評が書き添えられた小論文342本を対象に,講評の内容を10通りに分け,講評の内容の出現頻度について因子分析を行い評価の因子を抽出し,それらの因子によって各小論文の評価(A〜D)を説明する重回帰分析を行い,因子の説明力を検討した.その結果,就職小論文の評価では,「アイデアとその現実性」および「内容の論理構成」の2因子が有意であった.この結果は,就職試験の狙いとされることと整合的である.一方で,大学入試での評価では「題意を踏まえた意見の論理的展開」という,論作文能力をトータルに見る因子の決定係数が0.7であり,小論文の受験指導と,大学が小論文試験の狙いとすることとの一致は部分的であった.

著者

古野 孝明 半田 寛 今井 圭介

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.260-266, 2017-05-10 (Released:2018-05-11)

参考文献数

8

被引用文献数

1 1

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The phosphorus content of the drug was reported in the United States, and attention was paid to pharmaceutical additives. However, papers surveying the phosphorus content of drugs in Japan have not been reported. We calculated the phosphorous content in dibasic calcium phosphate hydrate (DCPH) or dibasic calcium phosphate (DCP) in amlodipine (AML) and compared the phosphorus content for each formulation. DCPH or DCP was found in all the 104 AML tablets and in 15 of the 78 AML OD tablets. On request, the pharmaceutical company revealed the amounts of DCPH or DCP in 78 of the 104 AML tablets (75.0%) and 9 of the 15 AML OD tablets (60%). The phosphorus content in AML tablets varied among the pharmaceutical companies and it tended to increase with an increase in dose. On the other hand, 63 of the 78 AML OD tablets did not contain DCPH or DCP. Furthermore, the phosphorus content in 9 of the 15 AML OD tablets containing DCPH or DCP was lower than that in AML tablets. Therefore, unnecessary phosphorus load can be avoided in dialysis patients by opting for AML OD tablets rather than AML tablets or opting for low phosphorus content AML tablets.

著者

菊池 修 古崎 輝也 守橋 健二

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)

巻号頁・発行日

vol.1986, no.11, pp.1409-1413, 1986-11-10 (Released:2011-05-30)

参考文献数

17

被引用文献数

2

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溶媒効果を扱う有効電荷モデルにおいて,分子中の各原子に対する構造因子を導入した。溶媒殻に占める溶媒の割合から求める溶媒殻体積因子と,溶媒と接する原子球の表面積から求める表面積因子である。有効電荷モデルを取り入れたCNDO/2計算によると水中でのアセチルコリンの立体配座は,構造因子を導入しない場合には真空中の立体配座とほぼ等しくなるが,溶媒殻体積因子を導入すると実験および他の理論的モデルで計算されている立体配座とよい対応を示すようになった。溶媒殻体積因子には結合していない原子の立体的効果も含まれているので,溶媒中の分子の立体配座の計算には重要である。

著者

吉村 壮平 古賀 政利 豊田 一則 中井 陸運 三輪 佳織 笹原 祐介

出版者

国立研究開発法人国立循環器病研究センター

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2021-04-01

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脳卒中の予防や、医療機関の診療レベルの向上のためには,脳卒中患者の登録事業により脳卒中診療の実態を知ることが不可欠である。わが国最大規模の、「日本脳卒中データバンク」のデータを人工知能(AI)を用いて解析することにより、脳卒中後の障がいを予測する方法と、それを臨床現場で活用できるシステムの開発を目的とする。簡易に利用可能なシステムが実用化されれば、脳卒中専門医以外の医療者や一般人であっても、脳卒中を起こして直ぐの時期にとるべき行動を決定する補助とすることができる。脳卒中を正しく診断し、適切に治療方針を立て、再発予防治療を行うことにより、重い障がいが残らないようにすることが期待される。

著者

藤岡 正子 佐古 隆之 木目 良太郎 村瀬 訓生 長田 卓也 下村 浩祐 白石 聖 勝村 俊仁 佐藤 和人

出版者

イセブ

雑誌

日本運動生理学雑誌 (ISSN:13403036)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.35-42, 2010-07

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The purpose of this study was to determine whether 6 weeks handgrip endurance exercise training affects resting muscle metabolic rate in forearm flexor muscles. Eight healthy female subjects (22±0yr) performed dynamic handgrip exercise training until exhaustion at 30% of maximum voluntary contraction, 1Hz (0.5s contraction, 0.5s relaxation). Aerobic exercise for localized muscle training was carried out for 1 set per day, 5 days a week, for 6 weeks. Resting muscle metabolic rate, and time constant for phosphocreatine (PCr) recovery as an index of muscle oxidative capacity were measured using ^<31>P magnetic resonance spectroscopy (^<31>P-MRS) pre- and post-training. Performance time was evaluated during handgrip exercise at 30% MVC. The time constant tended to be shorter post-training (46.6±2.9s) compared with pre-training (50.7±2.8s) (p=0.07). After training, the performance time (84.5±5.8s) was significantly longer than pre-training (52.9±3.5s) (p<0.05). No significant difference of resting metabolic rate was found between pre- and post-training (5.8±0.4, 6.0±0.3μM ATP/s pre- and post-training, respectively). These results suggest that the resting muscle metabolic rate in forearm flexor muscles was unchanged by localized aerobic exercise training, even though muscle endurance capacity improved.

著者

中井 幸比古

出版者

神戸市外国語大学研究会

雑誌

神戸外大論叢 = Journal of foreign studies (ISSN:02897954)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.31-52, 2010-11-30

著者

考古学会 編

出版者

考古学会

巻号頁・発行日

1920

著者

古畑 徹

出版者

朝鮮史研究会

雑誌

朝鮮史研究会論文集 (ISSN:05908302)

巻号頁・発行日

no.36, pp.25-54, 1998-10

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金沢大学人間社会研究域歴史言語文化学系[備考] 著者本人による修正書き込みあり。本文PDF 後方ページに英文抄録あり。

著者

古沢 希代子

雑誌

経済と社会:東京女子大学社会学会紀要

巻号頁・発行日

vol.22, pp.54-70, 1994-02

著者

古谷 尊彦 大倉 博

出版者

公益社団法人 日本地すべり学会

雑誌

地すべり (ISSN:02852926)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.29-36, 1992

被引用文献数

2 2

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The relationships between the differential erosion topography and the slope failures on the Mt. Kano-zan and its environs in the Boso peninsula, Japan have been discussed. The results are as follows.<BR>The geology consists of sedimentary rock formations can divided into two types. First one is sandstone rich formation type and the other type is mudstone rich formation. The former area is formed high relief, low slope angle and low valley density. The later is formed low relief, high slope angle and high valley density. It is considered that the main facter is based on the low potential of erosion derived from decreasing surface stream which caused on permeability of unconsolidated sandstone.<BR>The phenomena of slope failures are main agency of the processes beneath the surface layer on the mountain slope of the Kano-zan and its environs. The distribution of the slope failures are consolidated on the mountains which composed of low relief, high slope angle and valley density. This is very important phenomena of the main agency of the aifferetial erosion topography in the humid temperature area.