著者

小倉 智史 海老原 志穂 杉山 雅樹 宮坂 清 星 泉 熊谷 瑞恵

出版者

東京外国語大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2022-04-01

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本研究課題は、インド・パキスタンに広がるヒマラヤ山脈西部に居住する、チベット系言語を母語とするムスリムの言語・社会・宗教状況を総合的かつ包括的に解明することを目的とする。具体的には、言語学・イスラーム学・人類学分野の研究者による文献調査、および現地でのフィールド調査を共同で行い、ともすればチベット人と言えば仏教、というようなステレオタイプな理解を乗り越えて、新たなチベット学の地平を切り開く。

著者

八田 真理子 太田 郁子 家坂 清子 蓮尾 豊 北村 邦夫

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 = Maternal health (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.629-636, 2010-01-01

参考文献数

18

被引用文献数

1

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低用量経口避妊薬(以下「OC」)がわが国で発売されて10年になるが,いまだその普及率は低率である。一方で,OC服用により性感染症(以下「STI」)の拡大をまねくのではないかと危惧する考え方もある。今回,「OC服用で若者のSTIを拡大させているか」を知ることを目的に臨床現場で調査を行った。全国の避妊教育ネットワークに所属する25の産婦人科施設で受診し,クラミジア抗原検査を受けた29歳以下の女性1,630人に対して,OC服用の有無と性行動について詳細に問診した。その結果,OC服用・非服用間で,初交年齢,パートナー数,コンドーム使用状況などに有意差は認めず,クラミジア抗原陽性率もOC服用者で13.8%,OC非服用者で13.3%と有意差はなく,OC服用者の性行動が活発であるとはいえないことがわかった。OC服用者は,二重防御法の実践や不顕性感染発見のための検査などで定期的に産婦人科を受診していることから,むしろSTI予防や自身の健康管理に対する意識が高いことが示唆された。

著者

金坂 清則

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.252-295, 1975-06-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

103

被引用文献数

4 1

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Many studies have been published to deal with Japan's urban growth which began at the Meiji era, but there seems to be very few works which focus its examination on the urban functions and city and region relationship on a meso-scale, and have a scope to develop into macro-scale study of the whole region. Since a regon exists as a part of the whole, attention to such a direction will be urgently needed.The writer intends to explain a historical change in the city and region structure in the Niigata Plain-the country's second largest plain-and its surroundings for the period of about seventy years since the early Meiji era. To this end the processes of forming the Ura Nippon Region must be unraveled dynamically and regionally, and location and the sphere of influence of urban functions, which may be classified into four categories-administrative, cultural, economic and transportational, are examined in relation to city size and distribution of cities. Parts of the results obtained are summarised as follows.1. In 1879 there were thirty-three cities and towns in the objective region, and thirty-four in 1935. Cities in 1879 are classified into three, ie. a city in Class I, four in Class II, and twenty-eight in Class III (See Figure 1).2. The four cities in Classes I and II were separated each other by 30 to 40 kilometres, and the distances between Class III cities were around 6 to 9 kilometres, the intervals being quite uniform. The outline of this structure had already been formed by the middle of the eighteenth century. Since that time most of those cities have had periodical fairs, and half of them were nuclei of textile and hardware industries which had been located at the rural settlements around them (See Figures 1 and 2).3. On this foundation the administrative and cultural institutions such as government offices and schools began to be located corresponding to city size at the early years of Meiji. At the same time economic activities, especially of modern manufacturing industies which tend to be unevenly distributed, began to be accumulated around those cities. The framework of established orders among cities was therefore not broken down but was solidified more as the time passed.4. Consequently larger cities genarally developed more in proportion to their scale. If the Zipf's rule is applied, the three largest cities had smaller scale than the rule's ideal value, and Class III cities larger than the same in 1887, and the case was reversed in 1935. As a result the difference in the scale of the largest and the smallest cities increased by 2.7 times during the period. This was also the process when the order among cities became rank-sized (Table 11).5. After the middle of the Meiji era the objective region was gradually subordinate to Tokyo, and formed into a part of the Ura Nippon Region. The trend was definitely fixed at the mid-Taisho years. The cities developed only slowly in this region, and their influence over the countryside remained weak. Therefore the countryside began to be controlled by the cities outside this region and by the outer realm. The large-scale landlordship was the most important internal factor to keep the rural country into stagnation.6. Another factor to bring about such change to the region was a drastic change in transportation: a shift from maritime and river-borne traffic to the modern railway. This should not be overlooked.

著者

赤坂 清和

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.311-317, 2007 (Released:2007-08-18)

参考文献数

10

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本稿では,理学療法の臨床場面で遭遇することが多い骨格筋異常に関連して,マッスルインバランスの考え方について整理した。緊張あるいは短縮した筋を伸張し,筋力低下している筋に対して筋力増強運動を行うことが重要であるが,それぞれ代表的な筋の検査方法と代償運動など検査施行上の注意点をあげた。また静的評価として姿勢,動的評価として歩行分析および片脚立位のみかたについて整理した。対象者の運動パターンを病態運動学的にとらえ,機能異常や能力低下などの評価と合わせて包括的に問題点を整理し,理学療法を適切に選択することにより,理学療法の効果を向上させる有効な手法となることを示した。

著者

赤坂 清和 高倉 保幸 陶山 哲夫 石川 雅樹

出版者

社団法人 埼玉県理学療法士会

雑誌

埼玉理学療法 (ISSN:09199241)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.2-7, 2001 (Released:2003-07-03)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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高齢者の転倒による受傷が多い大腿骨頚部・転子骨折の理学療法を行う場合、寝たきりを予防するためにも出来るだけ早期より立位歩行練習を行うことが推奨されている。理学療法士は骨折部の固定性、術側下肢の荷重量、整形外科的治療後の合併症に対して充分な知識を持ち、患者が訴える疼痛を予測し、実際に疼痛がある場合には迅速かつ適切に対応できなくてはならない。本稿では、大腿骨頚部・転子部骨折の分類に対する理解を深め、大腿骨頚部骨折では、Cannulated Cancellous Hip Screw(CCHS)、ハンソンピン、セメント人工骨頭置換術における理学療法の実際とその注意点、大腿骨転子部骨折では、Compression Hip Screw(CHS)およびγnailによる骨接合術後の理学療法および理学療法を遂行する上での注意点を簡潔にまとめた。

著者

菊池 貴洋 加藤 光広 高橋 信也 中村 和幸 早坂 清

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.375-378, 2013 (Released:2014-10-11)

参考文献数

9

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症例はてんかん性脳症の10歳女児. 発作は難治で1日10回程度の強直発作・ミオクロニー発作が出現し, 覚醒時脳波で多焦点性鋭徐波複合が多発していた. topiramate追加内服中, 眼振の増悪がみられ漸減中止したところ, ミオクロニー発作の頻度が増加し, levetiracetam (LEV) 250mg/日を追加した. LEV開始翌日から発作は消失したが, 反応性低下と寡動がみられた. 覚醒時脳波を再検したところ多焦点性鋭徐波複合の消失を認め, 強制正常化の診断基準を満たした. LEV投与による強制正常化の報告は調べ得た限り自験例が初めてである. LEVは初期から治療量の投与が可能である半面, 強制正常化の可能性を念頭におく必要がある.

著者

宮坂 清

出版者

名古屋学院大学総合研究所

雑誌

名古屋学院大学論集 社会科学篇 = THE NAGOYA GAKUIN DAIGAKU RONSHU; Journal of Nagoya Gakuin University; SOCIAL SCIENCES (ISSN:03850048)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.249-260, 2014-10-31

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本稿は,インド,ラダックにおけるチベット仏教徒による仏教ナショナリズムがどのように始まったかを,資料に依拠して明らかにすることを目的とする。まず1932年にカシミールの改宗仏教徒がグランシー委員会に提出した意見書を取り上げ,次いで意見書を起草したカシミール藩王国仏教徒協会の会員とラダックの仏教徒がどのように関係を築いたかを取り上げ,それらの意義を検討する。南アジアで活発化していた近代仏教運動に共鳴した新たな仏教の担い手が伝統的な仏教徒社会と接触し,教育,経済,宗教における「後進性」を克服するため,「仏教徒ラダック人」というアイデンティティの構築を目指したことが明らかになる。

著者

宮坂 清

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.95, no.3, pp.95-101, 2021-12-30 (Released:2022-03-30)

著者

蓑妻 二三雄 脇坂 清一 佐藤 芳夫 椿 幸雄 角田 美弘 塙 義雄

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.73, no.777, pp.637-638, 1953

著者

永井 秀幸 赤坂 清和 乙戸 崇寬 澤田 豊 大久保 雄

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1254, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに,目的】下腹部引き込み動作(以下ドローイン)は通常背臥位で行われる。しかし,腰痛者が職場で背臥位やバランスボールを使用することはスペースや安全面から困難であり,椅子座位でエクササイズを施行する方が機能的・現実的であると考えられる。そこで我々は,椅子座位で施行出来る効果的な腰痛予防エクササイズを模索するため,超音波診断装置を用いてバランスディスクの有無とドローインエクササイズを組み合わせた腹部深層筋の筋活動が高まる運動課題を検討した。【方法】対象は,本研究に対して同意を得られた健常男性20名(平均年齢:22.2±2.7歳)とした。測定機器は,超音波診断装置(ALOKA社製PROSOUND6)を用いた。基準となる安静背臥位で腹横筋と内腹斜筋の筋厚を測定した。運動課題は,椅子座位,バランスディスク座位とし,各々に①安静,②左片脚挙上(以下knee elevation),③下腹部引き込み動作(以下ドローイン),④ドローインしながら左片脚挙上(以下ドローイン+knee elevation)を行なう合計8種類とした。測定部位は,最下位肋骨の下端と腸骨稜の中点かつ前腋窩線上とし,測定はすべて右腹壁にて安静呼気時に測定した。また,前述の運動課題施行中の難易度をVASにて測定した。さらに,筋厚の安静背臥位との比(以下,安静時比)を算出した。筋厚の比較は腹横筋と内腹斜筋における椅子座位,ディスク座位の2つの姿勢と前述の4つの運動課題の2要因による2元配置分散分析と多重比較を行った。また,各課題における難易度のVASの比較についても同様に実施した。統計処理にはSPSS Statistics version 21を使用し,有意水準を5%とした。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は,埼玉医科大学保健医療学部倫理員会による承認(M-37)を得て実施した。【結果】各運動課題における筋厚の安静時比は,腹横筋について椅子座位でのドローインでは2.1倍,ドローイン+knee elevationでは2.4倍,ディスク座位でのドローイン+knee elevationが2.5倍となった。腹横筋の筋厚は,姿勢による有意差はなく,運動課題では,安静<knee elevation<ドローイン<ドローイン+knee elevationとなり,不等号部分にて,有意に筋厚が増加した。内腹斜筋の筋厚は,椅子座位よりもディスク座位で有意に増加した。また,運動課題間の比較では,安静<knee elevation,ドローイン<ドローイン+knee elevationとなり,不等号部分にて有意に筋厚が増加した。椅子座位における4つの運動課題の難易度は,安静<knee elevation,ドローイン<ドローイン+knee elevationとなり,ディスク座位における難易度は,安静<ドローイン<knee elevation<ドローイン+knee elevationとなり,不等号部分にて有意に難易度が増加した。各運動課題における椅子座位とディスク座位との難易度は,全てにおいてディスク座位の方が,難易度が高い結果となった。【考察】各運動課題における筋厚の安静時比の結果は,バランスボールの先行研究(Rasouri O, et al. 2011)と同程度であり,バランスディスクはバランスボールと同程度の効果を示唆した。座面の不安定性では,ローカルよりもグローバルマッスルが,有意に活動が増大したことを示唆した。また,knee elevationよりもドローインが腹横筋の活動を増大させ,内腹斜筋は両課題の有意差はみられなかった。一方,ドローインの影響は内腹斜筋より腹横筋の方が大きく,先行研究(Urquhart DM, et al. 2005)と同様の結果となった。ドローイン+knee elevation時の腹横筋・内腹斜筋の筋厚が有意に高くなった理由は,大腰筋の収縮が腰椎・骨盤の固定性をさらに高める必要性を生じさせ,両筋の筋活動がより増加したと推察する。これらから,内腹斜筋の過活動を抑えながら腹横筋の筋厚を高めるには椅子座位でのドローインが有用であり,両筋の活動増加を目的とする場合は難易度が高くなるが,椅子座位でのドローイン+knee elevationが有用であることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】腹横筋について,バランスディスクの影響は少なく,knee elevationよりドローインの影響が大きいことが示唆された。また,ドローインでknee elevationさせると,腹横筋と内腹斜筋の筋厚が増加するととともに,難易度が増加することが示唆された。これらの結果は,臨床での腰痛者への運動療法を行う際,運動の選択における基礎的知見になると考える。

著者

金坂 清則

出版者

大阪大学

雑誌

大阪大學文學部紀要 (ISSN:04721373)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.A65-A123, 1996-03-15

著者

森上 太郎 大久保 雄 西川 拓也 上林 和磨 乙戸 崇寛 赤坂 清和

出版者

一般社団法人 日本整形外科スポーツ医学会

雑誌

日本整形外科スポーツ医学会雑誌 (ISSN:13408577)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.30-36, 2020 (Released:2020-08-21)

参考文献数

20

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目的:異なる頚部および上肢角度にてDraw-inを行なった際の腹部筋活動を超音波画像装置や表面筋電計を用いて評価し,腹部深部筋の賦活化に有効な肢位を検証すること.対象:健常成人男性22人.方法:頚部肢位4通り,上肢肢位3通りを組み合わせて12通りの肢位でDraw-inを行ない,腹筋群の筋形態および筋活動の変化を各肢位で比較した.結果:頚自動屈曲では腹直筋,外腹斜筋の活動量が増加および腹横筋の筋厚が低下し,上肢挙上位では外腹斜筋の活動量が増加した.結論:頚自動屈曲あるいは上肢挙上させることで腹部表層筋の活動量が増加することから,腹横筋の選択的収縮には頚部および上肢を中間位で安静にさせることが有用であることが示唆された.

著者

葉 清規 ⾚坂 清和 横⼭ 茂樹 対⾺ 栄輝

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

pp.202302, (Released:2023-06-28)

参考文献数

6

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【⽬的】本調査では,理学療法ガイドライン第2版における背部,股関節,膝関節,⾜関節・⾜部機能障害理学療法ガイドラインの認知度および実践状況について報告する。【⽅法】運動器機能障害の理学療法ガイドラインについて,回答者属性,ガイドラインの認知度および実践状況のアンケート調査を⾏った。そのうち背部,股関節,膝関節,⾜関節・⾜部機能障害について得られた回答を分析した。【結果】ガイドラインの実践状況について,患者への説明や理学療法の選択として実践していることが多かった。各CQ において,臨床課題と概ね合致しており,アウトカムの改善は,「とても改善が得られた」,「わずかに改善が得られた」両者の回答割合が多かった。【結論】背部,股関節,膝関節,⾜関節・⾜部機能障害理学療法ガイドラインについて,各CQ における臨床課題との合致度,アウトカムの改善から,その有効性が⽰された。

著者

金坂 清則

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1996

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R.H.ブラントンの名は日本の灯台建設の父として知られ、幾つもの研究があるが、彼が作成した地図類、特に、帰国後に編纂しロンドンで出版した日本図Nippon〔Japan〕(1876)については、従来ほとんど注目されてこなかった。しかし、この図は、当時日本で出版されていた日本図のどれよりもすぐれた内容を備えた作品として、またブラントンのお雇い外国人としての事績が明確に盛り込まれた図として注目に値する。やはりお雇い外国人であったE.クニッピングの編になる日本図Stanford's Library Map of Japanが出版されたこの3年後の時点では、既に陸軍参謀局「大日本全図」(1877)は出ていたものの、内務省地理局編「大日本国全図」が出版されたのは1881年のことだったし、当時の日本に存在した大部分の日本図の水準はこれら欧州製日本図の水準を下回るものだった。このようないわば逆転現象が生じたのは、何よりもブラントンやクニッピングがお雇い外国人の立場を生かして、国の基本地図の整備を急務としていた当時の国家機関がその作成のために収集・保持していた最高の地図情報-それには伊能図、「官板実測日本地図」も含まれる-もを入手することができたからである。また、そのようなローマ字表記された日本図の需要があったことも無視できない。そこで、本研究では、近代日本図に関する研究の立ち遅れの克服とブラントン研究の展開をも目指して、ブラントン図に関する詳細な書誌的・地図学的検討を行い、新たな多くの知見を提示した。この成果については、雑誌「地図」に発表し、そこに、原寸大の精巧な複製図4シートを併せ出版することになっているが、このような研究のために、精緻な複製図の見本印刷を作成したり、国会図書館や内閣文庫・神戸市立博物館・横浜開港資料館での調査と、写真や複写の形で収集した所蔵資料の分析を行い、また、当時の世界の地図や地理学の水準を示す書籍を購入しての検討も行った。

著者

金坂 清則

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.92, no.5, pp.299-301, 2019-09-01 (Released:2022-09-28)

著者

中島 遼 平野 大輔 赤坂 清和 澤田 豊 乙戸 崇寛

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.51-54, 2012 (Released:2012-02-21)

参考文献数

8

被引用文献数

2 2

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〔目的〕拮抗筋に対するストレッチが主動筋の関節トルクに与える影響について,筋硬度柔軟性,および3種類の速度による等速性運動時の膝関節伸展トルクにより検証した.〔対象〕立位体前屈で手掌が床につかない男子大学生20名.〔方法〕被験者をストレッチ実施群,非実施群に無作為に分け,介入は7日間のセルフストレッチとした.介入前後に筋硬度,下肢伸展挙上角度(以下SLR角度),指床間距離(以下FFD),角速度60,120,180°/secでの膝関節伸展トルクを測定した.〔結果〕実施群ではストレッチによる介入により,筋硬度には変化がなかったものの,SLR角度は有意に改善した.また,伸展-30°での膝関節伸展トルクは,180°/secで有意な増大を示した.〔結語〕拮抗筋の柔軟性の増加は,主動筋による速い運動での関節トルクを増加させる可能性が示唆された.

著者

溝口 靖亮 赤坂 清和 乙戸 崇寛 服部 寛 長谷部 悠葵

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.H2-197_1, 2019 (Released:2019-08-20)

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【目的】 バレーボール競技における腰痛は障害の多い部位の一つである.またスポーツ実施者における腰痛発生率は18歳以降で上昇するとされており,予防対策は18歳未満より始める必要がある.本研究では高校バレーボール選手に対するフィジカルチェック(FC)の結果を基に腰痛予防のための選択的トレーニングを行い,その効果について検討することを目的とした.【方法】 対象は2017年7~10月に埼玉県大会に出場する県立高校8校でバレーボール部に所属する18歳未満の男女123名であり,全例にFCを実施した.FCとして船橋整形外科式Kraus-Weber test,Ito test,heel-buttock distance,finger-floor distance(FFD),Side-FFD,フルスクワット,トーマステスト,胸腰椎回旋ROM,肩ROMを実施した.各FCに基準値を設け,かつ先行研究を基に各FCに対応する腰痛予防トレーニングを設定した.除外基準は現在腰痛を認める者,FCの基準を満たしている者とした.高校毎に封筒法を用いて,トレーニングを行う群(I群;36名)と通常の部活動を行う群(C群;40名)の2群に群分けした.I群はFCのフィードバックとFCに対応するトレーニングとして最大2種類を本人が選択し,部活動の一環(週4~5回)として実施した.C群は通常の部活動を実施した.介入期間は4週間であり,期間内のI群におけるトレーニング遵守率と両群の腰痛発生数,腰痛発生時期,腰痛誘発方向および腰痛強度(NRS),腰痛発生後に部活動を休んだかについて調査した.腰痛関連項目について記述統計ならびに群間比較を行い,腰痛発生数における群間の相対危険度(RR)をSPSS statistics25を用いて検討した(有意水準5%).【結果】 I群のトレーニング遵守率は100%であった.腰痛発生数はI群3名(8%),C群11名(28%)であり,I群で腰痛発生数が有意に低く(p=0.03),全例練習中に発生し,部活動を休むことはなかった.またRRは1.26(95%CI:1.02~1.57)であった.また,腰痛強度は2群間で有意差はなかった(p=0.09).腰痛誘発方向・部位では,I群で屈曲1例,伸展2例で全例真ん中と回答し,C群では屈曲3例,伸展7例,左回旋1例で真ん中5例,右3例,左2例,左右1例と回答した.【結論】 トレーニング遵守率が高かった理由は,FCにより選手が自分の身体機能を認識し興味を深めたこと、選手が希望するトレーニングを選択できるようにしたこと、トレーニング内容が簡単であったこと等が要因と考える.一般的な腰痛予防トレーニングにおいては教育と並行して運動を実施することが効果的であるとされている.本研究においてもFCよるフィードバックとFCの基準に満たない高校バレーボール選手に対して選択的トレーニングを行うことで腰痛発生の減少に寄与できる可能性が示唆された.一方で,腰痛発生者においては疼痛を抱えながら競技を継続しており,かつ腰痛誘発方向や部位が異なるため,重症化する前に的確に問診した上で治療を行う必要がある.【倫理的配慮,説明と同意】埼玉医科大学保健医療学部倫理審査委員会の承認を得て実施した(承認番号: M-73)

著者

和達 清夫 鷺坂 清信 益田 クニモ

出版者

公益社団法人 日本気象学会

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.10, no.8, pp.460-474, 1932

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It has been generally known that earthquakes take place at any depth in the crust as far as about 500km. below the surface. For the investigation of near earthquakes, a standard table of travel time of seismic waves transmitted from the origin of variable depths is required to be made by the recent materials obtained in the seismometrical observation. For this purpose, the time-distance curve of the great earthquake occurred in North Idu district on Nov. 26, 1930 is adopted and the values of seismic wave velocity calculated by Mr. Honda are used in this paper. Thus, several tables of the travel time concerning the depth of focus and the epicentral distance are obtained. They are considered to be applicable for various branches of our practical seismology. Further, we have also calculated a table of the correction due to the depth of focus which must be applied on the travel time at a large epicentral distance in the case of distant earthquakes. As for further investigations of seismic wave propagation based upon the present tables, we shall write in the next report.

著者

赤坂 清和 福田 敏幸 澤田 豊 泉 美帆子

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.349-356, 2008 (Released:2008-07-28)

参考文献数

76

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スポーツ理学療法のエビデンスを調べるために,2000年以降のシステマティックレビュー76件を抽出した。システマティックレビューの対象となった身体部位は,膝関節・下腿,足関節・足部が多く,問題では,疼痛,筋力低下,運動耐容能低下などが多かった。理学療法の治療としては,ストレッチ・モビライゼーション・マッサージ,筋力増強,装具・テーピング,スプリント,物理療法などが多かった。これらの特徴を明らかにすると共に,科学的根拠の観点にてスポーツ理学療法の実践方法を紹介する。

著者

吉田 敬介 黒河 周平 松枝 嘉明 坂 清次

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

年次大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.427-428, 2004

被引用文献数

1 1

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An experience-oriented safety education for both university students and staff members was attempted in Kyushu University, by introducing a practical education program for company employee designed by a training and education company. In this paper firstly the reason why such a type of education is needed for university is described. And then outline and executed result of the program, which consisted of two experience-oriented education programs and was the most suitable as the first attempt at the university, is explained: one is 'catching-into-the-roller experience' with a simulator, the other is 'combustion and explosion experience'. Finally problems to be solved to grow this program are discussed, based on the questionnaire to the participants who finished this prqgram,