著者

川口 恵子 伊東 田恵 太田 理津子

出版者

関東甲信越英語教育学会

雑誌

関東甲信越英語教育学会誌 (ISSN:21858993)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.57-70, 2015

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Academic writing has been traditionally viewed as impersonal, but recent corpus-based research has revealed that writers of research articles (RAs) in both scientific and social sciences use first-person pronouns in their RAs for constructing authorial identity. This research focuses on the use of first-person pronouns, powerful linguistic resources to convey an author's voice. Using two corpora consisting of 21 RAs each by Japanese and native English TESOL researchers, we investigate how first-person pronouns are used to represent the authors in text. We also explore the factors that characterize the Japanese writers' use of first-person pronouns by referring to the results of a survey conducted on 70 Japanese EFL teachers inquiring about the practice and perception of first-person pronoun use in RAs. The results indicate that the Japanese researchers use first-person pronouns less frequently in their RAs. The further analysis suggests that the low frequency of first-person pronouns may not be caused just by the researchers' view of academic writing but that different factors such as consideration for the conventions practiced in the discourse community or research methods adopted may be related to the choice of first-person pronouns in RAs.

著者

太田 耕史郎 オオタ コウシロウ Koshiro Ota

雑誌

経済科学研究

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.81-103, 2014-02-28

著者

住友 伸一郎 笠井 唯克 本橋 征之 足立 誠 江原 雄一 太田 貴久 稲垣(伊藤) 友里 渡邉 一弘 安村 真一 榑沼 歩 村木 智則 大橋 たみえ 村松 泰徳

雑誌

岐阜歯科学会雑誌 = The Journal of Gifu Dental Society (ISSN:24330191)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.27-32, 2016-07

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亜鉛イオンを含む製品である GZ-08の口腔内噴霧により、その口臭抑制作用および抗菌効果を検討した。健康な成人ボランティア30人をランダムに GZ-08噴霧群(20人)と対照群(10人)の2群に分け、GZ-08あるいは生理食塩水を口腔内に噴霧し、その前後で口臭の原因である口腔気中の揮発性硫黄化合物(VSC)濃度および舌背の細菌数を測定した。さらに、GZ-08使用後にその味や使用感、今後の使用希望についてアンケートを行った。噴霧前の両群および生理食塩水噴霧前後の対照群においてはVSC濃度および細菌数の有意差は認めなかった。GZ-08口腔内噴霧後では噴霧前と比較してVSC濃度および細菌数の有意な低下(P <0.05)を認めた。アンケート結果においてGZ-08は酸味と苦味が強く、総合的な味や使用感は悪いとの結果であった。これらの結果はGZ-08の口臭除去、口腔内の抗菌における有用性を示すものであり、GZ-08に含まれる亜鉛イオンとグルコン酸の作用と考えられる。しかし、実際に口臭予防スプレーとして使用する場合には、その味や使用感が問題となるために、酸味や苦味を低減する工夫が必要であろうと考えられた。

著者

長田 久文 蔡 培梁 太田 ふさ 殿村 た喜子 伊瀬知 幸代 中居 澄子 小野 文子

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.98-101, 1979-02-25

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1.はじめに 母乳栄養の確立が論じられてから,各方面より数多くの報告がみられ,全国的に普及した感がある。横浜市愛児センターにおいても,従来よりこの問題にとりくみ,授乳方法の検討からはじまり,乳汁分泌を促進および抑制する因子について検討を行なってきた。 第17回日本母性衛生学会において,「乳汁分泌に対する各種薬剤の影響」をはじめとし,社会的因子,環境的因子,行政的因子等について報告した。

著者

川尻 啓太 末吉 正尚 石山 信雄 太田 民久 福澤 加里部 中村 太士

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.133-148, 2020-03-28 (Released:2020-04-25)

参考文献数

34

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積雪寒冷地の札幌市では路面凍結防止のために,塩化ナトリウムを主成分とする凍結防止剤が大量に散布されている.散布された塩類は除雪された雪とともに,雪堆積場へと集められ,春になると融けて近隣の河川に流れ込む可能性がある.しかしながら,雪堆積場からの融雪水中の塩類の含有量や河川水質,生物への影響はほとんど明らかになっておらず,その実態把握が求められている.本研究では,まず,札幌市内の 73 箇所の雪堆積場における人為由来の塩化ナトリウム含有量の推定をおこなった.次に,2015 年 2 月から 6 月にかけて雪堆積場 7 か所とその近隣河川を対象に,雪堆積場からの融雪水の水質ならびに雪堆積場からの融雪水が流入する上流部(コントロール区)と下流部(インパクト区)における河川水の水質調査,河川に生息する底生動物と付着藻類の定量調査を 2015 年 2 月から 6 月にかけて継続的に実施した.調査の結果,融雪初期において,雪堆積場からの融雪水中の Na+ 濃度と Cl- 濃度が河川水の 2~9 倍と極めて高くなる傾向が見られた.さらに同時期のインパクト区における Na+ および Cl- 濃度がコントロール区に比べて 1.56 ± 1.27 mg L-1,3.05 ± 2.74 mg L-1(平均値±標準偏差)上昇した.生物については底生動物の一部では雪堆積場の負の影響が認められ,トビケラ目の個体数と代表的な水生昆虫 3 目(カゲロウ目,カワゲラ目ならびにトビケラ目)の総個体数はコントロール区よりインパクト区で低い傾向が認められた.積雪寒冷地における河川生態系の保全のためには,融雪開始時期の河川水質の急激な変化を抑えることが重要であり,これにより底生動物への影響を回避することができるだろう.

著者

宮下 浩二 播木 孝 谷 祐輔 太田 憲一郎 小山 太郎

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.34, no.5, pp.707-711, 2019

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<p>〔目的〕投球障害肩の要因となる肩内旋制限(硬さ)と肩後方動揺性(緩さ)は一見相反する現象だが,投手の肩で併存するか明確でない.本研究は両者の関係性を明らかにすることを目的とした.〔対象と方法〕社会人投手47名を対象とした.両側の内旋・外旋可動域と後方動揺性を測定した.左右の肩内旋可動域の差が20°以上をGIRD群(24名),20°未満を健常群(23名)とした.両群間の可動域の差,後方動揺性の陽性割合の差を検定した.〔結果〕内旋可動域はGIRD群26.0 ± 12.6°,健常群50.0 ± 14.3°で有意差があった.後方動揺性は両群間で割合に有意差はなかった.〔結語〕投手の肩は内旋可動域制限がある一方,同時に後方動揺性も併存する場合があることが示された.</p>

著者

太田 浩子 寺本 正恵 王 麗華 木内 妙子 松永 信介 稲葉 竹俊

出版者

教育システム情報学会

雑誌

教育システム情報学会誌 (ISSN:13414135)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.93-98, 2014-01-01 (Released:2014-02-26)

参考文献数

13

著者

伊藤 忠 太田 和義 馬渕 晃好 國島 宏樹 山崎 一徳 森田 良文 谷川 智康 吉久 みな子 久保 晃 酒井 義人

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.28, no.6, pp.751-756, 2013 (Released:2014-01-21)

参考文献数

19

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〔目的〕本研究は,ケイデンスを変化させた後進歩行練習直後の運動機能の影響を検証することである.〔対象〕対象者は,高齢者6名(以下高齢者群),若年者7名(以下青年群),中学生7名(以下少年群)とした.〔方法〕3分間の後進歩行練習を,メトロノームを使用して,ケイデンスを自由速度から50%の速度へと30秒ごとに増減させて実施した.運動機能評価は,自由歩行速度,timed“up & go”test (以下TUG),5 m最大歩行速度,片脚立位時間,座位開閉ステッピングテスト,chair stand test(以下CS-30)とした.〔結果〕共通して,5 m最大歩行速度,CS-30で有意な向上を認めた.〔結語〕後進歩行練習は,年齢によって若干の違いは出るが,運動機能向上に有用であることが示唆された.

著者

太田 崇文 岡田 耕治 齊藤 梓 吉田 一也 村澤 剛 川上 勝 古川 英光

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.850, pp.16-00567, 2017 (Released:2017-06-25)

参考文献数

15

被引用文献数

2 4

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In this work, we present a comparison of the mechanical properties of 3D printed structures with respect to the printing orientation for 3D gel printer "SWIM-ER" and FDM (Fused Deposition Modeling) 3D printer with a result that the fracture surface of the 3D modeled object of the gel does not break along the stacked line, and the maximum stress at that time is the breaking strength. Also, the fracture surface of the 3D model of the ABS resin has broken along the stacked line other than 0 degrees, and the maximum stress at that time is the peel strength. The yield point can be observed at the 0 degree specimen, the maximum stress at that time is tensile strength. Moreover, while comparing both materials, we observed that the dependency in the stacking direction is weak in the 3D model of the gel, strong in the 3D modeled material of the ABS resin, and the dependence on the stacking direction is strongly influenced by the way of bonding the materials in stacking.

著者

太田裕一

出版者

福井大学

雑誌

福井大学教育地域科学部紀要 : 第Ⅳ部 教育科学

巻号頁・発行日

no.58, 2002-12-10

著者

太田 紘史

出版者

京都大学哲学論叢刊行会

雑誌

哲学論叢 (ISSN:0914143X)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.94-105, 2010

著者

太田 尚

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.134, no.2, pp.73-77, 2009 (Released:2009-08-12)

参考文献数

7

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温度,大気圧,光などの環境因子が生体機能に影響を及ぼすことはこれまでの多くの研究で明らかであるが,地上において常に一定方向から一定の大きさで存在する重力が生体機能に及ぼす影響を検討することは地上においては不可能である.宇宙空間という微小重力下での滞在は宇宙飛行士の骨密度の低下や筋肉量の低下を引き起こすことが知られているが,どのような機序で起こっているかは明らかでない.1Gという重力環境で生活していた人類が宇宙空間という微小重力環境に滞在すると明らかに地上とは異なった生体応答が生じていることは重力が生体機能維持に重要な働きをしていることの傍証であると考えられる.重力が生体に及ぼしている影響を調べるには1G下での生体機能と微小重力下での生体機能との比較が一つの手段と考えられるが,微小重力という環境は非常に限られた方法でしか得ることが出来ない.今回,航空機によるパラボリック(放物線)飛行により得られる微小重力環境においてマウスを用いた実験を行うことが出来た.微小重力負荷により,血中コルチコステロンの上昇が認められたことから微小重力負荷は少なくともマウスにストレス応答を引き起こしていることが明らかとなった.また,下肢骨格筋や視床下部での遺伝子発現解析結果は遺伝子発現レベルが短時間の微小重力負荷後,時間単位で変化することを示しており,パラボリック飛行による短時間の微小重力負荷であっても,生体機能変化を分子レベルで追跡できる可能性を示している.本稿ではパラボリック飛行による微小重力下で行った実験に基づいて実験に関する方法論および実験上の注意点に関して紹介する.

著者

太田麗二郎 廣津登志夫

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, no.1, pp.193-195, 2012-03-06

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GPSが利用できない屋内において高精度の位置同定を行うために、高機能携帯端末に備えられている各種センサを利用することが考えられる。例えば3軸加速度センサを用いると水平方向に加えて垂直方向の挙動を推定できることから高層ビル内での垂直方向を含めた所在階把握などへの応用が期待できる。また、端末に搭載されている地磁気センサを併用し端末の姿勢を測定することにより、端末の姿勢に捕らわれない位置推定が可能となる。そこで本研究では高機能携帯端末の加速度センサを用い、端末を保持したユーザの空間内の移動推定手法について検討する。

著者

加藤 弘通 太田 正義 水野 君平

出版者

北海道大学教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター

雑誌

子ども発達臨床研究 (ISSN:18821707)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.1-12, 2016-03-31

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本研究の目的は、通常学級と特別支援学級に分け、いじめ被害の実態と被害者が援助要請行動を生起させる要因を教師の指導と生徒との関係性から検討することであった。公立小中学校41,089名を対象に質問紙調査を行った結果、以下のことが明らかとなった。1つは、過去3ヶ月のいじめ被害の実態は、通常学級の小学校で42.7%、中学校で31.5%、特別支援学級の小学校で45.5%、中学校で30.9%であった。2つは、いじめ被害にあった者のうちで「先生に知らせた」とする者の全体の児童生徒に占める割合を算出したところ、通常学級では小学校で約25%、中学校で約15%であり、特別支援学級では小学校で約50%、中学校で約42%であった。3つは、いじめ被害者の教師への援助要請行動を生起する要因としては、学校種、および通常学級と困難学級では異なる結果が得られた。以上をふまえ、学校種・学級種に応じた対応の必要性を論じた。

著者

安野 功 ヤスノ イサオ Yasuno Isao 成田 信子 ナリタ ノブコ Narita Nobuko 太田 直之 オオタ ナオユキ Ota naoyuki 藤田 大誠 フジタ ヒロマサ Fujita Hiromasa

出版者

國學院大學人間開発学会

雑誌

國學院大學人間開発学研究 (ISSN:18849423)

巻号頁・発行日

no.1, pp.43-58,

著者

太田 壽城 原田 敦 徳田 治彦

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.483-488, 2002-09-25 (Released:2009-11-24)

参考文献数

51

被引用文献数

2 7

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高齢化社会の進行に伴って老人医療費は急速に増加し, 新しい高齢者医療の役割として老人医療費の適正化が期待されている. 本研究の目的は, 日本における大腿骨頚部骨折の医療経済に関する文献データを収集し, 大腿骨頚部骨折の治療と介護に関わる費用と, 現在効果的と考えられている対策の医療経済的効果について検討することである. 大腿骨頚部骨折の新規発症について Orimo らは国内の50施設をモニターし, 日本全体における大腿骨頚部骨折の新規発症を89,900~94,900人 (平均92,400人) と推計している. 大腿骨頚部骨折の予後については, 大腿骨頚部骨折により歩行可能な者から寝たきりあるいは要介助となる者は36~42%と推測され, 大腿骨頚部骨折後の生命予後は平均5年程度はあると推察された. 一方, 大腿骨頚部骨折の手術・入院費用は140~180万円, 介護保険制度の単位から算出した最も介護度の低い要介護1の年間介護福祉施設サービス費用は242万円と推定された. これらの文献データを基に, 日本における大腿骨頚部骨折の医療と介護にかかる費用を推計すると, 年間の大腿骨頚部骨折にかかわる医療・介護費用は5,318.5~6,359.0億円と推計された. 大腿骨頚部骨折の予防あるいは骨粗鬆症の治療と大腿骨頚部骨折の医療費について検討した. 日本において80歳代の女性全員 (約273万人) にヒッププロテクターを適用した場合, 単純なコストベネフィットの計算では144.7~243.0億円の適正化という結果になった. ホルモン補充療法も骨折患者の発生を顕著に低下させ, 費用削減効果があるとされている. 日本において80歳代の女性 (約273万人) の半数がビスフォスフォネートを服用した場合の推計を行うと, コストの方がベネフィットを大きく上回る結果となった. しかし, 薬剤中止後も治療期間と同程度の期間効果が継続すると仮定すると, コストとベネフィットが拮抗した.

著者

太田 鈴子

出版者

昭和女子大学

雑誌

學苑 (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

vol.877, pp.42-58, 2013-11-01

著者

倉上 和也 太田 伸男 欠畑 誠治

出版者

日本耳鼻咽喉科免疫アレルギー学会

雑誌

耳鼻咽喉科免疫アレルギー (ISSN:09130691)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.9-14, 2012-12-29

参考文献数

55

被引用文献数

1

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IgG4関連疾患は,全身の諸臓器にCD4ないしCD8陽性Tリンパ球とIgG4陽性形質細胞が浸潤する全身性疾患であり,IgG4陽性細胞の浸潤は,唾液腺,甲状腺,膵臓,胆管,後腹膜などに認められることが多い。近年,自己免疫性膵炎,硬化性胆管炎,後腹膜線維症など,これまで独立して診断されてきた疾患が,新しい疾患概念であるIgG4関連疾患の一つの表現型である可能性が示唆されている。耳鼻咽喉科領域においては,ミクリッツ病やキュットナー腫瘍などの硬化性唾液腺炎やRiedel甲状腺炎などがIgG4関連疾患であるといわれている。IgG4関連疾患では,自己免疫性膵炎や硬化性胆管炎で発症する例も少なくないが,耳下腺,顎下腺,涙腺の腫脹が自覚症状として認識しやすいため,耳鼻咽喉科や眼科を最初に受診する例が多く存在する。また無痛性であるため,医療機関を受診していない例も相当数存在すると予想される。しかしながら,IgG4関連疾患は単独の病変にとどまらず,経過中に全身諸臓器に病変を生じることが知られており,注意が必要である。当科で経験した症例においても,その約半数に自己免疫性膵炎をはじめとした他臓器合併症を認め,他科との連携治療を行っている。IgG4関連疾患は,たとえ初診時の症状や所見が軽微なものであったとしても,詳細な全身検索と長期間の経過観察,また他科との密接な連携を要する疾患である。<br>

著者

太田 博孝

出版者

臨床情報センター

雑誌

漢方と診療 = Kampo practice journal (ISSN:18845991)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.150-153, 2015-07

著者

植田 信太郎 黒崎 久仁彦 太田 博樹 米田 穣

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2006

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2500年前から2000年前にかけて古代中国の人類集団の遺伝的構成が大きく変化したことを示した我々の先の研究成果を発展させるため、黄河中流(中原)の3000年前ならびに3500年前の遺跡から出土した古人骨のDNA分析をおこなった。その結果、(1) 3500年前から3000年前にかけても変化が起きていたこと、(2) 3500年前と現在の人類集団の遺伝的多様性には違いがみられないこと、が明らかになった。