著者
上田 恵介 小林 和夫
出版者
The Ornithological Society of Japan
雑誌
日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)
巻号頁・発行日
vol.39, no.3, pp.103-105, 1991-05-25 (Released:2007-09-28)
参考文献数
3
被引用文献数
2

We observed that Japanese White-eyes Zosterops japonica sucked honey dews secreted by two species of small jumping plant-lices, Heterophylla cubana and Stenopsylla nigricornis. This is the first observation of inter-specific relationship between homopteran insects and white-eyes. Such a foraging manner might be common in White-eyes. Although honey dew of homopteran insects is not neccessary to White-eyes as nectar resource, the homopteran insects seems important as insect foods.
著者
笹 征史 西 昭徳 小林 和人 佐野 裕美 籾山 俊彦 浦村 一秀 矢田 俊彦 森 則夫 鈴木 勝昭 三辺 義雄
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.122, no.3, pp.215-225, 2003 (Released:2003-08-26)
参考文献数
29
被引用文献数
1 2

(第1章)大脳基底核回路は,運動制御,動作選択,報酬予測などの重要な脳機能を媒介する.神経伝達物質ドパミンはこれらの脳機能の制御において必須の役割を持つ.ドパミンの作用は,ニューロン活動の頻度の調節ばかりでなく,その活動のパターン形成にも関与する.ドパミンD2受容体を含有する線条体−淡蒼球ニューロンは,ドパミンに依存する運動協調作用において二重の調節的な役割を持つ.(第2章)ラット線条体のアセチルコリン性介在ニューロンへ入力するGABA性シナプス終末に存在するD2タイプ受容体活性化により,N型カルシウムチャネルが選択的に遮断され,GABA遊離が抑制される.また,このシナプス前抑制は,D2タイプ受容体とN型チャネルとの共役を保ちつつ,生後発達に伴い減弱する.大脳基底核関連機能と老化,関連疾患の発症年齢,新しい薬物治療といった臨床医学的見地からも興味深い.(第3章)中脳辺縁系ドパミン神経の起始部に相当する腹側被蓋野からドパミンニューロンを単離した後,細胞内遊離Ca2+濃度を測定し,orexin-A,methamphetamine,phencyclidineの作用を解析した.ドパミンニューロンはこれらの刺激に応答し,細胞内遊離Ca2+の増加およびCa2+チャネルの活性化が認められた.ドパミン神経は精神·行動異常や睡眠·覚醒の制御に関与しており,その細胞分子機構として細胞内遊離Ca2+の増加およびCa2+チャネルの活性化が重要であると考えられる.(第4章)DARPP-32は線条体に選択的に発現し,ドパミン情報伝達の効率を制御するリン酸化タンパクである.DARPP-32はリン酸化される残基によりプロテインホスファターゼ1抑制タンパク(Thr34)やPKA抑制タンパク(Thr75)として作用する.グルタミン酸はイオン共役型NMDA/AMPA受容体や代謝型グルタミン酸受容体を介してDARPP-32リン酸化を調節しており,DARPP-32はドパミン作用とグルタミン酸作用を統合する分子機構として重要である.(第5章)我々は,統合失調症の病態発生と神経幹細胞の関係を検討している.これまでに得られた結果は次のようである.(1)成熟ラットの頭部にX線照射を行うと移所行動量が増大した.(2)統合失調症患者のリンパ球内では,very low-density lipoprotein receptor(VLDLR),leukemia inhibitory factor(LIF),LIF受容体のmRNA発現量が増加していた.(3)ドパミンD1受容体選択的作動薬は海馬歯状回の細胞新生を促し,統合失調症の陰性症状を改善した.
著者
小林 和夫
出版者
社団法人 日本写真学会
雑誌
日本写真学会誌 = Journal of The Society of Photographic Science and Technology of Japan (ISSN:03695662)
巻号頁・発行日
vol.67, no.5, pp.463-472, 2004-10-25
参考文献数
24

写真測量は物体 (主に地表面) を撮影したイメージから空間情報 (空間データ) を取り出す一つの手法であり, 1849年ロスダーが写真経緯儀を用いて平板写真測量を始めて行って以来, 今日までずっと測定用カメラや図化機などの発明考案が繰り返されてきた科学技術でもある.今やフィルムや印画紙に記録されていた写真はCCDやコンピュータなどに記録されるデジタル画像に代わり, 同様に写真測量においてもデジタル画像が用いられるようになったが, デジタル写真測量であってもその計測法の基礎数学は変わらない.本報は, 写真測量に関連する事項である, エラトステネスらによって定義された地球形状の変遷, 写真の発明, アナログとデジタルの写真測量, GIS (地理情報システム), そして76年前に撮影された大阪市の空中写真などを用いて実体視した判読結果などを歴史的経緯に触れながら解説するものである.
著者
小林 和央 風間 一洋 吉田 光男 大向 一輝 佐藤 翔 桂井 麻里衣
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)
巻号頁・発行日
vol.J105-D, no.5, pp.310-321, 2022-05-01

本論文では,オルトメトリクスで用いられる論文評価指標の時系列ベクトル表現から検知したバーストの有無や期間・回数などのバースト特性から,多様なユーザによって生み出された論文の評価について多面的に分析する.実際に,2年間のソーシャルメディアの論文言及データから論文言及人数,CiNii Articlesの検索ログから論文閲覧人数を求め,それらの時系列変化から言及バーストと閲覧バーストを検知した.次に,論文とそのバースト特性の関係を,言及バーストと閲覧バーストの対応,閲覧人数の順位,論文の書誌情報,検索語,時系列変化を用いて分析した.その結果,閲覧人数では特定の専門分野の研究者や学生向けよりも,ソーシャルメディア上の情報拡散の影響を強く受けた一般的なユーザ向けの論文がより上位にくることと,ソーシャルメディアの情報拡散と学術イベントが引き起こすバースト特性は異なることがわかった.最後に,バースト特性を用いて,ユーザ属性に応じた学術情報検索を実現する可能性について検討する.
著者
小林 和央 風間 一洋 吉田 光男 大向 一輝 佐藤 翔
出版者
情報知識学会
雑誌
情報知識学会誌 (ISSN:09171436)
巻号頁・発行日
pp.2020_007, (Released:2020-04-17)
参考文献数
31

学術論文等の評価指標として,従来は論文の被引用数が用いられてきたが,近年ではオルトメトリクス(Altmetrics)などのソーシャルメディア上の反応を用いる方法も提案されている.本論文では,オルトメトリクスに用いられるような,インターネット上の論文に関するユーザの行動から求める論文検索サービス上の閲覧人数やソーシャルメディア上の言及人数などの論文の重要性を表す基本指標とは別に,論文がどの程度普遍的なものとして扱われているかを示す普遍度を用いて,論文の特性を分析する手法を提案する.実際に,2 年間のCiNii Articles の検索ログとソーシャルメディア上の論文の言及データを用いて,同一の論文集合に対する論文の閲覧と言及の違いや特性を分析すると同時に,提案指標の妥当性を検証する.
著者
向江 亮 木方 真理子 小林 和幸 坂本 大樹
出版者
一般社団法人 日本エネルギー学会
雑誌
日本エネルギー学会誌 (ISSN:09168753)
巻号頁・発行日
vol.99, no.3, pp.28-40, 2020-03-20 (Released:2020-03-31)
参考文献数
13

本研究の目的は,人々の冷暖房などのエネルギー利用に対する態度や省エネルギー行動が,熱中症やヒートショックの健康への影響についての認識や対策の実施とどのように関連しているかについて検討を行うことであった。本研究では,2018年2月に実施した旧東京電力供給エリア内の住民を対象としたライフスタイルに関する調査に回答した3066名を対象として二次分析を行った。ロジスティック回帰分析の結果,住宅の建築年や健康への態度・行動,冷暖房への態度・行動,省エネ行動が,熱中症やヒートショックの健康への影響の認識や対策実施と関連することが示された。また,熱中症とヒートショックでは,関連の仕方に違いが見られることも示された。一方で,利用できるデータの限界によって,その検討は十分なものではなかった。今後は,項目や方法を洗練させ,より具体的な検討ができるように研究を発展させていくとともに,生活者の行動促進に向けた具体的な施策の立案とその検証が求められる。
著者
小林 和人
出版者
福島県立医科大学
雑誌
新学術領域研究(研究領域提案型)
巻号頁・発行日
2012-04-01

動物は、環境の変化に適合し、自らの行動を柔軟に変換する。この行動の柔軟性には、前頭前野皮質と線条体を連関する神経回路が重要な役割を持つと考えられている。また、前頭前野皮質―線条体神経回路の機能異常は、統合失調症などのさまざまな精神・神経疾患の病態に深く関与することも知られている。本研究では、前頭前野皮質から背内側線条体 (dorsomedial striatum/DMS) への直接入力および線条体介在ニューロンの役割に注目し、行動の柔軟性を生み出す脳内神経機構の解明に取り組む。本年度は、内側前頭前野皮質(medial prefrontal cortex/mPFC)あるいは眼窩上皮質(orbitofrontal cortex/OFC)からDMSに入力する神経路の選択的な除去のために、Cre遺伝子をコードする神経細胞特異的逆行性遺伝子導入(NeuRet)ベクターをマウスのDMSに注入し、その後、mPFCあるいはOFCにloxP/変異型loxP配列で隣接された逆位のヒトインターロイキン-2受容体αサブユニット(IL-2R)遺伝子を持つアデノ随伴型ウイルスベクターを注入することによって、特定の経路においてIL-2R遺伝子の発現を誘導した。この動物のPFCにイムノトキシンを注入することによってmPFC-DMS路の中程度の除去を誘導し、空間認識に基づく迷路学習課題を行った。mPFC-DMS路を欠損するマウスは空間認識に基づく逆転学習において正常なパフォーマンスを示し、本経路は逆転学習に関与しないことが示唆された。第二に、low-threshold spiking (LTS)介在ニューロンタイプの行動生理学的な役割を解明するために、NPY遺伝子プロモーターに依存してIL-2Rを選択的に発現するラットを作製した。このラットのDMSにイムノトキシンを注入し、LTSニューロンの選択的な除去を誘導した。この除去モデルは空間認識に基づく逆転学習の顕著な低下を示した。
著者
鈴木 三男 小林 和貴 吉川 純子 佐々木 由香 能城 修一
出版者
日本植生史学会
雑誌
植生史研究 (ISSN:0915003X)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.79-85, 2017 (Released:2021-03-17)

A cloth bag of the early modern Edo period (the latter half of the 18th century) was excavated from the road remains of the Minamimotomachi site, Shinjuku, Tokyo. This bag contained stems and leaves of plants. The material of the cloth bag was anatomically identified as fibers of the hemp (Cannabis sativa L.). From the plant morphological and anatomical studies, the contents of the bag were identified as stems and leaves of the tea plant (Camellia sinensis (L.) Kuntze). These results agree well with the description in the historical literature that, during the Edo period, commoners drank tea by boiling tea leaves in hemp bags in a pot.
著者
小林 和幸
出版者
青山学院大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究は、貴族院議員の政治活動を、その活動の背景となった出身や経歴などの「政治的基盤」と関連づけて検討するものである。本研究で以下の諸点で成果を得た。まず、華族議員の政治基盤を華族令改正問題から検討した。また、勅選議員の活動に関連して「幸倶楽部」関係史料を刊行した。さらに大正期の貴族院改革と関連付けて貴族院の議席変更論議を検討し、昭和期の貴族院については美濃部達吉の「天皇機関説」排撃での貴族院内会派の動向を検討した。また、明治期の「国民主義」の思想的基盤を持つ政治勢力を論じたほか、貴族院の会派研究会の初期会則を発見紹介、多額納税者議員「鎌田勝太郎関係文書」を整理し、目録刊行の準備を進めた。
著者
小林 和央 風間 一洋 吉田 光男 大向 一輝 佐藤 翔
雑誌
WebDB Forum 2019論文集
巻号頁・発行日
vol.2019, pp.29-32, 2019-09-01

インターネットの普及と文献の電子化に伴い,CiNii Articles などの学術論文検索が日常的な学習や研究で重要な役割を果たすようになった.ただし,研究者以外の多彩なユーザに,文献がどのように利用されているかは明らかではない.本稿では,学術情報検索サービスのユーザの閲覧行動を,何人が閲覧したかで重要度を示す閲覧人数と,ある論文を閲覧したユーザが他にどのくらい論文を閲覧したかで内容の普遍性を示す閲覧普遍度の2つの指標と,学術および一般出版物の種別を用いて分析する.まず,CiNii Articles のサービスの利用履歴から,ユーザが閲覧した各文献の閲覧人数と閲覧普遍度を求める.次に,計算機科学分野のクエリの検索結果を閲覧人数と閲覧普遍度で順位付けした後に,該当分野における主要3学会が発行・開催する論文誌,研究会,大会・シンポジウム,そして一般的な出版社の雑誌などの異なる特性を表す種別を付与することで,各指標の順位に伴う文献種別の傾向や特性の変化を分析する.
著者
桜井 良太 藤原 佳典 金 憲経 齋藤 京子 安永 正史 野中 久美子 小林 和成 小川 貴志子 吉田 裕人 田中 千晶 内田 勇人 鈴木 克彦 渡辺 修一郎 新開 省二
出版者
一般社団法人 日本老年医学会
雑誌
日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)
巻号頁・発行日
vol.48, no.4, pp.352-360, 2011 (Released:2011-10-12)
参考文献数
30
被引用文献数
6 8

目的:温泉は古くから治療目的などにも用いられてきたが,温泉施設を高齢者に対する健康増進を目的とした介入事業の拠点として用いる有効性について検討した研究は極めて少ない.そこで我々は,運動・栄養指導,温泉入浴からなる複合介入プログラム"すぷりんぐ"を開発し,その効果を無作為化比較試験によって検討した.方法:65歳以上の特定健診該当者を対象に公募により本プログラムへの参加者を募集した.68名が事前調査に参加し,60名(72.7歳±6.0)がプログラムへの参加に同意した.参加者を無作為に介入群31名と対照群29名の2群に割付け,交差法により前期に介入群,後期に対照群に対して複合介入プログラムを3カ月間(週2回,90分)実施した.介入群プログラム終了時(3カ月後:第2回調査)と対照群プログラム終了時(6カ月後:第3回調査)に調査を実施し,プログラムの短期・長期的効果の検討を行った.結果:介入に起因した傷害,事故の発生はなく,介入群の平均プログラム出席率は76%であった.性・年齢・BMIを調整した一般線型モデルの結果,第2回調査時には対照群に比べ,介入群の握力と開眼片足立ちに有意な改善が認められた(各々p =0.028,p =0.003).また,第3回調査において,介入直後に確認された握力と開眼片足立ちの有意な改善の維持が認められ(各々p =0.001,p =0.024),改善傾向が見られたWHO-5の有意な維持・改善が示された(p =0.027).交差後の対照群の介入プログラム出席率も平均81%と比較的高く,対照群への介入時においても傷害,事故の発生は確認されなかった.結論:温泉施設を活用した複合的介入プログラムである"すぷりんぐ"は身体機能を中心とした高齢者の健康増進に寄与するプログラムであることが示された.また,その継続的効果とプログラムの出席率・安全性が確保されていることから,温泉施設を高齢者に対する健康増進を目的とした介入事業の拠点とする意義は高いものと考えられる.
著者
小林 和美
出版者
大阪教育大学
雑誌
大阪教育大学紀要. 1, 人文科学 (ISSN:03893448)
巻号頁・発行日
vol.61, no.2, pp.1-18, 2013-02

教育熱の高さで知られる韓国では,中・高校生のみならず,初等学生(小学生)までもが外国に留学する「早期留学」と呼ばれる現象が拡大し,社会問題となっている。本稿の目的は,韓国教育開発院による統計資料の分析を通して,韓国における早期留学現象が1990年代半ばから今日までどのように推移してきたのかを概況的に把握することである。大統領の政権期(5年)ごとに4つの時期に分けて考察した結果,早期留学現象は,経済のグローバル化が進むなかで,国内の教育システムの問題だけでなく,世界的な経済状況,各政権の政策,労働市場の動向,マスコミ・世論の動向などの影響を受けつつ推移してきたことが明らかになった。In South Korea, a phenomenon called `Jogi-yuhak (pre-college study abroad, hereafter PSA)', junior/ senior high school students studying abroad, has spread even to elementary school children, and become a social problem. The aim of this paper is to grasp generally how the pre-college study abroad phenomenon in South Korea changed from the mid-1990s to today through the analysis of the statistical data surveyed by Korean Educational Development Institute. I examined the characteristics of the PSA phenomenon in each government period. The results are as follows. In the first period (the Kim Young-sam administration period) when the `Segyehwa (Total Globalization Policy)' became a state policy and PSA boom began, PSA phenomenon expanded from the limited wealth to the middle class. The number of PSA students, however, was still around 3,600 at most a year and most of the PSA students were junior or senior high school students. At the beginning of the second period (the Kim Dae-jung administration period), the number of PSA students greatly decreased under the influence of the currency crisis. But it rapidly increased after 2000, when economic conditions recovered and a full liberalization policy of PSA was shown by the government. Finally in 2002 the number exceeded 10,000. During this period the following were noted: the increase of elementary school children the metropolitan area (around Seoul City) sending out majority of PSA students the target countries focusing on English speaking countries (U.S.A., Canada, New Zealand) the increase of returning students including PSA students (over 8,000 in 2002) and yet about 20,000 departure surplus about 65% of the returnee students coming back to South Korea within two years In the third period (the Roh Moo-hyun administration period) when the economy was prosperous, the number of PSA students increased remarkably and reached about 30,000 in 2006. The PSA was now a choice in the life design for more children. The PSA phenomenon spread to Gyeonggi-do in the suburbs of Seoul and other cities, and the lower age PSA children were still on the increase. China and Southeast Asian countries rose to the second destination countries next to U.S.A. The large departure surplus continued, although the number of returnee students greatly increased, exceeding 20,000 in 2007, their stay abroad getting even shorter. In the fourth period (the Lee Myung-bak current administration period), the number of PSA students largely decreased under the global economic slump in spite of a further surge of the English fever in South Korea. The view that the PSA boom was now over was also shown because of the criticism and the doubt for the effect of the PSA. Tendencies of the lower aging of PSA students and the concentration to the metropolitan area are still seen. Southeast Asian countries are now the second popular destination countries after U.S.A. because one can learn English at relatively small expense. The number of the returnee students reached a highest record with about 24,000 in 2009, three years after the peak of the PSA students, reducing the departure excess to about 6,000. After 2009, the proportion of the returnee students who stayed longer in foreign countries is increasing.
著者
小林 和彦 辻下 守弘
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.42, no.2, pp.201-213, 2016-05-31 (Released:2019-04-27)
参考文献数
20

本研究においては、行動分析学の視点から理論および介助の方法論を解説したパソコン上で作動する教材を開発し、介護職員3名に自己学習とセルフチェックを行ってもらい、介護老人保健施設入所者に対するベッドから車椅子への移乗介助技能への効果を、単一事例実験計画法を用いて検証した。その結果、3名とも適切な介助の頻度が増加(平均46.2%)し、彼らが日頃介助している入所者も、より少ない介助で移乗が行えるようになった。また、移乗介助指導の効果が同じ入所者の脱衣介助に反映されることも確認された。さらに、指導プログラムの内容や意義に関しても比較的良好な受け入れや評価が得られた。以上のことから、従来の指導方法によるデメリットを補完する役割を果たすことができ、本教材が介護職員指導における効果的な方法論として位置づけられる可能性が示唆されたが、対象の選択および追跡調査の問題、操作性や内容などに関する課題も残された。
著者
小林 和博
出版者
日本リアルオプション学会
雑誌
リアルオプションと戦略 (ISSN:21896585)
巻号頁・発行日
vol.11, no.2, pp.46-51, 2020 (Released:2020-10-30)
参考文献数
4

数理最適化問題を、コンピュータを用いて解くには,問題例の入力データを効率よく作成するモデリング言語と,その問題例の最適解を効率よく計算できるソルバをあわせて用いると便利である. Python言語では,人間の読みやすい形式で問題例を表現できるモデリング言語と,最適解を効率よく計算できるソルバを,パッケージとして簡単に利用することができる. このチュートリアルでは,基本的な数理最適化問題を Python 言語のパッケージを用いて解く方法を述べる.
著者
小林 和博 山口 晃一郎
出版者
一般社団法人 日本応用数理学会
雑誌
日本応用数理学会論文誌 (ISSN:24240982)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.11-35, 2023 (Released:2023-03-25)
参考文献数
11

概要. 電欠予防配送計画問題では,電気自動車を用いた配送計画を作成する. 電気自動車を用いる場合は,ルートの途中で電欠を起こさないよう充電場で充電を行う必要がある.このような配送計画を作成するための局所探索に基づくメタヒューリスティックを述べるとともに,実運用環境を模擬した数値検証により性能を評価する.近傍探索は配送計画でよく用いられるものとShaw removalヒューリスティックとを組合せたものである.
著者
小林 和彦 園山 繁樹 戸村 成男 柳 久子
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.93-105, 2003-09-30 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
6

本研究においては、行動分析学の枠組みとその基本的な技法を応用したベッドから車椅子へのトランスファー介助の方法を、老人保健施設に勤務する経験の浅い介護スタッフに指導し、指導効果の検証を行った。対象は、施設介護職員として勤務する女性2名で、両介護者が介助するのは脳梗塞左片麻痺で痴呆を有する78歳の女性であった。指導は机上での講義形式による行動分析の枠組み、およびそれに基づく対象者へのかかわり方に関する基本的な説明を行った後、実際場面において実践的な指導を行い、適切介助回数および身体接触時間を評価した。その結果、両介護者とも実践指導後において大幅な適切介助の増加および身体接触時間の減少が認められた。しかしながら、講義形式による説明のみではほとんど指導効果が得られなかったことから、実際場面における実践的な指導の重要性が示唆された。