著者

林田 理惠 横井 幸子 黒岩 幸子 宮崎 衣澄 金子 百合子 山本 有希 柳町 裕子 熊野谷 葉子 堤 正典 小林 潔 小田桐 奈美 角谷 昭美 加藤 純子 北岡 千夏 佐山 豪太 竹内 敦子 ボンダレンコ オクサーナ 三浦 由香利 宮本 友介 依田 幸子

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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国内ロシア語教育各機関における教育カリキュラムの質的評価を行い,問題点を明確化,さらに各機関における語学能力到達度の相互比較を実施した.また全国高校・高専・大学ロシア語学習者1114名を対象にアンケート「ロシア語とロシア語学習に対する意識調査」を実施,量的・質的分析に基づき学習者の動機づけと学習環境との相関性観察を行った.国内外でその結果を発表,ロシア語学習者の傾向を明らかにし,ロシア語教育のあるべき方向性について明確な指針を提示した.さらに,カリキュラム・教材開発,指導方法,評価システム,就職関連情報等について,各機関教員の共同利用サイト『ロシア語教育支援・就職情報』を構築し公開した.

著者

小田 順子

出版者

日本アイルランド協会学術研究部

雑誌

エール (ISSN:13437240)

巻号頁・発行日

no.22, pp.189-191, 2002-12

著者

小田 匡保

出版者

駒澤大学

雑誌

駒澤地理 (ISSN:0454241X)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.45-74, 1992-03

著者

早川 正道 増田 毅 比嘉 功 小山 雄三 秦野 直 小田 正美 大澤 炯

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1, pp.28-34, 1989-01-20

被引用文献数

1

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我々は3例の進行性腎癌患者に対して,2つの異なったtypeのLAK細胞の分割動注とrIL-2の全身投与を併用した養子免疫療法を行ったので,その効果について報告する.リンパ球分離を週1回行い,ついでPercollを用いた密度勾配遠心法でリンパ球を2つのサブタイプに分け,おのおのをrIL-2と共に培養してLAK細胞を誘導した.転移巣の栄養血管を介してLAK細胞を週2回動注した.3例中1例において,上臀動脈を介してLAK細胞を3ヵ月間動注することにより腸骨転移巣が明らかに消失した.また腰動脈へのLAK細胞動注により,腸腰筋と傍大動脈リンパ節転移の消失および腰椎転移巣の縮小が得られた1例を経験した.他の1例では,脳転移に対して内頚動脈よりLAK細胞を動注したが,脳浮腫が増悪し中止となった.LAK細胞の動注療法は,転移性腎癌の治療に有用であり,今後とも期待される方法と考えられた.

著者

小田桐 美佐子 齋藤 千佳 長内 布美子 沼舘 友子

出版者

青森県立保健大学

雑誌

青森県立保健大学雑誌 (ISSN:13493272)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.100-101, 2008-06

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国立情報学研究所の「学術雑誌公開支援事業」により電子化されました

著者

小田 亮 福川 康之 平石 界

出版者

名古屋工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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ホスピタリティの心理的基盤について、調査と実験の両面から明らかにした。(1) 職業上発揮されるホスピタリティの程度には日頃関わりのある相手への利他行動の頻度が影響していた。(2) ホスピタリティの基盤となっている利他性が、目の絵のような抽象的な刺激によって促進されることが、実験室とフィールドにおいて示された。(3) 大規模調査データの分析から、個人レベルの互恵性が主観的健康を向上させる効果は、集団レベルの互恵性が低い場合により強いことが明らかとなった。

著者

上田 和正 大坪 達弥 大塚 充 吉次 順子 久徳 恵美 飯尾 直美 加藤 良隆 西川 靖之 野田 能成 小田 和正 鬼頭 由実 鈴木 たえ 篠塚 健 檜垣 聡 飯塚 亮二 小西 偉雄 三上 正

出版者

日本医療薬学会

雑誌

日本医療薬学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.20, 2010-10-25

著者

角松 生史 小田中 直樹 桑原 勇進 小玉 重夫 佐々木 弘通 進藤 兵 都築 幸恵 長谷川 貴彦 藤川 久昭 山本 顕治 横田 光平 世取山 洋介 DIMITRI Vanoverbeke 内野 美穂

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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1990年代後半以降のわが国の統治システムの構造的変容(「構造改革型」統治システム)を対象として、社会構成主義的方法を共通の立脚点とした学際的共同研究を行った。各年度毎に研究キーワードを設定して(2009年度「参加」、2010年度「責任」、2011年度「関係」)シンポジウム・共同研究会を開催した。「まちづくり」と市民参加、説明責任、教育基本法改正、歴史的記憶、裁判員制度、子どもの権利といったトピックについて、構造改革型統治システムのマクロ的・ミクロ的諸相が社会構成主義的観点から分析された。

著者

小田切 忠人

出版者

琉球大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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本研究は,数学的な着想が個の知的活動の中でどのように発現するのかということに関心を置きながら,学習活動において子どもはどのように数学的概念を獲得するのか,できるのかということを観察することをねらいとして始めた。ここでは,「答え」の出し方を機械的に覚え込むということでなく,分かること,分かり方が研究の対象になる。その研究の方法として,数と計算の学習に困難を抱える子どもたちに治療的な教育介入を行い,その学習の様子を観察することにした。したがって,ここでの学習活動は,学校のような場における教師の意図的な教育介入のある知的な活動であり,生活や遊びの中で行われる無意識的な学びのことではない。その結果として,本研究での観察は,教師の意図的な教育介入の,求められる有様を,結果として探ることになるものともなった。本研究の成果として,数と計算の学習につまずき,低達成のままであった,学習障害などの発達障害が疑われる子どもたちや知的障害がある子どもたちを含む,数学学習にスペシャル・ニーズのある子どもたちが,基礎的な数概念や計算技能を獲得する学習の過程を,生のデータで記録に残し,それをWEB上で検索可能なデータベースにすることができた(http://plaza4ts.edu.u-ryukyu.ac.jp)。このデータベースは,一冊の報告書に載せきれるものではないほどの大きなものとなった。そして,今なお,治療的な教育介入を継続し,データの蓄積を続けている。最終年度報告書には,データベースの概要と,そのデータベースに収められている学習記録に基づいて進めた研究成果の一部を掲載した。

著者

小田 利勝

出版者

神戸大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2007

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本研究では、少子高齢・人口減少社会への対応策として学部教育の修業年限を1年短縮することによって期待される効果をシステムダイナミックスモデルで推計するとともに学部教育の修業年限短縮という着想に関わる諸側面に関する大学長への質問紙調査(医歯薬獣医系の単科大学、2年以内の新設大学、廃止予定の大学等を除く国立79,公立70、私立533の計682大学の学長/総長宛に調査票を郵送し、国立50(回収率63%)、公立37(同53%)、私立200(同38%)の計287大学(同42%)から回答があった)から得られたデータを分析した。18歳人口は減少し続けるが、進学率の上昇が見込まれるので、学部入学者数は2023年頃までは増加し続ける。修業年限を1年短縮することによって、2030年頃までは毎年40万~50万人の労働力人口が1年早く補充されることになる。その結果、所得税と年金保険料の増収が2025年には2,500億円から3,200億円になる。しかし、進学率が上昇しても2035年頃からは大学入学者数も卒業者数も確実に減少していき、補充労働力人口も減少し続けることになり、毎年の税収や年金保険料収入も減少していく。奨学金に関しては、修業年限を1年短縮することによって貸与学生を大幅に増やすことができると同時に奨学金貸与事業費をかなり軽減させることができる。学部の修業年限を1年短縮することによって1年前倒しして労働力人口の補充や税、年金保険料の増収を図ることができることは少子高齢・人口減少社会が抱える課題への確実な対応策になり得ると考えられる。大学長の多くは現行の4年制を支持しているが、工夫次第では教育の量と質を落とさずに3年制にすることも可能とする意見や3年制にすることに関して検討する余地があるとする回答も3割あった。そのほか多くの貴重な意見が寄せられ、本研究を進める上で、学部教育の目的や多様性をいかにして考察の枠組や分析モデルに組み入れていくかが課題であることが示唆された。

著者

野家 啓一 座小田 豊 直江 清隆 戸島 貴代志 荻原 理 長谷川 公一 原 塑 北村 正晴 村上 祐子 小林 傳司 八木 絵香 日暮 雅夫 山本 啓

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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討議倫理学に基づく科学技術の対話モデルを作るために、科学技術的問題をテーマとする対話を実践し、そこから理論的帰結を引き出す研究を行った。その結果、以下の成果がえられた。1. 高レベル放射性廃棄物の地層処理に関する推進派と反対派の対話では、合意にいたることは困難だが、対話を通じて、理にかなった不一致に至ることは重要性を持つ。2. 推進派専門家と反対派専門家が論争を公開で行った場合、その対話を一般市民が聴いて、めいめい自分の見解を形成することがあり、このことが対話を有意義にする。3. 対話を成功させるためには、信頼や聴く力、共感のような習慣や徳を対話参加者がもつことが重要であり、このような要素を討議倫理学の中に取り込んでいくことが必要である。4. 対話では、価値に対するコミットメントを含む公正さが重要で、追求されるべきであり、それは、価値に対する実質的コミットメントを持たない中立性とは区別される。

著者

紀田 順一郎 渡部 昇一 小田島 雄志

出版者

文芸春秋

雑誌

文芸春秋

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.p428-433, 1980-02

著者

小田 麻里名

出版者

日本フランス語フランス文学会

雑誌

フランス語フランス文学研究 (ISSN:04254929)

巻号頁・発行日

no.77, 2000-10-21

著者

高橋 啓一 北川 博道 添田 雄二 小田 寛貴

出版者

日本古生物学会

雑誌

化石 (ISSN:00229202)

巻号頁・発行日

no.84, pp.74-80, 2008-10-01

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The Churui specimen was found in 1969 and 1970 from Bansei, Churui, Makubetus-cho, Nakagawa-gun, Hokkaido, and is one of the most important whole skeletons of Palaeoloxodon naumanni. Herein, we reexamine the molar number and specific identification of this specimen. As a result of our observations, four molars that were previously identified as second molars of one individual are re-identified as third molars of one individual. These molars correspond to the group 25-27 of Laws (1966), and are therefore assumed to represent an age of about 50 years. Observations of the epiphyseal fusion of the postcranial bones in the Churui specimen support the result that the animal used its third molars. A molar that was previously identified as a third molar from the same individual as the four "second molars" of P. naummmni, is re-identified as a second or third molar of the woolly mammoth Mammuthus primigenius, as determined by morphological characters. It gave a radiocarbon date of 42,850+510BP. Woolly mammoths inhabited Hokkaido from 45ka to 16ka, while the horizon of P. naumanni from Churui is estimated to be 120ka. This suggests that the molar of the woolly mammoth fell from the upper part of the cliff at the excavation site of the Churui specimen, instead of being recovered from the excavation plane.

著者

下山 和弘 大芦 治 海野 雅浩 内田 達郎 長尾 正憲 小田切 一浩 山崎 久美子

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.132-140, 1993

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高齢歯科患者の主訴と抑うつ傾向との関連を明らかにするために, 東京医科歯科大学高齢者歯科治療部の外来患者 (男性88名, 女性132名, 平均年齢74.5歳) を対象にZungの自己評価式抑うつ性尺度 (SDS) により抑うっ傾向の調査を行った。SDSの質問項目よりQOLの因子と抑うつ感の因子を抽出し, SDSの総得点, QOLの因子得点, 抑うつ感の因子得点と口腔内状況との関連については以前報告した。今回は被検者を主訴により義歯不適合 (上下顎全部床義歯装着者) 群義歯不適合 (その他の義歯装着者) 群, 義歯破折群, 義歯不適合・歯疼痛動揺群歯疼痛動揺 (義歯装着者) 群, 歯疼痛動揺 (義歯非装着者) 群, 心身医学的対応症例群その他の主訴をもつ群に分類し, 上記の3得点について2 (男女別) ×2 (該当する主訴の分類) の分散分析を行った。歯疼痛動揺 (義歯装着者) 群ではその他の群と比較するとQOLの因子得点が有意に低く, SDSの総得点が低い傾向があった。また心身医学的対応症例群ではSDSの総得点および抑うつ感の因子得点が有意に高かった。SDSの総得点は主訴の相違によらず女性が男性よりも有意に高かった。すなわち主訴の相違は男女間の抑うっ傾向の差に影響していなかった。本研究の結果から高齢歯科患者の主訴と抑うっ傾向との問には関連があることが推察された。歯科治療時には顎口腔系における主訴の内容を踏まえたうえで, 患者の抑うっ傾向を含めた精神的身体的な状態の把握が必要であることが示唆された。

著者

小田切 宏之 古賀 款久 中村 健太

出版者

科学技術政策研究所 第1研究グループ

巻号頁・発行日

2002-10 (Released:2012-03-13)

著者

頼岡 徳在 小川 貴彦 金原 幸司 小田 弘明 浜口 直樹 高杉 敬久 重本 憲一郎 有田 美智子 原田 知

出版者

社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析療法学会雑誌 (ISSN:09115889)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.319-322, 1990-03-28 (Released:2010-03-16)

参考文献数

20

被引用文献数

1 1

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慢性糸球体腎炎を原疾患とする慢性血液透析 (HD) 患者30例 (男性20例, 女性10例, 平均年齢31.8±6.1歳) および健常者50例 (男性31例, 女性19例, 平均年齢32.4±5.9歳) の血中可溶性インターロイキン2レセプター (IL-2R) をELISA法を用い測定した.その結果, HD患者においては, 1. 血中可溶性IL-2Rは1,349.2±497.9U/mlであり, 健常者の157.4±46.5U/mlに比し, 有意の高値が認められた. 2. 血中可溶性IL-2RとCD3との間には有意の正の相関が認められた. 3. 排尿が全くみられない群では排尿がみられる群に比し, 血中可溶性IL-2Rの高値の傾向が認められた. 4. 血中可溶性IL-2Rとβ2-microglobulinとの間には有意の正の相関が認められた.以上より, HD患者の血中可溶性IL-2Rの高値の機序として免疫異常, 尿中排泄低下等が示唆された.

著者

小田 亮

雑誌

日本常民文化紀要

巻号頁・発行日

vol.19, pp.113-154, 1996-03

著者

小田 匡保

出版者

日本山岳修験学会

雑誌

山岳修験 (ISSN:09150978)

巻号頁・発行日

no.45, pp.1-13, 2010-03

著者

柳 富美子 小倉 麻美子 折原 廣己 山本 昌彦 長舩 宏隆 小田 恂

出版者

日本口腔・咽頭科学会

雑誌

口腔・咽頭科 (ISSN:09175105)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.30-30, 1989-07-30 (Released:2010-06-28)

参考文献数

4