著者

田村 雅紀 熊谷 早織 後藤 治 山本 博一

出版者

日本建築仕上学会

雑誌

日本建築仕上学会 大会学術講演会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, 2012

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伝統的茅葺屋根建築は部材・材料の更新周期が短く,物理的な寿命も減少しており,これを保全するためには屋根の長期耐用化が求められている。しかし、材の種類と材の難燃性を区別した耐久性に関わる十分に検討はされていない。本研究では,茅葺屋根に着目し,長期的な耐用性を向上させる基礎的要因となる茅(すすき,ヨシ)に対し,ホウ酸―ケイ酸ナトリウム処理により難燃化しその特性を評価した。結果,茅材の種類,難燃化処理方法および効果の基本的な考え方が整理され,長期的に茅を保持するための有効な対策を示すことができた。

著者

山本博文 [著]

出版者

講談社

巻号頁・発行日

2003

著者

山本 博文 藤井 純子 安田 正成 岡本 拓夫 外岡 信一郎

出版者

福井大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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若狭湾地域に位置する福井県高浜町薗部の海岸低地において,津波によって形成されたと考えられるイベント砂層が見出された.薗部地区におけるコアリングおよびトレンチ調査により,深さ1m以浅のイベント砂層は海岸から550m以上内陸まで分布し,海岸の砂と同様のよく円磨された岩片を特徴とし,ところによっては貝殻,有孔虫,ウニのトゲなどの生物遺骸を含んでいた.また砂層基底部には明瞭な浸食が認められ,砂層中にはリップアップクラストがみられた.この砂層の堆積年代としては,上下の泥炭質層の14C年代測定結果からすると,14~16 世紀頃と推定された.

著者

芦田 和毅 永井 弘樹 岡本 正行 宮尾 秀俊 山本 博章

出版者

社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-パターン処理 = The transactions of the Institute of Electronics, Information and Communication Engineers. D-II (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.88, no.9, pp.1817-1824, 2005-09-01

参考文献数

20

被引用文献数

11

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本論文では, カラー情景画像に現れる文字列を抽出する手法について提案する. ほとんどのカラー情景画像に現れる単語若しくは文字列は, 同じ色とフォントで印刷されている. そこで本手法では, まずエッジに基づき画像を大まかなブロックに分割する. 次にそれらのブロックをクラスタリング手法によって色の類似している領域に分割し, 各領域中に存在する外接最小方形について縦横比, ピッチなどの特徴を用いてそれらを統合し文字列パターンの候補を得る. 更にこれらの候補に対して幾何学的特徴を求めてSVMにより文字列パターンを識別する. ICDAR 2003 Text Locating Competitionで用いられた251枚のカラー情景画像について実験を行い, 本手法の有効性を確認した.

著者

山本 博和

出版者

関西福祉大学発達教育学部研究会

雑誌

関西福祉大学発達教育学部研究紀要 = The Journal of Faculty of Developmental Education,Kansai University of Social Welfare (ISSN:21892725)

巻号頁・発行日

no.1, pp.69-78, 2015-06

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近年,教育委員会や学校が少人数指導による学習効果を数値で示し,少人数指導と学力との間に因果関係があるかのような報告を行っているものをよく見かける.それらの間には相関関係はあるかもしれないが,少人数指導において,どういうカリキュラムのもとで,どういう教材を用い,どういう指導方法をとったことによりどのような学習効果が見られたかということが報告書には抜け落ちている.少人数指導と学力との間に関係があるという報告と,関係がないという報告を第2 章で紹介する.そして,報告書の中で共通して指摘している「指導方法の工夫改善を行うこと」について言及する.第3 章では,少人数の学習集団編制のもとでこそ行うことが可能となる指導の個別化について,1970 年代以降の先行研究を紹介する.第4 章では,少人数指導と学力との関係や,個別化教育のあり方の研究などをもとにして,個別アプローチによる算数授業のモデルを私案として紹介する.そのモデルは,筆者が小学校教員時代に実践したことに基づくものである.なお,個別アプローチ学習とは,個々の子どもの発想を尊重し,個別に問題解決にあたる学びを指している.

著者

山本博文著

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

2012

著者

山本 博子

出版者

京都大学大学院文学研究科社会学研究室

雑誌

京都社会学年報 : KJS = Kyoto journal of sociology

巻号頁・発行日

vol.17, pp.67-85, 2009-12-25

著者

山本 博之

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.57, no.7, pp.666-669, 2016-06-15

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教科「情報」が始まって13年経つが,自治体が実施する授業に関する研修は十分ではない.そのため都高情研をはじめとした教科研究会はさまざまな研修活動を行い,情報科の研鑽と交流の場を提供してきた.次期学習指導要領において「情報の科学的な理解に裏打ちされた情報活用能力の育成」が掲げられ,プログラミングやデータサイエンス,情報セキュリティといった内容が強く押し出された.しかし,このような学習内容は,現状の情報科教員にとって指導するのが難しく,大規模な教員研修が必要になると言われている.教員研修については,国や自治体だけでは十分な体制を用意することはできないため,教科研究会や学会の協力が期待されている.

著者

高崎 智子 山本 博昭 尾郷 智格 田中 実 中村 稔 中野 修治 仁保 喜之

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.33, no.7, pp.1112-1113, 1993-12-20

著者

山本 博子 ヤマモト ヒロコ YAMAMOTO Hiroko

出版者

千葉大学国際教育センター

雑誌

国際教育 = International education (ISSN:18819451)

巻号頁・発行日

no.9, pp.75-90, 2016-03

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国際化する日本社会において、大学生の英語力育成の強化が求められている。それと同時に、思考の基盤となる日本語力の育成の重要性も認識されてきている。そのような動きを踏まえ、筆者の本務校では、英語教員と日本語教員(筆者)とが共同で、学生達に英語テストと日本語テストを実施し、その相関関係の調査研究を始めた。この調査を行うことにより、日本語力(母語力)が英語力向上にどのように影響しているかを明らかにし、英語教育と日本語教育の今後の課題を見出すことができると考えている。さらに、外国語習得力と母語力との関係性を明らかにすることは、日本語を母語としない人々に対する日本語教育の現場において、学習者の日本語力を、母語力と関係付けて捉えていくためにも役立つであろう。現在は、2015年9月に行った予備調査の結果の分析を行い、英語テスト・日本語テストの問題点を明らかにし、来年度の本調査に向けての準備を進めている。本稿では、予備調査の結果を示し、そこから明らかになった学生達の日本語力の問題点について考察した。It is widely said that English language competence of university students is vital for Japan inorder to earn the status of an internationalized country. At the same time, the importance of theirnative language competence as the fundament for creative thinking is emphasized. In an attempt toaddress these issues English and Japanese language tests were given to Toyo Gakuen Universitystudents, and the correlation between their English and Japanese competence was investigated withthe purpose of finding to what degree native Japanese competence influences the progress inacquiring English as a foreign language. The scope of this research includes identifying problems inboth English and Japanese language education and developing effective teaching strategies.The findings of this research also imply that native language (L1) competence should be takeninto consideration when teaching Japanese as a second language (JSL) to non-native students.In this paper, I analyze the results of the preliminary research conducted in September, 2015, andpoint out to the problems the surveyed students encountered in the language tests.75

著者

横井 徹 和田 淳 森信 暁雄 全 勝弘 関川 孝司 川野 示真子 永山 恵子 池田 弘 浅野 健一郎 福島 正樹 山本 博 土居 偉瑳雄 日下 昌平

出版者

社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析療法学会雑誌 (ISSN:09115889)

巻号頁・発行日

vol.24, no.11, pp.1463-1469, 1991-11-28 (Released:2010-03-16)

参考文献数

25

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1989年7月から1990年9月までの15か月間に経験したパラコート中毒例6例に対し, 胃洗浄, 血液吸着 (DNP), 強制利尿に加えて, ポリエチレングリコール含有電解質溶液Golytelyを用いた72-96時間の連続的な腸洗浄を行い5例を救命した. 救命例5例では, 治療開始後比較的短時間で尿中パラコート定性反応は陰性化し, 全例後遺症なく1か月後に退院した. 死亡例1例は大量服用例で, 尿中パラコート定性反応は陰性化せず, 多臓器不全に陥った.パラコート中毒治療の要点は本剤の体外への速やかな排泄である. 現在治療は腸管洗浄と血液浄化, 強制利尿を組み合わせて行われているが, 腸洗浄は電解質異常などをきたすため強力に行うことは難しい. Golytelyはこの欠点を補い, パラコートが腸管から体内へ吸収される前に速やかに排泄することによって本症を効果的に治療しうると考えられる. しかし本症のように腸管に広範囲の粘膜欠損を生じる場合は, 体内への多量の水分貯留をきたす場合があるので循環動態に注意が必要と考えられた.

著者

山本 博崇 本間 陽一郎 浜野 孝

出版者

日本腹部救急医学会

雑誌

日本腹部救急医学会雑誌 (ISSN:13402242)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.81-84, 2010-01-31 (Released:2010-03-03)

参考文献数

11

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症例は22歳の男性。緩徐に増強する腹痛と嘔吐を主訴に当院救急外来を受診した。身体所見,画像所見より腸閉塞が疑われた。腸管虚血も否定できないため,緊急手術を施行した。開腹し腹腔内を検索したところ,Meckel憩室が食塊で充満され,小腸の通過障害をきたしていた。憩室を含む小腸を切除し,手術を終了した。切除した組織には炎症所見は認めなかった。本症例はMeckel憩室による腸閉塞の分類(Rutherford分類)に当てはまらず,まれな症例と考えられた。

著者

窪田 正彦 新井 清 頼光 彰子 島岡 真佐子 星野 響 林 一之 伊田 泰康 南 典昭 山本 博文 田中 恵一 高田 三千人 西原 正勝 藤谷 幸治 神田 博史

出版者

公益社団法人日本薬学会

雑誌

藥學雜誌 (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.113, no.11, pp.810-817, 1993-11-25

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The cultivation of Papaver bracteatum, having thebaine as a major alkaloid, needs permission by the law of the narcotic regulation in Japan. Therefore, the flowergrowing of P. bracteatum as garden plants is prohibited by law. Chemical, morphological and cytological analyses of gardening 18 plants of the section Oxytona of the genus Papaver collected in western Hiroshima prefecture were carried out as a preliminary study. On inquiry, thebaine was identified as an only alkaloid from one of the gardening plants. The amounts of thebaine contained in this sample was 0.68%. Petals of this plant are scarlet with black spots at their bases which are surrounded by bracts. These results indicated that one of the investigated plants was identified to be P. bracteatum.

著者

宇平 幸一 永福 順則 山本 博二 横山 博文 荒木 卓次

出版者

特定非営利活動法人日本火山学会

雑誌

火山. 第2集 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.S36-S44, 1984-12-28

被引用文献数

1

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A swarm of earthquakes, precursory indication of the eruption, began to be recorded at Miyakejima Weather Station at 1358 on 3 October, 1983, although none was recorded at any other seismic station of JMA until the onset of the eruption. On the other hand, another swarm of earthquakes that resumed after the onset of the eruption was caught by seismographs around Miyakejima. Precursory earthquakes were grouped into two types, i.e., high frequency earthquakes and low frequency ones, according as their predominant frequencies were higher than 2.5 Hz or not. It is unpromissing to try to determine hypocenters of precursory events, but, both the first motions of 5 high frequency earthquakes and the particle motions of 2 low frequency ones in the horizontal plane inidicate that their sources were located to the SW of the seismograph, probably on the island. Gradually increasing continuous tremors started immediately after the earthquake at 1522 which had a predominant frequency of about 1.4 Hz from initial motion through coda. The following continuous tremor had almost the same predominant frequency. Major eruptive activity probably began with this low frequency earthquake. The magnitudes of two large precursory earthquakes were estimated to be about 3.0 by applying the relation between the magnitudes of post-eruption earthquakes and their maximum amplitudes or duration times of vertical component at Miyakejima Weather Station. However, this estimation was not appropriate because earthquakes of such size were large enough to be recorded at seismic stations other than Miyakejima. The seismograph at the sea bottom off Omaezaki (named "TK1OBS" in the seismological bulletin of Japan Meterological Agency), about 180 km W of Miyakejima, detected post-eruption earthquakes of magnitude about larger than 2.5, but did not record any pre-eruption earthquakes. The background noise on 3-4 October had remained at a similar level of 0.02 milikine, which corresponds to the expected maximum velocity of the vertical component on TK1OBS when an earthquake of magnitude 2.4 occurs at Miyakejima. Therefore, precursory earthquakes seem to be of magnitude less than 2.4.

著者

山本 博資 有本 卓

出版者

東京大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1994

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上記課題の研究により,下記の成果を得た。1.秘密情報が離散情報で,暗号の安全性レベルを盗聴者の秘密情報に対する条件付きエントロピーで評価する場合(a)通信路が離散的放送型通信路(Discrete Brroadcast Channel)の場合に対して、暗号文レート R,鍵レートRk、安全性レベルh,正規の受信者に対する歪許容値Dの達成可能領域(Achievable region)を確定した.(b)通信路がガウス性ワイヤータップ通信路(Wiretap Channel)の場合に対して、暗号文レート R,鍵レートRk、安全性レベルh,正規の受信者に対する歪許容値Dの達成可能領域(Achievable region)を確定した.2.秘密情報が連続値を取り,暗号の安全性レベルを盗聴者が達成できる歪の最小値で評価する場合(a)通信路が離散的放送型通信路(Discrete Brroadcast Channel)の場合に対して、暗号文レート R,鍵レートRk、安全性レベルhD^^〜,正規の受信者に対する歪許容値Dの達成可能領域(Achievable region)の内界(inner bound)を導出した.(b)通信路がガウス性ワイヤータップ通信路(Wiretap Channel)の場合に対して、暗号文レート R,鍵レートRk、安全性レベルD^^〜,正規の受信者に対する歪許容値Dの達成可能領域(Achievable region)の内界(inner bound)を導出した.3.秘密情報が離散情報で,暗号の安全性レベルを盗聴者が達成できる歪の最小値で評価する場合(a)通信路が無雑音通信路(Noiseless Channel)の場合に対して,暗号文レートR,鍵レートRk、安全性レベルD^^〜,正規の受信者に対する歪許容値Dの達成可能領域(Achievable region)の内界(inner bound)と外界(Outer bound)を導出した.

著者

山本 博文

出版者

公益財団法人史学会

雑誌

史學雜誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.92, no.6, pp.955-1001, 1106-1104, 1983-06-20

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It is well known that, in the process of Toyotomi Hideyoshi's (秀吉) invasion of Korea, various feudal lords (daimyo 大名) were subjected to a consolidated military service levy based on the annual output in terms of rice (kokudaka 石高) of their domains. In this essay, the author will take up the process of how daimyo, who had not yet dismantled the castles and forts, built within their domains by warlords, during the previous Sengoku period (1467-1568), were able to muster the great amount of men and provisions for the Korean expedition. For this purpose, the Shimazu Family (島津氏) of Kyushu (九州), who played a leading role in the invasion, will be taken as a case in point. Actually, the Shimazu Family was not able to provide a military force for the initial maneuvers involved in the first expedition to Korea (1592-1595), and was, therefore, called upon to carry "Japan's greatest follow-up campaign." For this purpose, a land survey was carried out by a Toyotomi functionary, Ishida Mitsunari (石田三成), with an aim to significantly increase the directly held domains of the Shimazu Family. However, such a plan was nipped in the bud due to the resistance, forthcome from various classes of Shimazu subjects in response to the re-apportionment of fiefs effected by the Ishida survey. As a result, 78,000 koku 石 of the Shimazu holdings, valued at a total 200,000 koku, went into fallow due to an insuffiicience of cultivators. What this all means is that the original intent of Hideyoshi's land surveys (Taiko Kenchi 太閤検地), that is, the creation of direct daimyo holdings capable of satisfying the need for military provisions, as well as the formation of an enfeoffed entourage capable to shoulder the burden of military service, were, in a word, thwarted. Being unable to answer the call to arms, and faced with possible relocation out of Kyushu or even fall from daimyo status, the Shimazu were driven to expediency. Therefore, with promises of fief appropriations, they demanded such groups as locally based samurais (jizamurai 地侍) within their domains and direct vassals desiring additions in their holdings, to stand as the Shimazu force for the invasion of Korea. This demand was answered by a self-provisioned army, composed of such people as the former vassals of families, who had previously opposed the Shimazu and had fallen, vassals who had lost a good portion of their fiefs as a result of the Shimazu's pledge of allegiance to the Toyotomi Family, and local samurais who had been amassing military power while pracficing agricultural management. While, on the surface, the military forces under the Toyotomi regime were to be supported by funds from the public coffers, in the case of the Shimazu Family, whose direct holdings were incapable of provisioning a standing army, it to muster all voluntary self-provisioned force was the only possible alternative. In this very fact lies the proof to negate the conventionally held opinion that the military forces mustered by the Shimazu Family and other families of daimyo status for the Korean expeditions, were standing armies of military men completely separated from agricultural activities (heino bunri 兵農分離). Despite being the object of a thorough cadastre carried out by the central regime, the Shimazu domains still widely maintained local samurai status holders unremoved from agrarian responsibilities ; and rather than daimyo power working to negate these soldier-farmers, it actually strove to garner their support in meeting the military service demanded by the Toyotomi regime. Later, between the years 1611 and 1614, the Shimazu were to carry out their own land surveys and promulgate (in 1611) a set of restrictions ordering the separation of soldier and peasant. However, despite this, some of samurai rank throughout the Tokugawa feudal (bakuhan 幕藩) system still, in rare cases, set up camp in agrarian villages, and took the lead in agricultural management. In the case of the Shimazu land

著者

山本 元久 高橋 裕樹 苗代 康可 一色 裕之 小原 美琴子 鈴木 知佐子 山本 博幸 小海 康夫 氷見 徹夫 今井 浩三 篠村 恭久

出版者

The Japan Society for Clinical Immunology

雑誌

日本臨床免疫学会会誌 = Japanese journal of clinical immunology (ISSN:09114300)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.1-8, 2008-02-28

被引用文献数

27 39 12

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ミクリッツ病は涙腺・唾液腺腫脹を,自己免疫性膵炎は膵のびまん性腫脹を呈し,ともに腺組織中へのIgG4陽性形質細胞浸潤を特徴とする疾患である.私たちは,当科における全身性IgG4関連疾患(systemic IgG4-related plasmacytic syndrome ; SIPS)40例の臨床的特徴(腺分泌機能,血清学的評価,合併症,治療および予後)を解析した.男性は11例,女性は29例で,診断時の平均年齢は58.9歳であった.疾患の内訳は,ミクリッツ病33例,キュッツナー腫瘍3例,IgG4関連涙腺炎4例であった.涙腺・唾液腺分泌低下は,約6割の症例にみられたが,軽度であった.抗核抗体陽性率は15%,抗SS-A抗体陽性は1例のみ,低補体血症は30%に認められた.また自己免疫性膵炎,間質性腎炎,後腹膜線維症,前立腺炎などの合併を認めた.治療は,臓器障害を有する症例で治療開始時のステロイド量が多く,観察期間は最長16年のうち,臓器障害の有無に関わらず3例で再燃を認めた.ミクリッツ病をはじめとするSIPSの現時点における問題点と今後の展望について述べてみたい.<br>

著者

八木 久義 酒井 徹朗 大橋 邦夫 山本 博一 門松 昌彦 堺 正紘 有馬 孝禮

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1997

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本研究によって、文化財修理用資析調査及び需要予測、高品位材の市場調査及び供給能力の予測、フィールド分布調査を整理した上で、分布台帳を作成するとともに、必要資材量について検討し、檜皮の剥皮実験を行った。その結果、1.文化財建造物の保存にとって修理技術者の育成と修理用資材の確保が不可欠であること、2.建造物文化財は、既指定数が増加傾向にあり、修理件数は必然的に増加すること、3.修理用資材を木材に限定した場合、その需要に対して重要な材は、樹種では、ヒノキ、スギ、マツ、ケヤキ、クリであり、材質等では大径材、高品位材、特殊材であること、4.一般市場に出回る木材は、規格材の生産に止まり、文化財修理に必要な木目の細い木目の詰んだ材は既に確保が困難な状況となっていること、5.大径材等については、天然林において修理用資材を採取出来る立木の確認が必要であり、これらの立木を育成できる森林を確保し、そのための育林方法の確立を図る必要があること、6.大径木のフィールド分布調査によると文化財修理用資材の安定的確保と言う観点からみて、大学演習林では十分な資源量とは言えないこと、7.供給サイドからはアカマツが資源として厳しい状況にあること、8.修理用資材の供給源の確保や整備を行うためには、修理用資材に求められる形質を明らかにし、立木の状態で選別できる基準を設定する必要があること、9.大経木のフィールド分布調査の対象を国有林や公有林に広げる必要があること、10.文化財の修理用資材確保を目的とした備林を設定する必要があること、11.文化財修理の資材調達の困難さの実状を社会的に明らかにし、森林所有者とともに、林業、木材業界全体の協力体制を大学演習林が率先してモデルを構築することが必要であり、それらを基礎に大学演習林を中心にして地域の関係者との体制作りへと進むべきであること、が明らかになった。

著者

道用 亘 中嶋 芳邦 松永 一茂 山本 博男

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.45, 1994-08-25

著者

山本 博徳 菅野 健太郎 喜多 宏人 砂田 圭二郎

出版者

自治医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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ダブルバルーン内視鏡を用い、臨床使用経験を増やし、平成18年3月までにはダブルバルーン内視鏡を用いた小腸内視鏡検査は530件以上となった。これらの経験によりダブルバルーン内視鏡挿入手技が確立され、小腸における止血術、ポリペクトミー、狭窄拡張術、ステント留置、異物回収などの治療手技も確立した。また、独協医科大学との共同研究の形でカプセル内視鏡との比較も行い、今後の小腸疾患に対するアプローチ法の確立に努めた。ダブルバルーン内視鏡の応用として従来の方法では内視鏡挿入が出来なかった術後バイパス腸管や、ビルロートII法やRoux-en-Y吻合などの輸入脚に対する内視鏡観察、処置を積極的に経験し、これら術後腸管に対する胆道疾患の治療法も確立した。平成15年度に立ち上げた小腸内視鏡研究会内に世話人の施設を中心に、自治医科大学、日本医科大学、名古屋大学、京都大学、広島大学、九州大学、福岡大学の7施設でワーキンググループを立ち上げ、小腸疾患に関する多施設共同研究を行った。海外におけるダブルバルーン内視鏡の教育、普及にも努め、その結果世界33カ国以上で導入されている。既にヨーロッパ、アメリカ、アジア、オセアニアの諸国からその有用性、安全性の報告が多数見られており、世界レベルにおいてダブルバルーン内視鏡が小腸内視鏡検査のスタンダードとして認められてきている。国際的な経験の共有、技術の均一化、知識の向上のために日本、アメリカ、カナダ、ドイツ、オランダ、中国、韓国の代表者を世話人とした1st International Workshop on Double-Balloon Endoscopyを平成18年8月に東京で開催する予定で準備を進めている。ダブルバルーン内視鏡を用いた小腸の基礎的研究として腸内細菌叢の研究を自治医科大学の細菌学教室と共同で行っている。この研究には消化器内科から大学院生を専属で細菌学教室に派遣し、腸内容物を嫌気性条件で採取し、定量培養その他の手法を用いて細菌叢を定量的に同定するという手法で進めている。