著者

大前 寿敏 山本 友二 古賀 達雄 松本 悟

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MoMuC, モバイルマルチメディア通信

巻号頁・発行日

vol.109, no.204, pp.7-8, 2009-09-17

---

本グループではFMラジオ放送より楽曲部分を抽出するシステムの開発を行っている。従来手法では、音声のパワー変化による楽曲とトークの境目箇所(カット点)抽出、周波数特徴量を用いたカット点確定、確定カット点間が一定時間以上の区間抽出、の三段階の処理により楽曲を抽出していたが、問題点として、1つの楽曲が2つ以上に分割して抽出されることがあり、そのことがユーザビリティの低下につながっていた。そこで本報告では、音声データの左チャンネルと右チャンネルとの差(LR差分)を新特徴量として追加すること、トーク区間が一定時間以上連続することを利用して終了箇所を判定すること、を加えた改善手法を提案する。改善手法は従来手法に比べて、ユーザビリティの観点から定義した評価指標において高い評価を得ることに成功した。

著者

山本 美和 金指 巌 横内 亜紀 田村 直子

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.E3O2200-E3O2200, 2010

---

【目的】地域支援事業の創設に伴い、本市では介護予防一般高齢者施策として運動機能の維持向上を目的とした「高齢者運動支援事業」(以下健康教室)を実施しているが、一般高齢者施策は自主活動組織の育成支援を並行して進めることが事業の要件に挙げられており、参加者の自主活動を育成しながらの事業展開が課題である。そこで今回、自主活動を定着させるために健康教室で実施してきた支援方法と支援過程での課題と今後の方向性について報告する。<BR>【方法】健康教室は、平成18年4月から老人保健法の機能訓練B型を地域支援事業に移行し、65歳以上の要介護認定を受けていない方を対象とした介護予防事業として実施している。実施方法は地域の公民館等を会場にし、隔週で月2回理学療法士が出向き指導していたが、住民より毎週開催の要望が多かったことから自主活動の支援を検討した。当初、自主活動を希望する地域に保健所で養成したボランティアを派遣する方法で取り組んだが、大半の地域でボランティアの定着には至らず継続が困難な状況となっていた。一方でボランティアを派遣していない会場で参加者の中から自然に自主グループが発生し活動が定着した事例があり、それらのグループへの関わりを通し支援方法を検証し、手法の転換を図った。支援は3つの基本方針に基づき行った。1.公民館等の会場や必要物品は行政が提供する。2.運動のメニューは理学療法士が状況に合わせて作成した体操の媒体(CD等)に沿って実施する。3.各会場毎に参加者の中からまとめ役を育成し、自主活動を運営する。以上の支援方法を基本に自主活動を拡大していった。まとめ役の育成が進まない会場は期限を定めて看護師等が補助し、段階的に自主化へと進めていった。<BR>【説明と同意】本研究については参加者に口頭で説明を行い同意を得た。<BR>【結果】このような支援体制の整備により、自主活動の実績は平成18年度:10グループ・延人数2,932人、平成19年度:24グループ・延人数5,675人、平成20年度:31グループ・延人数14,132人と飛躍的に拡大した。同様に健康教室全体の実績も平成18年度:25会場、実人数1,405人、延人数12,207人、平成19年度:31会場、実人数1,533人・延人数20,287人、平成20年度:35会場、実人数1,609人・延人数31,236人と増加し、現在では実施会場のほとんどで並行して自主活動が定着している。<BR>【考察】身近な地域で気軽に参加できる運動の機会を提供することは、介護予防を早期から推進する上で効果的な手法であるが、マンパワーや経費等の問題から実行できない状況も推察される。本市では自主活動に対し様々な支援方法がある中、ボランティアを派遣する方法から参加者自らが主体となって実施する方法にシフトし、基本方針に沿って支援を行うことで安定した自主活動が可能となり、実施会場が大幅に増加した。また自宅から歩いて通える身近な場所に会場を設けることで、顔見知りの参加者同士が協働し準備を行う等まとめ役の負担が軽減されたことや、会場使用料等の経費が発生する部分は全て行政側が負担することで金銭管理等の問題を取り除き、住民側が自主活動に専念できる状況を作ったことも自主活動が定着し増加した要因であると考えられる。自立した高齢者に対して、介護予防に効果的な運動メニューを提供し続けるためには、行政と地域住民がそれぞれの役割を認識し、協働して役割を担うことが重要である。健康教室の実施地域は市街地、山間部、島嶼部等多岐に渡り、同様に支援しても自主活動へ移行できない地域もいくつか存在する。これらの問題に対して地域の特性等を考慮しながら地域に出向き、介護予防を啓発する機会を増やす等、住民の意識を高めるような働きかけや地域包括支援センター等他機関と連携し、介護予防活動が定着する方法の検討も必要である。行政の専門職のマンパワーは限られており、直接指導する手法で拡大するには限界がある。今後、健康教室を地域の高齢者が利用できるポピュレーションサービスとして定着させるためには、自主活動組織の育成・支援をさらに進め、費用対効果の高い手法で多くの地域住民に定期的な運動が定着するような手法を検討することが重要である。<BR>【理学療法学研究としての意義】本研究は理学療法士が地域の一般高齢者に介護予防サービスを提供していく中で、マンパワー不足や運動の継続の難しさという問題等に対して自主活動組織の育成に取り組み、運動の普及啓発を図った方法を報告するものである。近年、介護予防の分野において地域住民や関係機関から運動指導に対する様々なニーズがあり、理学療法士が専門性を活かし地域の健康づくりの分野で活動していくことは職域の拡大を図る大きなチャンスであり、医療費削減や介護給付費の抑制にも繋がると考えられる。<BR><BR>

著者

山本 稔

出版者

愛知教育大学数学教育講座

雑誌

イプシロン (ISSN:0289145X)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.112-112, 2011-12-10

著者

大宮 望 山本 久志 大場 允晶 丸山 友希夫 中邨 良樹

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.92-99, 2016 (Released:2016-09-07)

参考文献数

13

---

近年,情報システムは企業にとって経営上,なくてはならない存在となってきている.情報システムの保守工程は,開発工程より費用が多く掛るといわれており,経営課題の一つとなっている.その原因の一つに,バグに関係する問い合わせがある.この問い合わせは,発生することを予測することが出来ないため,準備が出来ずに対応に多くの時間を要する.バグに関係する問い合わせが発生する要因については,様々な研究がなされているが,明確な分析はなされていない.そこで本研究では,バグに関係する問い合わせの内容,時間及び件数をクラスタ分析し,考察することによって,その発生要因を明らかにする.これをもとにバグに関する問い合わせの発生を,予測するモデルを提案する.これに加えて,予測モデルを実現場で利用するために「情報提供シート」も合わせて提案する.

著者

山本 健太郎

出版者

関西学院大学

雑誌

法と政治 (ISSN:02880709)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.1012-941, 2008-01

著者

山本 秀樹

出版者

岡山大学大学院社会文化科学研究科

雑誌

岡山大学大学院社会文化科学研究科紀要 (ISSN:18811671)

巻号頁・発行日

no.42, pp.21-35, 2016-11

著者

伊藤 日出男 林 新 中田 豊久 中村 嘉志 西村 拓一 山本 吉伸 國藤 進 中島 秀之

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. UBI, [ユビキタスコンピューティングシステム] (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.115, pp.105-110, 2003-11-18

参考文献数

21

---

我々は低消費電力携帯通信情報端末(マイボタン)を用いた,近距離測位通信システムによる情報サービスの研究を進めている.このシステムでは,端末局は反射率変調による低消費電力情報送信を行い,基地局である測位通信装置は,端末の位置や方向を取得し,赤外空間光通信でサービス情報の送受を行う.本報告では,液晶ディスプレイの背面の散乱板を再帰光反射板に交換した小型PDAを用いた,反射率変調による空間光通信の実装について述べる.

著者

澤 幸祐 坂井 信之 山本 隆

出版者

日本味と匂学会

雑誌

日本味と匂学会誌 (ISSN:13404806)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.415-418, 1995-12

著者

淺井 雅人 山本 正幸

出版者

The Japan Society of Fluid Mechanics

雑誌

ながれ : 日本流体力学会誌 (ISSN:02863154)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.1-2, 1998-02-28

著者

山本 偲 漁田 武雄

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集 日本認知心理学会第12回大会

巻号頁・発行日

pp.46, 2014 (Released:2014-10-05)

---

色に対する情動反応を測定する研究において,背景色に関する研究はされていなかった。焦点情報を色刺激,環境的文脈を背景色とすると,色彩情動反応は色彩に対する情報処理の結果と言える。焦点情報を認知する時に環境的文脈が影響を与えているのであれば,背景色も色彩情動反応に影響を与えていると考えられる。そこで本研究では,背景色の明るさ,背景色の情動反応等,環境的文脈としての背景色が与える情動反応への影響を探るため,3種類(白・グレー・黒)の背景色において色に対する情動反応を測定した。その結果,背景色自体が色相に対する情動反応に影響を与えることがわかった。また,交互作用が有意でないため,背景色の違いによって色相情動反応が変化するということはない。これを踏まえ,色相とトーンの組み合わせにおいて,情動反応に与える背景色に注目することが求められる。

著者

山本良吉 編

出版者

五車楼

巻号頁・発行日

1901

著者

塩谷 由美子 長安 幸子 高室 典子 西田 令子 山本 令子

出版者

Japan Academy of Midwifery

雑誌

日本助産学会誌 (ISSN:09176357)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.122-127, 2001

著者

前田 宜包 樫本 温 平山 雄一 山本 信二 伊藤 誠司 今野 述

出版者

Japanese Association for Acute Medicine

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.198-204, 2010

---

症例は56歳,男性。単独で登山中,富士山8合目(海抜3,100m)で突然昏倒した。居合わせた外国人医師が救助に当たるとともに同行者が8合目救護所に通報した。自動体外式除細動装置(automated external defibrillator; AED)を持って出発し,昏倒から30分後胸骨圧迫を受けている傷病者と接触した。AEDを装着したところ適応があり,除細動を施行した。まもなく呼吸開始,脈を触知した。呼吸循環が安定したところでキャタピラ付搬送車(クローラー)で下山を開始。5合目で救急車とドッキングし,約2時間後山梨赤十字病院に到着した。第1病日に施行した心臓カテーテル検査で前下行枝の完全閉塞,右冠動脈からの側副血行路による灌流を認めた。低体温療法を施行せずに第1病日に意識レベルJCS I-1まで回復し,とくに神経学的後遺症なく4日後に退院となった。富士山吉田口登山道では7合目,8合目に救護所があるが,2007年から全山小屋にAEDを装備し,山小屋従業員に対してBLS講習会を施行している。今回の事例はこれらの取り組みの成果であり,healthcare providerに対するBLS・AED教育の重要性が再確認された。

著者

松浦 正朗 城戸 寛史 山本 勝己 加倉 加恵

出版者

福岡歯科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

---

顔面欠損を有する患者にどのような他者が見て自然と感じるかを調べるために8種類のエピテーゼの装着を想定した画像をコンピュータで制作しアンケート調査を行った。その結果、静止したエピテーゼよりも健側と同調してまばたきするエピテーゼがより自然に感じることが解明された。次いで実際に健側と同調してまばたきをする装置を試作した。1つは赤外線照射でまばたきを探知する方法、もう1つはまばたきにより細いワイヤーを振動させ、それを電流に変換する方法である。両方法とも正確にまばたきを探知でき、小型の動力部も製作できた。今後、臨床への応用が可能な段階にすることができた。

著者

山本 久博

出版者

日本太陽エネルギー学会

雑誌

太陽エネルギー = Journal of Japan Solar Energy Society (ISSN:03889564)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.67-74, 2015

著者

山本 英作

出版者

筑波大学体育科学系

雑誌

体育科学系紀要 (ISSN:03867129)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.117-120, 2003-03

---

FIFAワールドカップ日韓共催大会でブラジル代表チームが5度目の優勝を遂げた2002年、ブラジル国内の体育・スポーツ史分野の学会ではどのようなブラジル・サッカー史研究が報告されるのだろう_今回の学会大会視察を ...

著者

山本 理人 小野 貴史

出版者

信州大学教育学部

雑誌

信州大学教育学部研究論集 (ISSN:18839339)

巻号頁・発行日

no.4, pp.113-126, 2011-03

著者

古谷 勇樹 林 真史 山本 隆弘 長尾 和彦

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.89-94, 2015-08-24

著者

山本 純之 磯崎 行雄

出版者

日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨

巻号頁・発行日

vol.113, 2006-09-08

著者

山本 和生 橋本 成仁

出版者

The City Planning Institute of Japan

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.763-768, 2012

被引用文献数

2

---

高齢ドライバーの引き起こす交通事故の増加が社会問題となっている。こうした事故を防止する目的で、運転免許返納制度が実施されている。多くの人がいつかは運転を諦めなければならないことを考えると、高齢ドライバーの増加が確実な我が国では、返納を行える環境を整えていくことが非常に重要な課題である。そこで本研究では、免許保有者と返納者で「車に頼らなくても生活できる」と感じる要因の違いについて把握し、保有者と返納者をわける意識構造、返納者の返納満足度に関する意識構造について分析を行った。その結果、保有者と返納者で要因や意識構造に違いがあること、また保有者の返納制度活用意向や返納者の返納して良かったと感じる意識を高めていくためには、公共交通の充実度を高めていく必要があることを明らかにした。