著者

山本 和重

出版者

東海大学文明研究所 ; 2003-

雑誌

文明 = Civilizations (ISSN:13476424)

巻号頁・発行日

no.21, pp.45-54, 2016

著者

山本 龍彦

出版者

有斐閣

雑誌

ジュリスト = Monthly jurist (ISSN:04480791)

巻号頁・発行日

no.1534, pp.38-44, 2019-07

著者

大島 登志一 佐藤 清秀 山本 裕之 田村 秀行

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)

巻号頁・発行日

vol.4, no.4, pp.699-705, 1999-12-31 (Released:2017-02-01)

参考文献数

12

被引用文献数

4

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This paper introduces a collaborative shooting game - "RV-Border Guards," which uses Mixed Reality (MR) technologies. This system is designed to emphasize MR-specific features for entertainment. Three players wearing HMDs cooperatively battle with virtual invaders flying around them in the MR space. Each player is armed with a virtual gear such as a helmet and a gun, and can intuitively interact with the MR space using easy gestures. Total reality of the MR space is carefully tuned. This project tries to achieve a novel multi-player entertainment, which has never been realized without MR technologies.

著者

宮城 孝 藤賀 雅人 山本 俊哉 仁平 典宏 廣瀬 克哉

出版者

法政大学現代福祉学部現代福祉研究編集委員会

雑誌

現代福祉研究 (ISSN:13463349)

巻号頁・発行日

no.13, pp.99-125, 2013-03

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陸前高田地域再生支援研究プロジェクトは、東日本大震災において岩手県で最も甚大な被害にあった陸前高田市において、被災住民自身が地域の再生、生活再建に向けてその課題を話し合い、主体的な取り組みを行うことを支援しつつ、仮設住宅および被災地域におけるコミュニティの形成のあり方を共に模索しながら、今後の復興における地域再生のモデルづくりに寄与することを目的として、今日まで活動を続けている。本プロジェクトは、震災2年目を迎えた被災地において、昨年に引き続き2回目となる市内・外合わせて52の仮設住宅団地の自治会長等へのインタビュー調査を8月に実施しており、本稿は、その調査結果について整理した内容を記したものである。内容としては、①仮設住宅団地における地区別居住状況、②自治会活動とコミュニティ形成の状況、③独居高齢者や高齢者に関する状況と課題、④子どもに関する状況と課題、⑤住環境の問題と対応、⑥住田町の仮設住宅の住環境と居住状況、⑦外部支援団体の関与、⑧住宅再建・復興まちづくりに関する情報・取り組みと意見等である。最後に、これらの調査結果を踏まえて、状況の変化に合わせた復興計画の進捗管理のあり方について論述している。

著者

宮城 孝 森脇 環帆 仁平 典宏 山本 俊哉 藤賀 雅人 神谷 秀美 金 呉燮 松元 一明 崎坂 香屋子

出版者

法政大学現代福祉学部現代福祉研究編集委員会

雑誌

現代福祉研究 (ISSN:13463349)

巻号頁・発行日

no.16, pp.135-176, 2016-03

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陸前高田地域再生支援研究プロジェクトは、東日本大震災において岩手県で最も甚大な被害にあった陸前高田市において、被災住民自身が地域の再生、生活再建に向けてその課題を話し合い、主体的な取り組みを行うことを支援してきている。そして、仮設住宅および被災地域におけるコミュニティの形成のあり方を共に模索しながら、今後の復興における地域再生のモデルづくりに寄与することを目的として、今日まで活動を続けている。本プロジェクトは、上記に関する活動の一環として、2015年8月に、2011年から引き続き5回目となる市内・外合わせて48の仮設住宅団地の自治会長等へのインタビュー調査を行っている。本稿は、仮設住宅自治会長等に対するインタビュー調査結果等についての概要を記したものである。内容としては、居住5年目を迎えた仮設住宅団地における①転出・転入、空き住戸等の居住状況、②高齢者や子どもなど配慮が必要な人の状況、③住環境、生活環境の問題と対応、④自治会活動とコミュニティ形成の状況、⑤外部支援団体の関与の状況、⑥住宅再建・復興まちづくりに関する情報や意見等についてであり、それらの全体的な概要と各9地域の特徴について整理している。調査時点において震災発生から約4年半が経とうとしており、仮設住宅での暮らしが長期化する中、2014年末から一部災害公営住宅への入居が始まり、また、高台への移転が開始されてきており、住宅再建が目に見えてきた地域と、大規模な土地のかさ上げによる区画整理事業の完成時期が明確でなく、なかなか将来の展望が目に見えない世帯が少なからずあり、昨年度に比べて世帯・地域間格差の広がりが見られ、今後の支援のあり方が問われる。本稿で記した概要に加えて、各仮設住宅団地のデータの詳細を報告書としてまとめ、仮設住宅団地自治会長、行政、市議会、支援団体等広く関係者に送付し、今後の復興施策へのフィードバックを図っている。

著者

斎藤 徳美 山本 英和 佐野 剛 土井 宣夫

出版者

日本自然災害学会

雑誌

自然災害科学 (ISSN:02866021)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.59-74, 2003-05-30

被引用文献数

1

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岩手山では,火山性地震の頻発や表面現象の活発化に伴い, 1998年7月1日以降人山の規制が行われた。その後,噴火は発生していないものの,沈静化にも至らない状況で経過した。この間,経済環境の悪化が背景にあるものの,風評被害による観先客の落ち込みなど,地域経済への影響も考慮せざるを得ない状況となった。そのため,噴火の可能性が否定しきれないなかで,火山活動の監視や登山者の安全確保体制の整備をもとに,山頂まで入山規制の緩和を図るという,わが国では例のない「火山との共生」の試みが模索された。火山活動の監視や検討体制を整備し,研究者,防災関連機関,報道機関が連携する「減災の正四面体構造」(岡田・宇井, 1997) の実践のなかで,規制緩和のために必要かつ実効可能な安全対策の検討が行われた。そして,関係機関の連帯責任と連携を背景に,「気象台からの火山情報の適切な発表」,「登山者への緊急連絡システムの整備」,「自己責任の登山者への啓発」を三本柱とする安全対策が構築され. 2001年7月1日から10月8日まで岩手山東側登山道での入山規制の一時緩和が実施された。安全確保のためには,活動が活発化した火山には近づかないことが最善である。しかし,火山が有力な観光や地域振興の源である以上,有効な安全対策を構築し,地域社会と共生する取り組みが求められる。火山活動次第で規制や緩和を繰り返すいわば受け身の姿勢から,監視,評価,対策などの充実を図り,積極的な安全確保の対応に基づき入山を認めるといった岩手山での取り組みは,噴火周期の長い我が国の多くの火山にとって,先駆的な指針となりうると考えられる。本論文では,岩手山の入山規制の緩和に向けての登山者の安全対策の理念と具体的対策および今後の課題について論じることとする。

著者

榊原 淳太 山本 尚人 中村 力也 荒井 学 大木 陽亮 宮崎 勝

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.72, no.3, pp.608-612, 2011 (Released:2011-09-25)

参考文献数

18

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症例は60歳,女性.2002年右乳癌に対し術前化学療法後,右乳房切除術を施行.2004年骨転移のため化学療法を開始.2005年左鎖骨下静脈より中心静脈ポート(以下CVポート)を留置.その後,同ポートに感染を認め抜去し2008年6月左上腕静脈に再留置.2009年5月左頸部の腫脹,疼痛が出現し精査にて左内頸静脈内に広範な血栓を認めた.CVポートによる血栓形成と考え同日緊急入院.肺塞栓予防目的でヘパリナイゼーション後,CVポートを抜去.その後ワルファリン内服開始し症状は軽快した.当院における2007年1月~2009年6月までのポート留置症例の血栓形成に関する合併症は6/276(2.1%)であった.担癌患者のCVポート留置症例に対しては血栓形成の有無を画像にて定期的に確認することが重要である.

著者

山本 智子

出版者

近畿大学教職教育部

雑誌

近畿大学教育論叢 (ISSN:18809006)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.1-24, 2019

著者

山本 真理子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.81-92, 1994-03-30 (Released:2012-12-11)

参考文献数

108

著者

山本 秀樹 隈村 大誠 長野 千佳 竹内 扶美子 藤井 槙子 田頭 素行 大竹 康之

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学論文集 (ISSN:0386216X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.331-338, 2008-05-20 (Released:2008-06-15)

参考文献数

9

被引用文献数

2 2

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ビール製造工程から廃棄されるホップ苞部分にはポリフェノール類(カテキン,プロシアニジン類など)が豊富に含まれている.前報では,ホップ苞部分にカテキン類(カテキン,エピカテキン)が重合したプロシアニジン類(プロシアニジンB1, B2)が含まれていることを明らかにした.本研究ではホップ苞部分に含まれるポリフェノール類を純溶媒および混合溶媒により抽出分離を行い,それぞれ溶媒に対する溶解性の評価を溶媒と溶質の溶解度パラメータ(Solubility parameter)を用いて行った.実験で使用した溶媒には,水,メタノール,エタノール,1-プロパノール,アセトンおよびそれぞれの水溶液を用いた.純溶媒を用いた場合,ホップ苞部分からの総ポリフェノールの抽出量は水>メタノール>アセトン>エタノール>1-プロパノールであった.一方,混合溶媒(メタノール–水,エタノール–水,アセトン–水)を用いてポリフェノールを抽出した場合,すべての系で純溶媒より混合溶媒の方が高い抽出量を示した.エタノール水溶液を用いた場合,ポリフェノールの抽出量は最も高く,エタノールの体積分率40%(20 mol%)付近で最大抽出量を示した.本研究では,ポリフェノール類の各溶媒への溶解性の評価を行うために,溶媒および溶質の溶解度パラメータを用いた.溶媒および溶質のHildebrandの溶解度パラメータ(δH)の計算には,Fdors法を用いた.Hansenの定義する溶解度パラメータ(δt, δd, δp, δh)の計算にはvan Klevelen and Hoftyzer法を用いた.実験結果より,純溶媒の溶解性は,溶媒と溶質のHildebrandの溶解度パラメータの差が小さいほど高い傾向を示した.一方,混合溶媒に対する溶解性はHansen溶解度パラメータを3次元プロットした図中で,溶質と混合溶媒の溶解度パラメータの値が近いほど抽出量は多いことを明らかにした.さらに,2成分系の混合溶媒の場合,Hansen溶解度パラメータのそれぞれの寄与率(fd, fp, fh)を三角線図上にプロットすることで,線図上から抽出に最適な溶媒組成(体積比)を予測できることを明らかにした.

著者

山本 政雄

出版者

防衛庁防衛研究所

雑誌

防衛研究所紀要 (ISSN:13441116)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.45-68, 2006-12

著者

澤村 良二 櫻井 映子 山本 美枝子 立川 真理子 長谷川 明

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

衛生化学 (ISSN:0013273X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.5, pp.267-273, 1982-10-30 (Released:2008-05-30)

参考文献数

17

被引用文献数

2 3

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In the reaction of hypochlorite with amino acids, chloramine is formed at the first stage, and then decarboxylation and oxidation occur. Thus, either corresponding aldehyde and ammonia or corresponding nitrile is formed from amino acids. In the present studies, the products in the reaction mixture of glycine with hypochlorite at neutral condition are determined quantitatively. When the molar ratio of hypochlorite to glycine was less than 1, the residual chlorine and glycine were stable in the reaction mixture ; thus no ammonia and no aldehyde were formed. At the molar ratio ranging from 1 to 3, cyanide and cyanogen chloride were produced. Maximum formation of cyanide was observed at the ratio of about 2, but its yield was only 20% of glycine. When hypochlorite reacted on glycine at the molar ratio of 3, cyanogen chloride was produced in a quantitative yield. Cyanogen chloride was degraded by subsequent addition of excess hypochlorite. From these results, it is concluded that the nitrile formation is a main reaction of glycine with hypochlorite.

著者

ホワン ティー マイ 渡部 徹 福士 謙介 小野 あをい 中島 典之 山本 和夫

出版者

公益社団法人 日本水環境学会

雑誌

水環境学会誌 (ISSN:09168958)

巻号頁・発行日

vol.34, no.10, pp.153-159, 2011 (Released:2011-10-10)

参考文献数

21

被引用文献数

1 4

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衛生環境が貧しい途上国都市では,洪水時に,住民が病原微生物に汚染された水に接する機会が増えるため,感染症のリスク上昇が懸念される。本研究では,ベトナム国フエ市を対象に,洪水時と平常時における主要な感染経路からの大腸菌感染症の発症リスクを定量的に評価した。平常時における年間リスクは,最大で0.026(38人に1人が発症)と見積もられた。特に,家や店で生野菜を摂取することによるリスク(0.024)が高かった。一方,洪水時には,洪水中での家具の移動や掃除,料理,水遊び等の不衛生な行為によりリスクが0.45にまで大幅に上昇した。年間でわずか6.5日に過ぎない洪水時のリスクが平常時の年間リスクの17倍に相当することから,インフラ整備による洪水制御には大きなリスク削減効果が期待できる。しかし即時のインフラ整備は難しいことから,上記のような洪水中での不衛生な行為を控えることがより現実的な対策と言える。

著者

山本 浩三

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.1-37, 2000-07-31

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論説

著者

山本 敬生

出版者

鹿児島県立短期大学

雑誌

商経論叢 (ISSN:02881160)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.63-84, 2004-03-25

著者

森田 学 山本 龍生 竹内 倫子

出版者

岡山大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2010

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口腔関連の疾患と気象条件との関係を明らかにすることを目的とした。岡山大学病院予防歯科診療室の外来患者で、歯周病に起因する症状を急遽訴え、予約時間外で来院した患者(217名)を対象に、来院時の気象条件との関連を分析した。各月を3等分(上旬、中旬、及び下旬)したところ、その間に来院した患者数が、その期間中の平均気圧(r=0. 310、p<0. 05)、平均日照時間(r=0. 369、p<0. 05)と有意な相関を示した。以上のことから、気象条件と口腔の炎症性疾患との間には何らかの関係がある可能性が示唆された。

著者

長谷部 紀元 阪口 哲男 山本 毅雄

雑誌

情報処理学会研究報告情報システムと社会環境(IS)

巻号頁・発行日

vol.1994, no.89(1994-IS-051), pp.1-6, 1994-10-18

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図書館情報大学は、JUNETの初期ノードの一つであり、インターネット上のニュース機能(大学内ローカル・ニュースグループ)の利用が約9年あまり、メール機能の利用は学内で約13年、学外に対しても約11年の緒験がある。最近はこれらの機能の利用者が広がり、業務にも使われるようになってきた。最近のニュース機能・メール機能の利用統計と、ニュース機能による電子会議の状況の一部を紹介し、これらの新しいコミュニケーションチャネルの参入による大学内各層(卒業生を含む)間の情報流通の変化を論ずる。電子会議での議論は、反応が早いこと、議論がオープンであること、年齢差にこだわりが少ないこと等が特徴である。これが業務上の会議に受け継がれることにより、業務上の会議の進行にも影響を与えている。

著者

長谷部 紀元 阪口 哲男 山本 毅雄

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. 情報システム研究会報告

巻号頁・発行日

vol.94, no.89, pp.1-6, 1994-10-18

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図書館情報大学は,JUNEtの初期ノードの一つであり,インターネット上のニュース機能(大学内ロ-カル・ニュースグループ)の利用が約9年あまり,メール機能の利用は学内で約13年,学外に対しても約11年の経験がある.最近はこれらの機能の利用者が広がり,業務にも使われるようになってきた.最近のニュース機能・メール機能の利用統計と,ニュース機能による電子会議の状況の一部を紹介し,これらの新しいコミュニケーションチャネルの参入による大学内各層(卒業生を含む)間の情報流通の変化を論ずる.電子会議での議論は,反応が早いこと,議論がオープンであること,年齢差にこだわりが少ないこと等が特徴である.これが業務上の会議に受け継がれることにより,業務上の会議の進行にも影響を与えている.

著者

藤井 博英 山本 春江 大関 信子 角濱 春美 坂江 千寿子 阿保 美樹子 出貝 裕子 板野 優子 佐藤 寧子 樋口 日出子 瓦吹 綾子 田崎 博一 中村 恵子

雑誌

青森県立保健大学紀要 = Journal of Aomori University of Health and Welfare (ISSN:13493272)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.79-87, 2003-03

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In Aomori (JAPAN), there are shaman called "ITAKO" or "KAMISAMA", and they do prediction, fortune telling and medical care with their spiritual or religious power. This paper is intended as an investigation of the culture of shaman and mental health in Aomori. The participants in this survey were 670 people from the southern ares of Aomori prefecture who were outpatients because of chronic illness. We conducted this survey using a questionnaire form and a structured interview that mainly consists their experience of consulting to shaman. The following results were obtained: 232 (34.6%) informants had experience of consulting a shaman. Compared with gender, females had a greater tendency to consult. They consulted to shaman about "personal illness" and "family illness", and they had a need for healing. Their impressions after consulting a shaman were mainly "a feeling of healing", and "a felling of calm" (each from approximately 30% of 232 informants). It was found from the result that some people use both hospital care and shaman, and they feel healing and calm from the shaman while complying with their doctor. From this result we may say that shaman supplement or coexist with doctors for people having a chronic in this area.

著者

澤内 大輔 小澤 壮介 山本 康貴

出版者

北海道農業経済学会

雑誌

北海道農業経済研究 (ISSN:09189742)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.49-54, 2007-09-28

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The purpose of this study is to test the hypothesis that the area of production is a more significant factor influencing rice prices in Japan than the variety and taste of rice. We estimated a hedonic price function relating rice prices and the three factors influencing them. The results support our hypothesis that the area of production has the most significant influence among the three factors.