著者
吉内 一浩 山本 義春
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2018-04-01

日常生活下の情報取得法であるEcological Momentary Assessment(EMA)を発展させ、摂食障害患者の過食行動治療のため、ス マートフォンによるEMAで得られたデータを機械学習を用いてリアルタイムに解析し、その場で治療介入するEcological Moment ary Intervention(EMI)のシステムの開発を行うことを目的として以下を実施する。 1.過食衝動・行動の評価・介入システムの開発:コンピューター適応型質問票を含めて症状・行動の評価システムとEMIを行う ための機械学習を用いたシステムの開発を行う。 2.身体活動度による過食衝動・行動の予測モデルの開発:EMAで得られた情報を用いて、身体活動度による過食の予測モデルの 開発を行い、治療介入タイミングの同定を行う。 3.摂食障害患者における使用感の調査とマイクロランダム化試験による有効性の検証を行う。2018年度は、過食症状の評価・介入システムの開発を行った。具体的には、スマートフォンを用いて、過食衝動 ・行動、排出行動、気分の記録システムを実装した。そして、機械学習を用いた介入システム開発のための基礎的データを収集するために、日常生活下において、スマートフォンによる症状・行動の記録と、加速度計による身体活動度の記録、自律神経機能の評価のためのRR間隔の記録、過食の前の唾液中のコルチゾールとアミラーゼの記録のシステムのセットアップを行い、倫理委員会での承認を得た。現時点で、4名の被験者からのデータの取得が終了しており、2019年度中にデータの取得を終了させ、介入システムの開発を行う。
著者
吉内 一浩 山本 義春 米田 良 大谷 真
出版者
東京大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2016-04-01

ストレス関連疾患の治療法の一つにリラクセーション法があるが、習得の補助および習熟度の評価が困難であった。本研究では、EMAを応用したスマートフォンによるツールの開発を行うことを目的とした。方法は、スマートフォンによる自覚的習熟度や気分を入力するシステムを開発し、日常生活下においてリラクセーション法の前後における心拍変動による自律神経機能と自覚的な習熟度や気分との関連を検証した。結果は、習熟度の得点が高いほど、LF/HFが有意に低く、充実度が有意に高いという関連が認められた。従って、自覚的習熟度は、習得の程度を評価することが可能で、リラクセーション習得のための補助ツールとなることが示唆された。
著者
山本 義春 北島 剛司 佐々木 司 森田 賢治 吉内 一浩 中村 亨
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2014-04-01

うつ病の予防を目指した日常生活下における行動・心理動態のモニタリングシステムを構築するとともに、疾患発症・病態変化に伴う行動・心理動態の変容を評価・予測する客観的・定量的指標の開発を行った。さらに、行動・心理動態の変容とその移現象に関わる背後の生体システムの動力学的構造をデータ駆動型で推定することにより、開発指標の動力学的意味付けを行った。また、疾患発症・病態遷移の早期検知に資する動力学的機序に関する知見を得た。
著者
山本 智美 安保 智典 田中 伸一 細川 肇 春木 秀敏 西田 大 中川 栄志 廣田 恵理果 長谷川 達也
出版者
一般社団法人 日本消化器がん検診学会
雑誌
日本消化器がん検診学会雑誌 (ISSN:18807666)
巻号頁・発行日
vol.53, no.6, pp.759-765, 2015 (Released:2015-12-16)
参考文献数
12

対策型検診撮影法では独特の素早い体位変換や回転動作が困難な受診者に遭遇する事が少なくない。今回, 改善を目的に動画説明を導入し, 最初の右回り3回転動作に着目し有効性を評価した。対象と方法:右回り3回転を40秒未満で行えなかった者を3回転困難者とした。動画説明導入前群:1,665名(2011年11月17日~同年12月7日), 動画説明導入後群:1,631名(2012年1月19日~同年2月9日)で評価した。結果:全体では3回転困難者は, 動画説明導入前群で25.7%, 動画説明導入後群で12.1%であった(p<0.01)。3回転困難となる原因は74歳以下では体位変換に関する具体的な理解不足であったが, 75歳以上の高齢者では運動機能低下であり, 対策型検診撮影法を一律適用するのは困難である。結論:体位変換を視覚的に理解できる動画説明は多くの年齢層で右回り3回転動作を正しく理解させるのに有用である。
著者
中野 倫明 山本 新
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)
巻号頁・発行日
vol.61, no.12, pp.1693-1696, 2007-12-01 (Released:2010-01-29)
参考文献数
18
被引用文献数
1 3
著者
森部 豊 山本 明代 小沼 孝博 宮野 裕 舩田 善之
出版者
関西大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究は,東ユーラシア世界で見られる草原世界と農耕世界との境界域,すなわち「農業・牧畜境界地帯」の歴史的性格・特質が,ユーラシア全域で普遍的に見られるかを検証し,将来的に,ユーラシア史の歴史像を書き換えるための準備作業を行った。その結果,「農業・牧畜境界地帯」という概念は,ユーラシア史を叙述する上では再定義する必要があるという結論に達した。
著者
山本 貴司 今井 健之 中沢 正隆
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.1996, no.1, 1996-09-18

光信号の波長変換技術は将来のWDMネットワークの構築において不可欠な技術であり、光ファイバ中の四光波混合は有望な波長変換法として注目されている。効率の良い四光波混合を実現するためには位相整合条件(伝搬定数差x=0)を満たす必要があり、通常は励起光を零分散波長に設定する。しかし、光強度に依存して屈折率が変化するため位相整合条件は変化する。我々は今回、光強度に依存する位相整合条件について考慮し、ファイバの零分散波長より長波長側に励起光を設定することにより最大の変換効率が得られることを解析的および実験的に示すことができたので報告する。
著者
飯田 智恵 山本 昇
出版者
一般社団法人 日本看護研究学会
雑誌
日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.1_43-1_50, 2004-04-01 (Released:2016-03-31)
参考文献数
24

安全な温罨法の表面温度と継続時間を検討することを目的に,熱による皮膚組織の変化を検討した。一定温度に保った銅管に,ウレタン麻酔下でマウス大腿部を接触させ,様々な温度と時間で加温後,7日後までの皮膚の変化を光学顕微鏡で観察した。42℃5時間または43℃以上の加温で表皮細胞核濃縮や表皮下水疱,肥満細胞脱顆粒,コラーゲン線維配列変化,白血球浸潤が観察され,7日後までに真皮深部まで壊死に陥った。42℃2時間加温では変性像が軽度見られただけであった。また異なる材質(アルミニウム管,ネル布,ポリエステル布)を接触させた場合,43℃2時間加温でも傷害の程度は銅管に接触させた場合より弱く,皮膚組織の壊死は観察されなかった。以上のことから43℃以上や42℃5時間の加温で低温熱傷発症の可能性が高いことが示唆された。従って,低温熱傷を予防するために温罨法の表面温度への配慮と適切なカバーの材質の選択が必要である。
著者
野中 洋一 福本 勲 山本 宏 高梨 千賀子
出版者
研究・イノベーション学会
雑誌
研究 技術 計画 (ISSN:09147020)
巻号頁・発行日
vol.33, no.4, pp.299-314, 2018-12-27 (Released:2020-01-31)
参考文献数
6

This article reported on the latest industry-level activities and national policies of Industrial IoT in US, Germany and Japan.All of the three countries positioned the development of Industrial IoT in the higher-level policies to make solutions toward social challenges, but their approaches are different. US takes an approach from IT, based on their remarkable IT competency and data analysis techniques. On the other hand, Germany and Japan take an approach from manufacturing, based on their manufacturing factories in the world. Those Industrial IoT-related activities establishes a partnership with each other and also with other players like China to bring their own advantages together.It is considered that there are at least two common elements among the activities. One is the marketing that the function is much more enhanced to reduce uncertainty of market and technology and explore partnership. The other is "value co-creation scheme" such as reference architecture and test bed which enables members to design a new ecosystem beforehand from the perspective of open and close strategy.
著者
竹島 雄介 岩崎 由希子 岡村 僚久 藤尾 圭志 山本 一彦
出版者
日本臨床免疫学会
雑誌
日本臨床免疫学会会誌 (ISSN:09114300)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1, pp.12-20, 2017 (Released:2017-05-23)
参考文献数
64
被引用文献数
1 1

細胞の代謝制御の重要性は,癌細胞においてエネルギー産生を解糖系に依存する現象がWarburg効果として報告されたことに始まる.近年,免疫担当細胞における代謝の制御が細胞の分化や機能において鍵となるという知見が蓄積されつつあり,免疫担当細胞が休止状態から活性化状態に入る際には,酸化的リン酸化に依っていたエネルギー産生から,解糖系に依存したエネルギー産生へと大きな代謝状態の変化を要することが明らかとなっている.特にT細胞においては,ナイーブT細胞からエフェクターT細胞への分化過程における代謝制御の研究がより詳細に解明されており,免疫代謝の分野では最も研究が進んだ分野となっているが,B細胞や骨髄球系の細胞においても特徴的な代謝制御が明らかにされつつある.現在,全身性エリテマトーデスを始めとする自己免疫疾患において,免疫担当細胞における代謝変調は慢性的な免疫系の活性化の結果としてばかりでなく,疾患の引き金としても極めて重要であると考えられている.本稿では,全身性エリテマトーデスにおける代謝制御について,T細胞およびB細胞を中心に概説し,病態と如何に関わっているか,更には将来的な治療ターゲットの可能性について考察する.
著者
山本 真由美
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.21-25, 2009 (Released:2010-03-17)
参考文献数
9
被引用文献数
1

長期臥床により誤嚥性肺炎を繰り返していた超高齢患者に対して嚥下訓練を実施し,経口摂取が可能になり退院後も嚥下機能が長期間維持された症例を経験した.この症例において,嚥下訓練の早期開始,喉頭挙上介助法を使った嚥下訓練,退院に向けての家族指導の3点が有効だったと考える.嚥下反射が安静時に観察されない状態だったので,嚥下訓練の早期開始はさらなる誤嚥と嚥下機能の悪化を止めたと考える.嚥下訓練においては,喉頭を他動的に押し上げて維持する喉頭挙上介助法が本症例の嚥下反射誘発に有効だった.嚥下反射は中枢性のパターン運動であり,喉頭挙上維持はパターン運動開始のトリガーになるのではないかと考えた.退院にあたっては,家族に対して口腔顔面筋群の筋力向上訓練,食事形態,食事介助の指導を行ったが,これは退院後の嚥下機能維持と誤嚥防止に有効だった.
著者
松尾 善美 山本 洋史 米田 稔彦 三木 明徳
出版者
一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会
雑誌
日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)
巻号頁・発行日
vol.13, no.2, pp.300-306, 2003-12-20 (Released:2018-04-10)
参考文献数
25

腹式呼吸(横隔膜呼吸)により,1回換気量の増加,呼吸数・酸素換気当量・死腔換気率の減少,さらにPaO2 上昇やPaCO2 減少が報告されている.呼吸補助筋の収縮抑制と胸腹部運動の同期性を伴った意識下での呼吸コントロールが成功したときに,腹式呼吸は,換気効率を改善し,呼吸困難感を緩和する可能性がある.しかし,安定期COPD患者では,必ずしも完全な腹式呼吸パターン習得がその目標にはならない.
著者
藤田 英二 赤嶺 卓哉 高井 洋平 川西 正志 Dennis R. Taaffe 柳沼 悠 山本 正嘉
出版者
一般社団法人 日本体育学会
雑誌
体育学研究 (ISSN:04846710)
巻号頁・発行日
vol.64, no.2, pp.797-806, 2019-12-16 (Released:2019-12-20)
参考文献数
26

Here, in comparison with community-dwelling middle-aged and older men, we investigated the skeletal muscle mass and bone mineral density of a Japanese alpinist (Mr. A) who, at the age of 80 years, is to date the oldest person to have climbed to the summit of Mount Everest (8,848 m). Using dual X-ray absorptiometry, we determined the appendicular skeletal muscle mass index (SMI), total bone mineral density (tBMD), whole body fat-free mass index (FFMI) and fat mass index (FMI) of Mr. A (84.6 yr) and 209 community-dwelling middle-aged and older men (50-79 yr, mean age: 68.1 yr). The SMI, tBMD, FFMI and FMI were 8.79 kg/m2, 1.075 g/cm2, 22.3 kg/m2 and 9.8 kg/m2, respectively, in Mr. A and 7.46 ± 0.81 kg/m2, 1.020 ± 0.100 g/cm2, 18.1 ± 1.9 kg/m2 and 5.5 ± 1.7 kg/m2, respectively, in the community-dwelling middle-aged and older men. The values in Mr. A were higher than those in the community-dwelling middle-aged and older men, with z-scores for the SMI and tBMD of 1.63 and 0.55, respectively. Mr. A maintained a high skeletal muscle mass and bone mineral density even at the age of 84 years, which may have been attributable in part to his long-term training for mountain climbing.