著者
山田 幸三
出版者
企業家研究フォーラム
雑誌
企業家研究 (ISSN:24340316)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.15-32, 2022-02-20 (Released:2023-03-10)
参考文献数
31

COVID─19 has expanded from early 2020 rapidly and has dramatically revealed the negative aspects of accelerated globalization and pursuit of mobility. In the Age of Living with COVID─19, there will be increasing urgency to rebuild society in a decentralized form, to ensure the independence and resilience of regional cities and communities in Japan.This paper explores the role of family business in regional revitalization by focusing on the relationship between the characteristics of the socioemotional wealth of the family business and entrepreneurship.In order to create regional revitalization, innovation that creates economic and social value by taking advantage of regional characteristics is necessary. This and other elements of regional strength, such as tradition-based innovation and entrepreneurship, the curbing of excessive competition such as cutthroat competition, and a shift from quantitative growth to qualitative growth, are the antithesis of the various problems of modern society that must be reflected on. The key is the producers’ sense of belonging and attachment to the region: the region and their own survival are perceived as two sides of the same coin.This paper insists that the leading force behind regional revitalization is a family business that conducts business succession in the region over a long period of time, retains SEW, and has indigenousness and legitimacy. Family business is expected to play a role in contributing to the realization of a decentralized society as a driving force for an independent local economy.
著者
山田 拓実 竹内 萌恵 成澤 拓実 福島 渓太 塩崎 洸 高橋 哲也 深谷 麻衣 森田 洋史 樋野 公宏
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画報告集 (ISSN:24364460)
巻号頁・発行日
vol.21, no.4, pp.486-491, 2023-03-10 (Released:2023-03-10)
参考文献数
14

本研究は日本の9都市における、都市計画関連政策を1000 Cities Challengeの指標を用いて身体活動促進の観点から試行的に評価して、各都市の政策の現状を示すことを目的とする。結果として、身体活動促進につながる政策も散見されるが、文面を見る限りでは必ずしも身体活動促進を意識していると判断できない政策も多かった。指標別に見ると、自転車・歩行者インフラの整備についてはすべての市が、雇用分布や街路接続については、どの市も身体活動促進を意識した政策を持たなかった。
著者
山田 拓実 瀬田 史彦
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画報告集 (ISSN:24364460)
巻号頁・発行日
vol.21, no.4, pp.394-401, 2023-03-10 (Released:2023-03-10)
参考文献数
28

本研究では人々の自由行動に着目し、東京圏と山陰両県・北東北の若年層を対象としたwebアンケート調査により、コロナ禍前後におけるオンラインツールを用いた遠隔地との交流頻度の変化および満足度を都市圏ごとに明らかにし、withコロナ時代における大都市圏と地方圏との交流の活発化に向けた示唆を与えることを目的とする。その結果遠隔地と行う交流の増減について、コミュニケーションが一方向的な活動は都市圏による違いがあったが、双方向的な活動は都市圏による違いは見られなかった。さらに山陰両県・北東北の方が東京圏より交流頻度はコロナ禍前と比べて増加しているものの、オンライン形式による交流のメリットは東京圏の方でより感じていることが明らかになった。
著者
矢田部 力 神保 花 石川 顕一 山田 泰史 中沢 正治
出版者
横断型基幹科学技術研究団体連合(横幹連合)
雑誌
横幹連合コンファレンス予稿集 第1回横幹連合コンファレンス
巻号頁・発行日
pp.83, 2005 (Released:2006-06-27)

光の波長よりもやや小さい周期を持つサブ波長領域の回折光学素子は、通常の回折格子とは異なった特徴的な機能を持つことが知られている。本研究では、複合的な機能を持つ回折光学素子を設計することを目的として、光を電磁波として扱いマクスウェル方程式を直接解く時間領域差分(FDTD)法によって電磁界シミュレーションをおこなった。
著者
岸本 大輝 杉浦 巧 山田 悠司 栗原 聡
雑誌
研究報告知能システム(ICS) (ISSN:2188885X)
巻号頁・発行日
vol.2023-ICS-210, no.11, pp.1-7, 2023-03-03

コミュニケーションがオンライン中心となるリモートワーク環境では,意思疎通を通じたストレスの把握が行いにくい.そのため,業務を継続しながら実施できるリモートワーカーのストレス検知が重要となる.今回,この問題へのアプローチとして PC 操作ログ分析と表情分析に着目した.本研究では,リモートワークにおける PC 操作特徴量・表情分析による感情推定値とストレスの関係を明らかにすることを目的としている.まず,心拍センサ・PC 操作ログ取得プログラム・Web カメラからデータを取得して加工・統合の処理を行う環境を構築した.PC 操作ログに関しては,キーボード,マウス,ウインドウの操作ログを取得する.PC 上で行うタスクを設定した上で,疑似的にオフィスワーク及びリモートワークを実施し,データの取得を行った.実験で得られたデータの分析結果として,左クリックの回数や嫌気,悲しみの感情推定値がストレスの変化に関係していることが示唆されたが,どれも弱い相関であった.しかし,業務に慣れるまではリモートワークではなくオフィスワークを実施することでストレスが軽減するという,リモートワークを実施する上で重要となりうる知見が示唆された.
著者
本多 徳行 斎藤 等 山田 武千代 野田 一郎 大坪 俊雄
出版者
耳鼻咽喉科臨床学会
雑誌
耳鼻咽喉科臨床 補冊 (ISSN:09121870)
巻号頁・発行日
vol.1993, no.Supplement63, pp.154-157, 1993-07-25 (Released:2012-11-27)
参考文献数
15
被引用文献数
2 2

We encountered a case of hyoid bone elongation characterized by a clicking sound on swallowing. A 32-year-old man complained of a foreign body sensation and painless clicking sound on the left side of his neck when swallowing. CT scan of the neck revealed that the left greater cornu of the hyoid bone was elongated. Both greater cornu were surgically removed, and his symptoms disappeared.
著者
松本 直也 伊藤 めぐみ 山田 一孝 豊留 孝仁
出版者
日本野生動物医学会
雑誌
日本野生動物医学会誌 (ISSN:13426133)
巻号頁・発行日
vol.25, no.3, pp.101-107, 2020-09-30 (Released:2020-11-30)
参考文献数
14
被引用文献数
2 4

飼育下の鳥類においてアスペルギルス症は重要な疾患であるが,その予防策や診断方法,治療法は確立されていない。アスペルギルス症の主な起因菌であるAspergillus fumigatusは自然環境中に普遍的に存在するため,ときとして飼育鳥類に感染し,死に至らしめる。登別マリンパークニクス飼育下のキングペンギン(Aptenodytes patagonicus),ジェンツーペンギン(Pygoscelis papua),ケープペンギン(Spheniscus demersus)のA. fumigatus感染を防ぐことを目的とし,本研究では飼育環境中に存在するA. fumigatus汚染源の調査を行った。エアーサンプリングおよび土壌サンプリングのデータから主な汚染源が土壌であると推定されたため,土壌とペンギンの接触を最小限とする対策を行った。その結果,アスペルギルス症の発症は認められなくなった。本研究から,A. fumigatusの感染予防において,予め飼育環境下の汚染源を推定することは有効であり,屋内での対策とともに屋外の環境への対策も重要であることが確認された。
著者
大山 博司 大山 恵子 諸見里 仁 高木 宜史 田代 優輝 大山 高史 山田 美紀 江戸 直樹 藤森 新
出版者
一般社団法人 日本痛風・核酸代謝学会
雑誌
痛風と核酸代謝 (ISSN:13449796)
巻号頁・発行日
vol.40, no.2, pp.123-130, 2016-12-20 (Released:2016-12-20)

健常者3名と高尿酸血症患者6名を対象に,有酸素運動,低強度(20RMで10回を3セット)レジスタンストレーニング,高強度(10RMで10回を3セット)レジスタンストレーニングの3段階の運動を実施して血清尿酸値への影響を検討した.健常者,高尿酸血症患者とも有酸素運動では血清尿酸値は変化しなかったが,高尿酸血症患者では低強度,高強度いずれのレジスタンストレーニングでも運動翌日に血清尿酸値の有意な上昇がみられ,高強度レジスタンストレーニングでは運動直後にも血清尿酸値の有意な上昇が観察された.レジスタンストレーニングは解糖系をエネルギー源とする嫌気性運動筋である速筋を使用するトレーニングであり,運動直後の血清尿酸値の上昇には筋肉活動によって生成された乳酸による尿酸排泄障害が関与する可能性が疑われた.また,有意差はついていないが,健常者,高尿酸血症患者いずれにおいても運動翌日に血清CK値が運動前の数倍上昇しており,運動翌日の血清尿酸値の上昇には筋線維の断裂・破壊などに伴う,筋肉内に含まれているプリンヌクレオチドの溶出の影響も可能性として挙げることができるかもしれない.レジスタンストレーニングは強度によっては血清尿酸値上昇をもたらす可能性があり,その機序に関しては今後さらなる検討が必要と考えられた.レジスタンストレーニングはインスリン感受性やHDLコレステロールを上昇させる効果や筋肉量の増加,基礎代謝の亢進などにより生活習慣病の予防に有効なことが報告されており,痛風・高尿酸血症患者に運動を実施する場合は,痛風関節炎の有無や尿酸値の推移に注意しながら有酸素運動と無理のない程度の低強度レジスタンストレーニングを組み合わせた運動を推奨することが望ましいと考えられた.
著者
山田 久 高柳 和史
出版者
公益社団法人 日本水産学会
雑誌
日本水産学会誌 (ISSN:00215392)
巻号頁・発行日
vol.61, no.6, pp.895-904, 1995-11-15 (Released:2008-02-29)
参考文献数
14
被引用文献数
1 1

Applicability of the following marine fish species (Sillago japonica, Rudarius ercodes, and Pagrus major) in habitating the Japanese coastal waters as an experimental animal on the bioconcentration of hazardous chemicals has been examined by comparing the bioconcentration of TBTO, TPTC, TBP, HCB, α-HCH, and Co in these fish. These species of fish bioconcentrated these chemicals differently depending on the uptake and elimination rates. The bioconcentration factors of the chemicals in S. japonica were similar to those in P. major. The bioconcentration factors in R. ercodes were slightly different from those in S. japonica and P. major. A large amount of Co was bioconcentrated in R. ercodes. On the other hand, organic chemicals such as TBTO, TPTC, and TBP were not significantly bioconcentrated in R. ercodes. Our results based on the characteristics of bioconcentration suggest that S. japonica and P. major were suitable for the experimental species of fish.
著者
山田 周二
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.93, no.6, pp.443-463, 2020-11-01 (Released:2023-02-19)
参考文献数
18

本研究は,約30 mメッシュのDEMを用いて,北緯60度~南緯60度のすべての陸地にある山頂を抽出した.半径1 kmの円内の中心点が,その円内で最も標高が高い場合に,その中心点を山頂と定義し,その円内の起伏と平均傾斜を計測した.その結果,起伏が1,500 m以上で平均傾斜が45°以上と,きわめて険しい山頂のほとんどは,ヒマラヤ山脈に分布しており,それに次いで険しい,起伏が500 m以上で平均傾斜が35°以上の山頂は,アルプス・ヒマラヤ地域および環太平洋地域,中央アジア,アフリカ大地溝帯といった地殻変動や火山活動が活発な地域に分布することがあきらかになった.また,起伏が500 m以上で平均傾斜が35°未満の山頂は,上記の地域に加えて,大陸縁に分布すること,そして,起伏が500 m未満で平均傾斜が35°以上の山頂は,東アジア南部の塔状カルストに限られること,があきらかになった.
著者
小山田 了三
出版者
富士大学学術研究会
雑誌
富士大学紀要 (ISSN:03855007)
巻号頁・発行日
vol.35, no.2, pp.91-106,図4枚, 2003-03
著者
竹渕瑛一 山田泰弘 鈴木浩 服部哲 速水治夫
雑誌
第75回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2013, no.1, pp.381-382, 2013-03-06

昨今,いくつかのWebAPIを組み合わせることで新たなWebサービスを立ち上げるマッシュアップの事例が増えている. 提供されるWebAPIの多くは,特定のURLに対しリクエストを発行することによって,リクエストに応じたデータを得られる方式を採用している.取得時の処理はサーバサイドで行われている. 本研究ではWebAPIをクライアントサイドで動作させる方式の検討と評価を行った.試作システムとしてPixivを対象に提案方式によるWebAPIを実装した.従来方式ではWebAPIをサーバサイドで動作させるが,提案方式ではクライアントサイドにWebAPIを設置し,逐次サーバサイドのWebページにアクセスすることでデータを取得する.
著者
石村 大輔 馬場 俊孝 近貞 直孝 山田 圭太郎
出版者
東京都立大学
雑誌
挑戦的研究(萌芽)
巻号頁・発行日
2020-07-30

人類の多くは沿岸低地に居住しており,津波リスクにさらされている.中でもフィリピンが面する南シナ海の周辺人口は数億人にのぼり,東南アジアの主要都市が立地している.しかし,南シナ海の津波リスク把握のための基礎的情報が圧倒的に不足しており,実証的なデータ(津波堆積物)に立脚した津波リスク評価は喫緊の課題である.そこで本研究では,南シナ海における津波リスク評価の高度化を目指して,ルソン島の海岸に分布する巨礫を対象にし,1)空撮画像による巨礫の大きさ・分布の把握,2)巨礫を運搬させうる津波の数値計算,を行う.そして,過去に南シナ海を襲った津波の規模と波源の推定を行い,津波リスクを評価する.
著者
山田 洋行
出版者
一般社団法人 エネルギー・資源学会
雑誌
エネルギー・資源学会論文誌 (ISSN:24330531)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.103-112, 2022 (Released:2022-05-10)
参考文献数
12

For expanding the installation of solar power systems in detached houses, it is important to understand the status of power consumption and solar power generation based on their characteristics. Therefore, we surveyed the electricity consumption, PV capacity, power generation, power sales, and self-consumption rate of detached houses in each year of PV installation, using micro data of survey on carbon dioxide emissions from residential sector. The results show that the average capacity of PV installed before 2010 was 3.9 kW, while the capacity of PV installed in 2013-2014 was 5.5 kW, an increase of more than 30%. On the other hand, it was found that the total floor area of houses has not changed that much. Thus the increase in average PV capacity can be attributed to lowered economic constraints such as reduced PV system costs and the popularity of overloading. In addition, there has been no increase in average capacity of PV installed after 2015, which can be due to new constraints related to the location of PV installations, such as the total floor space of houses.