著者
川名 敬
出版者
東京大学
雑誌
奨励研究(A)
巻号頁・発行日
1999

子宮頚癌の発生に深く関与しているヒトパピローマウイルス(HPV)は、性行為感染により腟粘膜や子宮腟部の粘膜上皮に感染する。このHPV感染を防御することで、子宮頚癌の発生を制御する試みが既に諸外国で始まっている。しかし、子宮頚癌に関連するHPVは10種類以上(16、18など)あり、それらの抗原性はHPV型によって異なっているため、どの型のHPVにも有効なワクチンを開発することが大きな課題となっている。本研究ではHPVの粒子を形成する蛋白質のうち、L2蛋白質に注目し、その一部にどのHPV型にもほぼ共通でかつHPV粒子の表面に露出している領域があることを見出した。HPV16型のこの領域と同じアミノ酸を持つ合成ペプチドをL2ワクチンとして、BALB/cマウスでのワクチン実験を行った。HPVは性器感染することを考慮し、粘膜免疫を誘導できるように経鼻接種により16L2ペプチドを投与した。マウスの血清中、腟洗浄液中にHPV6、16、18型に対する特異抗体が誘導された。腟洗浄液中には主としてIgA抗体が誘導された。HPVはマウスには感染しないため、ワクチンの効果判定には、培養細胞でのHPV感染系を用いた。マウス血清中、腟洗浄液中のいずれにも、HPV6、16型の感染を阻害できる中和抗体が含まれていた。L2ペプチドワクチンの経鼻接種は、性器粘膜面に複数のHPV感染を阻害できる抗体を誘導できることが示された。一方、MHCクラスIIのハプロタイプが異なる系統であるC57BL10マウスで同様のワクチン実験を行ったが、特異抗体が誘導されなかった。16L2ペプチドをC57BL10マウスのMHCクラスII分子に結合できるように改変したところ、BALB/cマウスと同様の中和抗体誘導が示された。このペプチドワクチンはMHCハプロタイプに応じた改変が可能であることが示された。
著者
平沼 賢次 川名 優孝 刑部 真弘 木船 弘康 毛利 邦彦 犬飼 和具
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集B編 (ISSN:18848346)
巻号頁・発行日
vol.79, no.799, pp.234-238, 2013 (Released:2013-03-25)
参考文献数
2
被引用文献数
2

This paper describes on the energy saving experiment by using the smart meter. In Japan, last summer, the power shortage was concerned and the limited use of electric power had been issued from the government. We constructed display system of the electric power consumption of Tokyo University of Marine Science and Technology (TUMSAT) on the web. This system could provide the average power usage during 10 minutes to promote the energy saving actions of each consumer. From the energy saving experiment in our university, it was found that the display on web was significantly effective to suppress the consumption of electric power without the compulsory cut off.
著者
川名 はつ子 三浦 悌二
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.57-62, 1989-04-01 (Released:2010-10-13)
参考文献数
5

各国とも人口動態統計の整備される以前には月別出生の統計はなく, 長期の変動を観察するための資料に乏しい.このたび信頼できると思われる朝鮮の族譜の記録から1399~1980年生まれで出生年月の明らかな13, 004人について調べ, 従来知られていなかった朝鮮での月別出生数を明らかにした.その結果, 15~18世紀には春と秋の2つの山がみられたが, 19世紀以降はその傾向が弱まり, さらに20世紀中ごろになると春の山のみが高くなり, 20世紀前半の日本と共通のパターンが見られた.その後, 日本では1964年から一年中ほぼ平坦となったが, 朝鮮では1970~1980年代に入っても, まだ早生まれの多いパターンを残していた.本研究の20世紀に入ってからの動向は, 朝鮮総督府統計年報や韓国人口動態統計から調べた一般人口の結果とほぼ一致した.
著者
菊地 伊豆実 田沼 弘之 川名 誠司
出版者
日本医科大学医学会
雑誌
日本医科大学医学会雑誌 (ISSN:13498975)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.6-13, 2013 (Released:2013-03-11)
参考文献数
70

In hyperkeratotic type tinea pedis, a sufficient curative effect is generally not obtained with topical antimycotic agents alone, because the main symptom is plantar keratosis. Oral antifungal drugs, such as itraconazole and terbinafine, are useful for treating hyperkeratotic tinea pedis in patients who can orally ingest drugs. In patients who do not respond to oral antifungal agents, we recommend the combination of an oral antifungal agent (such as itraconazole or terbinafine) and a topical antifungal agent, although problems may be encountered in obtaining reimbursement under the Japanese health insurance system. If oral administration is impossible, various topical application methods, such as concurrent use of urea ointments and the use of occlusive dressing technique, can be tried. In any case, it is important to continue treatment without losing hope. Combination therapy with oral and topical antimycotics is considered the most effective treatment. I generalized including domestic and foreign reports, and I pointed out problems, mainly regarding the cure for disease in consideration of the pharmacokinetics in the stratum corneum. In the future, we hope to see the development of more oral and topical antifungal agents that have fewer systemic adverse effects (in particular, hepatic disorders), have interactions with other drugs, and are transferred to the skin at higher concentrations. Treatment regimens (including dosage and treatment period) for existing drugs will also have to be reviewed in multicentre clinical trials.
著者
佐々木 寿 宮田 純 西村 匡司 槇 陽平 田上 陽一 濱川 侑介 君塚 善文 林 伸好 藤倉 雄二 川名 明彦
出版者
COSMIC
雑誌
呼吸臨床 (ISSN:24333778)
巻号頁・発行日
vol.3, no.12, pp.e00093, 2019 (Released:2022-10-22)
参考文献数
12

右上葉の肺扁平上皮癌(cT2aN3M1c stage IVB)と診断した60歳男性に対し,1次化学療法としてペムブロリズマブを投与後,全身倦怠感を認めた。血中好酸球増多,血清コルチゾール値・血清ACTH濃度が検出感度以下であり,迅速ACTH負荷試験でコルチゾール低値であり,反応性の低下を認めた。MRIとCTで下垂体と副腎に明らかな異常所見を認めず,ペムブロリズマブによるACTH単独欠損症と診断した。
著者
川名 純平 諏訪 竜也 関 庸一
出版者
公益社団法人 日本オペレーションズ・リサーチ学会
雑誌
日本オペレーションズ・リサーチ学会和文論文誌 (ISSN:13498940)
巻号頁・発行日
vol.61, pp.23-44, 2018 (Released:2018-12-27)
参考文献数
12

本研究では,経営主体横断的に収集されたスーパーマーケットの大規模ID付きPOSデータの分析法を提案する.これにより,店舗や顧客の販売や購買の類型をとらえ,顧客行動とその遷移傾向を明らかにする.まず,月次の商品カテゴリ上での販売額・購買額分布に注目して,これに自己組織化マップ(SOM)を適用することで,店舗販売類型,顧客行動類型を抽出する.この際,カテゴリごとの金額が桁違いであるので,Box-Cox変換を利用した.次に,店舗グループごとに,顧客の購買行動類型の構成比,月間の類型間遷移の頻度,新規顧客の加入数などに注目し,その特徴を明らかにした.その結果,顧客のロイヤリティや年齢層が異なる店舗グループの間では,米,精肉,鮮魚といった商品購買行動の傾向や遷移が異なることが明らかになった.提案法は,店舗間の顧客層の差異を発見するために有効であると考えられる.
著者
川名 喜之
出版者
経営哲学学会
雑誌
経営哲学 (ISSN:18843476)
巻号頁・発行日
vol.18, no.2, pp.37-53, 2022-01-31 (Released:2022-04-08)
参考文献数
31

本論文の目的は、近年金融機関で発生した組織不祥事を事例として、各社を取り巻く外部環境、その外部環境を受けた組織的対応、そして組織から求められる個人行動の連関性に着目することで、不祥事発生のメカニズムを明らかにしていくことにある。組織不祥事に関する先行研究は、組織不祥事の発生を未然に防止する組織の構築を目指してきた。しかしながら、組織不祥事の発生要因を、外部環境、組織構造、および個人の利害追求に還元する形では、いかにして組織不祥事が生じるのかを十分に説明できないという理論的課題を有してきた。そこで本論文では、先行研究の検討を通じてステークホルダーや当該企業を取り巻く規制などの外部環境をマクロとし、組織(メゾ)、従業員(ミクロ)の連関関係を組織不祥事の発生メカニズムとして捉える新たな分析枠組みを提示し、スルガ銀行、商工中金で発生した組織不祥事を対象として事例分析を行った。事例分析で明らかになるのは、マクロである外部環境からの要求に応答する形で整備され、ステークホルダーから正当性を獲得した組織において、その組織を維持・拡大するために従業員が暴走することで、組織不祥事が生じるという発見事実である。組織不祥事は、組織自体に欠陥や個人に問題があるのではなく、法規制やステークホルダーに埋め込まれた組織が、存立基盤と与えられた役割との矛盾を解消するために、不正自体を正当な行為として認識させていくメゾーミクロでの影の正当化が生じるからであると考える。影の正当化による悪循環のメカニズムが、組織内の不祥事防止策やガバナンスを無効化し、組織不祥事を生み出すことを明らかにしたことが、本論文の理論的貢献である。悪循環を生み出すマクロ・メゾ・ミクロの関係に注目し、組織不祥事の発生メカニズムを明らかにしつつ、いかに介入していく仕組みを作るのかが、今後の経営倫理研究に残された課題である。