著者

今中 哲二 川野 徳幸 竹峰 誠一郎 進藤 眞人 鈴木 真奈美 真下 俊樹 平林 今日子 高橋 博子 振津 かつみ 木村 真三 七沢 潔 玉山 ともよ

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

---

代表者の今中は以前よりチェルノブイリ原発事故の調査を行ってきた。福島原発事故の長期的問題を考えるため、広島・長崎原爆被害やセミパラチンスク核実験被害の調査を行っている川野徳幸、マーシャル諸島での核実験被害調査を行っている竹峰誠一郎らとともに、原子力開発がはじまって以来世界中で発生した様々な核災害の後始末について調査を行った。核災害は、放射線被曝や放射能汚染といった問題にとどまらず、社会的に幅広い被害をもたらしており、その多くは災害が起きてから50年以上たっても解決されないことが示された。得られた成果は2017年11月12日に東京で開催した報告会で発表し、12編の報告を含むレポートにまとめた。

著者

向山 武彦 平川 直弘 高橋 博 滝塚 貴和 木村 逸郎 小川 徹 小寺 正俊 安俊 弘 若林 利男 原田 秀郎 井上 正 高木 直行

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.159-193, 1995-03-30 (Released:2010-03-08)

参考文献数

140

被引用文献数

2

---

原子力開発の当初から高レベル廃棄物は重要問題の1つであったが,原子力利用の進展に伴いその重要性はますます大きく厳しいものとなってきている。現在,地層処分が多くの国で既定の処分方法となっているが,より優れた方法を目指して消滅処理の研究が進んでいる。特に最近,この方面の研究が盛んになり,しかも日本がその重要な牽引車の役割を担っている。本「特集」では,このような事情に鑑み,消滅処理技術の解説,関連技術の現状,研究開発の経緯,オメガ計画,国際動向,国内における技術開発の現状,地層処分からみた位置付けについて,一般の読者を対象に解説して頂いた。

著者

篠田 佳彦 土田 昭司 木村 浩

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.94-112, 2014 (Released:2014-08-15)

参考文献数

19

被引用文献数

1 2

---

Fukushima Daiichi nuclear power plant accident (Fukushima accident) has brought about a great change in many people's perceptions about nuclear power plant safety. When discussing future energy options for Japan, it is important to have a full grasp of the attitude of a large number of people towards nuclear energy. The Atomic Energy Society of Japan has conducted annual questionnaire survey of 500 adults who live within 30 kilometers of Tokyo Station. The aim of this survey is to assess trends in public attitude towards nuclear energy. The authors that designed the questionnaire entries of this survey have been managing questionnaire data as members of the Data Management Working Group under the Social and Environmental Division of the Atomic Energy Society of Japan. We confirmed the change in public attitude towards nuclear energy through this periodical survey after the Fukushima accident. In particular, public concerns about the use of nuclear energy increased after the Fukushima accident, and many people have raised doubts over the use of nuclear energy in the future.

著者

佐藤 昌子 木村 あやの 藤崎 春代

出版者

昭和女子大学

雑誌

昭和女子大学生活心理研究所紀要 (ISSN:18800548)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.25-38, 2010-03-31

---

An important function of the Counseling Room affiliated with the Showa Women`s University is training graduate students in clinical psychology. Graduate student interns in this institute, supported by clinical psychologist, assess and counsel clients varying from children to the elderly. In the Counseling Room, the use of the Wechsler Intelligence Scale(WISC and WAIS) for assessment has continued to increase and currently accounts for nearly 40% of all cases in 2009.The results of WISC tests performed on 30 participants (aged 6 to 16 years) between April 2006 and June 2009 are reported and the contribution of using the scales to the education of clinical psychologists is discussed.

著者

木村 有美子

出版者

大阪樟蔭女子大学

雑誌

樟蔭国文学 (ISSN:03898792)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.55-71, 1986-01-10

著者

石山 昱夫 木村 賛 神谷 正明

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム学会誌

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.17-23, 1982

著者

木村 哲二

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

日本獸醫學雜誌 (ISSN:00215295)

巻号頁・発行日

vol.27, no.6, pp.1-4, 1965-12-25

著者

小島 丈兒 吉田 博直 木村 哲男 森野 道夫

出版者

日本地質学会

雑誌

地質學雜誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.100, no.2, 1994-02-15

著者

木村 勝則

出版者

滋賀大学産業共同研究センター

雑誌

滋賀大学産業共同研究センター報

巻号頁・発行日

no.7, pp.57-60, 2008-06

著者

木村 勝則

出版者

滋賀大学産業共同研究センター

雑誌

滋賀大学産業共同研究センター報

巻号頁・発行日

no.6, pp.47-48, 2007-06

著者

木村 雅則

出版者

松本歯科大学

巻号頁・発行日

2011-10

---

報告番号: 乙17574 ; 学位授与年月日: 2011-10 ; 学位の種別: 論文博士 ; 学位の種類: 博士(経済学) ; 学位記番号: 第17574号 ; 研究科・専攻: 経済学研究科

著者

五味 高志 戸田 浩人 木村 園子ドロテア 渡邊 裕純 浅野 友子 水垣 滋 布川 雅典 根岸 淳二郎

出版者

東京農工大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-05-31

---

森林-渓流生態系の構成物質では、林床落葉の放射性セシウム濃度が最も高く、福島原発事故によって放出された放射性物質の多くは、陸域に現存していた。流域のCs-137空間分布は、林相、微地形、立地などに影響されていた。森林土壌では、農地土壌と比べて有機物に吸着したCs-137が多かった。森林から渓流に供給されたリターは、溶脱によって放射性セシウムが流出し、CS-137濃度は林床の25%程度であった。これに応じて、同じ栄養段階の生物では、林床に生息するものより渓流に生息する動物でCs-137濃度が高くなっていた。本研究結果から、有機物に付着したCs-137の長期的な観測の重要性を示唆できた。

著者

木村 淳子

出版者

北海道武蔵女子短期大学

雑誌

北海道武蔵女子短期大学紀要 (ISSN:03899586)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.25-54, 1979-03-15

著者

今村 展隆 BEBESHKO Via 木村 昭郎 BEBESHKO Vladimir.G BEBESHKO Vla

出版者

広島大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1995

---

キエフ(ウクライナ)の放射線医学研究センター(ベベシュコ所長)では、クリメンコ教授を中心として12万名のリクイデーター(除染処理作業従事者)を毎年健康管理している。彼らは250mSv:25rem以下の放射線被曝に留めるように設定したとされているが、実際にはそれ以上(一部は1Sv以上)の放射線被曝を受けた可能性を指摘されている。ウクライナ放射線医学センターで1986年以降リクイデーターの白血病発生を調査したところ、1993年までに141名の白血病発症患者を認めそのうち86名は急性白血病であった。放射線医学研究センター血液部門(成人)において、1993年以降1995年9月までに血液腫瘍疾患(悪性リンパ腫を除く)を発症した患者数(リクイデーター)は42名であり、大多数(31名)が男性で年令は20才〜67才であった。急性骨髄性白血病(AML)は16症例で、FAB分類ではAML,M1,3例、AML,M2,2例、AML,M3,2例、AML,M4,5例,AML,M5,4例であった。一方急性リンパ性白血病は2症例認められ、それらはいずれもALL,L2であった。男女比は14/4(3.5:1)で年齢(平均【+-】標準偏差)は41.8【+-】10.6であった。慢性骨髄性白血病は8症例認められ、慢性リンパ性白血病(B-CLL)は8症例であった。これらは男性患者のみで年令(平均【+-】標準偏差)は47.4【+-】10.3であった。また骨髄異形成症候群(MDS:前白血病状態)も8症例認められた。男女比は6/2(3:1)で年令(平均【+-】標準偏差)は51.3【+-】8.7であった。これらの急性白血病のうち検査し得た二症例において、p53癌抑制遺伝子のExon 5及びExon 6の欠失を認めた。この事実は白血病発症においてp53癌抑制遺伝子が重要な役割を演じていることが示唆される。またこの白血病発症率を非被曝者を対象群として比較したところ、リクイデーターの白血病発症率は有意に高率であることが判明した。更にキエフの小児病院にてチェルノブイリ事故前後(1980〜1993年)における小児急性白血病発生率を検討した。キエフ州の急性白血病発病率は(対10万名)及び発病患者数は各々1980年5.24(23名)、1981年3.22(14名)、1982年4.82(21名)、1983年2.56(11名)、1984年4.41(19名)、1985年2.03(13名)、1986年2.81(12名)、1987年5.49(23名)、1988年5.53(23名)、1989年5.27(22名)、1990年4.33(18名)、1991年2.67(11名)、1992年2.43(10名)、1993年2.45(10名)、であり1987〜1990年に一過性の発病率の増加を認めたが、その後は減少していた。ジトミール州の小児急性白血病発病率(対10万名)及び発病患者は各々1980年1.60(5名)、1981年1.61(5名)、1982年1.63(5名)、1983年1.0(3名)、1984年1.60(5名)、1985年3.40(11名)、1986年5.30(17名)、1987年4.44(14名)、1988年4.71(15名)、1989年6.32(20名)、1990年5.80(18名)、1991年5.60(17名)、1992年5.60(17名)、1993年2.91(10名)であり、1988〜1992年に一過性の増加が認められたが、1993年には下降している。ポルタフスキー州の小児急性白血病発病率(対10万名)は1983年5.80、1984年7.8、1985年7.5、1986年5.4、1987年5.5、1988年6.7、1989年4.9、1990年6.7、1991年6.2、1992年6.9でありほとんど発病率の変化は認められなかった。従ってキエフ州、ジトミール州及びポルタフスキー州については調査した限りでは小児急性白血病発症率についてチェルノブイリ事故前後における急性白血病発病率の有意差は認められなかった。以上の事実より高線量被曝者(リクイデーター)に最近白血病発症の増加傾向が認められていることが示唆される。

著者

金野 尚武 木村 茉穂 奥澤 里奈 中村 泰隆 池 正和 林 徳子 小原 あゆみ 坂本 裕一 羽生 直人

出版者

公益社団法人 日本木材保存協会

雑誌

木材保存 (ISSN:02879255)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.157-164, 2016 (Released:2016-08-02)

参考文献数

13

被引用文献数

3

---

木材腐朽性食用きのこ類の菌床栽培において,大量の廃菌床が発生している。廃菌床には腐朽木材が含まれているが現在のところ有効な活用方法がない。成分分析の結果,シイタケ栽培後の廃菌床には25.4%のセルロースが主要成分として含まれていた。そこで本研究では,シイタケ廃菌床にTEMPO(2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-1-オキシラジカル)触媒酸化を適用することで,セルロースナノファイバーを調製した。廃菌床(1g)を,3つの次亜塩素酸ナトリウム添加量条件下(20,40,80mmol)において,触媒量のTEMPO と臭化ナトリウムと共に酸化処理した。TEMPO 触媒酸化反応後,水不溶性画分を水中で懸濁させ,超音波処理によりセルロースナノファイバーを個々に分散させた。透過型電子顕微鏡(TEM)観察を行ったところ,これらセルロースナノファイバーは幅2~3nm,長さ数μmであった。得られたセルロースナノファイバー分散液をキャストすることで透明なフィルムを作製した。セルロースナノファイバーフィルムの収率は次亜塩素酸ナトリウム添加量80mmol 条件下において最も高く,廃菌床1gに対して0.18gであった。また,廃菌床中に含まれるセルロースに対しての収率を算出したところ,71%であった。

著者

佐野 佑樹 澤 俊二 杉浦 徹 木村 圭佑 松本 隆史 櫻井 宏明 金田 嘉清

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.30, no.6, pp.955-959, 2015 (Released:2016-01-09)

参考文献数

22

---

〔目的〕回復期リハ病棟における認知尺度と行動観察尺度を併用して用いる有用性を検討すること.〔対象〕当院回復期リハ病棟に入院した60名.〔方法〕行動観察尺度のNMスケールを用いて,認知症の重症度を4群に分類した.次に,各群間における入退院時のMMSE,NMスケールの比較と関連性を求めた.〔結果〕認知症が重度群の場合,MMSEでは失語症や鬱傾向により評価不十分だが,NMスケールでは有意な差が認められた.また入院時の軽度群と中等度群のみ相関が低かった.〔結語〕一方の評価だけでは信頼性が乏しいこと,また認知尺度は失語症や鬱傾向の影響を受けることがあるため,日常生活の様子を観察して評価する行動観察尺度は有効であった.

著者

木村 友昭 小銭 弘子 善本 知孝

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

vol.40, 1994

著者

菅沼 眞澄 七戸 和博 戸津川 清 村田 尚 木村 直子

出版者

養賢堂

雑誌

畜産の研究 = Animal-husbandry (ISSN:00093874)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.388-390, 2009-03 (Released:2011-03-05)

著者

木村 真三

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会 第40回日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.1104, 2013 (Released:2013-08-14)

---

放射線影響とは,放射線により物質が電離される際に電子軌道より飛び出した自由電子によって細胞やDNAを傷つけることで生じる様々な障害を総称する言葉である。放射線被ばくを考えた場合,外部から放射線にさらされた場合と放射性物質が生体内部に取込まれた場合では,影響が異なるのか否か,まだまだ不明な点が多いのも放射線の難しさのひとつと言える。チェルノブイリでは事故から27年が過ぎた現在でも,汚染地域では汚染食品による内部被ばくが続いている。我々の調査では,高濃度の汚染食品を食べて生活している30歳代男性で58,000ベクレル,預託実効線量に換算して5.2ミリシーベルトだった。近年ウクライナの報告では,心疾患や閉経後の女性の甲状腺がんの増加などが報告されている。科研費番号22406019 H22年度~H24年度「チェルノブイリ被災地をモデルとした原発解体作業に伴う被ばく影響の基礎的研究」(研究代表者 木村真三)でも,成人を対象とした調査結果から,国際疾病分類表ICD-10のカテゴリーより,妊娠,分娩および産褥(単胎自然分娩を除く)等において土地の汚染度と上記疾病に関して有意な値が示された。一方,東京電力福島第一原発事故では,事故発生より3日目には福島県内に入り環境調査を進めながら,高線量地域と知らされずに避難していた浪江町住民を再避難させるなど,事故当初から福島県内の実態を明らかにしてきた。今回は,演者が健康アドバイザーを務める二本松市の外部被ばく,内部被ばくについて報告する。現在の二本松市では,明らかに内部被ばくをしている市民は0.5%程度であり,食事コントロールが成功しているが,事故から2年が過ぎ,市民の危機意識も薄らいで来たために,僅かながら内部被ばくを呈する市民が増え始めている。また,外部被ばくは,H23年度とH24年度の推定年間被ばく線量に変化がなかった。

著者

木村 英司

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.43, no.11, pp.1006-1013, 1993-11-01

---

公共図書館が,住民から多様な資料需要に的確に応えるためには,中核館としての県立図書館と市町村立図書館が,有機的な機能協力をすることによって,ひとつの資料提供システムを確立することが大切である。滋賀県立図書館では従来からの協力車による市町村立図書館への巡回活動に加えて,全県的な保存図書館活動を展開するために資料保存センター機能を備えることになった。市町村立図書館における除籍資料で県立図書館未所蔵のものは,新たに県立図書館の資料として受け入れられ県内の市町村立図書館で共同利用できるようになった。平成4年度は約6,000点が受け入れられた。