著者

本田 真大

出版者

北海道教育大学大学院教育学研究科学校臨床心理専攻

雑誌

学校臨床心理学研究 : 北海道教育大学大学院教育学研究科学校臨床心理学専攻研究紀要 (ISSN:13497251)

巻号頁・発行日

no.16, pp.3-10, 2019-03-26

著者

中尾 俊之 佐中 孜 椿原 美冶 服部 元史 本田 雅敬 水入 苑生 渡邊 有三 金澤 良枝 菅野 丈夫

出版者

社団法人 日本腎臓学会

雑誌

日本腎臓学会誌 (ISSN:03852385)

巻号頁・発行日

vol.49, no.8, pp.871-878, 2007-11-25 (Released:2010-05-18)

参考文献数

18

被引用文献数

13

著者

本田 麻希子 遠藤 麻貴子 中釜 洋子

出版者

東京大学大学院教育学研究科

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.269-286, 2012-03-10

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In this article, we have reviewed the research on divorce and policy interventions for divorced families conducted during the past decade in Japan and in the United States, and examined the future prospects of family support practices. In Japan, because case study and interview have been two frequently adopted methods, it is necessary in the future to focus more on finding out general trends and evidences for the impact of divorce through longitudinal studies or with larger samples. In the U.S., although there exists a numerous research on divorce impact, gaps still remain in the search for factors which differentiate children's adjustment following parental divorce. While the U.S. make active attempts in openly providing psycho-educational support program designed in accordance with research results, interventions in Japan remain limited as they are often in small scale based on the U.S. models. The need of developing programs that are tailored to fit Japanese culture that target larger numbers of divorced families are stressed in this article.

著者

本田 領

出版者

大阪歯科学会

雑誌

歯科医学 (ISSN:00306150)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.34-35, 2003-06-25

著者

内田 満夫 金子 稔 山本 洋 本田 孝行 川 茂幸

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.103-117, 2013 (Released:2013-05-29)

参考文献数

121

被引用文献数

2 4

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Schools were closed worldwide during the 2009 influenza A/H1N1 pandemic to prevent the viral spread; however, to date, there has been insufficient evidence to conclude that the closures were beneficial. Therefore, in the present review, we evaluated the effects of school closure during the 2009 influenza A/H1N1 pandemic in Japan. A search of PubMed and Japanese journals identified 24 articles that evaluated the effects of school closure using the following methods: descriptive epidemiology, changes in absenteeism rate, a simulation model, and reproductive number. Almost all of the retrieved studies showed that school closure effectively reduced the number of new infections and thus subsequently suppressed the epidemic. On the other hand, two major sets of confounding variables were identified. First, the effect of school closure was confounded by the methods used to measure, viral infectivity, subject characteristics, increased immunization rates, nonpharmaceutical interventions, antiviral administration, student contact patterns during school closure, and individual household environments. Secondly, school closure implementation was affected by differences between proactive and reactive closures, differences between seasonal and pandemic influenza, decision factors regarding school closure, socioeconomic cost, and ethics of imposing restrictions on individuals. Therefore, a comprehensive, longitudinal study is necessary to clarify the effects of school closure during viral pandemics.

著者

本田 智比古

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2017年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.100065, 2017 (Released:2017-05-03)

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1. はじめに国名や都市名,自然地域名称などの地名をどのように表記するのかは,地域を研究対象とする地理学においては大変重要な問題である.しかしながら,地名表記の標準化をつかさどる国家機関が存在しないため,地名の表記は統一が図られず,時にはその不統一性から,同一都市を別の都市と誤解するような事態も生まれている.そのようななか,教科書業界において,地名表記に対してどのような取り組みが行われているのか,帝国書院を例に取り上げ,地名表記にどのような課題があるのか考えてみたい.2. 教科書における外国地名の表記に関して戦後の教育業界において,最初に地名表記の統一が図られたのが,1950年代である.文部省に専門の委員会が設けられ,教育的見地から外国地名と国内主要自然地域名称の呼び方と書き方の基準が検討された.委員は,教育関係者だけでなく,外務省,建設省地理調査所,報道関連など各所から集められ,検討の結果は1959年刊行の『地名の呼び方と書き方』という書籍にまとめられた.以降,この基準書は1978年の『地名表記の手引き』,1994年の『新 地名表記の手引き』へと受け継がれ,教科書業界ではこれらの基準書に従い地名を表記することで,地名表記の統一を図ってきた.しかし,新聞社やテレビ局などの報道機関は会社ごとに独自の基準を作成しており,この基準書に準じなかったという点,1994年以降,続編書籍が刊行されていないという点で課題が残っている. このようななか,教科書業界では,特に国名と首都名に関して特段の配慮を行ってきた.1970年代から2007年までは,『世界の国一覧表』という外務省見解をコンパクトにまとめた書籍を統一原典として使用してきた.また,2007年にこの書籍が廃刊となって以降は,教科書会社で組織している教科書協会に,国名と首都名に関する表記を統一する連絡会議が設けられ,地図帳を発刊している東京書籍・二宮書店・帝国書院の三社の地図帳編集部門担当が毎年集まり,見解の統一を図っている. しかし,このように統一できている外国地名は主要地名だけであり,その他の詳細地名の表記は教科書会社で異なっているのが実情である.例えば帝国書院では,前述の『新地名表記の手引き』が1994年に発刊されたことを受け,本書が掲げる現地音表記の精神を地図帳に反映するため,1998年に地名表記の大幅な見直しを行っている.各言語の専門家数十人にご協力をいただきながら,「英語発音や旧宗主国言語の名残があった地名も原則として現地音表記に改める」などといった新しい原則を設け,地名表記を一新した.だが,これらの帝国書院独自の取り組みにも課題はまだ残っている.例えば,現地音をどの少数民族のものまで徹底するか,現地音を日本語の片仮名表記でどこまで正確に再現できるか,などである.地名表記の検討に対しては,情勢の変更も踏まえながら,不断の努力を行うことが必要である.3. 教科書における国内地名の表記に関して 外国地名に比べると地名表記が統一されているように見える国内地名であるが,これにも課題はある.まず,世界の地名と同様に,詳細地名に関する業界での統一基準が無い点である.帝国書院では,行政地名は国土地理協会発刊の『国土行政区画総覧』,自然地域名称は国土地理院発行の『決定地名集(自然地名)』,鉄道名やスタジアム名等はそれぞれを管理する会社の資料を原典とし,地名表記を社内では統一している. 国内地名の表記に関しては,使用漢字の字体のばらつきという課題もある.例えば飛騨市や飛騨山脈の「騨」は,パソコンの標準変換では出すことができない「」という字体を多くの教科書では採用しているが,これを通常の出版物にまで強要するのは難しいと考える.また,2004年に漢字のJISが改正され,168字の漢字の登録字形が変更されたため,該当漢字がパソコンや印刷機のフォント環境によって異なった字体で印刷されるという問題も起きている.地名として登場するものとしては,「葛・葛」や「薩・薩」,「逢・逢」などがその対象である.(「 」内の右側が2004年以前の,左側が2004年以降のJISにコード登録されている字体)4. まとめ このように外国地名,国内地名ともその表記に関しては様々な課題を抱えているのが現状である.それらの課題を個々の会社や団体だけで解決することは不可能であり,また努力を行うほど,他社や他の業界と不統一を起こす結果にもつながりうる.そのため,国家地名委員会が設置され,この委員会のもとで地名表記の標準化が図られることの意義は非常に大きいと考えている.

著者

本田親二 著

出版者

文昌閣

巻号頁・発行日

1910

著者

本田 領

出版者

大阪歯科学会

雑誌

歯科医学

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, 2003

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バイオリンは顎に荷重を加えて使用するため,顎変形や顎関節症状との関連性が指摘されており,演者も演奏時間・時期と顎変形の関係について以前報告を行った.今回は正面頭部X線規格写真を用いて,バイオリン奏者と顎変形症患者の顎骨形態の特徴について比較検討を行う.方法:被験者は19歳から29歳までのバイオリン奏者10名と,本学附属病院に来院した18歳から35歳までの下顎側偏位を伴った顎変形症患者15名である.これら被験者の正面頭部X線規格写真を撮影し,Z(前頭頬骨縫合内側点)-lineを基準平面として次の項目を計測した.(1)Zyg(頬骨弓最上縁)line(2)Ms(乳様突起最下点)line(3)Cd(下顎頭最上点)line(4)UM(上顎第一大臼歯)line(5)AG(下顎角前切痕)line(6)Ans(前鼻棘)-Me(メントン)lineこれらの相関関係について,被験者群ごとにそれぞれ求めた.結果:バイオリン奏者群においては,AG lineとZyg lineとの間に1%の危険率で相関が認められ,AG lineとAns-Me line,AG lineとCd lineの間にそれぞれ5%の危険率で相関が認められた.顎変形症患者群において,AG line とAns-Me line,Cd lineとZyg lineの間にそれぞれ1%の危険率で相関が認められ,AG lineとUM line,Cd lineとMs line, Zyg lineとMs line の間にそれぞれ5%の危検案で相関が認められた.またバイオリン奏者のAG line はすべての被験者において反時計方向に回転しており,Ans-Me lineは時計方向に回転していた.結論と考察:バイオリン奏者において,AG lineとAns-Meを反対方向に回転させる変形が生じていることがわかった.これは一般の顎変形症患者にはみられないことから,楽器の荷重がもたらす変形であることが考えられた.またAG line とCd line, Ag line とZyg line それぞれの間に相関が認められることから,頬骨および側頭骨に変形が生じていることが示唆された.

著者

下山 巌 奥村 雅彦 小暮 敏博 町田 昌彦 馬場 祐治 本田 充紀 岡本 芳浩

出版者

国立研究開発法人日本原子力研究開発機構

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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H28年度において実施した研究の実績概要は以下の通りである。1.高温低圧環境高速X線回折(XRD)装置及び蛍光X線分析装置(XRF)の導入:複数の候補からリガク製XRD装置SmartLab3を選定し、低圧加熱実験可能な電気炉と2θに対して10°以上の範囲の同時測定可能な高速2次元検出器を併用することで、加熱時及び冷却時の構造変化をその場観察できる装置を導入した。また、XRF装置も導入した。2.アルカリ塩化物試薬におけるカチオン依存性の解明:非放射性Csを収着させた風化黒雲母(WB)をモデル土壌とし、CaCl2とKCl単塩をそれぞれ添加した際のXRD、XRF測定を行った。CaCl2添加により700℃低圧加熱で100%のCs除去率を確認した。一方、KCl添加では約50%のCs除去率となった。また、CaCl2添加時はXRDパターンが大きく変化したのに対し、KCl添加ではWBの構造がほぼ保たれた。これらの結果から同じ塩化物でも1価と2価のカチオンではWBからのCs脱離過程が異なることを明らかにした。また、昇温脱離法(TDS)を用いた分析でもCaCl2添加時にCs脱離が促進されることを確認した。X線吸収分光法(XAFS)を用いた加熱中のその場観察の研究ではNaCl-CaCl2混合塩へのCs溶出が観察された。それと共に、600℃付近より高温側と低温側でCs脱離過程が異なる可能性を見いだした。以上の知見に関しては欧文誌に論文発表すると共に、国内外の学会において報告を行った。3.福島汚染土壌による実証試験:福島の帰還困難区域から粘土質汚染土壌を採取し、加熱処理による放射能変化をNaI検出器により調べた。その結果、KCl、MgCl2試薬では低圧加熱の方が大気加熱よりも高い放射能減衰率が得られたがCaCl2試薬では両者で大きな差が見られず750℃大気加熱で約97%の放射能減衰が得られた。

著者

本田 宏

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.394-337, 2003-04-22

著者

嶋 大樹 井上 和哉 本田 暉 高橋 まどか

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.63-74, 2023-05-31 (Released:2023-09-16)

参考文献数

33

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本研究では、外来臨床での標的行動選定プロセスの整理および標的行動の位置づけにおける特徴の記述を目的とし、うつ病もしくはうつ状態にある者への行動的支援に関する文献をレビューした。国内外の複数のデータベースにて関連論文を検索し、11件の研究を採択した。そのうち10件で複数の標的行動に関する記述が認められ、7件で標的行動の継続測定に関する記述が認められた。各文献における選定プロセスは、その要素から1)プログラムに基づくもの、2)希望に基づくもの、3)価値に基づくもの、4)日常生活アセスメントに基づくものとして大別可能であった。また、標的行動の主たる位置づけは、1)当該標的行動の増加自体が目的となっているもの、2)なんらかの目的達成の手段であるものに分類可能であった。しかし、標的行動選定に至る臨床判断プロセスについての記述が全般に少ないため、事例報告における当該情報の充実化が提案された。

著者

稲垣 克哲 森 奈美 本田 洋士 髙木 慎太郎 辻 恵二 茶山 一彰

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.58, no.8, pp.448-454, 2017-08-20 (Released:2017-08-30)

参考文献数

24

被引用文献数

1 15

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症例は20歳,男性.社交不安障害の治療中に全身倦怠感と黄疸が出現し,入院した.自己判断で抗ストレス・強壮目的にアシュワガンダと複数の処方箋薬を併用していたが,入院1カ月前からアシュワガンダを過剰摂取していた.DDW-J 2004薬物性肝障害診断基準では8点「可能性が高い」となり,アシュワガンダによる肝細胞障害型の薬物性肝障害と診断したが,本製品及び併用薬の中止後,肝酵素は低下するも高ビリルビン血症は増悪し,中止1カ月後にT-Bil 31.3 mg/dLとなった.肝生検では類洞内に限局して多数の胆汁栓を認め,ウルソデオキシコール酸(UDCA)とフェノバルビタールにて利胆を図り,改善した.薬物性肝障害において,起因薬物中止後も肝内胆汁鬱滞が増悪することは少なく,またアシュワガンダによる肝障害の報告事例はない.アシュワガンダは無承認無許可医薬品であり,販売実態の調査や不適切使用について注意喚起が必要である.

著者

神谷 知至 本田 孝也 鈴木 修 桐生 恭好 高橋 伸 角本 陽一郎

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.26, no.6, pp.759-765, 1985-06-25 (Released:2009-07-09)

参考文献数

20

被引用文献数

1 1

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慢性甲状腺炎・慢性膵炎を合併した原発性胆汁性肝硬変(PBC)の男性症例を報告する.症例は66歳男性,全身倦怠感と肝腫大あるため入院となった.検査成績で血清Al-P値が28.5K-Auと高く,軽度の肝機能障害も示した.血清抗ミトコンドリア抗体および抗甲状腺抗体は陽性であった.免疫二重拡散法にて抗ミトコンドリア抗体のCおよびDが確認されたが,特にDの検出は本邦で初例である.甲状腺生検は慢性甲状腺炎像を呈し,肝楔状生検像は典型的な慢性非化膿性破壊性胆管炎を示した.膵機能は中等度に障害され,ブドウ糖負荷試験は糖尿病型であった.Sicca症候群も後に出現した.結局本症例を慢性甲状腺炎・慢性膵炎・sicca症候群を合併したPBCと診断した.多臓器障害を強く示唆し,しかも今までにほとんど検出されたことがない抗ミトコンドリア抗体Cおよび特にDが認められた男性のPBC例を報告した.

著者

石川 耕資 南本 俊之 一村 公人 本田 進 蕨 雄大 古川 洋志

出版者

一般社団法人 日本創傷外科学会

雑誌

創傷 (ISSN:1884880X)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.22-26, 2014 (Released:2014-01-01)

参考文献数

14

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壊死性筋膜炎と重症蜂窩織炎の鑑別に LRINEC (Laboratory Risk Indicator for Necrotizing Fasciitis) score の有用性が報告されている。われわれは 2005 年から 2012 年までの間に経験した壊死性筋膜炎 11 例と重症蜂窩織炎 110 例を後ろ向きに解析し,LRINEC score の有用性について検討した。壊死性筋膜炎群の LRINEC score (6~12,平均 9.2)は,重症蜂窩織炎群(0~10,平均 2.7)と比較して有意に高値であった。LRINEC score 6 以上を壊死性筋膜炎とするためのカットオフ値とした場合,感度 100%,特異度 85.5%,陽性的中率 40.7%,陰性的中率 100%であった。LRINEC score は,臨床,画像所見に加えた壊死性筋膜炎の補助的診断ツールとして有用であると考えられた。

著者

本田 達矢 廣瀬 信之 森 周司

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. HIP, ヒューマン情報処理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.60, pp.127-132, 2011-05-16

被引用文献数

4

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日本語文字の色とフォントの組合せにより受ける印象を明らかにするために,4つの色と3つのフォントの組合せ12種類で呈示した仮名文字と数字の印象をSD法で検討した.そのデータを因子分析したところ,優美因子,快活因子,重厚因子,整然因子の4因子が抽出された.優美因子は文字色よりもフォントの影響を受けやすい因子であることなど,因子により色とフォントの影響が異なることが分かった.以上の結果は欧文書体の印象評価の研究や色と形の組合せの印象に関する先行研究の結果と一部が異なる.この相違について先行研究と併せて考察を行なった.

著者

河野 哲郎 松浦 講平 本田 律生 西村 弘 田中 信幸 岡村 均

出版者

一般社団法人 日本内分泌学会

雑誌

日本内分泌学会雑誌 (ISSN:00290661)

巻号頁・発行日

vol.68, no.11, pp.1188-1196, 1992-11-20 (Released:2012-09-24)

参考文献数

14

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To investigate the usefulness of a semi-quantitative assay of urinary luteinizing hormone (LH) for predicting ovulation, the relationship among urinary LH, serum LH, serum estradiol (E2) and ultrasonographic observations of follicles were examined in 32 infertile women (35 cycles) at spontaneous (7), clomiphene (13) or cyclofenil (3) induced or hMG (12) induced cycles. Their urine samples were collected 3 times a day for LH assay, starting from about the 10th cycle day or when follicles having a diameter of 10mm or more were detected to the day of ultrasonographical confirmation of follicle ruptures. In the morning on these days, blood was taken twice daily for LH and E2 determination at intervals of 30 min. In spontaneous cycles, urinary LH was (P<0.001) correlated to a significant extent with the serum LH and E2 levels, and follicle rupture was observed 1.9 days after the urine LH surge. In contrast, there was no significant correlation between the urine LH and serum LH or E2 levels in the ovulation induced cycles. In addition, the period from urine LH positive to follicle rupture was significantly (P<0.05) prolonged in those cycles compared with that in spontaneous cycles. These results suggested that the urine LH determination was good for predicting ovulation in spontaneous cycles, but it was also necessary to monitor the follicle sizes by ultrasonography in ovulation induced cycles.

著者

中村 緑佐 本田 亘 宮澤 里紗 中村 文香 深沢 陽平 原田 夏樹 中村 高秋

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.285-289, 2009-04-30 (Released:2010-03-01)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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症例は53歳,女性.高校生時に多毛,低身長および生理不順にて先天性副腎過形成(CYP21A2異常症)と診断され以後,ステロイドの内服治療が,また42歳時より2型糖尿病の診断のもとにメトホルミン1,000 mg(朝,夕)の内服治療が開始された.2008年4月下旬より骨粗鬆症による腰痛のためNSAIDs (loxoprofen sodium) 180 mg/日を数週間にわたり内服し,その後より悪心および頻回の嘔吐の症状が出現し,2日後に痙攣発作にて救急搬送となった.入院時JCS; III-200で血糖値23 mg/dl, pH; 6.955, Lac; 106 mg/dl, Cr; 6.97 mg/dl, BUN; 103.7 mg/dl, ACTH; 16.7 pg/ml, コルチゾール24.9 μg/dlで,重症低血糖,乳酸アシドーシスおよび急性腎不全を認めたが副腎不全は認めなかった.入院前より肝機能および腎機能は正常であり,入院時にもalanine aminotransferase (ALT)およびaspartate aminotransferase (AST)値はそれぞれ20, 12 IU/mlと正常で,飲酒の既往歴はなかった.血中乳酸値は輸液管理のみにて改善し第5病日にて正常に回復した.入院時より自然排尿を2,000 ml以上認め,第4病日より血中Cr, BUNは改善傾向を示し,輸液管理のみにて第7病日にCr; 0.64 mg/dl, BUN; 18.2 mg/dlと正常に回復した.本患者は,メトホルミンとloxoprofenの併用により腎機能が悪化し,メトホルミンを排泄できず体内に蓄積した結果,重症低血糖および乳酸アシドーシスを発症したものと考えられた.ステロイド剤を長期にわたり内服している2型糖尿病患者では,ビグアナイド剤使用時の併用薬剤にも注意を喚起する必要があると考えられた.

著者

室伏 きみ子 毛利 衛 柴田 徳思 本田 孔士 北原 和夫 木村 茂光

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.17, no.9, pp.9_54-9_86, 2012-09-01 (Released:2013-01-09)

著者

本田 智子

出版者

学校法人 産業医科大学

雑誌

Journal of UOEH (ISSN:0387821X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.191-199, 2018-06-01 (Released:2018-06-21)

参考文献数

14

被引用文献数

2

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産褥期は育児のために母親の睡眠が分断され,睡眠時間の減少や疲労の訴えがしばしばみられる[1].特に,産褥早期の育児において授乳の占める割合は大きく,睡眠への影響因子の一つであると考え,本研究では褥婦の授乳方法・授乳姿勢と睡眠感の関連について明らかにすることを目的とした.入院中(経腟分娩では初産婦6日目,経産婦5日目,帝王切開分娩では8日目)と産後1ヶ月の2回,授乳や睡眠に関する質問紙と,睡眠感の評価にOSA睡眠調査票MA版を用いて調査を実施した.その結果,分娩歴や分娩方法の違いによる睡眠感に有意差は見られなかったが,入院中の授乳方法において,夜間は直接授乳群(n = 46)で疲労回復や睡眠時間の項目の得点が有意に高く(P < 0.05),授乳姿勢においては添え乳群(n = 14)で疲労回復に関連する項目の得点が高かった(P < 0.05).さらに産後1ヶ月の授乳方法でも,昼(P < 0.01)・夜(P < 0.05)ともに直接授乳を行う褥婦の睡眠感が良好であることが分かったことから,産褥期の睡眠感を高めるには,直接授乳と添え乳が効果的であった.また,産後1ヶ月で睡眠感の改善がみられた.産後1ヶ月で睡眠感の改善がみられたのは,母親が育児に慣れたことや,授乳パターンが把握できるようになったことなどにより,スムーズに授乳できるようになったことが影響していると考えられる.

著者

本田 良司 小笠原 範光 小玉 亮

出版者

人工知能学会

雑誌

2020年度 人工知能学会全国大会(第34回)

巻号頁・発行日

2020-04-01