著者

長田 枝利香 三谷 麻里絵 江原 和美 本田 尭 荒木 耕生 後藤 正之 楢林 敦 津村 由紀 安藏 慎 番場 正博

出版者

金原出版

巻号頁・発行日

pp.405-408, 2016-04-01

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症例は5歳女児で、26日前にインフルエンザワクチン2回目を接種、14日前に日本脳炎ワクチンを追加接種した。右下腿前面に紫斑が出現し、翌日は左下腿前面と体幹に紫斑が拡大した。血液検査で血小板数は6000/μLと減少、他の2血球系は正常値であった。凝固系に異常はなかった。PaIgGは軽度上昇を認めた。骨髄像は正形成、巨核球数・赤芽球・顆粒球の数と形態は正常であった。血小板数は、翌日には2000/μLまで低下を認め、はじめて口腔粘膜出血を認めた。免疫性血小板減少症(ITP)の診断で、大量免疫グロブリンを投与した。血小板数は速やかに改善を認め、粘膜出血と紫斑の消失を確認した。その後も重篤な出血症状の合併はなく、入院9日目に退院した。退院後、外来で通院し、半年後の血小板数は17万/μLを維持している。

著者

渡邉 修 秋元 秀昭 福井 遼太 池田 久美 本田 有正 安保 雅博

出版者

一般社団法人 日本交通科学学会

雑誌

日本交通科学学会誌 (ISSN:21883874)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.3-8, 2019 (Released:2020-09-30)

参考文献数

11

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【はじめに】交通事故や転倒転落を主な原因とする外傷性脳損傷(traumatic brain injury;TBI)は、とくに中等度から重度の場合、後遺する身体障害および高次脳機能障害により、介護する家族の負担は深刻である。しかし、外傷後の経過とともに、これらの障害は、改善していくことから、家族の介護負担感も軽減していくと考えられる。本研究は、TBI後、10年以上が経過した事例について、その家族の介護負担感を調査した。【対象および方法】TBI後、10年以上が経過した344例の患者の家族に、質問紙によるアンケート調査を行った。344例(男性289例、女性55例)は、受傷時平均年齢は24.0±13.3歳、現在の平均年齢は、43.6±12.3歳、TBIからの平均経過年数は、19.6±7.5歳であった。【結果】現在、296例(86.0%)が家族と同居していた。このうち、34例(全体の9.9%)が配偶者と同居していた。単身者は48例であった。バーセルインデックス(barthel index;BI)は、平均89.3±19.3で、日常生活が自立しているとされる85点以上は、270例(78.5%)であった。認知行動障害とZarit介護負担尺度は正の相関を認めた。一方、BIとZarit介護負担尺度には相関は認められなかった。就労群の受傷時年齢は非就労群に比し若年であった。そして、現在の年齢も、就労群のほうが若年であった。一方、介護負担感は、有意に就労群のほうが低かった。外出頻度別に介護負担感を比較すると、高頻度外出群のほうが、介護負担感は低かった。【結語および考察】受傷後、10年が経過しても介護する両親(あるいは主に妻)の負担感が大きい。介護負担感と認知行動面の障害には正の相関があり、さらに介護負担感には有意に就労の有無、外出頻度が関連していた。社会性の確立こそがTBIで表れやすい認知行動障害を改善に導く。患者ごとにそれぞれの目標に沿って、地域リハビリテーション、職業リハビリテーションを提供していくことが、家族の介護負担感を軽減することになると考えられる。

著者

本田 孝也

出版者

一般社団法人日本統計学会

雑誌

日本統計学会誌. シリーズJ (ISSN:03895602)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.103-117, 2012-09

著者

本田 正美

雑誌

第80回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2018, no.1, pp.507-508, 2018-03-13

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公共分野における情報システム開発では、これまで数々の失敗が積み重ねられてきた。なかには、約55億円をかけた特許庁の基幹系システム刷新プロジェクトの頓挫のような事例も存在する。情報システム開発には失敗が付きものであり、それは公共分野においても例外ではないのかもしれない。一方で、公共分野の特性ゆえに失敗を招いている可能性もある。そこで本研究は、公共分野における情報システム開発の失敗に関する事例分析を行う。具体的には、2017年10月に明らかとなった京都市における基幹系システムの刷新プロジェクトの遅延を取り上げ、この事例を分析することにより、公共分野における情報システム開発の失敗の要因について議論する。

著者

酒井 完 青山 哲也 高橋 渡 本田 晋也 中本 幸一 若林 一敏

雑誌

DAシンポジウム2018論文集

巻号頁・発行日

vol.2018, pp.69-74, 2018-08-22

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本稿では,積和演算ライブラリを高位合成ツール上で実現するフローを提案する.まず,既存の高位合成ツール上の FIR フィルタ専用ライブラリで実現されているハードウェア構造を一般化し,本ハードウェア構造は従来適用対象であったパイプライン回路だけでなく順序回路においても使用可能であること,また DSP ブロックの適切な利用により高性能なデザイン生成が可能であることを示した.高位合成ツール上で本ハードウェア構造を実現する為,積和演算ライブラリ関数の呼出し部を適切な単位で分割し,各分割単位を多サイクル入力型のパイプライン演算器として合成するフローを提案した.本フローを高位合成ツール CyberWorkBench (R) 上に構築し,より高性能なデザインが得られていることを確認した.

著者

三瓶 明希夫 本田 翼 毛利 明博

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:2189079X)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, 2016-03-19

著者

齋藤 順一 柳原 茉美佳 嶋 大樹 岩田 彩香 本田 暉 大内 佑子 熊野 宏昭

出版者

一般社団法人日本認知・行動療法学会

雑誌

日本認知・行動療法学会大会プログラム・抄録集

巻号頁・発行日

no.41, pp.200-201, 2015

著者

大桃 敏行 秋田 喜代美 村上 祐介 勝野 正章 牧野 篤 藤村 宣之 本田 由紀 浅井 幸子 北村 友人 小玉 重夫 恒吉 僚子 小国 喜弘 李 正連 植阪 友理 市川 伸一 福留 東土 新藤 浩伸 齋藤 兆史 藤江 康彦 両角 亜希子 高橋 史子 星野 崇宏 伊藤 秀樹 山本 清 吉良 直 星野 崇宏 伊藤 秀樹

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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日本を含めて多くの国で多様化や競争、成果に対するアカウンタビリティを重視するガバナンス改革が行われてきた。また同時に、単なる知識や技能の習得からそれらを活用する力や課題解決力、コミュニケーション能力などの育成に向けた教育の質の転換の必要性に関する議論が展開されてきた。本研究の目的はガバナンス改革と教育の質保証との関係を検討しようとするものであり、成果志向の改革では、広い能力概念に基づく教育において評価がどこまでまたどのように用いられるのかが重要な課題となってきていることなどを示した。

著者

本田 直也 Naoya HONDA

出版者

大手前大学

雑誌

大手前大学論集 (ISSN:1882644X)

巻号頁・発行日

no.17, pp.149-168, 2016

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主体的・対話的で深い学びであるアクティブ・ラーニングを実現する方法の1つに、学習者同士で相互評価を行うピアレビュー活動がある。伝統的な一方通行型講義において、授業外学習の中にピアレビューを設定し、繰り返しレポート執筆を行い、アカデミックライティングのスキルを向上させるという取り組みを行った。評価すること、されることに慣れていない学生に対して、評価の観点と水準をわかりやすく示すためにルーブリックを活用し、自己評価および他者評価に用いた。これらの取り組みをLMS等のシステムを用いて実施した手法および作成した資料を報告する。アンケート調査から本取り組みの有効性を確かめることができた。実施して見えてきた問題点や今後の課題について触れ、その解決方法も提案する。

著者

本田 哲三 坂爪 一幸

出版者

日本失語症学会 (現 一般社団法人 日本高次脳機能障害学会)

雑誌

失語症研究 (ISSN:02859513)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.146-153, 1998 (Released:2006-04-26)

参考文献数

18

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最高次の脳機能とされる遂行機能は従来治療回復が困難とされてきた。本研究では先行研究から遂行機能の回復を目ざす (1) 自己教授法, (2) 問題解決訓練および (3) 身体訓練を取り上げ,慢性期前頭葉障害者6名に各6週間ずつ訓練を施行した。その結果,自己教授法および問題解決訓練が有効である可能性が示唆され,全例で日常生活で一定の改善傾向が認められた。以上について若干の考察を加えた。

著者

本田 宏

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.220-160, 2003-08-11

著者

本田 正美 梶川 裕矢

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:21888906)

巻号頁・発行日

vol.2018-DPS-176, no.6, pp.1-6, 2018-09-06

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自由に二次利用可能な形式でデータを公開するオープンデータの取り組みが広がりを見せている.日本での取組済の自治体数は,2018 年 7 月時点で 300 を超える.そのような中で,実際に提供されているオープンデータについては,その量や内容に相違が存在している.本研究では,かような自治体におけるオープンデータの取り組みにつき,自治体としてどのような契機でその着手に至り,その結果としてどのような自己評価を行っているのか事例分析を通して明らかにする.

著者

守田 美雪 庄司 美樹 本田 昂 阪上 正信

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.36, no.6, pp.282-285, 1987-06-15 (Released:2010-09-07)

参考文献数

11

被引用文献数

2 2

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The environmental radioactivity caused by the reactor accident at Chernobyl'was investigated from May 7 to May 31 of 1986 in Toyama. Measurement of radioactivities in airborne particles, rain water, drinking water, milk, and mugwort are carried out by gamma-ray spectrometry (pure Ge detector; ORTEC GMX-23195) . Ten different nuclides (103Ru, 106R, 131I, 132Te-I, 134Cs, 136Cs, 137Cs, 140Ba-La) are identified from samples of airborne particles. In the air samples, a maximum radioactivity concentration of each nuclide is observed on 13th May 1986. The time of the reactor shut-down and the flux of thermal neutron at the reactor were calculated from 131I/132I and 137Cs/134Cs ratio.The exposure dose in Toyama by this accident is given as follows: internal exposure; [thyroid] adult-59 μSv, child-140 μSv, baby-130 μSv, [total body] adult-0.2 μSv, child, baby-0.4μSv, external exposure; 7 μSv, effective dose equivalent; adult-9μSv, child-12 μSv, baby-11 μSv.

著者

五十嵐 勉 平野 徹 佐藤 篤司 本田 雅彦

出版者

公益社団法人 日本雪氷学会/日本雪工学会

雑誌

雪氷研究大会講演要旨集 雪氷研究大会(2009・札幌) (ISSN:18830870)

巻号頁・発行日

pp.181, 2009 (Released:2009-12-10)

著者

本田 逸朗

出版者

成蹊大学大学院文学研究科

雑誌

成蹊人文研究 (ISSN:09191488)

巻号頁・発行日

no.24, pp.1-12, 2016-03

著者

山口 尚哉 本田 昌昭

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系 (ISSN:13456652)

巻号頁・発行日

no.54, pp.861-864, 2014-05-26

著者

瀬戸島 政博 秋山 幸秀 本田 謙一

出版者

古今書院

雑誌

地理 (ISSN:05779308)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.1-10, 2015-01

著者

多田 尚史 本越 伸二 本田 能之 實野 孝久 藤岡 加奈 吉田 実

出版者

一般社団法人 レーザー学会

雑誌

レーザー研究 (ISSN:03870200)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.382-385, 2010-05-15 (Released:2015-08-08)

参考文献数

11

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Since Ce:YAG materials have wide fluorescence spectra in the visible region, they are considered a

著者

本田 計一

出版者

日本鱗翅学会

雑誌

蝶と蛾 (ISSN:00240974)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, 1978-12-01

著者

本田 新九郎 富岡 展也 木村 尚亮 大澤 隆治 岡田 謙一 松下 温

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.1472-1483, 1998-05-15

被引用文献数

17

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本稿では,3次元返想空間を利用した在宅勤務環境を提供する仮想オフィスシステムValentineについて述べる.Valentineは,地理的に分散したユーザをネットワーク上に仮想的に構築したオフィスに出勤させ,そこで他のメンバの雰囲気・気配を伝達し,コミュニケーションを支援するシステムである.物理的なオフィスは存在せず,ユーザはすべて仮想オフィスに通うことを想定している.遠隔地にいる他の社員の気配を伝達するために,「周辺視ビュー」および「効果音」を実現し,アウェアネスの提供を行った.またアウェアネスの過度な提供が効率的な個人作業の妨げとなることから,ユーザの「集中度」を定義し,集中度に応じたアウェアネス提供環境を実現した.集中度は「キーボード,マウスの利用頻度」「椅子を動かす頻度」という2つの要素からシステムで自動検出され,作業環境に反映される.評価実験を行った結果,気配の伝達および集中度に応じた環境の提供について,良好な結果を得た.In this paper,we describe a virtual office system named Valentine that provides a "work-at-home" environment based on 3D virtual space.Users can go to the virtual office built on network virtually,feel the existence of each other,and communicate with each other by using Valentine.We assume that we have no physical office and all members go to the virtual office.In order to transmit the feeling of other members' presence at the virtual office,we have realized "Around View" and "Sound Effect" for supporting awareness in Valentine.On the other hand,for avoiding too much awareness information that bothers workers,we have defined "degree of concentration" and provided appropriate office environment to workers according to their state.The degree of concentration is automatically detected from two elements "the frequency of key stroke and mouse use" and "the frequency of rotating a chair".The system evaluation demonstrated that we have gained a better result on transmitting the presence and providing an environment according to the degree of concentration.