著者

境 脩 筒井 昭二 佐久間 汐子 滝口 徹 八木 稔 小林 清吾 堀井 欣一

出版者

Japanese Society for Oral Health

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.116-126, 1988 (Released:2010-10-27)

参考文献数

23

被引用文献数

3 2

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In 1970 a weekly fluoride mouthrinsing program using 0.2% neutral NaF solution was initiated in the elementary schools of Yahiko District, Niigata Prefecture, Japan (F<0.1ppm in drinking water). The same program was started at the juniour high school in 1973 and a daily fluoride mouthrinsing program was started in 1978 at all four nurseries in the district. Therefore at present, such programs start at the nursery school level and continue to the 3rd grade in the junior high school within an individual school system.We investigated the benefits to the permanent teeth from this 17-year school-based fluoride mouthrinsing program. This report presents the effects of ongoing supervised fluoride mouth rinsing program on caries prevalence of permanent teeth according to the age of starting the fluoride mouthrinsing program.A baseline examination for schoolchildren in 1st-6th grades was conducted in 1970, before the mouthrinsing program began. An examination conducted in 1978 presents the data of children who participated in the program since their entrance into the elementary school, that is, at the age of 6. An examination conducted in 1987 presents the data of children who participated in the program since the age of 4 in the nursery schools.The DMF person rate in all grades decreased from 72.8% in 1970 to 41.6% in 1978 and 27.6% in 1987.The DMFT-index in all grades decreased from 2.27 in 1970 to 1.39 in 1978 and to 0.48 in 1987. The differences in caries prevalence were 38.8% and 78.9%, respectively, and were statistically significant (p<0.001).The school-based fluoride mouthrinsing program produced high caries-preventive effects. Especially, the program started from the nursery level provided higher caries prevention when the 1st molar teeth erupted.The younger the children were when they entered the program, the longer that they rinsed, the greater were the accumulated benefits.

著者

上林 篤幸

出版者

農林水産省 農林水産政策研究所

雑誌

農林水産政策研究 = Journal of Agricultural Policy Research (ISSN:1346700X)

巻号頁・発行日

no.37, pp.1-40, 2022-11-22

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1979年の「改革・解放」政策への転換から中国の経済は急速に成長し,現在中国は世界第二位の経済大国であり,豚肉は国民の食生活の中で重要な部分を占めている。中国の豚飼養頭数は世界最大であり,その主要な飼料の主要な原料である大豆はほぼ全てをブラジル,米国などの少数の輸出国からの輸入に依存している。ASF(アフリカ豚熱)は強力な伝染力を持ち一旦感染すると豚はほぼ死に至ることから,殺処分以外の対策はまだ存在しない深刻な豚の伝染病である。2018年に中国で初のASF発生が確認され,その後中国全土に拡散したことから,2019年から大規模な殺処分により豚の飼養頭数が激減した。これにより中国国内で豚肉の供給が著しく減少し国内価格の高騰が発生していることに加え,今後配合飼料の原料である大豆の輸入量の減少が見込まれる。本研究ではこれらのASFショックの影響を評価することを目的とした部分均衡モデルを新たに開発し,中国の養豚業の今後の回復速度に関する2種類の前提シナリオを設定してシミュレーションを行い,今後発生する豚肉や大豆の中国及び国際マーケットへの影響を定量的に考察した。Chinaʼs 1979 policy change toward a market economy led to rapid economic growth, making the country the worldʼs second largest economy. Pigmeat makes up an essential part of Chinaʼs dietary habits and the pig raising business depends almost completely on international imports for its important feed component, soybeans. However, due to the outbreak of African Swine Fever (ASF), China has been carrying out a large-scale nationwide cull, with serious consequences for not only the Chinese pigmeat market but also for the world soybean market. This research consists of a quantitative study on the impacts of the ASF outbreak on the pigmeat and soybean markets by developing a partial equilibrium model with several scenarios for future recovery.

著者

小林 幹

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.255-257, 2018 (Released:2018-09-29)

参考文献数

10

著者

朝山意林庵 [著]

出版者

敦賀屋久兵衛

巻号頁・発行日

vol.[1], 1638

著者

石井 正則 八代 利伸 小林 毅 金田 健作 府川 和希子 森山 章

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.95-100, 1994-02-15 (Released:2011-08-10)

参考文献数

11

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空酔いは, 訓練中の航空機搭乗員にとって症状が改善しない時には深刻な問題になる。それは本人だけでなく安全運航上においても解決すべき重要な課題である。各国の空軍では, コリオリ刺激による脱過敏 (desensitization) やバイオフィードバック療法によって70-84%のRehabilitation Rateが得られることを報告している。しかしそのためには特殊な装置や激しい加速度訓練が必要になる。そこで日常の生活の中で空酔いの対策になるプログラムを考案した。その内容は, 自律神経系を安定化し異なる加速度や重力方向の変化に対して適応できるように, ストレッチ体操, 水泳, 加速度変化の体験などをリハビリの中心とし, さらに自律神経調整作用のある薬剤や抗ヒスタミン剤を随時併用するものである。1987-1992年の5年間に11名の航空機搭乗員にこのプログラムを用いて空酔いに対する治療を行ったが, そのRehabilitation Rateは, 81.8%であり, 空酔いに対する有効な方法と考えられた。

著者

浅井 武 瀬尾 和哉 小林 修

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.29-38, 2007-01-10 (Released:2007-04-19)

参考文献数

24

被引用文献数

3 3

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When the boundary layer of a sports ball undergoes the transition from laminar to turbulent flow, a drag crisis occurs whereby the drag coefficient (Cd) rapidly decreases. However, the aerodynamic properties and boundary-layer dynamics of a soccer ball are not well understood. Here we showed that the critical Reynolds number (Recrit) of a soccer ball was 2.2 - 3.0 × 105. Wind-tunnel testing, along with visualization of the dynamics of the boundary layer and the trailing vortex of a ball in flight clearly demonstrated that both non-spinning and spinning curved balls had low Cd values in the supercritical region. We also showed that the Recrit of a soccer ball was lower than that (approximately 3.5 - 4 × 105) of a smooth sphere, due to the effects of its panels; this indicated that the aerodynamic properties of a soccer ball were between those of a smooth ball and a golf ball. Lateral images taken during high-speed kicking of a spinning curve ball (26 m/s; 8 rps) revealed that the separation point was approximately 120° from the front-stagnation point. In addition, the boundary layer between the top and bottom surfaces of the ball became turbulent. Top-view images taken during curved kicking (27 m/s; 7 rps) showed vortex deflection due to the effects of a relative difference in fluid speed caused by the spinning. The curvature of the ball was largely attributed to a lateral force generated by vortex counteraction. However, although the separation point showed left-right asymmetry in relation to the direction of travel (top-bottom symmetry on the images), it was approximately 116° from the front-stagnation point, which was similar to the separation angle during high-speed kicking of a non-spinning ball. In addition, the boundary layer became turbulent and the vortex region shrank during high-speed kicking of a spinning ball.

著者

若林欽 著

出版者

洛陽堂

巻号頁・発行日

1917

著者

橋口 一弘 若林 健一郎

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.123, no.1, pp.24-29, 2020-01-20 (Released:2020-02-05)

参考文献数

16

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アレルギー性鼻炎の治療選択肢は近年増加してきたが, 薬物治療の中心となるのは第2世代抗ヒスタミン薬である. 抗ヒスタミン薬は第1世代と第2世代に分類されるが, 基本的な構造は共通である. 第1世代抗ヒスタミン薬の特徴として, 脂溶性が高く組織移行性が良好である. このため中枢移行しやすくなり, 眠気などの副作用を起こす. また H1 受容体に対する選択性が低いため, ムスカリン受容体, セロトニン受容体などアミン受容体に共通構造を持つほかのアミン受容体にも結合をする. 口渇, 食欲増進などの副反応はこのためである. こういった不要な反応を軽減することを目的として第2世代抗ヒスタミン薬が開発された. 第2世代抗ヒスタミン薬の特徴として, 脂溶性が低下し血中タンパク結合が多くなった. このため組織移行性が悪くなったが, 中枢移行が少なくなり眠気などの副作用が減った. H1 受容体に対する選択性が高くなったことから, ほかのアミン受容体への結合が少なくなり, 第1世代抗ヒスタミン薬で見られた副反応が減ってきた. 一方で組織移行性の低下なども見られることから, その効果には個人差があることも理解しておく必要がある. 近年経口剤ではなく, 投与経路を変更した貼付剤の抗ヒスタミン薬が開発されてきた. さまざまな投与法の選択肢が増えてきたことで, 第2世代抗ヒスタミン薬の特徴を理解し, 患者満足度を上げるように使用することが大事である.

著者

若林 真美 高橋 麻奈 磯 博康

出版者

日本国際保健医療学会

雑誌

国際保健医療 (ISSN:09176543)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.51-68, 2022 (Released:2022-06-16)

参考文献数

51

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2020年、世界的な新型コロナウイルス感染拡大に対して、異例のスピードで「新型コロナウイルス感染症のワクチン(以下、新型コロナワクチン)」の開発が進んだ。そして、2021年、高所得国を中心に、高いワクチン接種率を達成した。その一方で、低/中所得国におけるワクチン接種率は、2022年1月時点でも低く、世界のワクチン格差が浮き彫りになっている。  新型コロナワクチンを世界全体に公平に供給する国際的な枠組みであるCOVAXファシリティに関して、本稿ではそのワクチン供給の仕組みを説明するとともに、①COVAXファシリティを通じた供給とワクチン寄付・供与をめぐる課題、②太平洋島嶼国を事例としたワクチン供給、③太平洋島嶼国の脆弱性に焦点を当て、ドナー国からのワクチン支援のあり方に関して論じる。  COVAXファシリティという枠組みによって、2021年2月に低/中所得国でのワクチン供給が開始され、また高所得国が買い占めたワクチンの寄付が実現できた。しかしながら、ワクチン供給の「公平性」は実現できたとは言い難い状況となっている。  太平洋島嶼国14か国の間でもワクチン格差が存在する。太平洋島嶼国は、国土の拡散性・狭隘性・離散性および国際市場からの遠隔性といった共通の課題を抱える。ワクチン接種率が高い国では、2国間援助やワクチン寄付等により、必要十分なワクチンが供給され、ほぼ対象年齢全員にワクチン接種が完了している、もしくは2022年内に完了予定である。しかしながら、キリバス、ソロモン諸島、バヌアツといったワクチン供給が十分であっても、効果的にワクチン接種に結びついていない国では、ワクチン損失が多く起こっている可能性がある。さらに、パプアニューギニアのように、基本的な保健医療水準が低い国では、健康危機における短期的に大規模な保健医療支援が行われたとしても、ワクチン接種向上に結びつかない可能性もある。  新型コロナウイルス感染症が流行して、2年以上が経過しようとしている。今後、ワクチン接種の向上を目指すには、供給支援から、ワクチン接種体制や基本的な保健医療サービス支援等も含めた中長期的な支援にシフトしていく必要がある。

著者

冨士田 裕子 小林 春毅 平出 拓弥 早稲田 宏一

出版者

植生学会

雑誌

植生学会誌 (ISSN:13422448)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.43-57, 2022 (Released:2022-06-28)

参考文献数

49

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1. 北海道北部のサロベツ湿原を含む地域で2014年から2017年にかけ収集された環境省による9頭の雌のエゾシカのGPS首輪のデータを再解析し,1/25000植生図や日最深積雪データとの重ね合わせから,エゾシカの植生利用の日周あるいは季節移動の特徴を明らかにした.2. エゾシカの越冬地は海岸砂丘上の針葉樹林(一部,針広混交林)で,1月から3月は越冬地とその周辺で活動していた.厳冬期の1月・2月は,昼夜ともに針葉樹林や針広混交林内に留まることが多かった.強風で雪が飛ばされやすい近隣の牧草地や海岸草原を採食場所として利用でき,国立公園の特別保護地区である砂丘林はエゾシカにとって安全で,積雪が深い内陸の針葉樹林より魅力的な越冬地と考えられた.3. 定着型の1頭を除き,4月積雪深が10 cm以下になると,エゾシカは越冬地から夏の生息地に3週間以内で移動していた.4頭が移動時に湿原を横断し,砂丘林の両端付近を越冬地にもつエゾシカなど4頭は湿原を横断せずに夏の生息地に移動していた.4. 夏の生息地はサロベツ湿原から離れた場所にあり,昼間は広葉樹林やヨシクラスの植生を主に利用し,夜間は牧草地を利用していた.1頭のみ湿原に隣接する場所が夏の生息地になっていたが,夜間は牧草地に移動し,湿原をエサ場にはしていなかった.今後の個体数増加や湿原への影響の累積化に,注視が必要と考えられた.5. 夏の生息地の行動圏面積の平均値は狭く,広域移動せずに小さな行動圏で十分なエサを得ていることから,エゾシカは夏の生息地として良質な場所を選択していることが明らかになった.6. 10月中旬から12月に夏の生息地から越冬地への移動が徐々になされ,積雪があると急激に移動距離が長くなることが明らかになった.

著者

小林 善帆

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日本研究 = NIHON KENKYŪ (ISSN:24343110)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.51-89, 2022-03-31

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本稿は、明治初中期、いけ花、茶の湯が遊芸として捉えられながらも、礼儀作法とともに女子教育として高等女学校に、条件付きで取り入れることを許容された過程を考察するものである。手順としてまず教育法令の変遷を遊芸との関係から確認し、次に跡見学校、私塾に関する教育・学校史資料の再考、続いて欧米人による記録類や、欧米で開催された万国博覧会における紹介内容をもとにして、検討を加えた。 教育法令の変遷と遊芸との関係を見ると、1872年「学制」頒布においていけ花、茶の湯は遊芸と捉えられ、教育にとって有害なものであり不要とされた。このことから茶の湯研究が、1875年跡見学校で学科目として取り入れた、としていることは考え難い。いっぽう、1878年のパリ万国博覧会、1893年のシカゴ万国博覧会において、いけ花や茶の湯が女子教育として位置づけられた。それは1879年のクララ・ホイットニーの日記や1878年のイザベラ・バードの紀行からも窺えることであった。 また改正教育令が公布された1880年、「女大学」に初めていけ花、茶の湯が、余力があれば学ぶべき「遊芸」として取り上げられた。さらに1882年、官立初の女子中等教育機関の学科目「礼節」のなかに取り入れられたことは、いけ花、茶の湯が富国強兵という国策の女性役割の一端を担うことになったといえ、ここで女子の教育として認められたと考える。 そのいっぽうで1899年、高等女学校令の公布においていけ花、茶の湯は学科目及びその細目にも入れられなかった。しかし同年、福沢諭吉は『新女大学』で、いけ花や茶の湯は遊芸であっても、学問とともに女性が取り入れるものと説いた。 そして1903年、高等女学校においていけ花、茶の湯は必要な場合に限り、正科時間外に教授するのは差し支えない、との通牒が出された。遊芸を学校教育で課外といえども教えてよいかの是非が問われ、「必要な場合に限り」「正科時間外」という条件付きで是となったのであった。

著者

神林 崇 今西 彩 石戸 秀明 大森 佑貴 富永 杜絵 小野 太輔 西野 精治 近藤 英明

出版者

日本神経治療学会

雑誌

神経治療学 (ISSN:09168443)

巻号頁・発行日

vol.37, no.6, pp.S139, 2020 (Released:2020-10-05)

著者

安斎 碕 小林 弘毅 吉橋 和江 中島 義雄 西山 實

出版者

一般社団法人日本歯科理工学会

雑誌

歯科材料・器械 (ISSN:02865858)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.90-100, 1997-03-25

被引用文献数

12

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本研究は, フッ素徐放性の歯科材料の開発を目的としたもので, フッ素除放性のモノマー3種を合成し, 合成モノマーを分析した.モノマーの合成は, ヘキサフルオロシクロトリホスファゼン(P_3N_3F_6)を用い, このフッ素の3〜5個をHEMAで置換して, 3種のP_3N_3(F)_<1-3>(EMA)_<5-3>を得た.IR, NMRおよび元素分析の結果, 目的物であった.3種のモノマーの屈折率は, 1.4662〜1.4718で, 粘度は1.3〜1.8Pa・sを示した.3種の合成モノマーをそれぞれMMAに30wt%配合し, これとPMMAとを混和し, 光重合してレジン重合体を作製した.フッ素徐放量および曲げ強さの測定は, レジンを水中に浸漬したのち, 経日的に測定した.レジン3種のフッ素徐放量は, 経日的に低下し, 水中浸漬1および360日で, それぞれ2.0〜3.3μg/mlおよび0.2〜0.8μg/mlを示した.レジン3種の曲げ強さは, 水中浸漬360日で74.0〜76.0MPaを示した.レジン3種のフッ素徐放量および曲げ強さの経日的変化は, 対照として用いた市販シーラントといずれも同じ傾向を示した.

著者

門馬 祐子 加納 能理子 猪狩 和子 真柳 秀昭 小林 康子

出版者

一般財団法人 日本小児歯科学会

雑誌

小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.296, 1999-04-01 (Released:2013-01-18)

参考文献数

1

被引用文献数

1

著者

村井 活史 浦久保 知也 西田 靖武 洪 苑起 菅原 敬信 岡村 元義 小田 昌宏 川俣 治 小杉 公彦 塩見 哲次 高橋 英晴 殿守 俊介 林 秀樹 丸山 裕一

出版者

一般社団法人日本PDA製薬学会

雑誌

日本PDA学術誌 GMPとバリデーション (ISSN:13444891)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.6-31, 2007 (Released:2008-06-06)

被引用文献数

1

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The Bio-virus safety committee, one of the committees of the Parental Drug Association Japan (PDA Japan), has discussed various concerns on biopharmaceuticals from scientific, technical and regulatory perspective. One of the most significant concerns is the risk of viral contamination into the products. This risk should be addressed, as required per the international regulations, by minimizing to use raw materials sourced from animal origin and by performing viral clearance studies in order to evaluate capability of purification processing to reduce and/or inactivate known and/or adventitious viruses. The Bio-virus safety Committee has reported the conclusions of discussion how to prepare and qualify cell bank system as one of raw materials and how much Log Reduction Value (LRV) should be targeted in virus clearance studies in the annual conference of the PDA Japan in 20051). The Bio-virus safety committee has discussed the practical experimental procedures for viral clearance studies since 2006 and reported the conclusions in the annual conference of the PDA Japan in 2007. In this report, standardized and practical experimental procedures for viral clearance studies are shown, considering not only requirements for submission to regulatory agencies but also experimental technique. In addition, trouble shooting based upon experiences of the members, information regarding Contract Research Organizations (CROs), reference of international guidelines, and worksheets of viral clearance study are provided.

著者

水野 (松本) 由子 田中 康仁 林 拓世 岡本 永佳 西村 治彦 稲田 紘

出版者

公益社団法人 日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.11-24, 2010-02-10 (Released:2010-11-17)

参考文献数

32

被引用文献数

8

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The aim of this research was to assess the physiological signals which were relevant working efficiency under mental workload. Eleven healthy subjects were examined. In the first step, their mood status and stress level were evaluated with questionnaire methods:“Profile of Mood States (POMS)” and “Stress Self Rating Scale (SSRS)”, respectively. In the second step, electroencephalography (EEG) and photoplethysmography under the mental workload tasks in four auditory stimuli (silent circumstance, white noise, classical music, and up-tempo music) were measured. The mental workload tasks consisted of two parts:performing Uchida-Kraepelin test (calculating task:CAL) on PC monitor in two minutes and fixating on a crosshair image (after CAL) in two minutes. A procedure of the mental workload task in each auditory stimulus was repeated three times. EEG data were analyzed using a discrete Fourier transform to obtain power spectral density (PSD) in theta, alpha, and beta bands. Pulse waves from photoplethysmography were analyzed for estimating the pulse wave amplitude (PWA) and length (PWL). PSDs of theta band in silent circumstance and classical music under and after CALs, alpha band in classical music under and after CALs, and beta band in up-tempo music under CAL on most or all areas were significantly larger than those in the other auditory stimuli. The results of photoplethysmography analysis showed that changes of PWA and PWL in silent circumstance and classical music were more stable than those in the other auditory stimuli. It was suggested that the classical music would not only affect brain activity under the mental workload and augment the efficiency of it, but also facilitate recovery of the physiological conditions from the stressful situations. These events from the physiological point of view showed that working environments could be considered to avoid adding stress on the brain function and autonomic nervous system during and even after the tasks.

著者

寺内 祐美 林 裕栄 関 美雪 延原 弘章 柴田 亜希

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.22-022, (Released:2022-11-08)

参考文献数

23

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目的 本研究では女性における中高年向け運動教室の参加者と非参加者の医療費について比較検証する。方法 運動教室参加前1年間の年齢・医療費(本研究では医科入院外医療費・薬局調剤医療費を合計した医科入院外薬局調剤医療費と医科入院医療費とする)を参加群と対照群でマッチングし,参加群では2年間運動教室に参加した後,1年間の参加群と対照群の医療費を計4年間分析した。対象集団は首都圏A市にて2011年4月1日から2015年3月31日まで国民健康保険被保険者であり,2011年4月1日現在,60歳から69歳までの女性6,576人とした。筋力の向上に有効であることが示されているA市主催の中高年向けの運動教室(以下,運動教室とする)参加者のうち運動教室参加前1年間の医科入院医療費が0円の者かつ医科入院外薬局調剤医療費が50万円未満の者であり,2012年度,2013年度とも運動教室に参加している者を参加群416人とした(男性を除く)。対照群は参加群と性別・年齢・医療費を1対1でマッチングさせ416人とした。その上で4年間の1人当たりの医療費をもとに参加群と対照群の医療費をウィルコクソンの符号付順位検定を用いて比較検討した。比較方法としては,各群内の年度間の比較と各年度内の両群間の比較,参加群のうち運動教室に両年度とも15回以上参加した者と対照群を全年齢・65歳未満・65歳以上に分けた上での両群間の各年度内の比較を行った。なお有意水準は5%未満とした。結果 1.医療費の年度間の比較では両群ともに2011年度に比べ2014年度に有意な増加がみられた。2.ベースライン調整後の各年度内の医療費では両群間に有意差はみられなかったが対照群に比べ参加群の医療費が低く推移していた。3.運動教室に両年度とも15回以上参加した者の医療費は65歳未満で2012年度と2013年度の参加群の医科入院外薬局調剤医療費が有意に低かった。一方65歳以上で参加群と対照群の医療費に有意差はみられなかった。また医科入院医療費は全年齢と65歳未満で2014年度の参加群が有意に低かった。結論 運動教室の参加の有無に関わらず加齢とともに医療費は増加していくが,運動教室に継続的に参加することで医療費増加を抑制できる可能性が示唆された。また65歳未満では運動教室の継続的な参加が運動教室参加中やその後において医療費抑制の効果が期待できると示唆された。

著者

平林 あゆ子

出版者

名古屋女子大学

雑誌

名古屋女子大学紀要 人文・社会編 = Journal of Nagoya Women's University,humanities・social science (ISSN:09152261)

巻号頁・発行日

no.52, pp.91-99, 2006-03

著者

井上 栄一 寧 林 山本 俊哉 阮 樹安 松木 裕美 安西 弘行 原 弘道

出版者

一般社団法人 園芸学会

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.475-480, 2008 (Released:2008-10-25)

参考文献数

18

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ニホングリで開発された7対のSSRプライマーを用いて,朝鮮半島由来のクリ品種のSSR遺伝子型を解析し,チュウゴクグリ17品種,ニホングリ32品種,およびニホングリとチュウゴクグリの種間雑種1品種の遺伝子型と比較した.用いたニホングリのプライマーのうち,KT006a座のみチュウゴクグリ3品種において検出されなかったが,それ以外の遺伝子座では,用いた全品種のSSR対立遺伝子型を決定できた.その結果,チュウゴクグリにおいて合計26種類,ニホングリにおいて合計37種類の種特異的な対立遺伝子が得られた.一方,朝鮮半島由来のクリ7品種においても全7遺伝子座の遺伝子型を明らかにすることに成功し,座あたり2~9種類の対立遺伝子(平均5.14種類)が検出された.種特異的な対立遺伝子に着目して両者を比較した結果,‘兎山9’,‘兎山13’,‘兎山60’,‘仁興王栗’および‘韓6’はニホングリ,‘咸従3号’はチュウゴクグリ,そして‘大城’はチュウゴクグリとニホングリの種間雑種品種であると推察された.一方,‘韓6’と‘丹沢’および‘大城’と‘利平ぐり’の間で,それぞれ7遺伝子座のSSR対立遺伝子型がすべて一致したことから,これらはそれぞれ異名同一品種の関係にあるか,枝変わり品種とその原品種の関係にある可能性が示唆された.

著者

栗林 賢

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.90, no.2, pp.137-149, 2017-03-01 (Released:2022-03-02)

参考文献数

17

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本研究では,JAの合併に伴う取扱量の増大を背景とした卸売市場の集約化がどのようにして展開しているのかを,JAつがる弘前によるリンゴ出荷を対象に明らかにした.その結果,卸売市場への出荷は,産地での袋詰めや希望価格の実現性の低さなど産地側の負担が大きいものの,JA内で在庫が発生した際などに大量出荷可能な大都市の市場への量的集中がみられた.その一方で,大量に出荷することのできない市場でも価格や等階級指定の緩さといった取引上の優位性がある市場や出荷量の増加要求のあった市場への出荷は増加傾向にある.しかし,同じ少量出荷している市場でも,取引に優位性のない市場への出荷は減少傾向にある.そのような市場と多量出荷可能な市場間での出荷するリンゴの等階級の重なりが,より一層少量出荷型市場からの撤退を促し,多量出荷可能な市場への集約化を進行させていることもわかった.