著者
糟谷 大河 小林 孝人 黒川 悦子 Hoang N.D. Pham 保坂 健太郎 寺嶋 芳江
出版者
日本菌学会
雑誌
日本菌学会会報 (ISSN:00290289)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.31-45, 2016-05-01 (Released:2016-08-17)
参考文献数
45

3種の日本新産のチャツムタケ属菌,Gymnopilus crociphyllus (オオチャツムタケ),G. dilepis (ムラサキチャツムタケ)およびG. suberis (エビイロチャツムタケ)について,本州(茨城県,富山県,石川県,愛知県),鹿児島県(奄美大島)および沖縄県(西表島)で採集された標本に基づき,形態的特徴の記載と図を添えて報告した.核rDNAのITS領域を用いた分子系統解析の結果,これら3種はそれぞれ,最節約法のブートストラップ値で強く支持される単系統群を形成した.
著者
橋本 貴幸 岡田 恒夫 杉原 勝宣 渡邊 敏文 大西 弓恵 豊田 和典 村野 勇 中安 健 小林 公子 伊藤 万里 大山 朋彦 山口 梢
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.2004, pp.C0366, 2005

【はじめに】日本人の生活様式は、広範囲な屈曲可動域を要求されることが多いだけでなく、その特徴の一つに正座がある。深屈曲可動域の定義は、第33回日本人工関節学会において130°以上の屈曲を示すとされている。今回、受傷後理学療法までに4ヶ月以上経過し膝関節伸展拘縮を呈した症例の130°から正座に必要な160°までの屈曲可動域制限因子の特異的所見と理学療法について考察を踏まえ報告する。<BR>【対象】膝関節拘縮に伴い屈曲可動域130°以下の制限を呈した5例5膝(左5膝、内2膝は130°までの授動術を施行)を対象とした。性別は、女性2名、男性3名で平均身長162.4±7.8cm、平均体重58.4±7.2kgであった。<BR>【方法】1)膝関節周径計測(裂隙、膝上5・10・15cm、130°屈曲位膝蓋骨上縁の患側と健側差平均値)2)筋力測定(HORGAN社製MICROFET2を用い膝関節角度0°・90°・130°の伸展力を両側各3回施行し平均値を体重で除し指数化し患側/健側比を比較検討した)統計処理には、t検定を用い危険率5%未満を有意とした。3)130°屈曲位での下腿内旋角度計測(外旋位2点・中間位1点・内旋位0点とし指数化した)4)屈曲130°から正座獲得までの期間の4項目について調べ1)2)3)は膝関節の屈曲角度130°獲得時(以下BF)及び正座獲得時(以下AF)の2回計測し比較検討した。<BR>【結果】1)(BF/ AF)は裂隙(2.4/-1.4)5cm(0.3/0.1)10cm(-1.3/-1.1)15cm(-0.3/0.1)130°屈曲位(4.2/1.5)2)130°の場合のみ有意差を認めた(p<0.05)3) BF平均1.6点、AF平均0点4)正座獲得までの期間119.8±59日であった。<BR>【理学療法】1)浮腫管理2)深屈曲位での伸展筋強化 3)下腿内旋可動域拡大4)膝関節伸展機構及び内外側支持機構、関節内靭帯に対しアプローチした。<BR>【考察】深屈曲可動域獲得には、治療期間の長期化と拘縮による膝関節全体の硬さが制限因子である。特異的所見はBF時の130°における周径増大と伸展力低下、下腿内旋制限の3点が挙げられた。格谷らは、正常な深屈曲キネマティックスは、内顆部の2から5mmのlift-off、外顆部の大腿骨外顆の後方移動と大腿脛骨関節の亜脱臼状態及び外側半月板の可動性、膝蓋骨の遠位大腿骨内顆顆間のはまり込み、脛骨内旋・四頭筋腱顆部接触・fad padによる除圧機構が存在すると報告している。理学療法は、浮腫除去、膝伸展力強化・皮膚・膝伸筋機構・内側・外側構成体の伸張性と滑走性・関節内靭帯(ACL/PCL)の長さの獲得、低負荷持続伸張により全例正座可能となった。特異的所見の改善は正常な深屈曲キネマティックスを可能としその運動学的特徴を考慮することが深屈曲可動域獲得に重要である。
著者
溝口 彰子 岩橋 恒太 大江 千束 杉浦 郁子 若林 苗子
出版者
国際基督教大学ジェンダー研究センター
雑誌
Gender and Sexuality (ISSN:18804764)
巻号頁・発行日
no.9, pp.211-225, 2014-03-31

This paper lists ethical and procedural points that the co-authors believeare crucial for both researchers and research subjects in the realm of queerstudies. While the definition of the term “queer(kuia)” in Japanese tendsto be broader and more ambiguous than in English because there is nostrict equivalent to “queer” in Japanese language, in this paper the authorsstart with the premise that Japanese-language research projects in thequeer realm tend to be interdisciplinary and tend to involve people whoidentify themselves as sexual minorities, commonly called “LGBT(lesbian,gay, bisexual, and transgender).” As such, research endeavors in the queerrealm have different kinds of difficulties and risks from those in otherrealms. Though each researcher usually belongs to another, moretraditional discipline such as sociology, art history, and literary studies,among others, in addition to queer studies, the existing guidelines andtextbooks in such traditional disciplines do not address the risks andproblems particular to research in the queer realm. As the first attempt in the Japanese language to “spell out” such queerrelatedrisks, issues, and also possible ways to alleviate them, this tentativeguideline nevertheless does not profess to be comprehensive or universal.Yet the authors believe that it is imperative for Japanese-language “queer”researchers to start to acknowledge specific risks and issues. In order tohelp the researchers(including graduate and undergraduate students),instructors(including the ones that are not at all aware of LGBT issues),research subjects or collaborators(who give interviews and provideinformational materials such as the back issues of self-published zines),this paper is organized in four categories. They are: 1)“what needs to beconsidered in the field of queer inquiry by both the researchers andresearch subjects,” 2)“what both the instructors and students of queersubject matter need to be careful about in the academic context,” 3)“important points about textual analysis of queer material,” and 4)“necessary procedures at the time of publishing and presenting the resultsof queer research topics.” This paper discusses the complex dynamicsbetween researchers and research subjects especially in cases in which theresearchers themselves are members of sexual minorities. In such cases,the researchers might encourage research subjects of the same minoritygroup to participate in their research without obtaining enoughinformation about the skill, scope and aim of the researcher and theresearch project. This paper also examines the differences between queerreadings and outing the artists and authors of the texts and representations,among many other issues.
著者
藤田 早苗 服部 正嗣 小林 哲生 奥村 優子 青山 一生
出版者
一般社団法人 言語処理学会
雑誌
自然言語処理 (ISSN:13407619)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.49-73, 2017-02-15 (Released:2017-05-15)
参考文献数
43
被引用文献数
4 3

本稿では,子どもに「内容」と「読みやすさ」がぴったりな絵本を見つけるためのシステム「ぴたりえ」を提案する.本システムは,親や保育士,司書など,子どもに絵本を選ぶ大人が利用することを想定している.絵本を読むことは,子どもの言語発達と情操教育の両面で効果が期待できる.しかし,難しさも内容も様々な絵本が数多くある中で,子ども 1 人 1 人にとってぴったりな絵本を選ぶのは容易なことではない.そこで,ぴたりえでは,ひらがなの多い絵本のテキストを高精度に解析できる形態素解析や,文字の少ない絵本に対しても精度の高いテキストの難易度推定技術などの言語処理技術により,子どもにぴったりな絵本を探す絵本検索システムを実現する.本稿では,こうした言語処理技術を中心にぴたりえの要素技術を紹介し,各技術の精度が高いことを示す.また,システム全体としても,アンケート評価の結果,ぴたりえで選んだ絵本は「読みやすさ」も「内容」も,5 段階評価で平均値が 4.44~4.54 と高い評価が得られたことを示す.
著者
岡田 幸子 小林 一郎 増山 晃太 田中 尚人
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D2(土木史) (ISSN:21856532)
巻号頁・発行日
vol.72, no.1, pp.76-85, 2016 (Released:2016-08-20)
参考文献数
25

「軌道用敷石」とは,近代の都市交通の主役を担ってきた路面電車に欠かせない「板石舗装」〔1957(昭和32)年には全国の軌道敷舗装の78.84%を占めていた〕の表層に用いられる舗装材である.板石舗装用材として最も普及した軌道用敷石は,路面電車を支えてきた重要な石材だった.本研究ではこれまであまり研究されてこなかった軌道用敷石の体系化の基礎資料として,軌道用敷石の規格と産地を調査し,整理することを目的とした.その結果,軌道用敷石は舗装材の要求性能を満たす仕様(材質,形状,寸法,許容差,仕上げ)が明確な規格品であり,国内の主要6ヶ所の産地(茨城県稲田,群馬県沢入,山梨県塩山,岐阜県恵那,広島県倉橋島,香川県小豆島)から明治から昭和にかけて全国に供給された花崗岩であることが明らかになった.
著者
小林 誠人 甲斐 達朗 中山 伸一 小澤 修一
出版者
一般社団法人 日本救急医学会
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.18, no.9, pp.652-658, 2007-09-15 (Released:2009-02-27)
参考文献数
7
被引用文献数
2 1

JR福知山線列車脱線事故における初動期の現場医療活動について報告し, 災害医療の観点から検証する。事故概要 : 2005年4月25日9時18分JR福知山線で列車脱線事故が発生した。死者107名, 負傷者549名 (重症139名) の多数傷病者発生事案であった。現場活動 : 我々は事故発生から約40分後の10時01分に現場到着した。先着医療チームとして2次トリアージと応急救護所における緊急処置に従事した。また医療チームが順次現着した後は医療チームのcommanderを担当し, 現場医療活動の統括にあたった。検証 : ドクターカーシステムが整備, 認知されており発災早期に医療チームの現場派遣が可能であった。また医療チームは統制がとられ適切にトリアージ, 現場治療がなされたと評価される。その結果, 科学的に証明することは種々の理由により困難ではあるが, preventable deathが回避できたと推測している。しかし, 初動期において各機関は十分な情報収集と共有化が行えなかった。その結果, 詳細な事故状況, 通信手段, 患者搬出の動線, 搬送手段 (救急車, ヘリなど) の状況, 搬送医療機関の選定, 医療チームの要請状況などの把握, 整備, 確立に時間を要した。今後は現場指揮本部を通じて消防, 警察と早期から十分に情報共有を行い, トリアージ, 処置, 搬送の一連の連鎖が途切れることなく行われることが期待される。まとめ : 災害医療は日常業務の延長にあり, 本事案で明らかとなった課題を検証し, 本邦における災害医療システムの構築, 整備, 啓蒙が望まれる。
著者
尾沼 玄也 加藤 林太郎
出版者
拓殖大学日本語教育研究所
雑誌
拓殖大学日本語教育研究 = Journal of research in teaching Japanese language (ISSN:24239224)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.165-180, 2022-03-25

本研究では,一人の日本語教師Aが職に就き,2度の職場替えを経て日本語教師を離職するまでのキャリア経路を複線経路等至性アプローチの方法で分析した。至等性モデリングによるキャリア経路分析では,日本語教師が職場ごとに教師としての成長課題を設定していることが描かれた。発生の三層モデルからは,積み上げたキャリアが所属機関から正当に評価されないことが,教師を離職へと導く可能性があることが示された。また,Aは日本語教師を辞めた後も,身に付けた知識や技能の価値は変わらないと捉えており,いずれまた日本語教師の職には戻ることもできるという思いを持っていることが分かった。
著者
阿部 智恵子 若林 芳樹
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2014, 2014

平成の大合併をめぐって地理学では,その地域的傾向や様々な問題点が検討されてきた(森川, 2012;神谷ほか, 2012)。とくに住民生活に直結する公共サービスへの影響に対して強い関心が向けられ,高齢者福祉を対象とした研究が進められている(畠山, 2007; 杉浦, 2009)。こうした高齢者福祉サービスは,市町村を越えた広域的運営がみられる(杉浦, 2007)のに対し,保育サービスは基礎自治体が担っているため,市町村間の多様性も大きい。しかしながら,市町村合併による保育サービスへの影響を取り上げた地理学的研究はみられない。本研究は,石川県かほく市を対象として,市町村合併に伴う保育サービスの調整過程を明らかにし,合併後の変化について検討することを目的とする。 かほく市は,2004年3月に河北郡の3町(高松町,宇ノ気町,七塚町)が対等合併して成立した。合併の動きが本格化したのは,地方分権一括法が施行された翌年の2001年からで,旧3町による合併協議会は2002年4月に発足した。2003年7月の合併協定書調印および町議会での議決を経て,2004年に平成の合併としては県内最初のケースとなった。合併に伴い,市庁舎を旧宇ノ気町役場に設置した。当初は旧高松町役場,旧七塚町役場にも一部の部署を分散させて支所として利用していたが,その後は宇ノ気の本庁舎に統合され,他の二つの旧庁舎はサービスセンターとして住民への窓口機能のみを担っている。合併前の職員は,新市でも継続して雇用されている。保育を担当する部署は子育て支援課で,保育所のほか,児童手当,子ども医療費助成,学童保育クラブ,児童館,ひとり親助成 などの業務を担当している。 合併協議会では,公共料金決定の基本方針を「住民の負担は軽い町に,サービス水準は高い町に合わせる」としており,保育サービスの水準もこれに基づいて定められている。表1のように,合併前の水準が相対的に高かった旧高松町に合わせてサービス水 準が設定されている。合併協議会においても保育料の設定をめぐる目立った議論はなく,また住民から特段の要望は出されていない。ただし,児童数の減少により定員充足率が低かった旧宇ノ気町では2つの保育所が休園している。 前述のように,保育所の定員充足率は合併前から低下しており,2004年当時は83.3%であった。その後も未就学児は減少が見込まれていたが,0歳及び1歳児の入園数の増加や,土・休日保育,延長保育のニーズの高まりに伴い,保育士を増やす必要性があった。当時市内にあった17箇所の保育所は,定員充足率に大きな差があり,また多くの施設が1970年代以前の老朽化した建物であったことから,効率的な運営のために保育所の統廃合が実施された。統廃合に当たっては,2005年に住民意向調査を実施し,保護者へのアンケート結果に基づいて立地やサービスに対する要望を把握している。これに基づいて統廃合の方針を定め,需要予測と通園圏を加味した上で,必要となる保育所数を高松地区3カ所,七塚地区3カ所,宇ノ気地区4カ所と割り出し,統合計画をたてている(図1)。また,かほく市の認可保育所はいずれも公設公営で,民間に比べて維持コストがかかるため,2014年度中には9カ所に統合されることになっている。
著者
倉林 敦 住田 正幸 広瀬 裕一 浮穴 和義 澤田 均 中澤 志織 逸見 敬太郎 ベンセス ミゲル マローン ジョン ミンター レスリー ド プリーツ ルイス
出版者
広島大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2014-04-01

フクラガエルが生殖時に用いる糊の物理的特性と化学成分、および糊候補遺伝子の探索を行った。本研究の結果、フクラガエル糊の接着強度は、およそ500g/cm2であり、その主要構成要素は蛋白質であることが分かった。さらに、糊物質候補は、他のカエルで報告されていた皮膚分泌物と似た3種の蛋白質と、1種の新規蛋白質があることが示唆された。また、アメフクラガエルについて、人工繁殖を試みた。その結果、Amphiplexと呼ばれるゴナドトロピン誘導ホルモン作動薬とドーパ混合ホルモン剤が、本種の排卵を促すことを明らかにし、世界で初めて飼育下での人工的な交尾の促進と、営巣・産卵までの観察に成功した。
著者
日比野 啓 林 廣親 山下 純照
出版者
日本演劇学会
雑誌
演劇学論集 日本演劇学会紀要 (ISSN:13482815)
巻号頁・発行日
vol.49, pp.3-25, 2009 (Released:2018-01-12)

This paper first addresses the general academic inertia in the research on Japanese theatre during the Fifteen-Years War (1931-1945). A few shingeki-centered studies have emphasized the government's repression of theatre, but more detailed, evidence-based examination (rather than emotionally charged accusations based on limited experiences on the part of “victims”) will reveal the complex and complicated situation in which Japanese theatre was bogged down from 1931 through 1945.Second, it redefines Ozasa Yoshio's argument that the “National Theatre” (kokumin engeki) concept was not a detestably successful example of the nation's cultural control but a failed enterprise broadly supported by theatre practitioners who were encouraged by the nation's first attempt to support theatre. The National Theatre concept was so abstract and vague that government official, critics and scholars, shingeki people, and production companies could put their different ideals and plans on it, with the result that it failed to provide a unified vision of the National Theatre, whether it was based on shingeki or kabuki.Third, it proposes a new perspective on mobile theatre. The “uncontrollability” of theatre arts was most tellingly reflected in the realities of Japanese mobile theatre during World War II. These realities should be further examined not only by excavating unfound documents told by the performers and the leaders of the mobile theatre, but also by exploring the experiences of audiences in villages and factories.Lastly, the paper concludes that unlike the Nazi Theatre, which Japanese government official and scholars set an example of, Japanese theatre during the Fifteen-Years War was not so organized or unified that the government could control its broad activities. Although research on the influences of the Nazi theatre policies on Japan's National Theatre concept should be continued, they are expected to be limited ones.
著者
小林 亮太 重松 潤 宮谷 真人 中尾 敬
出版者
日本感情心理学会
雑誌
感情心理学研究 (ISSN:18828817)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.67-72, 2020-03-31 (Released:2020-03-31)
参考文献数
35

Previous studies have reported that cognitive reappraisal is related to decentering and mental health. However, there are two limitations in the current literature. First, it is unclear whether distraction facilitates decentering. Second, anxiety is the only index that has been used to assess mental health. Therefore, we examined whether cognitive reappraisal and distraction enhance decentering, which in turn improves mental health. Three hundred and eighty-seven university students answered questionnaires that assessed cognitive reappraisal, distraction, and decentering. Additionally, we measured depression, subjective happiness, and life satisfaction as mental health indicators. Our results confirmed that cognitive reappraisal and distraction influence mental health. In addition, decentering mediated the effect of cognitive reappraisal and distraction on mental health. These results suggest that distraction and cognitive reappraisal enhance decentering, which in turn, improves mental health.
著者
村林 正美
出版者
日本武道学会
雑誌
武道学研究 (ISSN:02879700)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.125-126, 1989-11-30 (Released:2012-11-27)
参考文献数
5
著者
岩崎 雄一 眞野 浩行 林 彬勒 内藤 航
出版者
日本環境毒性学会
雑誌
環境毒性学会誌 (ISSN:13440667)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.53-61, 2021-08-12 (Released:2021-08-12)
参考文献数
45

Microplastic contamination in the environment is an emerging concern worldwide. In this review, by putting a particular focus on the ecological risk assessment of microplastic particles, we introduced several results of hazard assessments that have focused on the hazardous concentration for 5% of the species (HC5) estimated using species sensitivity distribution. In these previous studies, point estimates (mean/median) for HC5 were derived on the order of 0.01–1 µg/L (based on particle number, 105–106 particles/m3). We then summarized and discussed the relevant issues on the hazard assessments for microplastic particles: (1) identification of effect mechanisms relevant for risk assessment, (2) consideration of the influences of microplastic properties on effect concentrations, (3) identification of a proper concentration unit (i.e., mass-based or particle-based concentration), (4) handling of effect concentrations obtained from experiments that failed to establish concentration-response relationships, (5) consideration of bioavailability of microplastic particles, (6) consideration of environmentally realistic exposure conditions, (7) consideration of naturally occurring particles, (8) consideration of the influences of chemical additives and preservatives on effect concentrations, and (9) application of uncertainty factors to effect concentrations.
著者
小林 健彦
出版者
新潟産業大学経済学部
雑誌
新潟産業大学経済学部紀要 (ISSN:13411551)
巻号頁・発行日
no.57, pp.105-122, 2021-01

日本では、古来、様々な自然災害―大雨、洪水、土石流、地滑り、地震、津波、火山噴火、雪害、雹、暴風雨、高波、高潮、旱害、冷害、蝗害等、そして、人為的災害―疫病流行、戦乱、盗賊、略奪行為の発生等々、数え切れない程の災害が人々を襲い、人々はその都度、復旧、復興しながら、現在へと至る地域社会を形成、維持、発展させて来た。日本は列島を主体とした島嶼国家であり、その周囲は水(海水)で囲まれ、山岳地帯より海岸線迄の距離が短い。自然地形は狭小な国土の割には起伏に富む。その形状も南北方向に湾曲して細長く、列島部分の幅も狭い。日本では、所謂、「水災害」が多く発生していたが、それは比較的高い山岳地帯が多くて平坦部が少なく、土地の傾斜が急であるというこうした地理的条件に依る処も大きい。こうした地理的理由に依る自然災害や、人の活動に伴う形での人為的な災害等も、当時の日本居住者に無常観・厭世観を形成させるに十分な要素として存在したのである。文字認知、識字率が必ずしも高くはなかった近世以前の段階でも、文字を自由に操ることのできる限られた人々に依った記録、就中(なかんづく)、災害記録は作成されていた。特に古い時代に在って、それは宗教者(僧侶や神官)や官人等に負う処が大きかったのである。正史として編纂された官撰国史の中にも、古代王権が或(あ)る種の意図を以って、多くの災害記録を記述していた。ここで言う処の「或る種の意図」とは、それらの自然的、人為的事象の発生を、或る場合には自らの都合の良い様に解釈をし、加工し、政治的、外交的に利用、喧伝することであった。その目的は、災害対処能力を持ちうる唯一の王権として、自らの「支配の正当性、超越性」を合理的に主張することであったものと考えられる。それ以外でも、取り分け、カナ文字(ひらがな)が一般化する様になると、記録としての個人の日記や、読者の存在を想定した物語、説話集、日記等、文学作品の中でも、各種の災害が直接、間接に記述される様になって行った。ただ、文学作品中に描写された災害が全て事実であったとは言い難い。しかしながら、それも最初から嘘八百を並べたものではなく、素材となる何らかの事象(実際に発生していた災害)を元にして描かれていたことは十分に考えられるのである。従って、文学作品中には却って、真実としての、当時の人々に依る対災害観や、ものの見方が反映され、包含されていることが想定されるのである。筆者がかつて、『災害対処の文化論シリーズ Ⅰ ~古代日本語に記録された自然災害と疾病~』〔DLMarket Inc(データ版)、シーズネット株式会社・製本直送.comの本屋さん(電子書籍製本版)、2015年7月1日、初版発行〕に於いても指摘をした如く、都が平安京(京都市)に移行する以前の段階に於いては、「咎徴(きゅうちょう)」の語が示す中国由来の儒教的災異思想の反映が大きく見られた。しかしながら、本稿で触れる平安時代以降の段階に在って、それは影も形も無くなるのである。その理由に就いては、はっきりとはしていない。その分、人々に依る正直な形での対自然観、対災害観、対社会観の表出が、文学作品等を中心として見られる様になって来るのである。本稿では、以上の観点、課題意識より、日本に於ける対災害観や、災害対処の様相を、意図して作られ、又、読者の存在が意識された「文学作品」を素材としながら、文化論として窺おうとしたものである。作品としての文学に如何なる災異観の反映が見られるのか、見られないのかに関して、追究を試みることとする。又、それらの記載内容と、作品ではない(古)記録類に記載されていた内容に見られる対災害観との対比、対照研究をも視野に入れる。
著者
平林 優子
雑誌
日本文學 (ISSN:03863336)
巻号頁・発行日
no.117, pp.57-68, 2021-03-15
著者
若林 久嗣 江草 周三
出版者
The Japanese Society of Fish Pathology
雑誌
魚病研究 (ISSN:0388788X)
巻号頁・発行日
vol.1, no.2, pp.20-26, 1967-01-30 (Released:2010-02-10)
参考文献数
11
被引用文献数
2 3
著者
石垣 達也 トピチ ゴラン 濵園 侑美 能地 宏 小林 一郎 宮尾 祐介 高村 大也
雑誌
研究報告自然言語処理(NL) (ISSN:21888779)
巻号頁・発行日
vol.2021-NL-250, no.8, pp.1-11, 2021-09-21

本稿では,新たな言語生成タスクとして,レーシングゲーム実況テキスト生成を提案する.このタスクでは,視覚情報としてレーシングゲームの録画映像,言語データとして実況発話,構造化データとして速度,ハンドル角度といった数値データを入力として扱い,視聴者が映像を視聴しながら,レースをより理解し,楽しむための実況テキストを生成する.既存の言語生成研究においては,データセットの欠如が一因となり映像,言語,構造化データの複数モダリティを同時に考慮する言語生成研究を行うことは困難であった.また,言語生成の中でも,特に実況生成においては「どのタイミングで発話するか」「何を発話するか」を最低限決定する必要があるが,例えば野球を対象とした既存研究においてはイニング間に実況を行うなど,発話タイミングがあらかじめ与えられる設定が扱われ,後者にのみ着目されてきた.本研究ではまず,映像,構造化データとそれらに対応する実況テキストが対になった大規模データセットを作成し,レース実況の特徴について分析する.分析より,実況テキストはその言語的な特徴が,時間および実況者の視点の影響を受け,変化することが分かった.さらに,実況生成タスクをタイミング同定と発話生成の 2 つのサブタスクに分割し,これらについてベースライン手法を提案する.実験より,構造化データの活用は有益である一方,視覚情報については最先端の画像エンコーダを用いたとしても,本タスクにおいて効果が限定的であり,実況生成タスクが挑戦的な課題であることが分かった.マルチモーダルな言語生成タスクのためのデータセットとして,本研究で作成したデータセットは公開する.