著者

小林 加奈理 長戸 有希子 青井 暢之 L.R. ジュネジャ 金 武祚 山本 武彦 杉本 助男

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

日本農芸化学会誌 (ISSN:00021407)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.153-157, 1998-02-01 (Released:2009-02-18)

参考文献数

24

被引用文献数

80 87 3

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L-テアニンは緑茶の葉中および抽出液中に含まれているアミノ酸の一種で,カフェインによる興奮を抑制することが知られている.また,ラットへのL-テアニンの経口投与により,脳内のセロトニンが減少し,カテコールアミンの増加ずることが知られている. L-テアニンは動物実験で安全なことがすでに確認されている. 筆者らはL-テアニン服用による脳波への影響について検討した結果,リラックスをもたらすことを確認した. L-テアニンの影響を不安程度の異なる精神状態で調べるため, MAS法に従って段階I(高不安域群)の4名と段階V(低不安域群)の4名の計8名の女子学生を被験者に選定した. その結果, L-テアニン200mgを含む水100ml服用によって後頭部・頭頂部にα波の出現が認められた.α波出現は服用後40分後に観測され,少なくとも2時間は持続すると考えられる.α波の出現によるリラックス作用は,段階Vの低不安域群より段階Iの高不安域群の方が優れていた. L-テアニン服用後,被験者は眠気を感じず,十分なリラックスを感じた.また,指先が暖かくなったとの体感を感じた被験者もいた. 今回の研究により, L-テアニンは新しいタイプの添加物として食品や飲料に応用される可能性が示唆された.今後はさまざまなL-テアニン含有食品についての効果を検討するつもりである.

著者

船引 彩子 中村 絵美 田代 崇 林崎 涼 亀田 純孝 Ayako FUNABIKI Emi NAKAMURA Takashi TASHIRO Ryo HAYASHIZAKI Yoshitaka KAMEDA

出版者

東京理科大学 教養教育研究院

雑誌

東京理科大学教養教育研究院紀要 創刊号 (ISSN:27588394)

巻号頁・発行日

no.1, pp.89-99, 2023-03-31

著者

小林 茂 徳井 直生 小林 大祐 図師 雅人 森下 静香 岡部 太郎 藤井 克英 後安 美紀 大井 卓也

雑誌

2023年度 人工知能学会全国大会(第37回)

巻号頁・発行日

2023-04-06

著者

臼田 春樹 和田 孝一郎 岡本 貴行 田中 徹也 新林 友美

出版者

島根大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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腸粘膜バリアの慢性的な低下(leaky gut syndrome: LGS)は全身疾患の発症に深く関与することが示唆されている。しかし、ヒトに使用可能で適切にLGSを評価する方法は確立していない。本研究では、軽度、中等度、重度のLGSを呈するマウスモデルを確立し、これらを用いてLGSの新規診断指標(試薬K)を確立した。また、非アルコール性脂肪肝炎(NASH)とクローン病を誘発したマウスでは、発症初期の段階でLGSが生じることが試薬Kによって判明した。特にクローン病の小腸ではLGS状態と炎症の両方に関連する内因性因子の発現が増加しており、LGSがクローン病の発症に関与する可能性が示唆された。

著者

金子 隆生 黒坂 浩平 竹林 崇

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.199-205, 2023-04-15 (Released:2023-04-15)

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脳梗塞により利き手に麻痺を呈した事例に対し,機能面の介入のみならず,作業に関する自己評価・改訂第2版(OSA-Ⅱ)や一般職業適性検査(GATB)を活用し,相互作用をもたらすような作業療法介入を実施した.約5ヵ月の関わりによって,麻痺手の機能と実生活における使用行動において臨床上意味のある最小変化量(MCID)を超える変化が得られ,最終的に復職に至った.本事例に関しては,OSA-ⅡやGATBを用いた復職を見据えた包括的な介入が有効であり,行動変容につながったと考えられた.

著者

小林 幸雄

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.400-407, 1985

著者

川島 朋也 澁澤 柊花 林 正道 池田 尊司 田中 悟志

出版者

日本認知心理学会

雑誌

認知心理学研究 (ISSN:13487264)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.91-101, 2023-02-28 (Released:2023-03-31)

参考文献数

49

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電気刺激や磁気刺激などの脳刺激技術を用いて脳活動と認知機能の因果関係を調べる試みが続けられている.本稿では,さまざまな脳刺激研究を概観することで認知心理学研究の展開を考えることを試みた.池田はtDCS(経頭蓋直流電気刺激)とワーキングメモリ変調の可能性について,澁澤はtACS(経頭蓋交流電気刺激)と知覚変調の可能性について,林はTMS(経頭蓋磁気刺激)と時間知覚変調の可能性について紹介する.これらの話題提供の後,田中による指定討論を受け,脳刺激研究の新たな視点と認知心理学における今後の展開について議論する.

著者

小林 紀子

出版者

小田原短期大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:03860892)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.15-25, 2006-03-25

著者

小林 昭博

出版者

日本新約学会

雑誌

新約学研究 (ISSN:02869055)

巻号頁・発行日

no.39, pp.75-94, 2011

著者

田中 幹人 石橋 真帆 于 海春 林 東佑 楊 鯤昊 関谷 直也 鳥海 不二夫 吉田 光男

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.71-82, 2022-04-28 (Released:2022-05-26)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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新興感染症であるCOVID-19に対処する中では,日々更新されるリスク知識を社会で共有し,また政策から個々人のレベルに至るまでリスクを判断していく必要があった。このリスク情報の流通と議論の場となってきたのは,もちろんメディアである。本稿では,我々の研究結果を基に,まず情報の送り手である新聞報道の傾向を振り返り,また情報の受け手である日本のメディア聴衆の相対的リスク観を把握する。そのうえで,ソーシャルメディアを含むオンラインメディア上でのコミュニケーションの成功例,失敗例を確認し,そこから教訓を得る。更にマス/オンラインメディアが複雑に絡み合う中で,COVID-19禍を通じて明らかになった感染者差別,ナショナリズム,懐疑論や隠謀論といった問題を確認したうえで,コミュニューション研究の知見を踏まえて,リスクのより良い社会共有に向けた方針を提示することを目指す。COVID-19という災害は,新興感染症として私達の医療・社会制度の刷新を求めているのみならず,コミュニケーションを通じたリスク対応のあり方についても大きな変革を求めているのである。

著者

井上 明星 板橋 健太郎 濱中 訓生 井本 勝治 山﨑 道夫 坂本 力 岩井 崇泰 川上 光一 小林 久人 村田 喜代史

出版者

日本小児放射線学会

雑誌

日本小児放射線学会雑誌 (ISSN:09188487)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.99-106, 2019 (Released:2019-11-22)

参考文献数

15

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[背景]Fibromatosis colliは新生児の頸部腫瘤で斜頸の原因となる疾患である.過去に多くの画像所見が報告されているが,その画像所見は日齢に応じて変化する可能性がある.[目的] 本研究の目的はfibromatosis colliのUSとMRIの画像と検査時の日齢をと画像所見を検討し,その多様性を明らかにすることである.[対象と方法]対象は臨床的にfibromatosis colliと診断された13症例(M:F=6:7)である.超音波検査が12例に対して21検査(8例に1検査,1例に2検査,1例に3検査,2例に4検査),MRI検査が5例に対して7検査(3例に1検査,2例に2検査)が行われていた.USでは,長軸像における患側の胸鎖乳突筋の最大径,健側と比較した胸鎖乳突筋の輝度,筋束の不連続性,胸鎖乳突筋内の低輝度域,MRIでは胸鎖乳突筋の最大径,T2WIでの胸鎖乳突筋の高信号域のパターン(斑状またはびまん性),胸骨頭および鎖骨頭の腫大の有無を評価した.4例のUS,2例のMRIについて画像所見の推移を評価した.[結果]USが行われた12例中,胸鎖乳突筋の高信号を12例,筋束の不連続性を4例,胸鎖乳突筋内の低輝度を8例に認められた.MRIが行われた5例中,斑状高信号が2例,びまん性高信号が3例,胸骨頭の腫大が4例,鎖骨頭の腫大が1例に認められた.胸鎖乳突筋の最大径と検査時の日齢の間に有意な相関を認めなかった(R=0.111).USでの経過観察で,胸鎖乳突筋の輝度は4例中2例,筋束の不連続性は1例中1例,胸鎖乳突筋内の低輝度域は4例中2例で改善を認めた.[結論]Fibromatosis colliのUSおよびMRI所見は時間経過とともに変化すると考えられた.

著者

三浦 麻子 小林 哲郎

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

pp.0932, (Released:2016-09-12)

参考文献数

20

被引用文献数

3

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This study focuses on “satisficing” (answering behaviors in which participants do not devote appropriate attentional resources to the survey (Krosnick, 1991)) in an online survey and aims to investigate, via various indices, to what extent these behaviors are observed among students whose participation was solicited by the researchers in their universities. This study also aims to explore effective techniques to detect individuals who show satisficing tendencies as efficiently and accurately as possible. Online surveys were carried out at nine universities. Generally speaking, the predictive capability of various types of detection indices was not high. Though direct comparison with online survey panels was impossible because of differences in measurement methodology, the satisficing tendencies of university students were generally low. Our findings show that when using university students as samples for a study, researchers need not be “too intent” on detecting satisficing tendencies, and that it was more important to control the answering environment, depending on the content of the survey.

著者

林 良子 フォンガロ エンリコ

出版者

神戸大学

雑誌

国際文化学研究 : 神戸大学国際文化学部紀要 (ISSN:13405217)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.133*-146*, 2008-12

著者

平林(宮部) 真衣 柴田 大作 篠原 恵美子 河添 悦昌

雑誌

ワークショップ2022 (GN Workshop 2022) 論文集

巻号頁・発行日

vol.2022, pp.52-61, 2022-11-17

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2019 年に発生した新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行は,2022 年 9 月現在,未だ収束の兆しを見せず,人々の生命や生活,経済に多大な打撃を与えている.感染症制御に欠かすことのできない集団免疫獲得という視点から,COVID-19 ワクチンの接種促進は重要な課題であるが,ワクチンは任意接種が原則とされ,有効なワクチンが提供されても接種を受けない人々が存在する.ワクチン接種の意思決定に対する,インターネット上の情報閲覧による影響が指摘されており,マイクロブログ上で投稿・拡散されるワクチンに関する “流言” が,ワクチン接種に何らかの影響を及ぼす可能性があると考えられる.そこで本研究では,マイクロブログの一つである Twitter 上に投稿された,“ワクチン” に関連する “人々が疑問を呈したり訂正したりした流言(訂正流言)” の分析を行い,以下の点を明らかにした.(1)訂正流言中で疾患名が明示されやすいワクチンが存在する.(2)感染症流行下では,流行中の疾患名を明示せずに単に「ワクチン」とだけ表記する場合も多い.(3)ワクチンに関する訂正流言の内容の多くは「悪影響があること」あるいは「効果がないこと」に言及したネガティブな内容である.(4)訂正流言発生数と COVID-19 ワクチンの接種実績との間には正の相関があり,流言を訂正するツイートの増加が接種行動誘発の一因となっていた可能性がある.

著者

佐原 直日 北原 信介 松永 貴志 小林 誠一郎 藤井 知紀 大野 伸広

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.63, no.11, pp.1530-1534, 2022 (Released:2022-12-08)

参考文献数

15

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新型コロナウイルス感染症(COVID-19)はしばしば微小血管における血栓形成を助長し重要臓器を障害する。今回COVID-19に後天性血栓性血小板減少性紫斑病(TTP)を合併した症例を報告する。症例は全身性エリテマトーデスの既往のある44歳男性。COVID-19を発症時に溶血性貧血と著明な血小板減少を認めた。ADAMTS13活性が測定感度以下でADAMTS13 inhibitorを検出したため後天性TTPと診断した。失語,見当識障害,せん妄などの動揺性精神神経症状が出現したが血漿交換,prednisolone, rituximabを投与し改善した。COVID-19にTTPを合併した報告は少なく本邦では本症例が初めてとなる。TTPは稀ではあるがCOVID-19の重要な合併症の一つで速やかに診断し早期に治療を開始することが重要と考えられた。

著者

小林 匠 谷口 圭吾 野宮 杏奈 片寄 正樹

出版者

一般社団法人 日本アスレティックトレーニング学会

雑誌

日本アスレティックトレーニング学会誌 (ISSN:24326623)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.43-48, 2018-10-31 (Released:2019-01-26)

参考文献数

20

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新たに考案した足関節底屈筋力検査法(PFBT)の信頼性・有用性の検証を目的とした.健常若年成人192名を対象に,足関節底背屈可動域,PFBT,踵挙上回数を測定した.PFBTは片脚立位・足関節最大底屈位で踵骨に下方へ最大抵抗を加えた際の安定性で陽性と陰性に分けた.PFBT陽性群は陰性群より有意に底背屈可動域が小さく,踵挙上回数も少なかった(p<0.01).PFBTの検者内信頼性は高かったが(κ=0.88),検者間信頼性は不十分だった(κ=0.37).PFBTは従来の徒手筋力検査法より簡便だが,異なる筋機能を評価している可能性もあるため,さらなる検証が必要である.

著者

小林信一

出版者

国立国会図書館

雑誌

冷戦後の科学技術政策の変容 : 科学技術に関する調査プロジェクト報告書

巻号頁・発行日

2017-03

著者

松林 哲也 上田 路子

出版者

日本選挙学会

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.94-109, 2012 (Released:2017-09-29)

参考文献数

31

被引用文献数

4

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本稿は女性の市町村議会への参入を説明するために,市町村の人口規模の役割に注目する。市町村の人口規模が小さい場合,当選に必要な票数が少ないので候補者は個人として議席を争う傾向にある。候補者中心の選挙では,男性に比べ政治的意欲や資源が乏しいことが知られている女性の立候補や当選は難しくなるだろう。結果として女性候補者や議員の割合が低くなると予測できる。一方で,市町村の人口規模が大きい場合,当選に必要な票数が多くなるため,男女とも政党の候補者として議席を争う可能性が高まる。女性は政党の組織的支援や政党ラベルの効果を享受できるため,候補者としての不利な立場を解消することができ,結果として立候補や当選の可能性が高まると考えられる。これらの議論から,市町村の人口規模の拡大に伴う当選必要票数の増加は,女性候補者や議員の比率を上昇させるという仮説を立てる。仮説検証には1990年後半から2010年にかけての平成の大合併を挟んだ市町村の人口規模の変化を利用する。

著者

小林 雅夫

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.21, no.141, pp.49-56, 1982 (Released:2021-05-13)

著者

松本 悠太 林崎 由 北山 晃太郎 舟山 弘晃 三田 雅人 乾 健太郎

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第36回 (2022)

巻号頁・発行日

pp.3Yin239, 2022 (Released:2022-07-11)

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敬語は日本では社会生活上でのコミュニケーションを円滑に行う上で重要とされているが,敬語を適切に使い分けることは日本語を母語としない日本語学習者にとって困難である.このような問題に対して,常体文を自動的に敬体文へ変換してくれるようなシステムの開発についてはほとんど議論がされておらず,またそのようなシステムを評価するためのデータも存在しないのが現状である. 本研究では任意の常体文に対して,意味を保持しつつ適切な敬体文へ自動変換を行う敬語変換という新たなタスクを提案する.また,本タスクの確立に向けた,データアノテーションスキームおよび評価データセットを提供した.さらに,文表現の分解手法を用いた調査によって敬語変換タスクをスタイル変換タスクの一種として見なして解くことの妥当性および実現可能性を示す.