著者

小林 可奈

出版者

香川県立文書館

雑誌

香川県立文書館紀要

巻号頁・発行日

no.18, pp.87-103, 2014

著者

林 秀美 永渕 尚志 畑辺 康宏 田口 彰 谷口 俊二 竹内 一浩 有可 光宏 仙波 智行 浅野 克彦 河島 巌 寺薗 完一 高祖 聖一 清水 延彦 辰田 昌功 大崎 博之

出版者

公益社団法人 低温工学・超電導学会 (旧 社団法人 低温工学協会)

雑誌

低温工学 (ISSN:03892441)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.167-174, 2005 (Released:2005-10-28)

参考文献数

13

被引用文献数

3 3

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The authors have developed a solenoid model coil to stabilize the power system in superconducting magnetic energy storage (SMES) system with the aim of drastically reducing system cost. The single solenoid model coil is designed with the rated current, maximum magnetic field and coil charge rates equivalent to those of a practical 100 MW/15 kWh-class SMES using multi-pole solenoid coils. In addition, the coil is characterized by the use of a stabilized Al-NbTi CIC conductor that has a graded structure, layered winding and a high magnetic field with a compact design. To verify coil performance, several tests such as a the measurement of rated current and AC loss, high-speed pulse operation, coil quenching, and insulation characteristics were conducted using a model coil at Kyushu Electric's Imajuku testing center. Test results proved that the SMES model coil performs as well as the initially designed coil, while doing so at a drastically reduced cost.

著者

舩橋 晴俊 寺田 良一 中筋 直哉 堀川 三郎 三井 さよ 長谷部 俊治 大門 信也 石坂 悦男 平塚 眞樹 小林 直毅 津田 正太郎 平林 祐子 金井 明人 仁平 典宏 土橋 臣吾 宮島 喬 壽福 眞美 池田 寛二 藤田 真文 鈴木 宗徳 羽場 久美子 茅野 恒秀 湯浅 陽一 須藤 春夫 佐藤 成基

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2011-05-31

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本年度は, 年度途中で廃止になったが, それでも, 下記の研究実績を上げることができた。【公共圏とメディアの公共性班】法政大学サスティナビリティ研究所内の「環境報道アーカイブス」に蓄積した東日本大震災及び福島原発関連の映像に付されたメタデータの分析を行った。分析から, 震災・原発関連番組の論点の変化や報道対象地域の偏りなどを見出した。【エネルギー政策班】『原子力総合年表一福島原発震災に至る道』を2014年7月に公刊した(すいれん舎刊)。また, 青森県下北半島における核燃料サイクル事業の動向を把握するため, 『東奥日報』を基に詳細年表を作成し, 地域社会の長期的な構造変動を追跡可能な情報基盤を整えた。エネルギー戦略シフトに関し, 各地の市民団体の調査および支援を実施した。【年表班】英文環境総合年表(A General World Environmental Chronology)を刊行した。英文による包括的な年表は世界初の試みであり, 環境問題に関する国際的なデータベース構築の第一歩を記した。また, その年表の成果をもとに, 7月に国際シンポを開催し, 各国の研究者との交流を図った。【基礎理論班】2013年12月に開催した国際シンポと講演会を基に, 論文集『持続可能な社会に向かって―ドイツと日本のエネルギー転換(仮題)』(法政大学出版局, 2015年)の編集作業を継続している。並行して, 『ドイツ・エネルギー政策の形成過程1980~2014―資料集』(新評論, 2015年)の本文編集作業はほぼ終了し, 現在は巻頭論文を執筆中である。【食・農と包括的コミュニティ形成班】学内の「食・農」に関する社会的活動拠点でもある「スローワールドカフェ」の活動に関与しながら, 個別に研究を進めてきた。研究成果は, 社会学部授業科目「社会を変えるための実践論」と「多摩地域形成論」に一定程度反映させてきている。

著者

林 徳治 泉 廣治

出版者

日本教育情報学会

雑誌

教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.49-56, 1995-11-30

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平成7年1月17日に発生した兵庫県南部地震において発震直後に見られたさまざまな状況の中から,情報にかかわる防災課題について分析を試みた.その結果,組織・被災者の対応行動を支える災害情報の収集・伝達システムが未整備であり機能しなかったことや,その根底に社会を構成する個々人の情報活用能力の未熟という課題の存在が明らかになった.今後,災害に強い社会を構築するためには,自然科学的な面での防災対策だけでなく,社会を構成するすべての人々に対する災害時にも機能する情報活用能力の育成が不可欠である.こうした情報活用能力育成に向け,情報教育が取り組むべき内容を明らかにした.

著者

野林 大起 中村 豊 池永 全志

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IA, インターネットアーキテクチャ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.62, pp.7-12, 2006-05-17

被引用文献数

6

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インターネットの幅広い普及により,WWW, FTP,遠隔ログインをはじめ,様々なサービスがインターネットを利用して提供されている.このようなサービスの多様化に伴い,ユーザがサービスを利用するために必要なIDとパスワードのペア,もしくは鍵や証明書などの認証に必要な情報は増大しており,ユーザ自身がこれらの情報全てを管理するのは非常に困難になっている.この問題を解決するため,一度の認証によって全てのサービスを利用可能とするシングルサインオン環境の構築が進められている.しかし,これまでに提案されている手法は,サービス提供側でシングルサインオンに対応した認証機構を導入する必要があること等,インターネット上で提供される多様なサービスのSSO化を想定したものではなかった.そこで本稿では,多様なサービスに適応可能な柔軟性と高い安全性を兼ね備えたシングルサインオンシステムを実現する手法としてハードウェアトークンと鍵管理サーバを使用したシステムを提案する.さらに提案方式を実装し,複数のアプリケーションを用いて動作検証を行うことにより,その有効性を確認する.

著者

前村 浩二 林 同文 永井 良三

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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本研究は末梢組織体内時計の下流アウトプット遺伝子を同定し、中枢と末梢の体内時計が、各組織ごとの概日リズムの形成にどのように寄与しているかを明らかにすることを目的とする。ClockとBmalを発現するアデノウイルスを培養細胞にinfectionし、cDNA Microarrayにより発現が増加する遺伝子を網羅的に解析した結果、転写因子、分泌タンパク、膜受容体などが体内時計の標的遺伝子の候補として同定された。その中の転写因子、Dec1の機能について解析した。心臓や腎臓、大動脈などの臓器でDec1mRNAの発現は日内変動を呈した。Dec1はClockとBmalによりmRNAレベルで誘導され、またDec1はClockとBmalによるPer1プロモーターの活性を抑制した。さらにDec1は低酸素でその発現が誘導された。これらのことより、Dec1が低酸素などの環境因子を関知して体内時計のコアフィードバックループを調整する因子として働いている可能性が示された。今後はDNA Microarrayにより同定された体内時計に関連する他の遺伝子群についてさらにその発現パターン、循環機能調節における役割をさらに解析する。次に、中枢の体内時計は正常に保たれ、血管内皮末梢体内時計のみが異常なトランスジェニックマウスを作成した。このマウスを用いて今後さまざまな循環機能の日内変動を解析することにより末梢体内時計の役割を中枢と末梢に分けて解析できる。本研究により、心筋梗塞の早朝発症機序を初めとする循環器系疾患の日内変動のメカニズムが分子レベルで詳細に解明されることが期待される。組織固有の日内リズム発生のメカニズムを理解することは今後時間に即した治療法の開発にむすびつけるられることが期待される。

著者

小林 直樹

雑誌

文学史研究 (ISSN:03899772)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.114-128, 2007

著者

秦東寺 久美 石橋 聡 小林 直樹

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-パターン処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.82, no.6, pp.1018-1030, 1999-06-25

被引用文献数

20

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次世代動画像圧縮の標準であるMPEG-4では, 新たにVOP (Video Object Plane)という概念を取り入れ, 背景や物体等のビデオオブジェクトごとに符号化することが可能である. 特に動画像中の各々のフレームに共通な領域の動きが一組の平面の動きモデルで表されるとき, スプライトと呼ばれる平面オブジェクトを生成することが可能である. すなわち, 背景画像に代表されるような動画像中の複数フレームにわたる領域を1枚の静止画であるスプライトから再構成できる. スプライトを使用すると符号化効率の大幅な改善が期待できるため, スプライト生成技術に関する期待は大きい. 本論文では, ビデオクリップを撮影したときのカメラモーションに着目し, (1)7種類のカメラモーションと平行移動動きベクトルの関係を定式化し, (2)カメラモーションを反映した大局的な動きを算出するアルゴリズムを提案, (3)大局的な動きを用いてスプライトを自動生成するアルゴリズムを提案した. また, 複数の実画像を用いて実験を行った結果, 撮影時のカメラモーションを良好に抽出でき, これを用いてスプライトを自動生成することができた.

著者

小林 淳一 田畑 圭介 國田 千恵子

出版者

金沢学院短期大学

雑誌

金沢学院短期大学紀要 : 学葉

巻号頁・発行日

no.11, pp.45-50, 2013-03

著者

林 寛之

出版者

医学書院

雑誌

病院 (ISSN:03852377)

巻号頁・発行日

vol.64, no.10, pp.828-830, 2005-10

著者

伊野 唯我 小野 貴弘 小林 了輔 栗原 伸一

出版者

日本農業経営学会

雑誌

農業経営研究 (ISSN:03888541)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.124-128, 2008 (Released:2012-10-29)

参考文献数

7

被引用文献数

1

著者

小林 英紀 関口 猛 山本 泰 山本 泰

出版者

岡山大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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ユビキチン依存タンパク質分解は、細胞内外の環境ストレス応答における制御システムに重要な役割を担っている。本件研究では、出芽酵母と葉緑体を用いて、ストレス応答とタンパク質分解の制御について解析した結果、酵母の塩ストレスではUBL-UBAユビキチンレセプターが、栄養ストレスではGタンパク質Gtr1-Gtr2複合体が、葉緑体の光ストレスではD1タンパク質分解とFtsH-チラコイド構造が分解制御に関与することが示された。

著者

林誠宏著

出版者

人間の科学社

巻号頁・発行日

1996

著者

林 昌宏

出版者

神戸大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2013

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平成25年度は、当初計画で提示した研究課題のうち(1)地方政府の権限拡大をめぐる・アクターの行動の分析に関する作業を中心に進めた。これは、地方政府が、どのような政治的・社会経済的背景のもとで権限を拡大し、それをいかなる意図をもって活用していくことになるのか。また、その際には、権限を喪失する中央政府が、どのような行動を取ろうとするのか。これらを、主に日本における港湾管理権の移譲を事例に明らかにする試みである。具体的には、東京の国立国会図書館東京本館などで、1950年の港湾法制定ならびに港湾管理権の地方政府への移譲に関する文献・論文・資料を調査・収集した。そして、地方政府が権限を拡大していくにあたり、関係するアクターがどのように行動しているのかという観点のもとに、収集したそれらの分析を進めていった。こうした作業で得られた知見については、2013年6月に福島市(コラッセふくしま)で開催きれた日本公共政策学会2013年度研究大会などで発表した。(1)の研究課題に関する作業に目途が立ったこともあり、2013年の冬から(2)地方分権の進展が政府間関係・政策帰結に及ぼす影響の分析に関する資料の調査・取集を開始した。(2)の研究課題は、(1)の分析を踏まえて、地方分権の進展によって権限を拡大した地方政府が、他のそれらや中央政府、超国家組織との商に、どのような関係を築くのか。そして、それが政策帰結に、いかなる影響を及ぼすことになるのかについて明らかにしようとするものである。(2)の主な作業は、先進諸国の地方自治制度(大都市制度を含む)、欧米、特に米国、オランダ、ドイツの港湾の整備・管理に関する文献・論文の収集になる。こちらについても平成25年度は東京の国立国会図書館東京本館を中心に、それらの調査・収集を進めた。また、来年度に調査を予定しているオランダの地方自治システム、港湾の管理・整備システムの分析を並行して進めることができた。

著者

田中 昌一郎 粟田 卓也 島田 朗 村尾 敏 丸山 太郎 鴨井 久司 川崎 英二 中西 幸二 永田 正男 藤井 寿美枝 池上 博司 今川 彰久 内潟 安子 大久保 実 大澤 春彦 梶尾 裕 川口 章夫 川畑 由美子 佐藤 譲 清水 一紀 高橋 和眞 牧野 英一 三浦 順之助 花房 俊昭 小林 哲郎 日本糖尿病学会1型糖尿病調査研究委員会

出版者

THE JAPAN DIABETES SOCIETY

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.65-75, 2011-01-30

参考文献数

19

被引用文献数

2

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日本糖尿病学会1型糖尿病調査研究委員会の緩徐進行1型糖尿病分科会(旧日本糖尿病学会緩徐進行1型糖尿病調査委員会)では委員会委員の所属する施設において発症から5年以内の新規受診糖尿病687例を前向き(2004年4月~2009年12月)に登録し膵島関連自己抗体(glutamic acid decarboxylase[GAD]抗体,insulinoma-associated protein 2[IA-2]抗体およびinsulin autoantibodies[IAA])の測定を行った.2型糖尿病と思われる症例で膵島関連自己抗体が一種でも陽性の場合には緩徐進行1型糖尿病:slowly progressive IDDM(以下SPIDDM)と病型区分した.その結果,1)2型糖尿病と思われる症例の10%(49/474, 95%信頼区間:8-13%)にSPIDDMが認められた.2)膵島関連自己抗体陰性の2型糖尿病に比しSPIDDM例の自己免疫性甲状腺疾患の合併頻度,HbA1c値,初診時のインスリン治療の頻度は有意に高く,BMIは有意に低かった.3)SPIDDMではGAD抗体の頻度(69%,34/49)はIA-2抗体の頻度(39%,19/49)やIAA(29%,14/44)の頻度に比し有意に高かった.4)SPIDDMでは急性発症1型糖尿病に比し膵島関連自己抗体の単独陽性例が高頻度だった.以上の結果から2型糖尿病と思われる症例に高頻度にSPIDDM症例が含まれる可能性があること,SPIDDMは2型糖尿病や急性発症1型糖尿病と異なる臨床的特徴を呈することが全国規模調査で明らかとなった.<br>

著者

大津 宏康 立川 康人 小林 晃 稲積 真哉

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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インドシナ地域で斜面崩壊が最も多発している風化花崗岩(まさ土)からなる斜面での原位置計測の分析結果より,降雨は表面流出,地中への浸透に加え,表面貯留の3成分に分類され,この内表面貯留は,斜面表層部でのインク瓶効果により,降雨浸透が抑制されることで生じることを確認した.また,解析で算定された浸透量を流入境界とした飽和・不飽和浸透流解析と実測値との比較から,同手法は,表面貯留量の概念を導入することで,浸透量を適切に表現可能となることを示した.さらに,降雨に起因する斜面崩壊機構として,降雨浸透に伴う飽和度の上昇による有効粘着力の減少により,安全率の低下が生じることを明らかにした.

著者

林 歩

出版者

日本心理臨床学会

雑誌

心理臨床学研究 (ISSN:02891921)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.54-63, 2005-04

著者

林 武

出版者

一橋大学地中海研究会

雑誌

地中海論集 : 論文集 = Studies in the Mediterranean World Past and Present : collected papers

巻号頁・発行日

vol.10, pp.149-162, 1986-03

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昭和59~60年度科学研究費補助金(総合研究(A))

著者

林 浩植

出版者

公益社団法人日本生物工学会

雑誌

醸造學雜誌

巻号頁・発行日

vol.11, no.11, pp.965-977, 1933-11-15

著者

岡本 依子 須田 治 菅野 幸恵 東海林 麗香 高橋 千枝 八木下(川田) 暁子 青木 弥生 石川 あゆち 亀井 美弥子 川田 学

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.23-37, 2014

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親はまだしゃべらない乳児と,どのようにやりとりができるのだろうか。本研究は,前言語期の親子コミュニケーションにおける代弁の月齢変化とその機能について検討するため,生後0~15ヶ月の乳児と母親とのやりとりについて,代弁の量的および質的分析,および,非代弁についての質的分析を行った。その結果,代弁は,「促進」や「消極的な方向付け」,「時間埋め」,「親自身の場の認識化」といった12カテゴリーに該当する機能が見いだされた。それらは,「子どもに合わせた代弁」や「子どもを方向付ける代弁」,および,「状況へのはたらきかけとしての代弁」や「親の解釈補助としての代弁」としてまとめられ,そこから,代弁は子どものために用いられるだけでなく,親のためにも用いられていることがわかった。また,代弁の月齢変化についての考察から,(1)0~3ヶ月;代弁を試行錯誤しながら用いられ,徐々に増える期間,(2)6~9ヶ月;代弁が子どもの意図の発達に応じて機能が限られてくる期間,(3)12~15ヶ月;代弁が用いられることは減るが,特化された場面では用いられる期間の,3つで捉えられることが示唆された。そのうえで,代弁を介した文化的声の外化と内化のプロセスについて議論を試みた。