著者

宮原 晃義 結城 昌夫 四元 康博 森地 敏樹

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.368-373, 1996-04-15 (Released:2009-05-26)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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熱伝導率の測定法には定常法と非定常法がある,挽肉(牛肉,豚肉,鶏肉)に脂肪を配合して平行熱源法と線熱源法を用いて5~60℃の温度域における熱伝導率を測定した.その結果,平行熱源法では温度上昇に伴って熱伝導率がわずかに上昇する傾向が観察されるのに対し,線熱源法では温度上昇による影響が少ないことが認められた.また,水分含量と熱伝導率との間には正の指数比例関係,脂肪含量と熱伝導率との間には負の指数比例関係があり,この2成分因子から熱伝導率を求める推定式は牛肉では次のとおりであった.ただし,λp, λhはそれぞれ平行熱源法及び線熱源法による熱伝導率(W/(m・K)),x1…水分(%),x2…粗脂肪(%).

著者

森 雄貴 湯浅 友典 船水 英希 前田 貴章 相津 佳永

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

北海道支部講演会講演概要集 2016.54 (ISSN:2424273X)

巻号頁・発行日

pp.13-14, 2016 (Released:2017-10-20)

著者

佐藤 一子 森本 扶 新藤 浩伸 北田 佳子 丸山 啓史

出版者

東京大学

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.321-347, 2005-03-10

被引用文献数

1

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This paper intends to discuss some theoretical issues of Action Research as a methodology of educational research. Action research has been developed in the field of social investigation, especially in workplaces. In the 1970s, some argument was brought out on the cognitive problems in social science and on the way of understanding of the world, not only as the objective existence but as emergent and interactional forms constructed with others. Also, Participatory Research has been created through adult educational practices in developing countries, and research networks have been constructed by International Council of Adult Education. Theoretically, this movement was first influenced by the philosophy of Paulo Freire. Considering these historical backgrounds, our discussion will focus on some controversial issues of AR and PR; a) problems of practical or reflective knowledge derived from the process of research; b) relationships between researchers and participants; and c) attributions as a way of inquiry. Finally, we examine some problems of validity of AR or PR.

著者

近森 正幸

出版者

一般社団法人 日本臨床リウマチ学会

雑誌

臨床リウマチ (ISSN:09148760)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.317-321, 2014-12-30 (Released:2015-02-28)

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21世紀を迎え,医療の高度化と高齢社会の到来で業務量も膨大になるとともに,診療報酬も出来高払いからDPCによる一日包括払いに変わり,「早く元気になって自宅へ帰ってもらう」という付加価値を提供するようになった.今回,マネジメントの難しいチーム医療のイロハを述べてみたい. 病院全体から見れば,チーム医療を情報共有の仕方でカンファレンスですり合わせする「もたれあい型」と情報交換で情報共有する「レゴ型」に分類できるが,リウマチの診断,治療という業務を行っている現場の視点で分類すると,「人事レバレッジ」と「タスクシフト」の2種類に分かれる. [人事レバレッジ」のレバレッジは梃子であり,梃子をきかせて働かせるように医師が判断し,その指示のもと一緒に業務を行う方法である.スタッフの専門性が低いため,医療の質も労働生産性もあまり向上することがなく,医師,看護師の負担軽減が大きな役割となる. 「タスクシフト」は業務の代替を意味しており,医療専門職がそれぞれの視点で患者を診,判断し,介入する自立,自動が特徴である.専門性が高いことにより医療の質を高め,スタッフの数だけ労働生産性を高めることができる. DPC時代のチーム医療においては,診療報酬の加算の有無にかかわらず必要であればスタッフを雇い,専門性を高め,自立,自動するスタッフに育て上げることが重要で,そうしてこそマネジメントができるようになりサービス業の付加価値を生み出すことが可能となる.

著者

三森 一司

出版者

聖霊女子短期大学

雑誌

聖霊女子短期大学紀要 (ISSN:0286844X)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.1-6, 2002-03-31

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入手しやすい原料を用いて手軽に短時間にチョコレートを製造する目的で,微粒化方法や精練時間の短縮化,レシチンの添加量,使用原料等を検討した結果,以下の点が明らかになった。(1)1回の処理量とカカオバターの磨砕状態から摩砕器具としては乳鉢が適していた。(2)製品の滑らかさに大きく影響するのはレシチンの添加量や精練方法よりも原料の粒径にあると考えられた。(3)磨砕時間10分では十分に磨砕されず,原料の粒径は350μであった。磨砕時間240分では市販のチョコレートに匹敵する滑らかさとなった。(4)チョコレートミックス100gに対しレシチンを1.2g添加した場合が,ミックスの融解も速やかで,味に及ぼす影響も少なかった。(5)60分以上精練してもチョコレートの特性に大差が無く,240分精練すると異味・異臭が生じることから精練時間の短縮は可能と思われた。(6)全脂粉乳の代わりに脱脂粉乳を用いてもチョコレートの性状に差が無く代替が可能であった。(7)原料から砂糖を除いても滑らかさは良くならず,艶,硬度は悪くなり,その他の特性も何等変化が認められなかった。

著者

森 信介 土屋 雅稔 山地 治 長尾 真

雑誌

情報処理学会研究報告自然言語処理(NL)

巻号頁・発行日

vol.1998, no.48(1998-NL-125), pp.93-99, 1998-05-28

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本論文では、確率的モデルによる仮名漢字変換を提案する。これは、従来の規則とその重みに基づく仮名漢字変換と異なり、入力に対応する最も確率の高い仮名漢字混じり文を出力とする。この方法の有効性を確かめるため、片仮名列と仮名漢字混じり文を有するコーバスを用いた変換実験を行ない、変換精度を測定した。変換精度は、第一変換候補と正解の最長共通部分列の文字数に基づく再現率と適合率である。この結果、我々の提案する手法による再現率は95.07%であり、適合率は93.94%であった。これは、市販の仮名漢字変換器の一つであるWnn6の同じテストコーパスに対する再現率(91.12%)と適合率(91.17%)を有意に上回っており、確率的モデルによる仮名漢字変換の有効性を示す結果となった。

著者

常岡 由美子 藤野 佳代子 月成 愛華 山本 勝己 森永 健三 岡松 加恵 森田 雅之 大坪 由佳 長島 義之 山崎 裕 城戸 寛史 松浦 正朗 高橋 裕 佐藤 博信

出版者

福岡歯科大学学会

雑誌

福岡歯科大学学会雑誌 (ISSN:03850064)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, 2005-08-25

著者

森 正人

出版者

尚絅大学日本文学懇話会

雑誌

尚絅語文 (ISSN:21875952)

巻号頁・発行日

no.7, pp.1-9, 2018

著者

上森 亮

出版者

早稲田大学社会科学学会

雑誌

早稲田大学社会科学部創設40周年記念 学生論文集

巻号頁・発行日

pp.71-80, 2006-11-15

著者

金森 史枝

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集 第68回(2017) (ISSN:24241946)

巻号頁・発行日

pp.83_3, 2017 (Released:2018-02-15)

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本研究の目的は、大学在学中の体育会運動部と体育系サークルとの所属の違いが大学時代の過ごし方及び社会人となった現在における仕事の取り組み状況にどのような差をもたらしているかを明らかにすることである。体育会運動部所属であった社会人(男女各100名)と体育系サークル所属であった社会人(男女各100名)の計400名のアンケート調査(4件法)データを基に分析した。所属(体育会・サークル)と勉強との両立の有無(二値化)を独立変数、仕事の取り組み状況についての各質問項目の回答得点(高いほどポジティブ)をそれぞれ従属変数とした2×2の分散分析を男女別に行った。その結果、有意な交互作用がみられた項目における単純主効果検定により、サークル所属群では勉強との両立の有無で有意な得点差がみられなかったのに対し、体育会所属群では勉強との両立が非両立より有意に高い得点を示した。また、体育会所属の両立群がサークル所属の2群(両立/非両立)より高得点を示す一方、体育会所属の非両立群は4群中最低得点であった。以上から、社会人としての仕事の取り組み状況に関する体育会運動部所属効果はとりわけ勉強との両立が規定要因となることが示唆された。

著者

二宮 和彦 北 和之 篠原 厚 河津 賢澄 箕輪 はるか 藤田 将史 大槻 勤 高宮 幸一 木野 康志 小荒井 一真 齊藤 敬 佐藤 志彦 末木 啓介 竹内 幸生 土井 妙子 千村 和彦 阿部 善也 稲井 優希 岩本 康弘 上杉 正樹 遠藤 暁 大河内 博 勝見 尚也 久保 謙哉 小池 裕也 末岡 晃紀 鈴木 正敏 鈴木 健嗣 高瀬 つぎ子 高橋 賢臣 張 子見 中井 泉 長尾 誠也 森口 祐一 谷田貝 亜紀代 横山 明彦 吉田 剛 吉村 崇 渡邊 明

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2018年大会

巻号頁・発行日

2018-03-14

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日本地球惑星科学連合および日本放射化学会を中心とした研究グループにより、福島第一原子力発電所事故により放出された放射性物質の陸域での大規模な調査が2011年6月に実施された。事故より5年が経過した2016年、その調査結果をふまえ放射性物質の移行過程の解明および現在の汚染状況の把握を目的として、福島県の帰還困難区域を中心として、100箇所で空間線量の測定と土壌の採取のフィールド実験を行い[1]、同時に計27箇所で土壌コア試料を採取した。本発表では、このコア土壌試料について分析を行ったので、その結果を報告する。土壌採取は円筒状の専用の採土器を用いて行い、ヘラを用いて採取地点で2.5 cmごとに土壌を切り取って個別にチャック付き袋に保管した。採取地点により、土壌は深さ20-30 cmのものが得られた。土壌を自然乾燥してからよく撹拌し、石や植物片を取り除いたのちにU8容器へ高さ3 cmに充填した。ゲルマニウム半導体検出器を用いてガンマ線測定し、土壌中の放射性セシウム濃度を定量した。なお、各場所で採取した試料のうち最低でも1試料は、採取地点ごとに放射性セシウム比(134Cs/137Cs)を決定するために、高統計の測定を行った。深度ごとの測定から、放射性セシウムは土壌深部への以降が見られているものの、その濃度は深度と共に指数関数的に減少していることが分かった。一方で土壌深部への以降の様子は土壌採取地点により大きく異なることが分かった。また、本研究の結果は同一地点で表層5 cmまでの土壌を採取して得た結果ともよく整合した[1]。[1] K. Ninomiya et. al., Proceedings of the 13th Workshop on Environmental Radioactivity 2017-6 (2017) 31-34.

著者

森 済

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2018年大会

巻号頁・発行日

2018-03-14

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阿蘇カルデラは、カルデラ中央を西南西-東北東方向に国土地理院の一等水準路線が貫いている。10点余りの一等水準点がカルデラ内にあり、1893年以来の水準測量データがある。カルデラ中央部を含めた上下変動を100年以上にわたって直接見ることのできる、わが国では唯一のカルデラである。また、20世紀末の1990年代から整備された国土地理院のGNSS連続観測点(電子基準点)が3点もカルデラ内に置かれており、1997年4月以降、カルデラ内の上下変動が、3点で連続的に観測できるというわが国で最も恵まれたカルデラである。1893年以来5回(他の4回は、1941年、1964年、1988年、2003年)行われている一等水準測量のデータから、100年間余の上下変動について検討した。その結果、1941年以降カルデラ内の水準点が、カルデラ外の点に対して沈降していることがわかった。1941年以降の20世紀は、長期的な沈降傾向にあり、地下深部からのマグマの供給等カルデラ噴火につながるような現象は無いと考えられる。公開されている九州中部の国土地理院GNSS連続観測点(Geonet点)の日々の座標値(F3値)を用いて、2016年熊本地震前までの、阿蘇カルデラ内の観測点の上下変動の時間変化を検討してみた。なお、熊本地震以降の変動については、地震時の変動および余効変動が顕著であり、カルデラ内の3点でも向きや量が異なり、評価が困難なので、今回は議論から除外した。その結果、1998年以降熊本地震発生前までは、阿蘇カルデラ内および九重山付近のGeonet点は、その他の周辺のGeonet 点と比較して、沈降量がおおきく、沈降傾向にあることがわかった。すなわち、阿蘇カルデラは、20世紀末以降、沈降傾向が継続している。地理院の一等水準測量とGNSSによる阿蘇カルデラの上下変動の結果から、20世紀以降2016年熊本地震前までは沈降傾向にあることがわかった。したがって、20世紀以降の阿蘇カルデラは、地下深部からの新たなマグマの供給は無く、カルデラ規模のマグマ溜りの成長も起きていない。つまり、長期的に見てカルデラ噴火の可能性はほとんど無いと言える。

著者

河内 建 森永 良丙 中嶋 美一

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.23, no.53, pp.235-240, 2017 (Released:2017-02-20)

参考文献数

16

被引用文献数

5

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This study aims to clarify reality of projects, effectiveness of base places, and problems through study of three projects for dual-habitation without own a home. Findings are as follows; 1) A host of place running dual-habitation business by meeting a particular need. 2) Base place have the effect of reducing the economic burden, cutting down on a burden of maintenance, and showing the variety of dual-habitation styles. 3) A host of place acts as a mediator and creates a weakly link between guests and local residents. 4) It is effective to incorporate regular usage business with temporary usage business.

著者

森 政稔

出版者

青土社

雑誌

現代思想

巻号頁・発行日

vol.43, no.11, pp.144-155, 2015-07

著者

佐藤 則之 清水 弘行 森 昌朋

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.5, pp.321-325, 1994-05-30 (Released:2011-03-02)

参考文献数

17

被引用文献数

1

著者

藤原 啓恭 小田 剛紀 牧野 孝洋 森口 悠 米延 策雄 海渡 貴司

出版者

医学書院

雑誌

臨床整形外科 (ISSN:05570433)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.39-48, 2017-01-25

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背景:関節リウマチ(RA)患者の疾患活動性が後方経路腰椎椎体間固定術(PLIF)後の固定隣接椎間障害(ASD)発生率に影響を与えるかを検討した. 対象と方法:2椎間以下のPLIFを施行し,2年間の経過観察が可能であった90例(RA患者22例,非RA患者68例)を対象とし,臨床・画像成績を調査した.RA患者は画像上ASD発生の有無により副分類し,術前の患者背景を比較検討した. 結果:画像上ASD発生率はRA患者30%(12/40椎間),非RA患者9%(11/121椎間)と有意差を認めた(P<0.05).画像上ASD発生の有無でRA群の患者背景に有意差を認めなかった. まとめ:RA患者では疾患活動性制御に関わらずASDが高率に発生した.

著者

金森 雅夫 鈴木 みずえ 田中 操

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.214-218, 2002-03-25 (Released:2009-11-24)

参考文献数

10

被引用文献数

30 75

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高齢者が定期的にペット型ロボットAIBOとの活動に参加することで Quality of Life, 孤独感などに何らかの影響を及ぼしたと考えられるので報告する.施設高齢者では, AIBO活動中の評価の1回目と20回目を比較すると「発語」,「感情語」,「満足度」が有意に上昇していた (p<0.05). AKO孤独感尺度は3.33 (±2.16) から1.00 (±1.26) と有意に減少していた. SF-36のAIBO活動前後の比較を示したが, 日常役割機能 (身体) (RP) は活動前と比べると活動後が有意に上昇していた. カテコラミン濃度変化と相関する唾液 Chromogranin A (CgA) では, ロボット活動の対象群は活動直前と比べると有意に低下していた (p<0.01).症例1: 女性, 68歳, 慢性関節リウマチ, AKO孤独感尺度が減少し, 心がやすらぐと訴えた.症例2: 女性, 74歳, 頚椎骨軟骨症, AKO孤独感尺度が5点から2点と減少した. 他の入所者とのトラブルで塞ぎ込んでいたが, 後半はロボット活動に積極的に参加した.症例3: 男性, 84歳, 脳梗塞による体幹機能障害, AKO孤独感尺度は6点から1点と減少, ロボットと一緒に歌うなど表情が明るくなった. 家庭の親子間の会話の量が非常に増えた.以上の結果からペットロボットは動物と違い細菌感染の危険が全くないため, 医療機関では無菌室, ICU,痴呆病棟, 小児病棟における動物介在療法の代償として, あるいはロボット技術の進歩によってさらに別の心理社会療法として活用される可能性が示唆された.

著者

森川 洋 磯田 則彦

出版者

広島大学

雑誌

地誌研年報 (ISSN:09155449)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.93-110, 1996-03

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<シンポジウム特集> 地誌学とエリアスタディ : 現状と課題

著者

杉本 博子 安原 由子 谷岡 哲也 郷木 義子 森 健治 冨士 翔子 斎藤 憲

出版者

徳島医学会

雑誌

四国医学雑誌 = Shikoku acta medica (ISSN:00373699)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.43-52, 2016-04-25

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The purpose of this study was to clarify the relationship between sleep-wake rhythms and autonomic nerve activities using actigraphy and heart rate variability(HRV)analysis. Subjects were comprised of six children who were in the fourth to sixth grade levels of elementary school(four boys and two girls). The study was conducted between January and December 2015. The data collection procedure was performed following the Private Information Protection Law, with approval from Tokushima University Hospital Ethics Board(approval number 2021). These subjects were evaluated in an Attentive-Care-Needed stress state based on the PSI(Public Health Research Foundation Type Stress Inventory)and PSQI-J(Pittsburgh Sleep Quality Index, Japanese Version). In analyzing their sleep-wake rhythms, autonomic nervous activities were determined using an actigraph and HRV through RR interval sequence electrocardiography. The results of actigraph data of sleep efficiency in Subject Number 6 was low(76.47%). Regardless, the subject experienced subjective sleep satisfaction. However, Subject Number 2, insisted that she could not easily wake up in the morning because of being sleepy. Low Frequency(LF)/High Frequency(HF)data indicated sympathetic nervous activity showing that all subjects had significantlyhigher LF/HF value during wakefulness than when asleep. HF data indicated parasympatheticactivity of five out of the six children showing significantly higher value during sleep than when awake. Subject number 3 expressed that he was sleepy and could not get up in the morning,and also had trouble going to and maintaining sleep. However, this subject's results of the PSQI-Jindicated that he had no problem expressing subjective sleep satisfaction. Furthermore, in the actigraph and HRV analysis, findings showed that subjects had good sleeping patterns. These findings strongly signify the importance of determining the sleep-wake rhythms of school children based on data from subjective and physiological evaluation methods.

著者

砂田 結希乃 多賀 允俊 比嘉 大輔 岡田 隆史 堀内 智子 杉森 端三 西尾 浩次

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.7, pp.417-423, 2014-07-10 (Released:2015-07-10)

参考文献数

18

被引用文献数

1 5

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Several guidelines recommend that antimicrobial prophylaxis in surgery should be administered for a duration of less than 48 hours. However, in our facility oral antimicrobial prophylaxes were used after intravenous agents for orthopedic surgery and the duration of the administration was over 48 hours. Consequently, an orthopedic ward pharmacist recommended discontinuing oral antimicrobial agents. To support this intervention, we conducted a retrospective cohort study on patients who received total hip arthroplasty, total knee arthroplasty or micro fenestration to evaluate changes in the rate of surgical site infection (SSI) and the effects on medical expenses.A total of 344 patients were enrolled as group one (before the intervention) and 343 patients as group two (after the intervention). Of these, 98 and 114 patients from each group respectively were analyzed. One patient (1.02%) was diagnosed with SSI in group one, and one patient (0.88%) was diagnosed with SSI in group two. The incidence of infection in the latter group was not inferior to that of the former group (difference -0.14%; 95% confidence interval-2.33 to 2.05%; P < 0.05). The rate of the administration of oral antimicrobial agents changed from 65.3% (64/98) to 2.6% (3/114) and was significantly lower in the latter group (P < 0.001). Furthermore, medical expenses were reduced from 134,401 yen to 12,046 yen. In conclusion, it is not recommended to administer prophylaxes for long periods, and the ward pharmacist contributed to appropriate administration of antimicrobial prophylaxis. This study reconfirmed the importance of having pharmacists in wards.