著者
馮 〓 佐藤 源之
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SANE, 宇宙・航行エレクトロニクス (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.103, no.301, pp.7-12, 2003-09-05

地中レーダ(GPR)による地雷検知において,粗い地表面や不均質媒質,また斜めに埋設された地雷はいずれも検出の効率を低下させる.また斜めに埋設された地雷ではその正確な位置の推定が難しい.これらの問題を解決するために重合後マイグレーションと重合前マイグレーションをステップ周波数レーダシステムであるSAR-GPRシステムによって取得したデータに適用しイメージングを試みた.粗い地表面や不均質媒質,斜めに埋設された地雷について実験室内で実験を行った.マイグレーション処理によって埋設物のイメージは明確になった.また重合前マイグレーションは斜めに埋設された地雷に対して特に有効なことが確認できた.
著者
前田 雅英 星 周一郎 亀井 源太郎 木村 光江
出版者
東京都立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2001

本研究は、不正アクセス禁止法、児童買春等処罰法、ストーカー規制法などの近時の新設刑事立法につき、立法過程や立法趣旨を解明し、これらの特別法の射程を解明することを目的とした。平成13年度に、これらの特別立法の運用状況の実際を検証するため、北海道警察本部、福岡県警察本部をはじめとする関係官庁にヒアリング調査を行ったが、平成14年度はそこで得られた調査結果並びに、統計資料を整理・検討し、具体的分析を行った。また、インターネットをはじめとする諸通信手段の法規制とその実効性について検討を加えたが、その過程で、新たに導入が始まった防犯カメラシステムについても、その運用状況についての検討を行った。以上の成果として、第1に、児童買春等処罰法、ストーカー規制法、DV防止法は、いずれも、従来は「犯罪」として認知されて来なかった領域であるが、分析の結果、極めて積極的に活用されていることが分かり、さらに法適用を積極的に進めるための法改正、運用の改善が必要であることが明らかとなった(前田「犯罪の増加と刑事司法の変質」罪と罰39巻1号5〜12頁)。さらに主要国との比較から見ても、児童ポルノに画像データを含めること、児童ポルノの単純所持・保有を処罰対象とすること、実在の児童に見せかけたCGなどについて、処罰範囲を拡大する必要性があることが判明した(木村「児童買春等処罰法、ストーカー規制法、DV防止法の運用状況と課題」都法43巻1号)。第2に、防犯カメラシステムにつき、新宿、ニューヨーク等の検討の結果、犯罪抑止に絶大の効果があることが実証されつつあることが示されたが、さらに一層具体性・詳細な分析を行い、いかに効率的にカメラを配置するかを検討する必要があることが明らかとなった(亀井「防犯カメラ設置・使用の法律問題-刑事法の視点から」、都法43巻2号)。
著者
塚原 重雄 細田 源浩
雑誌
あたらしい眼科 = Journal of the eye (ISSN:09101810)
巻号頁・発行日
vol.16, no.7, pp.893-898, 1999-07-30
被引用文献数
9
著者
岸田 研作 谷垣 靜子 藤井 大児 張 星源 乗越 千枝
出版者
岡山大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

介護保険になって、サービスを利用者が選択する仕組みになった。しかし、利用者には、サービスを選択するのに必要な情報が充分提供されてきたとは言い難い。そのため、サービスの選択は、利用者が直接行うのではなく、ケアマネジャーが勧めることが多いといわれる。しかし、ケアマネジャーは、利益誘導のため自分が所属する事業所のサービスを勧める傾向があるといわれる。そこで、本研究では、ケアマネジャーによる利用者に対する事業者情報の提供の実態について調べた。
著者
武末 純一 桃崎 祐輔 松木 武彦 橋本 博文 坂 靖 亀田 修一 高久 健二 重藤 輝行 山本 孝文 田中 清美 七田 忠昭 禰宜田 佳男 角田 徳幸 梅木 謙一 庄田 慎矢 浜田 晋介 寺井 誠 李 健茂 安 在晧 池 賢柄 李 弘鍾 朴 升圭 権 五栄 李 盛周 金 武重 金 昌億 宋 満栄 李 暎徹 李 東煕 河 眞鎬 金 権中 金 奎正 李 宗哲 朴 栄九 李 亨源 鄭 一 朴 泰洪 兪 炳〓 孔 敏奎 河 承哲 尹 昊弼 李 基星 裴 徳煥 李 昌煕 千 羨幸
出版者
福岡大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2008

この研究では、日本と韓国の弥生・古墳時代集落研究を、集落構造論の立場から検討し、最終報告書(650頁)を発刊した。日韓の環溝集落の様相や海村の様相、日韓それぞれの地域の国際交流港での渡来人集落が明らかになった。日韓の首長層居宅の比較や、日本人による韓国の集落分析、韓国人による日本の集落分析もなされた。そのほか、日韓の金属器生産遺跡や馬飼集団の集落も解明できた。全体として日韓の集落研究者の絆を深め、両地域の弥生・古墳時代集落研究を活性化できた。
著者
厨 源平
出版者
独立行政法人国立病院機構長崎医療センター臨床研究センター
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010

IL-17を産生するTh17細胞は新しいヘルパーT細胞サブセットであり、関節リウマチ、多発性硬化症などの自己免疫疾患モデルでは、これまで、その病態の主役はTh1細胞と考えられてきたが、現在、Th17の重要性が報告されている。1型糖尿病においても、病態の中心はTh1細胞であると考えられてきたが、発症前(10週齢)のNODマウスに対し、抗IL-17抗体の投与により糖尿病発症抑制効果が報告され、自己免疫性糖尿病の病態へのTh17/IL-17の関与が示唆されている。そこで我々は、1型糖尿病の病態へのTh17細胞/Th1細胞の関与を検討した。IL-17欠損NODマウス(IL-17-/-NOD)、IL-17/IFNγRダブル欠損NODマウス(IL-17-/-/IFNγR-/-NOD)を作成し、野生型(wt-NOD)との、膵島炎レベル、累積糖尿病発症率を検討した。IL-17-/-NODとwt-NODのCD4+エフェクター細胞のNOD-SCIDマウスへ養子移入実験を行った。50週齢までの累積糖尿病発症率は、IL-17-/-/IFNγR-/-NODで50%であり、IL-17-/-NOD;80%、wt-NODマウス;86%との3群間で有意差を認めた(p<0.05)。若年のIL-17-/-NODマウス由来のエフェクター細胞の養子移入において明らかな発症抑制を認めた。Th17/Th1細胞は協調して糖尿病進展に関与しており、Th17の若年期の重要性が示唆された。
著者
岡田 全司 大原 直也 吉田 栄人 鈴木 克洋 井上 義一 源 誠二郎
出版者
独立行政法人国立病院機構(近畿中央胸部疾患センター臨床研究センター)
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2002

1.結核菌症のキラーT細胞分化機構:(1)抗結核キラーT細胞から産出されるGranulysin〔15kdのGranulysin(15KGra)〕が結核殺傷に極めて重要な役割を果たしている発見をした。GraはMφ内結核菌を殺傷した。(2)結核患者キラーT細胞から分泌されるkiller secretory protein(Ksp37)が血清中で低下していることを初めて明らかにした。(3)15K Gra DNAワクチンは結核予防効果を示した。(a)15K Granulysin DNAワクチン(b)9K Granulysin DNAワクチン(c)分泌型9K Granulysin DNAワクチン(d)Adenovirusベクター/15K Granulysinワクチンをすでに作製した。(4)15K Gra Transgenicマウスを初めて作製し、Granulysin transgenicマウスは生体内の抗結核菌殺傷作用のみでなく、結核に対するキラーT細胞の分化誘導を増強した。また、結核菌に対するT細胞増殖能増強作用とIFN-γ産生増強効果を示した。2.新しい結核予防ワクチンの開発(1)新しいDNAワクチンの開発(1)BCGワクチンより1万倍強力な結核予防ワクチン(HVJ/Hsp65+IL-12DNAワクチン)開発に成功した。(2)カニクイザルの系で世界で初めて、結核予防ワクチンの有効性を示した。(Vaccine 2005)これらのワクチン効果とキラーT誘導活性は相関した。3.新しい結核治療ワクチンの開発(Hsp65DNA+IL-12DNAワクチン)上記のHsp65+IL-12DNAワクチンは結核治療ワクチン効果も示し、世界で初めて結核治療ワクチンを創製することに成功した。これらの治療ワクチン効果と、IFN-γ産生細胞の増殖(Elispotアッセイで測定)活性は相関した。
著者
村井 源
出版者
東京工業大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010-04-01

聖書など古典テキストに特徴的に見られる、構造的な記述(キアスムス、パラレリスムスなど)を科学的に分析するための基盤を構築した。まず個々の構造を納めるためのデータ構造を設計しソフトウェアを開発した。次に聖書の構造的な記述を(旧約39巻、新約27巻、旧約続編11巻の、約1500の構造と約7700の対応テキスト箇所の対)を分析し、データベースに納めた。また分析結果が妥当かを統計的に判定するためのプログラムを開発した。得られたテキスト中の構造のリストはホームページ上(http://www.valdes.titech.ac.jp/~h_murai/bible/bible.html)で公開している。
著者
源栄 正人 永野 正行
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)
巻号頁・発行日
vol.63, no.503, pp.173-174, 1998

The authors thank Dr. Yuzo Shinozaki for his discussion and the answers are as follows. (1) The authors think that the investigated incident wavefield; plane SH wave propagating along the fault axis with vertical incident angle of 45° and 0°, is reasonable considering the radiation pattern of the source mechanism of the earthquake. The SH wave incident analysis in the original paper does not mean the 2-D anti-plane analysis (2) The hyperelement method is adopted to show the ground motion amplification due to the deep irregular underground structure by using possibly simple model at earlier stage investigation because of the computational efficiency in spite that the method reduces the degree of freedom of modelling of actual geologycal structure. One another reason why the authors selected the method is that the scattering wavefield can easily be decomposed from the total wavefiled. (3) The authors think that the ground motion amplification characteristics based on the discussor's model cannot be applied to a discussion of the interpetation of the heavily damaged belt zone because the model is quite different form the geological structure in Kobe City. (4) As for the indicated publications to several journals, the authors had no intention of multiple publications, but they intended to appeal the idea to many persons of various fields; not only earthquake engineers but also seismologists, and not only Japanese but also persons in the world through the journal with world wide distributions.
著者
篠崎 祐三 源栄 正人 永野 正行
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)
巻号頁・発行日
vol.63, no.503, pp.171-172, 1998

The main items discussed in the present paper are as follows: 1. Why did the authors assume plane SH waves as an incident wavefield though the heavily damaged belt zone is situated just above the fault sources? 2. Hyperelement method developed about 20 years ago is less applicable to vertical as well as horizontal boundary value problems of deep irregular underground structure than the conventional methods such as FEM and FDM. Why did the authors choose a hyperelement method? 3. Though there was very few earthquake acceleration records observed in the heavily damaged belt zone, the authors concluded without any verification that simulated peak acceleration distributions coincide with roughly estimated observed distributions of structural damages. 4. The authors performed multiple publication.
著者
栗城 源一
出版者
日本ダニ学会
雑誌
日本ダニ学会誌 (ISSN:09181067)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.7-13, 1993-05-25
被引用文献数
2

福島県猪苗代町谷地平地区のミズゴケ湿原で最も優占するササラダニ, ヤチモンツキダニTrhypochthoniellus setosus Willmannを種々の温度条件下で飼育し, その生殖法, 産仔数, 各発育段階の成長速度を検討した。ヤチモンツキダニの生殖法は, 産雌単為生殖で卵胎生である。雌は最盛期には1&acd;3日間隔で幼虫を1個体ずつ産下し, 20℃での平均産仔数は3.3個体, 25℃では10.5個体, 29℃では14.1個体で, 産下限界温度は15.1℃であった。第一若虫が第二若虫に脱皮するまでの発育限界温度は8.5℃, 産下された幼虫が成虫になるまでの有効積算温量は1600.5日度と算定された。
著者
安信 千津子 山田 弘 源田 晋司 鎌田 芳栄
出版者
社団法人人工知能学会
雑誌
人工知能学会誌 (ISSN:09128085)
巻号頁・発行日
vol.7, no.6, pp.1087-1095, 1992-11-01
被引用文献数
8

In business expert systems for examination tasks, advice tasks and so on, not only rules but cases are necessary for decision-making. In a conventional way, rules are treated by the rule-based reasoning (RBR) and cases are treated by the case-based reasoning (CBR). However, both reasoning paradigms are separated and to use them together is difficult. In this paper, we propose an method for integrating both reasoning paradigms. The proposed method has following characteristics : (1) Knowledge representation and processing method of knowledge for CBR, similar with RBR. (2) Dynamic selection of the relevant reasoning paradigm according to the working memory (WM). (3) Reasoning method which starts form arbitary WM and produces plural solutions if there are any. Through devolopment and test of intelligent form-fillng front-end utilizing the proposed integrating method, it is demonstrated that knowledge including rules and usage of cases is defined easily, that a relevant paradigm is selected according to the WM, and that it supports users' decision-making by proposing alternatives.
著者
磯村 源蔵 肥田 岳彦 清水 信夫
出版者
日本組織細胞化学会
雑誌
日本組織細胞化学会総会プログラムおよび抄録集
巻号頁・発行日
no.18, 1977-10-20

ラット脊髄のアミン線維の走行および停止を調べるために、2%グリオキシール酸で還流固定した脊髄を凍結乾燥後、ホルマリンガスをかけ(前田、木村法)、15μの交互三連続切片となし、それぞれを蛍光法、渡銀法、およびニッスル法で観察した。アミン線維は脊髄の前角、後角中に分布する他に、白質中を頭尾方向に散在して走行するが、側角には集束した走行を示す。すなわちこの分節的に集束した線維は側角細胞の周囲をかこみ、密な網目構造を形成する。この網目構造を形成する線維の一部は前後にわかれた小線維束となり内側に向い中心管外側の前後で再び各々が小線維束網を形成する。後方のものは反対側へ向い、反対側の側角をとりまく網目構造に混入する。このような左右を連絡する小線維束は、脊髄神経の根系の派出部に対応して存在するようであり、また、側角周囲の分節状網目構造は頚膨大下端から腰膨大上端に限局していて、全体的には梯状を呈していると考えてもよい。これらのアミン線維の起始部、走行および停止の仕方を調べるため、脊髄、延髄および橋の種々の高さをハラスのナイフを用いて切断した。
著者
内山 源 仙波 美千代 中野 友実
出版者
茨城女子短期大学
雑誌
茨城女子短期大学紀要 (ISSN:02875918)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.138-164, 2001-02-28

保健教育では論理思考や推理を用いた学習指導は皆無の状況にある。常識的内容,アテズッポー的選択肢とその場限りの理由づけによる授業等が流行,実施され,子ども自身で取り組む主体的な学習や思考を必要とするものは,実践は論外として研究も殆ど存在しない。学習し,思考・判断,比較,推理,概念化する授業が少ないのである。「面白く,当たれば楽しい授業」が「良いもの」と思われている。これでは保健,医療,福祉に対して「考える力」とそれによる「問題解決的実践力」は育たない。思考・判断,推理,比較,評価等を深め,それによって現実的保健問題に対応する能力,スキルを習熟する保健の授業である。その1つとしてConcept Map・Cognitive Mapによる保健教育がある。最近では理科教育でも採り入れられ実践がなされている。本小論では,J.Novak理論・実践を批判し,その改善・発展と必要性を実践データなどで提示した。
著者
森崎 重規 蔵本 千夏 木津 康博 森本 光明 外木 守雄 山根 源之
出版者
Japanese Society of Oral and Maxillofacial Surgeons
雑誌
日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)
巻号頁・発行日
vol.54, no.3, pp.206-209, 2008-03-20
被引用文献数
1 1

Aplastic anemia is a blood disease characterized by pancytopenia due to a decrease in hematopoieticstem cells. We describe a patient who presented with submucosal hematoma of the tongue and was given a diagnosisof aplastic anemia. The patient was a 24-year-old man who visited our department because of a hematoma ofthe tongue. Two days before presentation, a dark reddish tumor with a diameter of 1-2mm was noticed at the leftmargin of the tongue. At presentation, a 20×11mm dark reddish elevation was seen at the left lateral margin ofthe tongue. On the basis of the above course and findings, a hematoma was diagnosed, and blood tests were conducted.A blood disease was suspected. The white blood cell count was 500/μl, the red blood cell count was320×104/μl, the Hb was 11.2g/dl, the Ht was 31.1%, the MCV was 96.9 fl, the MCH was 35.0 pg, the MCHCwas 36.1%, and the platelet count was 0.3×104/μl, indicating pancytopenia. A submucosal hematoma of thetongue accompanied by pancytopenia was diagnosed, and detailed examinations were performed at the hematologydepartment. A bone marrow puncture test showed that the bone marrow cell count was 4, 000/μl and themegakaryocyte count was 0/μl; aplastic anemia was thus diagnosed, and the patient received immunosuppressivetherapy. Even when the onset is gradual, aplastic anemia can be lethal if detection is late and appropriate therapyis not administered. Therefore, if the regional cause of an oral hematoma is not clear, close follow-up is necessary.If systemic factors are suspected, blood tests should be promptly performed.