著者
田澤 英二
出版者
日本義肢装具学会
雑誌
日本義肢装具学会誌 (ISSN:09104720)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.105-112, 2014-04-01 (Released:2015-04-15)
参考文献数
2
被引用文献数
2

義肢装具の歴史,発展は必要とするニーズに関連している.紀元前の頃から,戦争と貧困は身体障害の原因であり,医学の発達とともに義肢装具に求められるものも向上してきている.長い歴史を見てみると2000年以上も義肢装具形態の大きな変化は見られないが,現在では,材料,電子工学,さらには人間工学を駆使した義肢装具が使用されるようになって切断者のQOLは健常者に近いものとなっている.1957年にドイツで開発された薬物のサリドマイドによって起こった先天性欠損児の問題のために,1968年に“動力義手実用化特別研究班”が組織され早稲田の加藤一郎研究室をはじめとして開発が行われたが,結局は不成功に終わってしまった.しかし,その加藤研究窒は工業ロボット研究開発の基盤をつくり,これから日本が対応を迫られる高齢化支援のロボテクに社会が大きな期待をしている.
著者
和田 潤 井田 浩文 田澤 慎也 瓦口 泰一 叶 喜代森 上野 剛 吉村 天 秋元 孝之
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成26年度大会(秋田)学術講演論文集 第6巻 温熱環境評価 編 (ISSN:18803806)
巻号頁・発行日
pp.85-88, 2014 (Released:2017-11-15)

断熱等級2・3・4の住宅を用いた実験により,住宅の高断熱化は,開口部からの日射遮蔽がなされていれば,夏期のエアコン冷房においても電力消費を増大させる要因とはならず,特に電力の逼迫する外気温の高い日において効果が大きいことが検証された。また,エアコンの間欠運転 (30・60・90分間の一時停止)は,日積算電力量の削減にはつながらず,すなわち省エネルギーとはならず,再起動後のピーク電力のみが高くなる結果となった。。
著者
周藤 芳幸 金山 弥平 長田 年弘 師尾 晶子 高橋 亮介 田澤 恵子 佐藤 昇 大林 京子 田中 創 藤井 崇 安川 晴基 芳賀 京子 中野 智章
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2018-04-01

当該年度は、前プロジェクト「古代地中海世界における知の伝達の諸形態」の最終年度に当たっており、そこで既に策定されていた研究計画を着実に進めるとともに、現プロジェクト「古代地中海世界における知の動態と文化的記憶」の本格的な展開に向けて新たな模索を行った。具体的には、図像による知の伝達の諸相を明らかにするために、図像班を中心に研究会「死者を記念する―古代ギリシアの葬礼制度と美術に関する研究」を開催し、陶器画による情報の伝達について多方面からの共同研究を行った。また、9月3日から7日にかけて、国外の大学や研究機関から古代地中海文化研究の最先端で活躍している13名の研究者を招聘し、そこに本共同研究のメンバーのほぼ全員が参加する形で、第4回日欧古代地中海世界コロキアム「古代地中海世界における知の伝達と組織化」を名古屋大学で開催した。このコロキアムでは、古代ギリシアの歴史家の情報源、情報を記録する数字の表記法、文字の使用と記憶との関係、会計記録の宗教上の意義、法知識や公会議記録の伝承のメカニズム、異文化間の知識の伝達を通じた集団アイデンティティの形成、神殿などのモニュメントを通じた植民市と母市との間の伝達など、古代地中海世界で観察される知の動態をめぐる様々な問題が議論されたが、そこからは、新プロジェクトの課題に関して豊富なアイディアと示唆を得ることができた。これについては、その成果の出版計画の中でさらに検討を重ね、今後の研究の展開にあたって参考にする予定である。これに加えて、当該年度には、知の伝承に関する基礎データを獲得するためにエジプトでフィールドワークを行ったほか、9月にはダラム大学名誉教授のピーター・ローズ博士、年度末にはオックスフォード大学のニコラス・パーセル教授の講演会を企画・開催するなど、国際的なネットワークの強化にも努めた。
著者
織田澤 利守 大平 悠季
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)
巻号頁・発行日
vol.75, no.5, pp.I_1-I_15, 2019 (Released:2019-12-26)
参考文献数
74
被引用文献数
1

社会資本整備のマネジメントサイクルの確立に向けて,事後評価の充実が重要な課題の 1 つに挙げられる.事後評価では,ストック効果の発現状況を多面的に捉え,統計データを有効に活用しながら,可能な限り定量的・客観的に効果を把握することが求められる.インフラ整備によってもたらされるストック効果を適切に評価するためには,実務で一般的に行われている単純な前後比較では十分とは言えない.本稿では,昨今,様々な分野で広く活用されるようになった統計的因果推論について,その手法を概説したのち,交通基盤整備効果の推定を行う既往研究をレビューする.その上で,交通基盤整備評価への適用に向けた論点整理を行うとともに展望について述べる.
著者
田澤 実
出版者
法政大学キャリアデザイン学会
雑誌
生涯学習とキャリアデザイン = Lifelong Learning and Career Studies (ISSN:13493051)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.43-50, 2019-10

This study investigated the current status of employment of people with intellectual disabilities that graduate from high schools for special needs education. First, the post-graduation career paths of students in high school for special needs education were identified. Results indicated that over 80% of graduates were intellectually challenged. Also, many of the graduates did not seek employment or higher education. The number of visually impaired and deaf students that entered universities was relatively high. Next, the employment conditions of students with intellectual disabilities that graduated from high schools for special needs education and found employment was investigated. Students that found employment was relatively high in the transportation and cleaning sectors, among others. Moreover, both men and women found employment in production and service occupations. By industry, a relatively more significant number of men were employed in manufacturing industries and women in wholesale and retail industries. Finally, the results of this study are discussed from the perspective of special needs education and employment of people with disabilities.
著者
田澤 実 淡河 由満子
出版者
法政大学キャリアデザイン学会
雑誌
生涯学習とキャリアデザイン (ISSN:13493051)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.87-102, 2018-11

Changes in career consciousness of university students resulting from a “Career Support Training” course, which is an experience-type subject, were examined. University students (N=155) that took the course responded to the Career Action-Vision Test (CAVT, Shimomura et al., 2013) in the early, middle, and latter period. The results indicated that both CAVT action and vision scores increased significantly from the early to the middle, and from the middle to the latter period. Moreover, examples of practice using a CAVT plot sheet were introduced based on the case of a student with increased CAVT scores and the case of a students with decreased CAVT scores.
著者
石井 晴之 中田 光 田澤 立之 似鳥 俊明 後藤 元 横山 健一 平岡 祥幸
出版者
杏林大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究の目的は高分解能CTのdensitometryを用いて、肺胞蛋白症(PAP)病変のCT値を分析することである。5症例のPAPを対象とし、重症度別に肺全体のCT値や肺volumeを客観的に評価することができた。また継時的変化も含めてPAP病巣を反映するCT値は-850HU~-750HU領域のすりガラス影であること、そしてこの領域でのvolumeは血清KL-6およびCEA値と有意に強い正の相関(0.867, 0.616)をみとめていた。稀少疾患であるPAPの早期診断は困難な場合が多いが、本研究成果はPAP診断アプローチに役立つ情報になると思われる。
著者
田澤 薫 タザワ カオル
雑誌
2008-2012年度科学研究費補助金(基盤研究(C))研究成果報告書
巻号頁・発行日
2013-06

課題番号: 措置は、児童福祉法の制定による児童保護から児童福祉への転換を象徴する制度である。戦前からの施設が措置施設と規定されたが、従来の方法論は踏襲されず現場に混乱を招く例も少なくなかった。特に保育所は従来の方法論と新制度の齟齬が表出しやすく、児童保護の「託児」から児童福祉の「保育」への転換期に措置制度がもたらした混乱が顕著に見られた。保育所の措置は、placing(適切な居場所を見出す事)に原義を求める理念を継受せず、公的責任を担保するGHQ政策への対策とされたにすぎないことが明らかになった。
著者
田澤 恵子
出版者
The Society for Near Eastern Studies in Japan
雑誌
オリエント (ISSN:00305219)
巻号頁・発行日
vol.52, no.1, pp.63-83, 2009

It is difficult to track down the Levantine origins of the six Syro-Palestinian deities found in New Kingdom Egypt (Baal, Reshef, Hauron, Anat, Astarte, and Qedeshet). Part of the problems is that the images of these deities, venerated both by the royal family and by the ordinary people, were much Egyptianised. It has been pointed out that Syro-Palestinian art was greatly influenced by Egypt, Anatolia and Mesopotamia, which plausibly results in the assumption that Egyptian styles, once exported to Syria-palestine, may have come back to Egypt in the form of 're-imported' images of these deities. This paper will discuss, as a case study, the means by which the representation of the goddess Qedeshet was established.<br> The investigation leads us to the following conslustions: 1) the motif of a naked female <i>en face</i> might have been imported from Egypt to Syria-Palestine before the New Kingdom, but then part of this iconography was possibly brought back to Egypt with the concept of Qedeshet, 2) the idea of the goddess standing on the back of an animal was not Egyptian originally, and as for Qedeshet, the influence of the goddess Ishtar in Mesopotamia would be very important, 3) the snakes in the hands of Qedeshet probably reflect the Egyptian view in which the serpent is the symbol of magical protection, resurrection and vitality in the afterlife.<br> Under the circumstances, it can be deduced that the motif of the goddess Qedeshet in the New Kingdom has not been dominated primarily either by Egypt or by Syria-Palestine but is in fact composed of elements of iconography and concepts from both regions. Some could be originally Egyptian components, introduced into Syria-Palestine earlier and re-imported into Egypt with Syro-Palestinian factors, while others were newly brought into Egypt, and assimilated to some extent with Egyptian ideas on particular aspects.
著者
吉田 浩一 田澤 浩二 伊藤 修二
出版者
Japan Chapter of International Geosynthetics Society
雑誌
ジオシンセティックス論文集 (ISSN:13446193)
巻号頁・発行日
vol.23, pp.183-186, 2008
被引用文献数
2

高速道路JCT工事おいて,二重壁構造を有するジオテキスタイル補強土壁が採用された.本補強土壁の施工箇所は高速道路のOFFランプの路体部にあたり,最大壁高10.2m,幅6.5mの幅員の狭い両面盛土形状であった.そこで,補強盛土体の一体性と施工性の向上を目的に,各段のジオテキスタイルを全層敷設とし両面の内壁まで敷設した.本工事では,補強土壁の安定性を評価するために,盛土施工中および供用後において「光ファイバーセンサー機能付ジオテキスタイル」1)を盛土に敷設し,ジオテキスタイルに生じるひずみの計測を行うこととした.本論文では,動態観測結果の報告とその評価を行う.
著者
田澤 由利
出版者
日本テレワーク学会
雑誌
日本テレワーク学会誌 (ISSN:13473115)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.40-45, 2012-10-01

東日本大震災で、テレワークを導入する企業や、在宅での業務を仲介する企業が増えてきた。しかし、在宅勤務制度を導入し、セキュリティ対策をするだけでは、持続的なテレワーク、また、突発時のテレワークに対応することができない。子育て・介護中等の限られた社員が週に1回程度の在宅勤務をするのではなく、突然の災害が発生しても、大半の社員がテレワークで通常の業務を進められる体制が必要になる。データやシステムのグラウト化はもちろん、業務のワークフロー、コミュニケーションの見える化、労働時間管理等、「いつもの仕事」をテレワークで実現するためには、どんなICTツールが必要か、また、そのための運用方法、ルールの徹底等について、実際の事例をもとに紹介する。また、これらのツール運営方法は、「在宅就業・在宅ワーク」を管理・運営する場合においても、「業務の拡大」「品質の向上」に活用することができる。
著者
マンゲル アルベルト 田澤 耕
出版者
集英社
雑誌
すばる (ISSN:03876381)
巻号頁・発行日
vol.38, no.5, pp.236-275, 2016-05
著者
小林 潔司 石原 克治 田澤 龍三 徐 飛
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集F (ISSN:18806074)
巻号頁・発行日
vol.64, no.2, pp.130-147, 2008 (Released:2008-04-21)
参考文献数
31

本研究では,土壌汚染に関する表土調査の結果に基づいて,土壌汚染浄化費用リスクを評価するためのベイズニューラルネットワーク(以下,BNNと略す)モデルを提案する.具体的には,伝統的なニューラルネットワークモデルを用いて,土壌汚染浄化費用モデルを作成する.ついで,ニューラルネットワークモデルをベイズ推計することにより,重み係数の事後確率分布を求める.これにより,土壌汚染に関する表土調査の結果に基づいて,調査対象地点における土壌汚染処理費用の確率分布(土壌汚染浄化費用リスク)を求めるBNNモデルを提案する.さらに,新たに獲得した土壌汚染サンプルを用いて,BNNモデルを更新する方法論も提案する.最後に,土壌汚染浄化費用の実測サンプルを用いてBNNモデルの有効性について実証的に検証する.