著者

増岡 秀次 森 満 野村 直弘 桜井 美紀 吉田 佳代 岩渕 由希子 青木 典子 白井 秀明 下川原 出 浅石 和昭

出版者

特定非営利活動法人 日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.63-68, 2006-03-25 (Released:2011-03-02)

参考文献数

27

被引用文献数

1 1

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日本女性の乳癌死を減少させるために, 症例対照研究によるリスク因子解析により検診推奨者を選定した。当院で手術を施行した原発乳癌2,103例を症例とし, 当院受診者で受診時乳腺疾患のない3,131例を対照とした。解析結果より, 次のとおり検診推奨者を選定した。 (1) 35歳以下のhigh risk group : 1.初潮が11歳以下と早い者, 2.良性乳腺疾患の既往がある者, 3.癌の既往がある者, (2) 閉経前 : 1.初潮が早い者, 特に11歳以下の者, 2.肥満度 (BMI) が18.5未満と痩せの者, 3.既婚者で未産の者, 4.出産しても授乳をしていない者, 5.独身者, 6.第1度近親者あるいは第2度近親者に乳癌の家族歴のある者, (3) 閉経後 : 1.肥満度 (BMI) が18.5未満と痩せの者および25.0以上の肥満の者, 2.体重が58kg以上の者, 3.既婚者で未産の者, 4.出産しても授乳をしていない者, 5.独身者検診は癌の発生の予防ではなく, 早期発見により癌による死亡を減少させるためのものである。厚生労働省は「健康日本21」において, 2010年の受診率目標を1997年の50%増の約39%を掲げている。しかし目標が達成されたとしても対象者の半分以上が依然として検診を受けていない状況になっている。以上を踏まえ, われわれは症例対照研究によりリスク要因を特定し, 効率のよい検診を進めるため検診推奨者を選定した。

著者

坂元 秀之 山本 和子 白崎 俊浩 山崎 秀夫

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 = Japan analyst (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.91-99, 2004-02-05

参考文献数

18

被引用文献数

1 2

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誘導結合プラズマ三次元質量分析装置(ICP/3DQMS)を用いて,陸水試料中の極微量ウランと主成分元素のナトリウム,マグネシウム,カリウム,カルシウムを迅速に分析する方法を確立した.ICP/3DQMSの感度にかかわるパラメーターとしてイオン取り込み時間とバッファーガス圧力について分析条件の最適化を検討した.本法によるウランの分析精度は標準物質Riverine Water(NRC&bull;CNRC SLRS-4)の分析と実試料への添加回収実験によって検討し,良好な結果が得られた.また,ナトリウム,マグネシウム,カリウム,カルシウムの分析精度は,実試料を用いて,ICP発光分析法によりクロスチェックを行い,これらの元素も精度よく定量できることを明らかにした.本法によるウランの検出限界(空試験溶液のイオン信号強度の3&sigma;に相当する濃度)を求めたところ0.7 ng/lであった.琵琶湖湖水及び周辺河川水の分析に本法を適用した.これら元素は河川水では周辺域の環境の影響を受けて比較的大きな濃度変動を示したが,琵琶湖の表層水ではほぼ一定の値を示した.琵琶湖北湖におけるこれら元素の平均濃度はそれぞれU: 22.0 ng/l,Na: 8.3 mg/l,Mg: 2.28 mg/l,K: 1.48 mg/l,Ca: 12.1 mg/lであった.また,成層期の琵琶湖水中でウランの鉛直分布は深度とともに大きく変動した.ウラン及び主成分元素の分析結果から,琵琶湖水系におけるウランの動態に関して興味深い知見が得られた.<br>

著者

白峰 旬

出版者

別府大学史学研究会

雑誌

史学論叢 (ISSN:03868923)

巻号頁・発行日

no.48, pp.111-124, 2018-03

著者

片山 杜秀 白井 聡

出版者

K&Kプレス

雑誌

月刊日本

巻号頁・発行日

vol.22, no.6, pp.36-43, 2018-06

著者

白石 裕一

出版者

和光大学総合文化研究所

雑誌

東西南北 別冊03

巻号頁・発行日

vol.03, pp.70-77, 2002-12-01

著者

白石 凌海

出版者

智山勧学会

雑誌

智山学報 (ISSN:02865661)

巻号頁・発行日

vol.65, pp.83-102, 2016 (Released:2019-02-22)

参考文献数

7

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「津波は天罰」 このように発言したのは、東京都の石原慎太郎知事(当時)である。 東日本大震災の発生は平成23年(2011)3月11日。その3日後、蓮舫節電啓発担当相から節電への協力要請を東京都内で受けた後、記者団に語った、その主旨である。 翌日の毎日新聞(3月15日付け)は、三段抜きで「石原氏〈津波は天罰〉」を見出しに掲げ、取材の記者は「〈天罰〉と表現したことが被災者や国民の神経を逆なでするのは確実だ」と批評し、発言の重要性を指摘した。都知事とて、出し抜けに「津波は天罰」と語ったのではなく、かかる発言に至るにはそれなりの道筋がある。しかしそれは背後に追いやられ、ことさら「津波は天罰」だけが注目されたのである。 同日(15日)、石原知事は先の発言を謝罪し、撤回した。 読売新聞(3月16日付け)の報道する見出しは小さく、「〈天罰〉発言を都知事が撤回〈深くおわび〉」とある。同紙はまた「都によると、この発言に対してメールや電話による意見や抗議が殺到していた………」と伝えている。 記者団を前に公言した、その言葉を翌日には「深くおわび」して「撤回」するとはいかなる事態なのか。同席した記者が、聞く者の「神経を逆なでするのは確実」と危惧したように、事実、抗議が殺到した。だからひとまず謝罪したのであろうか。 いずれにしても以後、続報が紙面に表れることなく、一件落着したようである。 一方、しばらくするとどこからともなく、次の言葉が巷に浮上してきた。 「しかし 災難に逢(あう)時節には 災難に逢(あう)がよく候 死ぬる時節には 死ぬがよく候 是(これ)ハこれ 災難をのがるゝ妙法にて候」 越後の良寛の言葉である。 ここで災難とは文政11年(1828)に発生した地震であるから、こちらは二百年ほど前に残された言葉が、今日、人々に思い出され流布したのである。 大災害に襲われ、それこそ様ざまな言葉が出現、飛び交った。あるものはすでに衰退するも、あるものは現在なお生気を失っていない。 本論は「災害における言葉」に関心を寄せ、仏教的観点から言葉が如何なる働きをなしているのか、すなわち転法輪との関係を論究する試みである。

著者

益川 弘如 河﨑 美保 白水 始

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.237-254, 2016-09-01 (Released:2017-03-01)

参考文献数

20

被引用文献数

2

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This study examined whether collaborative problem solving (CPS) skills can be de-veloped in school through knowledge creation. We collected dialogue data from four lessons and analyzed how children engage in dialogue. The study subjects were children who had taken classes with a working-backward approach until the third grade and then lessons with a working-forward approach from the fourth-grade until graduation. The longitudinal dialogue data were analyzed in three ways. First, each utterance was coded as “team-coordination”or “contents-oriented.”Second, we counted the number of cy-cling processes between understanding and non-understanding based on the framework of constructive interaction. Finally, we examined the level of understanding based on the model of social construction of knowledge and understanding. The results suggested that the children developed their CPS skills through the lessons with a working-forward approach. This was supported by a cross-sectional study, wherein children were asked to solve a problem in pairs. The targeted school outperformed other schools with re-gard to the likelihood of constructive interaction. These longitudinal and cross-sectional analyses suggest that the frequency of constructive interaction could be an indicator of CPS skills. This study finally discussed the possibility that accumulative experience of knowledge creation through constructive interaction in lessons could develop children’s CPS skills.

著者

吉崎 智一 前川 謙一 金泉 秀典 丸山 裕美子 白井 明子 古川 仭

雑誌

頭頚部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.659-662, 2001-11-25

参考文献数

12

著者

白神 翔太 木下 雄一朗 郷 健太郎

出版者

ヒューマンインタフェース学会

雑誌

ヒューマンインタフェース学会論文誌 (ISSN:13447262)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.99-106, 2018-02-25 (Released:2018-02-25)

参考文献数

15

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Vibration feedback is applied on most touch-screen-based mobile devices to notify users of their operations. However, the effect of vibration types on the operations is not yet discussed in detail. In this study, therefore, the authors applied various vibration patterns to the feedback during dragging operations and investigated their influence, especially for the usability and workload, on the operations. The participants in the study performed the task of dragging a target around a circle on a smartphone with the vibration device attached. The results revealed that applying specific vibration patterns during the operation affects users' dragging speed, workload and annoyance. Finally, the authors presented four design guidelines, which include that vibration types do not affect dragging operation speed in easy tasks and the vibration patterns with high vibration intensity increase users'’ workload and annoyance.

著者

白浜 雅司

出版者

羊土社

雑誌

レジデントノ-ト (ISSN:13446746)

巻号頁・発行日

vol.7, no.12, pp.1621-1626, 2006-03

被引用文献数

2

著者

正宗白鳥 著

出版者

実業之日本社

巻号頁・発行日

1941

著者

片岡 信弘 小泉 寿男 高崎 欣也 白鳥 則郎

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.466-479, 1998-02-15

参考文献数

15

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企業の情報システムは,受注から出荷までのサイクルタイム短縮を目指し,統合パッケージを利用してシステム構築を行う動きが広がってきている.このような統合パッケージを利用したシステムを構築には,統合パッケージの持つ機能の理解,これをどのように業務に適用していくかをプロトタイピングにより,利用者,開発者の間で合意を得ていくJAD (Joint Application Design)が重要な役割を果たす,JADにおいては,仕様決定のキーマンが参加することが必要であるが,これらの人は必ずしも同一場所にいるとは限らないため遠隔地とJADを行う必要が多々発生する.したがってこのような協調作業は,CSCW (Computer Supported Cooperative Work)の一形態として捉えることが可能である.CSCWには,それぞれの対象作業に応じて,その協調作業の支援プロセスも異なってくる.本論文では,統合パッケージを利用した企業情報システム開発プロセスのモデルの提案と,仕様決定を支援するCSCWの方式について提案を行う.このモデルでは,開発作業をいくつかのステージに分け,このステージごとに遠隔地に存在するメンバーとともにJADを行う方式である.また,この方式を実際の開発に適用して評価した結果その有効性を確かめることができた.Environment of many companies has been more more strictly.To corresponded this environment many companies has began to use integrated package software for their cooperate information management systems.In this case it is important to make consensus between user and developer about functions of package and applications to apply packages.It is also important to use proto-type by package software and JAD(Joint Application Design)for specification making.User and developer some times resident in separate locate,this JAD is one kind of CSCW(Computer Supported Cooperative Work)which support specification making among the peoples who resident in separate location.We propose development process of enterprise information management system that use integrated package software and remote JAD(Joint Application Design)model that support specification making.The proposed method was evaluated in development a actual system,where its effectiveness was confirmed.We share windows of application systems between remote site and there is no incompatibility for using remote JAD.

著者

白尾雄次編集責任

出版者

サロン・ブラン美術協会

巻号頁・発行日

2015

著者

中島 彩 阿波 邦彦 窓場 勝之 堀江 淳 村田 伸 飯田 康平 井内 敏揮 鈴木 景太 中嶋 大喜 中村 葵 白岩 加代子 安彦 鉄平

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.133-137, 2016

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<p>本研究は健常成人女性14名を対象に,ヒールの高さの違いが歩行パラメータと下肢筋活動に及ぼす影響について検討した。ヒールなしおよびヒール高3cm と7cm 靴を着用した歩行中の歩行パラメータと下肢筋活動を計測した結果,歩行速度および歩幅とストライド長はヒールなし歩行に比べて,ヒール高7cm 歩行で有意に低下した。ヒールなし歩行とヒール高3cm 歩行のそれらの歩行パラメータには,有意差は認められなかった。両脚支持時間は,ヒールなし歩行に比べてヒール高3cm と7cm 歩行で有意に短縮したが,遊脚時間は後者が有意に増大した。下肢筋活動においては,測定した4筋すべてにおいて有意差が認められなかった。以上のことから,ヒール高3cm 以上で歩行中の立脚時間や遊脚時間に影響を与えるが,ヒール高3cm までであれば,歩行速度および歩幅やストライド長には影響が少ないことが示唆された。</p>

著者

五十嵐 龍治 白川 昌宏

出版者

学研メディカル秀潤社 ; 1982-

雑誌

細胞工学 (ISSN:02873796)

巻号頁・発行日

vol.33, no.8, pp.850-855, 2014

著者

篠田 直子 沢崎 達夫 Naoko Shinoda Tatsuo Sawazaki 目白大学心理学研究科 目白大学人間学部心理カウンセリング学科

雑誌

目白大学心理学研究 = Mejiro journal of psychology (ISSN:13497103)

巻号頁・発行日

vol.(11), pp.41-54, 2015

著者

白瀬 敬一 稲村 豊四郎 安井 武司

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.286-291, 1991-02-05 (Released:2009-10-08)

参考文献数

5

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A hybrid bearing is proposed for high speed machine tool spindle. The bearing composed of two angular contact ball bearings in a series arrangement and has a middle race between double column rolling elements besides the inner and outer race. The third race rotates with keeping a balance of the inner and outer bearing's friction. The spindle rotates at the speed of the sum of the inner and outer bearing's speed. The friction torque of the proposed bearing is less than a conventional bearing's one. But the simulation showed that the bearing has an effective speed range due to the retainer speed and the centrifugal force of the balls. At the critical speed, the friction torque of the bearing coincides with a conventional bearing's one. The critical speed can be rised by use of ceramics balls or small steel balls and an optimum lubricant system. A preliminary experiment of the proposed bearing showed that the final temperature rise of outer race is three degrees C only at 10000 rpm. The experimental critical spindle speed was about 8000 rpm against theoretical 17500 rpm.

著者

白濱 淳也 川本 一彦

出版者

人工知能学会

雑誌

2019年度 人工知能学会全国大会(第33回)

巻号頁・発行日

2019-04-08

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確率的正則化のモデルやアテンション機構を組み合わせ,より高性能な確率的正則化のモデルを作成する.ShakeDrop を軸にStochastic Depth と SENet を組み合わせる.データセットの CIFAR-100 を用いて誤認識率で比較した結果,提案する手法は全て ShakeDrop 単独よりも低くなった.

著者

藤田 彰一 別府 真琴 白 鴻成 藤本 憲一 平井 健清 村井 紳浩 谷口 積三 松村 武男

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.24, no.5, pp.1305-1308, 1991-05-01

被引用文献数

3

著者

横山正幸 白石昌也 [ほか] 訳

出版者

早稲田大学アジア太平洋研究センター

巻号頁・発行日

2017