著者

植田 広樹 田中 秀治 田久 浩志 匂坂 量 白川 透 後藤 奏 島崎 修次

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.19, no.4, pp.578-585, 2016-08-31 (Released:2016-08-31)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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背景:病院外心停止傷病者に対するアドレナリンの投与の有効性については臨床的なエビデンスが不十分である。目的:救急救命士が心停止プロトコールに沿って実施したアドレナリン投与が社会復帰率に及ぼす影響について検討すること。方法:全国ウツタインデータ(2006〜2012年)から300,821症例を対象とし,アドレナリン投与群(n=40,970)と非投与群(n=259,851)に分類して効果を解析した。結果:アドレナリン投与による心拍再開率は非投与群の7.9%に対して投与群が22.5%と良好なものの,社会復帰率は非投与群の3.2%に対して投与群が1.9%と低値を示した。しかし,接触から7.9分以内に限定した早期投与群を検討すると,アドレナリンを投与された傷病者の社会復帰率は4.2%と,それ以降に比べ高かった〔OR=4.23(3.44-5.20)〕。考察:今後は,救急救命士が傷病者への接触から7.9分以内にアドレナリンを投与できるように何らかの工夫を講じ,傷病者接触から薬剤投与までの時間を短縮することが必要と言える。結語:病院外心停止症例においてアドレナリンは,早期に投与すれば社会復帰率を改善しうると考える。

著者

田口 裕起 鈴木 久貴 小川 耕作 白井 暁彦

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.38, no.10, pp.9-11, 2014-02-25

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本研究ではHMDのセンサフュージョンをそのまま利用し,普及しているコンテンツ開発環境であるUnity3Dにおける首の動きを利用したジェスチャ入力の認識方法を提案する.最も基本的な方法として,絶対的な回転角度によって「肯定」,「否定」,「疑問」の3つのジェスチャを認識する.

著者

白幡 俊輔

雑誌

Zero Carbon Society 研究センター紀要

巻号頁・発行日

no.2/3, pp.1-12, 2014-03-31

著者

古屋白羊 絵

出版者

ます美書房

巻号頁・発行日

1954

著者

白川 慧一 大越 利之

出版者

公益社団法人 日本不動産学会

雑誌

日本不動産学会誌 (ISSN:09113576)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.88-96, 2017-06-29 (Released:2018-06-29)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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In residential real estate market, the agent has an incentive to steer her clients to her own listing or buyers rather than offering the best value transaction, which derives from allowing dual agency and information asymmetry among buyers, sellers and agents. We estimated commission levels and sale prices of real estate brokers by questionnaire survey, and found that seven out of ten brokers are making dual-agency deals and lowering sale prices. We couldnʼt find any effects of the number of employees, location of office and major types of contract on dual agency.

著者

神谷 淳文 大村 愛花 佐藤 匠悟 白崎 圭亮

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会誌 (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.141, no.1, pp.36-39, 2021-01-01 (Released:2021-01-01)

参考文献数

1

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1.はじめに電気・機械系の大学や大学院を卒業した後の就職先としてはさまざまなものがある。例えば,電気機械製品を製作しているメーカに焦点を当てた場合,大きくは発電設備から,小さくはスマートフォンの電子回路まで,現代の暮らしを豊かにするための製品作りが行われている。これらの

著者

白井 聡

出版者

関西倫理学会

雑誌

倫理学研究 (ISSN:03877485)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.3, 2017 (Released:2018-03-15)

著者

白井 嵩士 榊 剛史 鳥海 不二夫 篠田 孝祐 風間 一洋 野田 五十樹 沼尾 正行 栗原 聡

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.26, 2012

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ソーシャルメディアでは多くのユーザーが活発な情報交換を行っており、情報が短時間で拡散するという特徴がある。しかし、これらの中にはデマ情報も含まれており、デマ情報の拡散が問題視されている。本研究ではTwitterにおけるデマ情報およびデマ訂正情報の拡散に焦点を当て、これらの拡散の様子を解析するとともに、感染症の伝播モデルを応用した拡散モデルを提案し、早急なデマ拡散の収束を目的とする方策を検討する。

著者

白井 久也

出版者

ロシア・東欧学会

雑誌

ロシア・東欧学会年報 (ISSN:21854645)

巻号頁・発行日

vol.1994, no.23, pp.33-42, 1994 (Released:2010-05-31)

著者

白慧 著

出版者

大日本地誌大系刊行会

巻号頁・発行日

1915

著者

日本環境感染症学会ワクチンに関するガイドライン改訂委員会 岡部 信彦 荒川 創一 岩田 敏 庵原 俊昭 白石 正 多屋 馨子 藤本 卓司 三鴨 廣繁 安岡 彰

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.29, no.Supplement_III, pp.S1-S14, 2014 (Released:2014-12-05)

参考文献数

50

被引用文献数

2 4

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第2版改訂にあたって   日本環境感染学会では、医療機関における院内感染対策の一環として行う医療関係者への予防接種について「院内感染対策としてのワクチンガイドライン(以下、ガイドライン第1版)」を作成し2009年5月に公表した。   その後医療機関内での感染症予防の手段としての予防接種の重要性に関する認識は高まり、医療関係者を対象としてワクチン接種を行う、あるいはワクチン接種を求める医療機関は増加しており、結果としてワクチンが実施されている疾患の医療機関におけるアウトブレイクは著しく減少している。それに伴いガイドライン第1版の利用度はかなり高まっており、大変ありがたいことだと考えている。一方、その内容については、必ずしも現場の実情にそぐわないというご意見、あるいは実施に当たって誤解が生じやすい部分があるなどのご意見も頂いている。そこで、ガイドライン発行から4年近くを経ていることもあり、また我が国では予防接種を取り巻く環境に大きな変化があり予防接種法も2013年4月に改正されるなどしているところから、日本環境感染学会ではガイドライン改訂委員会を再構成し、改訂作業に取り組んだ。   医療関係者は自分自身が感染症から身を守るとともに、自分自身が院内感染の運び屋になってしまってはいけないので、一般の人々よりもさらに感染症予防に積極的である必要があり、また感染症による欠勤等による医療機関の機能低下も防ぐ必要がある。しかし予防接種の実際にあたっては現場での戸惑いは多いところから、医療機関において院内感染対策の一環として行う医療関係者への予防接種についてのガイドラインを日本環境感染学会として策定したものである。この大きな目的は今回の改訂にあたっても変化はないが、医療機関における予防接種のガイドラインは、個人個人への厳格な予防(individual protection)を目的として定めたものではなく、医療機関という集団での免疫度を高める(mass protection)ことが基本的な概念であることを、改訂にあたって再確認をした。すなわち、ごく少数に起こり得る個々の課題までもの解決を求めたものではなく、その場合は個別の対応になるという考え方である。また、ガイドラインとは唯一絶対の方法を示したものではなく、あくまで標準的な方法を提示するものであり、出来るだけ本ガイドラインに沿って実施されることが望まれるものであるが、それぞれの考え方による別の方法を排除するものでは当然ないことも再確認した。   その他にも、基本的には以下のような考え方は重要であることが再確認された。 ・対象となる医療関係者とは、ガイドラインでは、事務職・医療職・学生・ボランティア・委託業者(清掃員その他)を含めて受診患者と接触する可能性のある常勤・非常勤・派遣・アルバイト・実習生・指導教官等のすべてを含む。 ・医療関係者への予防接種は、自らの感染予防と他者ことに受診者や入院者への感染源とならないためのものであり、積極的に行うべきものではあるが、強制力を伴うようなものであってはならない。あくまでそれぞれの医療関係者がその必要性と重要性を理解した上での任意の接種である。 ・有害事象に対して特に注意を払う必要がある。不測の事態を出来るだけ避けるためには、既往歴、現病歴、家族歴などを含む問診の充実および接種前の健康状態確認のための診察、そして接種後の健康状態への注意が必要である。また予防接種を行うところでは、最低限の救急医療物品をそなえておく必要がある。なお万が一の重症副反応が発生した際には、定期接種ではないため国による救済の対象にはならないが、予防接種後副反応報告の厚生労働省への提出と、一般の医薬品による副作用発生時と同様、独立行政法人医薬品医療機器総合機構における審査制度に基づいた健康被害救済が適応される。   * 定期接種、任意接種にかかわらず、副反応と思われる重大な事象(ワクチンとの因果関係が必ずしも明確でない場合、いわゆる有害事象を含む)に遭遇した場合の届け出方法等:http://www.mhlw.go.jp/topics/bcg/tp250330-1.html ・費用負担に関しては、このガイドラインに明記すべき性格のものではなく、個々の医療機関の判断に任されるものではある。 ・新規採用などにあたっては、すでに予防接種を済ませてから就業させるようにすべきである。学生・実習生等の受入に当たっては、予め免疫を獲得しておくよう勧奨すべきである。また業務委託の業者に対しては、ことにB型肝炎などについては業務に当たる従事者に対してワクチン接種をするよう契約書類の中で明記するなどして、接種の徹底をはかることが望まれる。(以下略)

著者

白鳥 紀一

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:05252997)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.201-204, 1969-12-20

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この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。

著者

遠山 紗矢香 白水 始

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.494-517, 2018-05-31 (Released:2018-06-01)

参考文献数

40

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Why do some collaborations lead to fruitful outcomes and some don’t? What are the differences between effective collaboration and ineffective collaboration? These questions remain unsolved in spite of the great progress in collaboration research. In this study, we propose an assessment framework for evaluating collaborative problem solving (CPS) skills from a theoretical perspective of constructive interaction. The framework comprises observational and analytical methods. The observational method lets children solve knowledge-rich problems both individually and collaboratively and assesses the differences in performance between these two modes and processes. The analytical method analyzes the performance data and the process data from conversational and cognitive analyses. We have collected data from 110 elementary school pupils belonging to five schools. We chose three math problems from the Type B problems of the National Assessment of Academic Ability that are not easy to solve alone. We assigned one problem from the three to each pupil, asking him or her to first solve it individually in 8 minutes, then with the nearest partner in 8 minutes, and finally individually again. The results indicate that the pupils’ performances in the paired phase mostly were enhanced compared to those in the individual phase. However, there were successful pairs in which both members improved (e.g., solved the problem successfully) and unsuccessful pairs in which neither did. The cognitive analysis showed that the successful pairs discussed the meanings of numbers in the problem and tried to connect them with their knowledge or experiences more than the unsuccessful pairs did. In the successful pairs, the different levels of abstraction in the pupils’ ideas prompted them to reconsider their own ideas from different viewpoints, which further caused the members of those pairs to question or challenge each other. We propose that CPS skills should be defined as learners’ persistent endeavor to deepen their understanding in reaction to others’ contribution by tying their experiential and conceptual knowledge.

著者

白土 男女幸 小山内 弘和 和田 霜析 居波 傑 田中 幸夫 中野 昭一

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.6, 2001-12-01

著者

白峰 旬

出版者

別府大学史学研究会

雑誌

史学論叢 (ISSN:03868923)

巻号頁・発行日

no.46, pp.151-163, 2016-03

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これまで、関ヶ原の戦い(1)における徳川家康方、石田三成方双方の軍勢の布陣については、明治26年(1893)刊行の参謀本部編纂『日本戦史 関原役(附表・附図)』(2)収載の布陣図が近年まで踏襲されてきた。しかし、拙著『新解釈 関ヶ原合戦の真実』(3)でその信憑性に疑義を呈したほか、直近では高橋陽介『一次史料にみる関ヶ原の戦い』(4)、乃至政彦『戦国の陣形』(5)によって、石田三成の笹尾山布陣が明確に否定されるなど、根本的に再検討が必要になってきている。 また、桐野作人『関ヶ原 島津退き口』(6)では、前掲・参謀本部編纂『日本戦史 関原役(附表・附図)』(7)収載の布陣図について、石田三成方軍勢が横一戦に布陣しているように描かれている点に疑義を呈している(8)。 そもそも、「現在の関ヶ原合戦の陣跡地の場所は、神谷道一氏著による『関原合戦図志』(明治25(1892)年5月)を参考に、岐阜県の役人たちが参加し、現地事情を様々に考慮しながら決めたそうです。」(9)という指摘があることから、現在の関ヶ原の戦いにおける諸将の陣跡地比定が慶長5年(1600)当時の一次史料によるものではなく、その信憑性という点で大いに疑義があるため、今後、再検討の余地が大幅にあることは自明である。 こうした点を考慮すると、関ヶ原の戦いにおける徳川家康方、石田三成方双方の軍勢の布陣については、ゼロベースで考え直す必要が出てきたことになる。よって、本稿では、石田三成方軍勢の布陣について若干の考察を加えることにしたい。

著者

白幡 聡

出版者

特定非営利活動法人 日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液学会雑誌 (ISSN:09138706)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.95-103, 2008-04-30 (Released:2011-03-09)

参考文献数

22

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かつて, 新生児期のビタミンK欠乏性出血症は, 新生児出血性疾患の花形的存在であった.一方, 1970年代後半に入ってその存在が広く知られるようになった幼若乳児のビタミンK欠乏性出血症は, 母乳栄養児に好発し, しかも大多数の患児が頭蓋内出血を起こして, 過半数が死亡するか後遺症を残すため, 母乳哺育のアキレス腱として社会的にも大きな関心を集めた.これらの疾患は, 出生時, 産科退院時, 1カ月健診時のビタミンK製剤予防投与によって激減したものの, 少なからぬ幼若乳児が現在でもなおビタミンK欠乏による出血に見舞われている.フランスや英国などEU諸国では, 週1回あるいは連日ビタミンK製剤を経口投与する方式が導入され, これらの方法でビタミンK製剤を投与された乳児の中から本症は起こっていない.そこでわが国でも新しいガイドライン (案) が提唱されている.

著者

橋本 剛明 白岩 祐子 唐沢 かおり

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.13-23, 2012

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The present study examined the determinants of people's attitudes toward the Japanese government's income inequality policies. We focused particularly on people's perceived inequality of opportunity and self-perceptions of social class, and their effects on the perceived responsibility of income inequality. General survey data of 798 individuals indicated that when people perceive education/work opportunities as generally controllable through personal ability and effort, they attribute both onset and offset responsibilities more to the poor and less to the government, consequently showing less support for government intervention. Moreover, people's perception of social class moderated how they view opportunity: only among low-class respondents did the perception that opportunities are influenced by one's parents' income or their gender lead to the perception that opportunity is uncontrollable. High-class individuals, on the other hand, perceived the effects of parental income and gender on opportunity to be independent of the controllability of opportunities, suggesting that they believe that ability and effort hold strong power over general opportunity.

著者

仲西 友里奈 野白 有里子 周藤 真実 若槻 美雪 宇野 慶子 坪内 敦志 酒井 牧子 河野 通盛

出版者

松江市立病院

雑誌

松江市立病院医学雑誌 (ISSN:13430866)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.38-48, 2021-12-01 (Released:2022-04-01)

参考文献数

4

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当院では保険薬局からの疑義照会は医師に直接電話で行われているが,一包化や規格変更など調剤上の形式的な疑義照会が多く,医師・保険薬局それぞれに負担をかけている場合がある.形式的な疑義照会を減らし,医師・保険薬局双方の負担軽減を図る目的で,院外処方せんにおける疑義照会簡素化プロトコール(以下プロトコール)を作成し,2019年7月より運用を開始した.プロトコール導入により医師及び保険薬局の負担軽減が出来ているか評価するため,プロトコール適応件数とその内訳を集計し,医師およびプロトコール合意締結薬局を対象としたアンケート調査を行った. 院外処方せん総枚数に対する直接電話で行われた疑義照会件数の割合はプロトコール導入前後で有意に減少した.アンケート調査では医師の約50 %がプロトコール導入後に疑義照会が減ったと回答し,保険薬局の約70 %が業務負担が減ったと回答した.以上の結果から,疑義照会簡素化プロトコールの導入は医師および保険薬局の業務負担軽減につながったと考えられる.

著者

横尾 慶紀 北田 順也 錦織 博貴 山田 裕一 藤井 偉 猪股 慎一郎 工藤 和実 千葉 弘文 白鳥 正典 山田 玄 高橋 弘毅

出版者

日本サルコイドーシス/肉芽腫性疾患学会

雑誌

日本サルコイドーシス/肉芽腫性疾患学会雑誌 (ISSN:18831273)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.133-137, 2013-10-01 (Released:2014-11-10)

参考文献数

14

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症例は54歳,男性.湿性咳嗽,血痰,労作時呼吸困難が出現し,健康診断で胸部X線写真上すりガラス影を指摘され近医を受診した.胸部CTで両側上肺優位に肺野濃度上昇を認めたため,精査目的で当院に入院となった.問診により,幼少時から自宅でレース鳩を飼育していることが判明し,鳥関連過敏性肺炎を疑った.気管支肺胞洗浄ではリンパ球の増加とCD4/8比の低下を認め,経気管支肺生検ではリンパ球浸潤を主体とする胞隔炎を認めた.また,患者が飼育している鳩血清および鳩糞と患者血清との間で行った沈降抗体反応は陽性であった.原因抗原からの隔離により肺病変が改善し,レース鳩を処分したのちに行った飼育小屋での環境誘発試験は陽性であった.以上からレース鳩飼育により急性発症した鳥関連過敏性肺炎と診断した.一般に本症は画像で線維化像を示す慢性型の場合が多い.本症例では,鳩の飼育数の増加によって抗原暴露量が著しく増加したことが急性型の発症を呈した原因と考えられた.

著者

高階 光梨 鈴木 ひかり 白塚 龍太郎 大橋 佳奈 宮下 太陽 横光 健吾

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.1-10, 2021-01-31 (Released:2021-05-18)

参考文献数

16

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近年、多くのスマートフォン用アプリケーション・プログラムが抑うつ症状を呈する者や抑うつの予防のために開発され、日常生活場面での情報提供、支援、介入の機会を提供している。本研究は、うつ病に対する心理学的支援を目的としたアプリに関する日本の現状を明らかにすることであった。アプリケーションストアでダウンロード可能なうつ病や抑うつ症状を対象としたアプリは47個であった。ダウンロード可能なアプリについてApp Evaluation Model、アプリの主たる目的、テクノロジーコンポーネント、および治療を目的としたアプリに含まれる認知行動療法の要素について評価を行った結果、概してエビデンスに基づいており、安全で、使用者が期待するサービスを提供しているアプリはほとんど開発されていないことが示唆された。本研究はわが国において利用できるうつ病を対象としたアプリの最初のレビューであり、その枠組み作りに役立つであろう。