著者

仲岡 雅裕 田中 法生 堀 正和 四ッ倉 典滋 宮下 和士 磯田 豊 野田 隆史 灘岡 和夫 山本 智子 浜口 昌巳

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、日本の温帯と冷温帯の沿岸生物群集を対象に、生産者と消費者の広域分散過程、および温度変化に伴う生産者と消費者の相互作用の変異を調べることにより、地球規模での環境変動に伴う沿岸生物群集の変化を理解し、沿岸資源生物および沿岸生態系の保全・管理に資することを目的とする。広域野外調査、リモートセンシング・GISを用いた長期変動解析、メタ群集決定構造の数理的解析、集団遺伝解析、野外操作実験を組み合わせたアプローチにより、沿岸生物群集の構成には、水温等の広域スケールの変動要因と、競争・捕食等の局所スケールの変動要因が複雑に関与していることが判明した。今後の気候変動に伴い、沿岸生物群集の動態は、植物-動物間相互作用の変化を通じて不安定化する可能性が高いことが予測された。

著者

森下 諦三 野田 茂行 小沢 知雄

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

造園雑誌 (ISSN:03877248)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.16-24, 1974-12-20

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各種産業の工場では,有機性排水を活性汚泥法により処理している。その際の活性スラッジの成分は,ズーグレア,ワムシ,原生動物から成りたっている。したがって,生物処理スラッジの主体は,蛋白質で,有機質肥料として活用出来るものである。著者らは,スラッジの肥効を,ノイバウエル幼植物試験法,土壌中の無機化分解実験(砂質または粘土質土壌使用)および排水の消化工程で添加される凝集剤の影響テストにより検討した。さらに,活性スラッジの芝草に対する肥効と土壌改良性を,市販の類似資材と比較して調査を行なった。結果のまとめ(1)活性スラッジは,なたね油粕やニシン荒粕と同よう,緩効性の肥効を示し,かつまた,油粕施用時の生育障害を認めなかった。(2)凝集剤の添加は,一般に発芽率を稍低下させ,また無機凝集剤の中で,消石灰がリン酸の肥効に最も悪い影響を与えた。(3)芝草に対する活性スラッジの肥効は,その地上部より地下部によく現れる。(4)芝生への活性スラッジの施用は,踏圧による土壌の硬化を軽減する。(昭和48年10月21日,日本造園学秋季大会発表)

著者

野田 哲夫

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.355-362, 2013

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IT産業において日本発のオープンソースプログラミング言語Rubyの活用が注目されている。2012年4月にはRubyはその言語仕様が国際規格ISO/IEC 30170として承認された。これによってRubyの安定性や信頼性が増すと同時に,Rubyを活用した市場がさらに拡大することが期待される。本稿では,オープンソースがビジネスにつながることを根拠として,RubyおよびRuby on Railsの特徴とこれが注目される背景,そして島根県松江市で始まったオープンソースRubyを活用した地域産業振興の成果と課題について概説する。

著者

中野 和俊 野田 尚子 立川 恵美子 浦野 真理 高澤 みゆき 中山 智博 佐々木 香織 大澤 真木子

出版者

東京女子医科大学

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.75, no.3, pp.64-69, 2005-04

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我々は13例の自閉症患者でビタミンB_<12>(メチルコバラミン:Me-B_<12>)の治療効果をオープン試験で試みた.Me-B_<12>の治療開始時期は2歳3ヵ月から18歳で,Me-B_<12>を25〜30μg/kg/day,6〜25ヵ月間投与した.IQ/DQによる評価では,治療前は45±5.3(平均±標準誤差)であったが,治療後は52±6.0と有意な上昇が認められた(p=0.0199).CARS検査(小児自閉症評定尺度)では,治療前は35.9±1.6であったが,治療後は33.0±1.7(p=0.0008)と改善した.自然経過による改善とMe-B_<12>効果を鑑別するため,患者を年齢,知能でそれぞれ2群に分類し検討したところ,思春期群と低IQ群のCARSスコアーが,幼児・早期学童期群,高IQ群と同様に改善した.自閉症児において思春期は一般に症状改善に乏しく,症状の自然改善は高機能自閉症児に見られることから,この結果は, Me-B_<12>効果は自然経過とは異なると考えられた.検討はまだ予備的段階であるが,自閉症においてMe-B_<12>は治療薬として試みる価値があると考えられた.

著者

松澤 正 目黒 力 田子 利法 野田 隆基

出版者

群馬パース大学

雑誌

群馬パース大学紀要 (ISSN:18802923)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.427-433, 2007-03

被引用文献数

1

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温熱療法は痛みの治療、循環の改善、筋緊張の緩解等の治療で、最もよく使われる治療法である。その温熱療法の中では、その手軽さからホットパック療法がよく使われる。ホットパック療法は、シリカゲルを厚手の布袋に詰めたものを熱水(80〜90℃)に浸した後、バスタオルでくるみ患部に当て、温熱刺激を与えるものである。シリカゲルは、多孔質で、比熱のきわめて高い物資で、水分を含んだシリカゲルは、ゲル状の半固形化することで、水分子の対流を防止する。このようなことから、比熱が高いので熱容量が大きく、また、対流をなくすことで、熱エネルギーをゆっくりと身体に伝えることができる。このホットパックの熱伝達の特徴を表面温、深部温、皮下血流量を指標として、ホットパック療法の最も適した治療時間を研究したものである。実験は、右下腿部にホットパック療法を30分間行なった時の表面温、深部温、皮下血流量を測定し、その変化から最適な治療時間を求めた。その結果、表面温は、治療開始後18分で最高温度に達し、その後9分間ほぼ同じ温度を保ち、治療終了後徐々に下降した。治療終了後30分においても治療前の温度よりも高い状態であった。深部温は、治療開始後26分で最高温度に達し、治療終了後1分まで同じ温度を保ち、その後徐々に下降した。治療終了後30分においても治療前の温度より高い状態であった。皮下血流量は、治療開始後30分において最高の増加を示し、その後、徐々に減少するが、治療終了後30分においても治療前より増加を示した。また、治療側と反対側の表面温と深部温を同時に測定し、その変化を調べた。その結果、非治療側の表面温、深部温のわずかな上昇をみた。以上のようなことから、ホットパック療法は、20〜30分の治療時間が必要と認められた。また、治療側と離れた部位の温熱刺激を行なうことができることも確認できた。

著者

小林 尊志 野田 雅文 出口 大輔 高橋 友和 井手 一郎 村瀬 洋

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IE, 画像工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.110, no.456, pp.165-169, 2011-02-28

参考文献数

6

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近年,Twitterに代表されるWebサービスの登場により,多くの人々が放送映像を視聴しながらリアルタイムに意見や感想を投稿するようになった.本報告では,Twitterを利用することで視聴者の意見を大量に自動で収集し,視聴者視点による要約映像の生成する手法を提案する.提案手法では,まず,視聴しながらリアルタイムに投稿されたTwitterの"実況書き込み"から,投稿者が応援するチームに関する属性を判別する.そして,同一チームを応援する視聴者の実況書き込みの状況から,視聴者の意見を反映した要約映像を自動で生成する.実験では,Twitterにおけるプロ野球の試合に関する実況書き込みを利用して中継映像の要約映像を生成し,提案手法の有効性を確認した.

著者

浅岡 顕 野田 利弘 山田 英司 金田 一広 中野 正樹

出版者

公益社団法人地盤工学会

雑誌

地盤工学会論文報告集 (ISSN:13417452)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.47-57, 2002-10-15

参考文献数

16

被引用文献数

16

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In critical state soil mechanics, the volume change behavior of soils has typically been analyzed based upon conventional "e-logp' relationships". However, compaction/densification of loose sand, for example, can sometimes occur even without any significant increase of mean effective stresses. This study presents a model which considers the fact that volume change can occur due to decay/collapse of the structure of soils. Taking into consideration the differences between clay and sand, this study models super-subloading surfaces together with rotational hardening using the modified Cam-clay model. The effects of decay of the soil structure, loss of overconsolidation and evolution of anisotropy are mutually discussed concerning their relationship with ongoing plastic deformation. Fundamental constitutive model responses are illustrated in the present study particularly for "compaction" of sand. Repeated application of low-level shear stress upon loose sand yields a huge amount of volume compression, which is due to the rapid collapse of the initial soil structure. Repetition of the loading also results in a rapid increase of the overconsolidation ratio. Drained and undrained shear behavior of the sand naturally changes remarkably along this densification/compaction procedure, which is also consistently predicted using a single set of soil parameters. Elasto-plastic behavior of the same sand at various densities is thus totally described in the present study in a single the-oretical framework based on soil parameters independent of density.

著者

小野田 鶴

出版者

日経BP社

雑誌

日経ベンチャ- (ISSN:02896516)

巻号頁・発行日

no.290, pp.76-79, 2008-11

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不動産開発などを手掛ける都市デザインシステム(東京都渋谷区)が、8月29日、東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請した。負債総額は203億7500万円。 同社は近年、投資ファンド向けに賃貸マンションなどを開発、販売する事業を主力に急成長していた。2008年3月期の売上高は160億2800万円。その「9割以上が不動産開発によるものだった」(元社員)という。

著者

古賀 俊彦 野田 哲寛 中村 昌弘

出版者

特定非営利活動法人 日本呼吸器内視鏡学会

雑誌

気管支学 (ISSN:02872137)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.386-392, 2001

参考文献数

11

被引用文献数

1

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我々は使用中の特定の気管支鏡から, ある時期に頻回に抗酸菌が検出されることに気付き, 気管支鏡を介する, 或は由来する抗酸菌のfalse positiveに関心をもち, 10年以上もその原因の探索に努力してきた。今回の報告では前半にその実体の詳細を述べ, 次にその抗酸菌の性状, 最後にその除去対策について検討したので記述する。まず, 多くの材料と年月から, 検出される抗酸菌が気管支鏡そのものに由来することがわかり, 更に自動洗浄器内の消毒液より抗酸菌が分離された予想外の事実に遭遇して, その分離抗酸菌が消毒液, 即ち, 3%グルタルアルデヒドに耐性である事を実験的に証明した。そして, 分離抗酸菌は患者からではなく, 外界よりの汚染と考えたほうが妥当であろうと推察した。このグルタルアルデヒド高度耐性抗酸菌は両性界面活性剤にはやや感受性はあるものの, これを用いても完全な殺菌効果が得られない抗酸菌菌株も分離された。換言すれば, 自動洗浄器で使用する消毒液グルタルアルデヒドは殆ど無意味であることが証明された。そこで, グルタルアルデヒドに代わる強力な消毒液を模索中, 消毒用アルコールが強力な殺菌力をもつことを見出した。即ちグルタルアルデヒド高度耐性抗酸菌の全てが, 例外なく日常使用する消毒用アルコール(原液)で瞬間的に不活化されることを実験的に確認した。この殺菌効果は等量に希釈した40%アルコールを用いた場合は5分間の処置で, さらに1/3に薄めた30%アルコールでさえ15分間の処置で殺菌効果が認められた。今後はグルタルアルデヒドの代わりにアルコールを使用すべきであり, アルコールをルーチン検査に使用する方法について若干の考察を試みた。

著者

野田 真理子 仲村 明恒 原留 弘樹 花岡 秀人 似鳥 俊明 蜂屋 順一

出版者

杏林医学会

雑誌

杏林医学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, 1998

著者

加賀美 英雄 満塩 大洸 野田 耕一郎

出版者

城西大学

雑誌

城西大学研究年報. 自然科学編 (ISSN:09149775)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.9-28, 1994-03

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Tributaries of the Shimanto River have a north-south trending stream starting from the watershed of the Shikoku karst plateau, a part of the Shikoku coastal mountains, but do not end at the nearby coast of Tosa Bay. Because a small ridge (Rokusen-san, 507 m) along the coast of Okitsu Peninsula prevented the tributaries to cross over, the Shimanto River made a westward detour into the mountainous region for more than 100 km. This study shows new evidences on eastward flow of the ancient Shimanto River : 1) the inclosed meander of Matsuba River comes close to the coast, that of Ihoso River almost contacts to the same contour line of the coastal valley of Iyoki River, and that of Yusuhara River continues to the coastal valley of Iyoki River without interruption : 2) the lower gravel bed of 50 cm thick is found at Hirose meander to show a eastward dip-strike. The gravel bed correlates to the pre-terrace deposit : 3) a mudstone bed of lake-deposit origin is found in an abandoned meander at Satokawa. It deposited after closure of eastward flow by uplifting of the coastal ridges. The measured dip-strike of the bed indicates eastward flow. Uplifting of Okitsu Peninsula was the main reason for westward migration of the Shimanto River. The uplifting zone was formed between earthquake faults, which was clearly shown between the Tosa basin and Nakamura basin during the last Nankaido Earthquake in 1946. Often the weak zone is associated with protrusion of igneous rocks such as Kashiwa-shima/Okino-Shima uplifting zone and Ashizuri uplifting zone. Rejuvenation of the Shikoku peneplain started at round 0.7 Ma B.P. and the uplifting of the Okitsu Peninsula occurred sometime later.

著者

伊藤 宏之 中山 治彦 藤田 敦 石和 直樹 池原 瑞樹 田中 学 山田 耕三 野村 郁男 野田 和正 亀田 陽一 密田 亜希

出版者

特定非営利活動法人 日本呼吸器内視鏡学会

雑誌

気管支学 (ISSN:02872137)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.132-135, 2000

参考文献数

6

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症例は34歳男性。5年前に近医で右肺野の腫瘤陰影を指摘され, mucoid impactionを伴ったcystic brochiectasisと診断された。1999年3月, 健康診断で胸部異常陰影を再度指摘され, 4月26日に当院を紹介受診した。胸部CTでは, 右B^6bを中心に経約4cmの気管支に沿って拡がる樹枝状の, 内部に一部空洞を伴った充実性腫瘤陰影を認めた。この空洞にcystic brochiectasisに特徴的所見とされるair fluid levelがないことから, 気管支鏡検査を行ったところ, B^6内腔を閉鎖する赤紅色の易出血性のポリープ状腫瘤を認め, 生検によりatypical carcinoidと診断された。6月10日, 右下葉切除およびR2a郭清を施行した。摘出標本の病理組織所見においても, B^6より出現した腫瘍が気管支を拡張しつつ, 長軸方向への気管支内発育をし, 樹枝状の形態をとっていたことが確認された。また画像上腫瘍内部に認められた空洞は, 腫瘍末梢の嚢状の拡張気管支であることが判明した。

著者

野田 富男

出版者

九州大学

雑誌

經濟學研究 (ISSN:0022975X)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.53-72, 2004-04-30

著者

野田 真紅 八代 克彦

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎 (ISSN:13414518)

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.815-816, 2002-06-30

著者

中村 幸雄 宮川 勇生 石丸 忠之 加藤 紘 木下 勝之 黒島 淳子 小辻 文和 玉舎 輝彦 中村 幸雄 楢原 久司 野田 洋一

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.51, no.8, pp.755-761, 1999-08-01

参考文献数

10

被引用文献数

18

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18歳以下の続発無月経症例を対象としてアンケート調査を行い, 依頼した90施設のうち53施設(回収率59%)より288例(有効症例280例)の回答を得た. 無月経に至った誘因としては, 減食による体重減少が44%を占めた. 第1度無月経の誘因は, 不明が最も多く, 減食がこれに次いだ. 第2度無月経の誘因は, 減食が最も多く, 61%を占めた. 減食が誘因の第2度無月経では同誘因の第1度無月経に比較して初診時までの体重減少が有意に著しかった(p<0.02). 第2度無月経では第1度無月経に比較してBMIが有意に低かった(p<0.001). 第2度無月経のBMIのcut off値は18.1であった. 第2度無月経では第1度無月経に比較して有意に無月経の期間が長かった(p<0.001). 第2度無月経では第1度無月経に比較して有意にE_2が低値であった(p<0.0001). 第2度無月経のE_2のcut off値は28.2pg/mlであった. 治療法は, 主としてクロミフェン又はカウフマン療法が行われ, hMG-hCG療法はほとんど行われていなかった. 第2度無月経では約9割にカウフマン療法が施行されていた. 治療により, 基礎体温において第1度無月経の61%に二相性が確認されたが, 第2度無月経では二相性が確認されたのは33%に留まった. 思春期の続発無月経は, その後の妊孕性や骨粗鬆症の発生にも重大な影響を与えることから, 今後, prospectiveな検討をもとにした有効な治療法の確立が必要であるとともに, 減食を中心とした誘因がいかにして除去できるかが重要であると考えられた.

著者

上田 和正 大坪 達弥 大塚 充 吉次 順子 久徳 恵美 飯尾 直美 加藤 良隆 西川 靖之 野田 能成 小田 和正 鬼頭 由実 鈴木 たえ 篠塚 健 檜垣 聡 飯塚 亮二 小西 偉雄 三上 正

出版者

日本医療薬学会

雑誌

日本医療薬学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.20, 2010-10-25

著者

樋口 翔 野田 淳史 曰野 英逸 村田 昇

雑誌

研究報告バイオ情報学(BIO)

巻号頁・発行日

vol.2013-BIO-34, no.26, pp.1-6, 2013-06-20

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動物は脳内のニューロンの協調的な活動により情報を処理している.この協調の様子をグラフとして表現し,その構造を推定することは,脳内における情報処理の仕組みの理解につながる.ニューロンのシナプス結合には向きが存在するため,ニューロンの結合モデルとしては有向グラフが適切であり,また,グラフ構造推定手法としても有向グラフに適用可能な手法が要求される.本研究では,digraph Laplacian によって有向グラフを簡潔に表現し,グラフ上で情報が遷移する様子をモデル化する.さらに,モデルのパラメータ推定手法を提案する.ニューロンモデルから作成したデータを用いて,提案手法によって有向グラフ構造の推定が可能であることを実験的に示す.

著者

星野 周弘 原田 豊 野田 陽子 矢島 正見 米里 誠司 加門 博子 田村 雅幸 麦島 文夫

出版者

帝京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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本研究は、今日のわが国において非行の発現・深化の過程がどのような要因の影響によって生じているかを明らかにすることを目的とし、非行少年・一般少年に対する質問紙を用いたケースコントロール型の調査と、公的記録による追跡型の調査とを組み合わせたデザインによって実施した。平成12年度に行った先行研究のレビューに基づいて、平成13年度に、公立中学校の第2学年に在学中の少年(コントロール)と、非行をして警察に補導された同学年の少年(ケース)とに対し、同一の調査票による調査を実施した。平成14年度〜15年度には、非行少年に対する質問紙調査を継続するとともに、非行少年の非行反復状況を警察記録によって調査した。調査対象地は大阪府であり、最終的な分析対象者は、非行少年289人、および一般の中学2年生2,046人である。非行少年と一般中学生とを対比した分析の結果、家族との情緒的関係や父母の養育態度の悪さ、逸脱的な友人との相互作用、中学校入学以前の問題行動や中学校での学業不振、学校の規則や行事への関与の低さ、衝動性・攻撃性・興奮追求傾向・反抗性の高さ、および自己効力感の低さが非行のリスクファクターとなること、問題行動を許容しない保護者の厳格な姿勢、友人による遵法的活動への勧誘、地域における人々相互の親しいつきあいや少年の健全育成活動などが非行のプロテクティブファクターになることが明らかになった。非行反復状況に関する分析の結果からは、分析対象者の約4割が本件以外にも非行で警察に補導されていること、調査対象者の約25%は本件以前にも非行で補導された経験をもっていること、本件以後に再度非行で補導された者の割合もほぼ25%であるが、女子(17%)に比べて男子(27%)の再非行者率が高いこと、学業成績や教育アスピレーション、友人関係に関する項目が、再非行と相対的に強く関連することなどが明らかになった。

著者

瀬下 仁志 野田 隆広 丸山 美奈 田中 明通 高橋 時市郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.388, pp.7-12, 2002-10-11

被引用文献数

3

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World-Wide Web(WWW)上の豊富な情報は、調べ学習における調査・探索の対象として有用である。その一方で、情報の膨大さやHypertextに特有なナビゲーションの困難さなどから、何の支援もなくそのまま授業に導入することは難しかった。そこで我々は、WWWを活用した調べ学習を支援するための仕組みとして、高機能なProxyサーバとして構成される学習支援システム「WebAngel」を開発した。「WebAngel」は、インターネット上に散在する既存のWebリソースを選択的に組み合わせ、教師の授業意図、学習スタイルに沿ったかたちに教材化して利用することを可能にする。本稿では、「WebAngel」の概要とその学習事例などについて述べる。

著者

小野田 求

出版者

大阪外国語大学

雑誌

大阪外国語大学論集 (ISSN:09166637)

巻号頁・発行日

no.18, pp.293-309, 1997

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This article discusses problems with the Japanese expressions for the Republic of Korea and the Democratic People's Republic of Korea as well as experssions referring to the ethnicity, language, etc. of the people of these republics. First, the author describes several common expressions used by the Japanese goverenment, mass media and compulsory education system. Secondly, the author discusses several problems with the usage of these expressions and mainly proposes that, instead, Japanese government use formal name for the Democratic People's Republic of Korea and both general and individual expressions for the ethnicity, language, etc. of these republics. Lastly, the author briefly argues for his proposed solutions to these problems.