著者
泉山 茂之 岸元 良輔 中下 留美子 鈴木 彌生子 後藤 光章 林 秀剛
出版者
信州大学農学部
雑誌
信州大学農学部AFC報告 (ISSN:13487892)
巻号頁・発行日
no.10, pp.133-138, 2012-03

2011年は,長野県でツキノワグマが大量出没した2006年および2010年と異なり,目撃件数・人身事故件数・捕獲数は平常年並であった。しかし,山ノ内町では10月に1頭のオスのツキノワグマが4人に被害を与えるという人身事故が発生した。人身事故をきちんと検証することは,被害軽減,防止に向けて必要不可欠である。そこで,今回の人身事故について聞き取り・現場検証・加害個体の年齢や安定同位体比による食性などを調査した。その結果,当該個体は山の自然の中で生活していたが,高齢になって体が弱り,河川に沿って人里まで下りてきた可能性が考えられる。その際に,偶然に散歩中の人と出会ってしまったために人身事故に至り,それをきっかけにパニック状態になって住宅地に入り込み,さらに被害を拡大してしまったと推測される。
著者
泉山 茂之 岸元 良輔 中下 留美子 鈴木 彌生子 後藤 光章 林 秀剛
出版者
信州大学農学部附属アルプス圏フィールド科学教育研究センター
雑誌
信州大学農学部AFC報告 (ISSN:13487892)
巻号頁・発行日
no.10, pp.133-138, 2012-03

2011年は,長野県でツキノワグマが大量出没した2006年および2010年と異なり,目撃件数・人身事故件数・捕獲数は平常年並であった。しかし,山ノ内町では10月に1頭のオスのツキノワグマが4人に被害を与えるという人身事故が発生した。人身事故をきちんと検証することは,被害軽減,防止に向けて必要不可欠である。そこで,今回の人身事故について聞き取り・現場検証・加害個体の年齢や安定同位体比による食性などを調査した。その結果,当該個体は山の自然の中で生活していたが,高齢になって体が弱り,河川に沿って人里まで下りてきた可能性が考えられる。その際に,偶然に散歩中の人と出会ってしまったために人身事故に至り,それをきっかけにパニック状態になって住宅地に入り込み,さらに被害を拡大してしまったと推測される。
著者
和歌崎 修平 北越 大輔 鈴木 雅人
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. D, 情報・システム (ISSN:18804535)
巻号頁・発行日
vol.96, no.11, pp.2716-2727, 2013-11-01

複数の確率変数間の依存関係を視覚的に表現可能な確率モデルの一つであるベイジアンネット(Bayesian Network: BN)は,その結合構造を活用した確率推論が可能であり,データマイニングや意思決定システム等,多様な分野への適用例が報告されている.本論文では,BNの結合構造簡略化処理によって計算量抑制と推論精度向上を実現した上で,精度保証処理を通じて利用者の要求に応じた信頼性の高い推論値を出力可能な近似確率推論アルゴリズムExtended-LBPCを提案した.確率的,構造的な特徴を有する複数のBNを対象に計算機実験を実施し,既存アルゴリズムとの比較を通して提案アルゴリズムの基本的特性,及び推論性能について評価する.
著者
森 淳二朗 鈴木 不二一 小池 和男 稲上 毅
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2001

平成13年度・14年度の研究で得られた成果は、以下のごとくである。1 従来、企業理論は、経済学において展開されてきたが、森論文は、法理論として、すなわち、株式会社制度の法解釈論として、新たな企業理論を展開できることを論証している。これまでの企業理論は、「所有と経営の分離」に株式会社の特徴があるとみており、会社法もその考えを前提にして組み立てられている。これに対して、森論文は、株式会社には、「所有と経営の分離」だけでなく、「所有と経営の協働」の側面もあることを明らかにし、その両面を前提にして会社法を組み立てる必要があることを指摘している。この新たな企業理論を前提にして、森論文は、ドイツの共同決定制度とはまったく異なる論理で、従業員がコーポレート・ガバナンスに関わることの正当性と積極的意義を明らかにしたのである。2 新たなコーポレートガバナンス・モデルは、米国型のように株主利益のみを重視するのでなぐ、株主利益重視と従業員利益重視の両立を目指している。稲上論文は、このような両立性を志向する試みは、決して特異なものではなく、国際的な理論潮流においても、そうした方向を目指す流れが強まっている状況を分析している。3 従業員は具体的にどのような意味において企業の効率性に寄与しているのか。小池論文は、従業員の技能形成がどのように形成され、またその技能の特殊性のもつ意味を、企業、業種、職種の三つに区別しながら、明らかにしている。4 鈴木論文は、これまでわが国の労働組合・従業員が企業において現実にどのような役割を果たしてきたか、またその役割がどのように変化しているかを分析している。
著者
寺本 渉 吉田 和博 日高 聡太 浅井 暢子 行場 次朗 坂本 修一 岩谷 幸雄 鈴木 陽一
出版者
特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会
雑誌
日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)
巻号頁・発行日
vol.15, no.3, pp.483-486, 2010
被引用文献数
8

For virtual reality systems, the enhancement of a sense of presence (a subjective experience of being in one place even when one is physically situated in another) has been the most important issue. Both theoretically and empirically, the sense of presence has been found to relate dominantly to background components contained in a scene. In contrast, the reality or virtuality which can be assumed to link essentially to foreground components in a scene has not been investigated in detail. The present study defined the latter type of sense as vraisemblance (verisimilitude), and made an exploratory investigation into spatio-temporal characteristics responsible for the higher vraisemblance by using a scene containing Shishi-odoshi (a traditional Japanese fountain made of bamboos) in a Japanese garden as audio-visual stimuli. In Experiment 1, the effects of the field size of view and the sound pressure level of the background were investigated. Higher vraisemblance was observed with the middle field size of view with the original sound pressure level of the background, whereas higher sense of presence was observed with the larger field size of view with the larger background sound. In Experiment 2, the effect of temporal asynchrony between the foreground audio-visual stimuli produced by Shishi-odoshi was investigated. The results show that the range of temporal-window for the audio-visual stimuli necessary for high vraisemblance was different from those for high presence. These findings suggest that the sense of vraisemblance can be distinguishable from the sense of presence, and deeply involved to the foreground-based aesthetic impression in a scene.
著者
飯田 敬輔 鈴木 基史
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

比較研究から明らかになった点は多数ある。投資仲裁についていえば、確かに国家のゲートキーピング作用がないため、多数の案件が付託される傾向が強いが、しかし企業はこの仲裁に頼る以前に国家と直接交渉を行い解決に努めるため、これらの仲裁に持ち込まれるのは、ほとんど交渉では解決不可能な案件である傾向が強い。多くの国家は仲裁勧告を履行するが、それができない国家は長期にわたり引き延ばし工作をしていることが明らかとなった。国際司法裁判所については、確かに経済問題のほうが解決する傾向は強いが、意外なことに境界紛争、特に海洋の境界紛争についてはそれが特別協定により国際司法裁判所に付託され、かつ判決履行の確率も高いことが分かった。
著者
鈴木 貢 寺島 元章 渡邊 坦
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌プログラミング(PRO) (ISSN:18827802)
巻号頁・発行日
vol.42, no.11, pp.102-102, 2001-11-15

マークアンドスイープ法に基づく固定長セルを対象とした並列ごみ集め(GC)を提案する.従来のGCは印付けと回収が直列的に実施されるのに対し,本GCではそれらが並列に実施される.これによってGCの処理能力が増し,セルを消費する複数のプロセスに対応できる.その特徴は,印付けを行いながら回収を行う「尺取り虫印付け法」と,複数プロセスの効率の良いセルの確保を可能にする「フリーセルのクラスタ化」である.印付けは,スタックを使ったリスト辿り法を用いているので,それに要する時間は使用中セルの個数に比例する.また,本GCでは,従来の印付け回収法では必須であった回収時の印の取り外しを行わない.そして,印付けプロセスと回収プロセスが印をめぐって際どい部分に入ることがほとんどなく,両者は本質的に非同期に稼働しうる.A parallel garbage collector (GC) based on mark-and-sweep method for fixed size cells is presented. It enables parallel running of both marking process and collection process, while previous parallel GCs do not permit such parallel running. With this method, we can get enough high performance GC to support multiple processes which consume cells. The distinguished technical points of this paper are "Inchworm marking" which enables parallel running of marking and collection, and "Clustered free cells" which improves allocation time overhead for multiple mutators. We adopts list traversal method with stack for marking, and the marking process can be completed in a time proportional to the amount of in-use cells. Our GC does not reset the marks of the cells, while others does. The marking process and the collection process rarely enter into critical region for marks, and they essentially can run asynchronously.
著者
森山 優 鈴木 さやか 北原 勤 清水 実 山杢 誠 村瀬 隆彦
出版者
静岡県立大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2010

戦時・戦後(占領)期に出版された印刷紙芝居の全貌を把握するため、残存する紙芝居の収集作業を実施した。調査したのは、掛川市内の篤志家の遺族宅に保存されていた印刷紙芝居192点、大阪国際児童文学館の印刷紙芝居113点、名古屋柳城短大所蔵の印刷紙芝居43点等である。また、当時の雑誌『教育紙芝居』『紙芝居』を調査し、記事目録と紙芝居の目録を作成した。上記調査と総合し、戦時期については、ほぼ全容が解明できた。
著者
鈴木 和志 千田 亮吉 溜川 健一 福田 慎
出版者
明治大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

投資資産価格モデルを利用して企業価値の変動を説明する際に、有形資産投資(設備投資)のみならず無形資産の代表としてR&D投資を追加すると、説明力が飛躍的に向上することを実証的に明らかにした。医薬品や電気機械・電子部品産業に属する技術革新的企業では、資産を1単位増加させることで得られる企業価値の増分は、R&D資産(無形資産)による方が設備資産(有形資産)によるよりもはるかに大きい。時価評価の有形資産に対する企業価値の比率であるTobinのq は、従来から設備投資の唯一絶対的な指標とされてきたが、技術革新的企業ではそれが不適切であることを明らかにした。
著者
谷口 雄司 田中 宜之 中村 広繁 鈴木 喜雅 石黒 清介 森 透
出版者
特定非営利活動法人日本呼吸器外科学会
雑誌
日本呼吸器外科学会雑誌 (ISSN:09190945)
巻号頁・発行日
vol.9, no.7, pp.875-878, 1995-11-15
被引用文献数
2 2

症例は60歳,男性,胸部異常陰影を主訴に入院し,胸部CT,喀痰細胞診にて右S^9の扁平上皮癌と診断された.入院時検査にて血清Ca12.8mg/dl, PTH-rP-C85.5pmol/lと高値を示した.手術は低肺機能のため肺底区区域切除を施行した.腫瘍は69×57×41mmで病理は中分化型扁平上皮癌であった.術後Ca,PTH-rP-Cはすみやかに正常値に復し,摘出した腫瘍組織よりPHT-rPのmRNAを確認したため,PTH-rP産生肺扁平上皮癌と診断された.術後1年,再発の徴侯なく生存中である.
著者
鈴木 嘉治
巻号頁・発行日
2013

Thesis (Ph. D. in Medical Sciences)--University of Tsukuba, (A), no. 6597, 2013.3.25