著者
小野 一晃 土井 りえ 安藤 陽子 大塚 佳代子 柴田 穣 尾関 由姫恵 佐藤 秀美 増谷 寿彦 小林 留美子 柳川 敬子
出版者
日本食品微生物学会
雑誌
日本食品微生物学会雑誌 = Japanese journal of food microbiology (ISSN:13408267)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.151-155, 2004-07-31
参考文献数
21
被引用文献数
3

2003年3月8日に埼玉県内の焼き鳥屋で喫食した友人4名全員が11日夕方 (16時頃) から12日朝 (8時頃) にかけて, 下痢・腹痛・発熱などの食中毒様症状を呈した.当初の検査で患者からすべて異なる血清型菌が分離されたことから, 5℃ 保存便について繰り返し検査したところ, 分離菌株の型 (血清型・PFGE型) に変化がみられた.一方, 患者から分離された<I>C.jejuni</I>および<I>C.coli</I>の5℃ 保存生理食塩液中での生存性に差はみられなかった.<BR>また, 本事例では食品から患者と同じ型のカンピロバクターも分離されたが, 同一検体でも直接法とMPN法で分離菌株の型が異なる場合がみられたことから, 両法の併用により菌分離を行うことが望ましいと考えられ
著者
関一敏 大塚和夫編
出版者
弘文堂
巻号頁・発行日
2004
著者
関本 泰之
雑誌
第82回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2020, no.1, pp.61-62, 2020-02-20

本研究では計量機器のリモート更新機能を含めた新しいシステムを構築する際に必要とされるソフトウェア要件の提示をおこなう。具体的には(1)関連する法規制・国際規格、(2)機器のシステム上の要件(セキュリティ)、(3)実運用上の要件の3つの要件について取りまとめをおこない、実用的なシステム構築に必要なソフトウェア要件の追加と、その技術的解決策の提示をおこなう。また、その研究成果は現状ではOIMLに準拠することでカバーされている国内法規制(計量法/JIS)に対して、ソフトウェア要件・認証の策定や改訂をおこなう際の議論に貢献できることを期待する。
著者
松邑 勝治 黒沢 努 関根 基樹 植松 利晃 大倉 克美
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2008, pp.63-67, 2008

イノベーションの創出においては、異分野や異業種にわたる知の連携が重要である。独立行政法人科学技術振興機構(JST)では、これまで文献、特許(技術シーズ)、研究者、研究機関、研究課題、化学物質など、科学技術に関する様々な情報の収集と提供を行ってきた。そのノウハウや利用者の方々の貴重なご意見等を踏まえ、現在JSTではインターネット上の様々な科学技術情報を横断的に&rdquo;つなぎ&rdquo;、知の連携を促進するための新しいサービスとして、「科学技術総合リンクセンター(J-GLOBAL)」の構築に取り組んでいる。その取り組みの状況と今後の展望について、研究開発支援総合ディレクトリ(ReaD)を例とした既存サービスの分析とともに紹介する。
著者
関根 重幸
出版者
研究・イノベーション学会
雑誌
年次学術大会講演要旨集
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.961-964, 2006-10-21

本研究では「規制・規格に関する社会システムについて、それらを活用する立場に立った構造化を検討し、可能であれば整理体系化する。」ことを試みた。より具体的に「規制を定める法律や政令等とその中で引用される規格等は、体系的に整理可能であり、よって、製品やサービスの普及に戦略的に利用できるはずである」との仮説のもとに調査を行った。例えば、「規制」とは最低限の性能基準を設けるものであるから、規制値をかろうじて超えるような製品(技術)の場合には、規制をクリアすることが必須であり、また、規制が有ること自体が普及を促進する。一方、高性能・高付加価値製品の利用者にインセンティブを与えるような社会システムもある。自動車保険のエアバック割引やハイブリットカー補助金などのように、製品としての基本的な性能・安全基準等はクリアした上で、さらなる付加価値に対してインセンティブを付与するシステムである。結論として、製品等の普及を促進する上で規格を活用する社会システムを、「規制」、法律等による「努力義務」、「標準のお墨付き効果」および「高性能インセンティブ」の4類型に分類した。それらのシステムによる基準レベル(規制値等)と技術で実現可能なレベルとの差の大きさによって、普及に影響を及ぼす社会システムが異なることが予測される。いずれの社会システムにおいても、基準レベルの測定法などで、しばしばJIS等の規格を参照している。したがって、いつ頃どの様な規格が成立するか(させるか)を戦略的に活用するビジネスモデルのデザインが可能であろう。
著者
遠山 良 武山 進一 笹島 正彦 関村 昭吉 山口 佑子
出版者
岩手県工業技術センター
雑誌
岩手県工業技術センタ-研究報告 (ISSN:13410776)
巻号頁・発行日
no.9, pp.169-172, 2002-08
被引用文献数
1

おからを凍結乾燥器や撹拌加熱式乾燥機(オカドラサイクロン)を使用して乾燥し、その乾燥粉末を食品加工副原料として使用して様々な食品を試作した。その結果、おから乾燥粉末はひやむぎなどのつるつる感を要求される麺類などに用いるとあまり好ましくないが、そば類には使用可能と考えられた。ハンバーグやコロッケなどの惣菜類にも比較的容易に使用可能であった。また、南部煎餅、ドーナツ、スコーン、クッキーなどの焼き菓子類やパンなどには適合性があり、特にパフマシンを使用した膨化菓子は新たな用途として可能性があると考えられた。
著者
久保 雅昭 関屋 昇
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2003, pp.G0422, 2004

【目的】<BR> <BR> 厚生労働省の医療改革により入院在院日数が削減され、以前よりも早期の予後予測や効率的な理学療法が要求されているように思われる。また、入院患者の情報収集についても同様であり、このためには病棟との連携が必須である。当院では、脳神経外科病棟(以下脳外)において、今まで週1回リハビリカンファレンスを開催しているが、患者情報の交換が十分であるとはいえない。最近、脳外での朝・夕の申し送りが廃止され、ウォーキングカンファレンス(以下WCF)が開始されたため、効率的な情報交換を目的にリハビリテーション科(以下リハ科)でも週1回参加することになった。リハ科の参加開始1ヶ月の時点で、連携に関する問題点を明らかにすることを目的として、アンケートによる意識調査を行った。<BR><BR>【方法】<BR> 対象<BR> <BR> 当院脳外に勤務する看護師20名(女性18名、男性2名)経験年数1から30年(4年以下は9名)。リハ科に所属するPT7名・ST1名の8名、経験年数1から4年(女性7名、男性1名)。<BR><BR> WCF開始1ヶ月時にアンケート調査を行った。アンケートの内訳は、患者とその家族関連(以下Pt)5項目、自らの業務関連(以下M)4項目、他職種との連携関連(以下R)5項目、設備関連(以下H)1項目の15項目とした。各項目について、評定尺度(5・7段階)を用いて調査した。これらを経験5年以上の看護師(以下N)、経験4年以下の看護師(以下N4)、およびリハ科で集計し、Nとリハ科、N4とリハ科、NとN4の組み合わせで傾向と要因を比較した(評定尺度の中立要素を基準にポジティブ、ネガティブ要素と定義した)。<BR><BR>【結果】<BR><BR> 各項目の回答率は100%であった。N・N4・リハ科間において最も共通性が認められたのは、H項目のネガティブ要素であった。次はM項目の中立要素に共通性がみられ、NとN4間ではポジティブ要素への共通性も認められた。そしてR項目では、N4とリハ科間にネガティブ要素、NとN4間に中立要素の共通性があった。最もバラツキが大きかったPt項目では、ほとんど共通性は認められなかった。<BR><BR>【考察】<BR><BR> 今回リハ科と病棟の情報共有化について意識調査をWCF開始1ヶ月時に行った。Pt項目のバラツキから情報の共有化が良好でないことが推測され、現状の情報交換方法では限界とも考えられる。また、R・M項目に共通性がないことについては、リハ科だけの要因としてWCFへのとまどいや経験年数、病棟頼りの情報収集等が考えられる。また、看護師とリハ科の設備不足への共通性から患者サービスという視点は同じであること、看護師の業務に対するポジティブな姿勢から、リハ科の積極的な発言やWCFについての探求・応用が、今後の患者の情報共有化に重要であり、各職種間の連携を深めることになると考えられる。<BR>【まとめ】
著者
関川 行雄
出版者
オ-ム社
雑誌
OHM (ISSN:03865576)
巻号頁・発行日
vol.51, no.8, pp.31-35, 1964-07
著者
関 集三
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.6, no.11, pp.737-749, 1957-11-05 (Released:2010-02-16)
参考文献数
28
被引用文献数
1
著者
関根 俊一
出版者
独立行政法人理化学研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

巨大なタンパク質複合体であるRNAポリメラーゼは、そのコンフォメーションを多様に変化させながら転写を遂行する。その実体を明らかにするために、CPX法を開発してRNAポリメラーゼの構造状態の解析を行うことにより、主な転写機能とRNAPの構造状態との相関関係を確立した。また、転写開始・伸長中にRNAP が形成するいくつかの複合体の結晶構造解析を行い、転写エラーの校正や外来因子による転写制御のメカニズムを明らかにした。
著者
横山 茂之 関根 俊一 伊藤 拓宏 藤井 佳史 関根 俊一 伊藤 拓宏 藤井 佳史
出版者
独立行政法人理化学研究所
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2008

遺伝子発現の根幹である転写および翻訳においてそれぞれ中核的な役割を担うRNAポリメラーゼおよびリボソームについて、転写・翻訳の構造基盤を解明すべく構造生物学研究を行った。原核生物のRNAポリメラーゼやリボソームを中心に形成される巨大複合体の構造解析を行うとともに、真核生物の転写・翻訳関連因子の調製法の確立および構造解析を行った。
著者
湧田 雄基 山下 明美 吉田 啓佑 龍田 斉 関 和彦 有井 賢次 熊谷 兼太郎 中畑 和之 長沼 諭
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
AI・データサイエンス論文集 (ISSN:24359262)
巻号頁・発行日
vol.2, no.J2, pp.437-446, 2021 (Released:2021-11-17)
参考文献数
18

本論文では,インフラマネジメント分野における AI(Artificial Intelligence)の活用を目的として,分析性能とモデルの解釈性に着目し,AI活用の可能性についての考察を行う.特に,近年,機械学習のコンペティション等で好成績を上げているアンサンブル型学習手法を中心に, XGBoost,LightGBM,CatBoost, Random Forest,決定木分析について,その数理的背景の概要を述べる.これらの手法により橋梁の劣化の推定を試行した結果について報告する.また,この結果について,個々の手法の特性をふまえ, AIのインフラマネジメント業務における活用の視点より考察を行った結果について報告する.
著者
畑上智彦 大関和夫 平川豊
雑誌
第74回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2012, no.1, pp.475-476, 2012-03-06

車車間のアドホックネットワーク向けのルーチングプロトコルとして、あて先車両の存在するゾーン情報と自車両との相対的な位置関係を利用したルーチングを行うDORPzがある。この方式では、通信中にあて先車両の右左折などによって存在するゾーンが変わった場合、あて先車両との通信が途絶えてしまう可能性があり、その対策手法については検討されていなかった。本論文では、交差点付近に通過した車両のゾーン情報を共有するエリアを設け、あて先車両が存在するゾーン情報を保持することで、通信の持続性を向上させ従来手法からの特性向上を図っている。