著者

森山 茂栄 関谷 洋之

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.74, no.3, pp.152-155, 2019-03-05 (Released:2019-08-16)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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話題スーパーカミオカンデ怒濤の改修工事記――12年ぶりのタンクオープン

著者

大橋 信義 阿部 浩明 関 崇志 大鹿糠 徹 辻本 直秀 神 将文

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会宮城県理学療法士会

雑誌

理学療法の歩み (ISSN:09172688)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.27-34, 2018 (Released:2018-04-06)

参考文献数

16

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本研究の目的は,脳卒中片麻痺者の麻痺側肩関節の亜脱臼を防止する上肢懸垂用肩関節装具の装着が,脳卒中片麻痺者の麻痺側遊脚期の歩容にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることである。対象は,上肢のBrunnstrom Recovery StageがⅢ以下の脳卒中片麻痺者で遠位見守りにて歩行可能な7例を対象とした。方法は,快適歩行速度にて約9 mの直線歩行路を,上肢懸垂用肩関節装具非装着,装着時の順にそれぞれ4回歩行した。両側の肩峰,上前腸骨棘より3横指内側部,外果に付着させた反射マーカーの位置変化を三次元動作解析装置にて記録し,比較した。結果,上肢懸垂用肩関節装具装着時は,非装着時と比較して麻痺側下肢遊脚期中の麻痺側上前腸骨棘高の最大値が増大した。上肢懸垂用肩関節装具の装着は,重度片麻痺者の肩関節の二次的損傷の予防のみならず,麻痺側遊脚期に麻痺側骨盤を挙上させる効果が期待できる。

著者

関 文威 Claude E. ZOBELL

出版者

日本海洋学会

雑誌

日本海洋学会誌 (ISSN:00298131)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.182-188, 1967-08-31 (Released:2011-06-17)

参考文献数

18

被引用文献数

12 12

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カルフォルニア大学研究船アルゴ号による日本海溝の海洋微生物調査 (Scripps' Zetes (Deepac X) Expedition) の一環として, 次のことが判明した.ラマポ海淵付近の深さ9,500m周辺の海底堆積物中に生存する微生物は, 表層堆積物1キログラム当たり, 1日ほぼ1.0μgCの炭酸暗固定を行なっている. また, 海底直上水中の微生物も, 海水1リットル当たり, 0.22から0.32μgCの固定を行なっている.

著者

井関 貴博

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.e11-e17, 2023 (Released:2023-03-23)

参考文献数

13

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本稿は、大学の授業で電子教科書をバンドル型ライセンスモデルで利用した実験の報告である。近年、大学の授業は専門書などの教科書に代わり、書籍の一部複製や教員自作スライドを教材とする傾向にある。その場合、著作権法に抵触する懸念と教科書離れによる出版社の収益悪化から、ひいては大学が不利益を被る可能性がある。この問題の対策として、教員希望の複数の電子教科書を利活用できるバンドル型ライセンスモデルを試みた。延べ8つの授業で実験の結果2授業は本採用に至り、利用モデルの可能性が確認できた。

著者

尾関 清子

出版者

東海学園大学

雑誌

紀要 (ISSN:02858428)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.66-88, 1985-07-20

著者

関口 明

出版者

吉川弘文館

雑誌

日本歴史 (ISSN:03869164)

巻号頁・発行日

no.842, pp.17-32, 2018-07

著者

小関 玲奈 羽藤 英二

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.674-681, 2022-10-25 (Released:2022-10-25)

参考文献数

21

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巨大災害や紛争後の避難は長期に及ぶプロセスとなるため,住宅再建支援政策を時空間制御する枠組みが必要である.そこで本研究は,発災後の長期避難プロセスを不確実性下における再帰的経路選択問題としてモデル化し,動学的ネットワークデザインにより補助政策の時空間配分を最適化することで,復興政策の修正に向けた枠組みを構築することを目的とする.また,復興期の居住地選択における地域コミュニティの相互作用を次時点の期待人数としてモデル化(外部性項)し,構造推定により内生的に推定することで,推定バイアスを軽減することを試みる.実データによる東日本大震災のケーススタディでは,外部性項は正に有意な値として推定され,集団移転等の正の外部性を促進する政策の有用性と人口転出地域ではさらに転出が加速する可能性が示唆された.動的居住地選択モデルをもとに人口移動配分を行い,家賃補助を時空間ネットワーク上で最適化するネットワークデザイン問題を定式化した.ケーススタディでは発災直後のデータのみで最適化した計画と,5年後に新たなデータをもとに計画修正を行うケースとを比較し,補助政策の時空間制御の可能性と計画修正の有用性を示した.

著者

関谷 博

出版者

藤女子大学日本語・日本文学会

雑誌

藤女子大学国文学雑誌 (ISSN:02869454)

巻号頁・発行日

no.106, pp.33-61, 2022-06

著者

炭原 加代 尹 嘉涓 新増 有加 森川 真美 関谷 まり

出版者

『大阪青山大学看護学ジャーナル』編集委員会

雑誌

大阪青山大学看護学ジャーナル = Nursing Journal of Osaka Aoyama University

巻号頁・発行日

vol.4, pp.31-39, 2021-03-31

著者

森川 健志 佐藤 俊介 荒井 健男 関澤 佳太 鈴木 登美子

出版者

公益社団法人 日本表面科学会

雑誌

表面科学 (ISSN:03885321)

巻号頁・発行日

vol.38, no.6, pp.286-290, 2017-06-10 (Released:2017-06-20)

参考文献数

12

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Developing a system for the production of organic chemicals via carbon dioxide (CO2) reduction is an important area of research that has the potential to address global warming and fossil fuel consumption. The present study demonstrates artificial photosynthesis for the direct production of organic substances under sunlight using a hybrid photocatalyst composed of a semiconductor and a metal complex catalyst. A solar to chemical energy conversion efficiency of 4.6%, calculated from the change in Gibbs free energy per mole of formic acid formation from CO2 and water (H2O), was demonstrated for CO2 photoreduction utilizing H2O as an electron donor under simulated solar light irradiation to a monolithic tablet-shaped device. These results which store solar photon energy in CO2 molecules could show promise for future progress in this field.

著者

飯岡 由紀子 大場 良子 廣田 千穂 森住 美幸 小菅 由美 真鍋 育子 清崎 浩一 馬場 知子 関谷 大輝 小倉 泰憲 儀賀 理暁 黒澤 永

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.1-10, 2023 (Released:2023-01-24)

参考文献数

32

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【目的】「多職種連携におけるコーディネート力尺度(MCAS)」を開発し,がん医療に携わる医療専門職を対象に信頼性と妥当性を検討することである.【方法】MCAS原案を作成し,医療専門職などを対象に内容妥当性・表面妥当性を検討した.さらに,医療機関に勤務しがん医療に携わる医療専門職者を対象に横断的質問紙調査を行った.探索的因子分析,既知グループ法,α係数算出,併存妥当性を検討した.研究倫理審査の承認を得て行った.【結果】MCASは探索的因子分析により4因子([討議を促進する力][基盤となる関係構築][セルフコントロール][課題解決に向けた取り組み])33項目となった.多職種連携研修会参加有,経験年数が長いほうがMCAS得点は有意に高かった.尺度全体および各因子のα係数は.80以上だった.併存妥当性検討は中程度の相関だった.【結論】MCASは尺度開発段階として信頼性と妥当性が概ね確保された.

著者

日本放送協会関東支部 編

出版者

日本放送協会関東支部

巻号頁・発行日

vol.第2卷, 1928

著者

関田 一彦

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.158-164, 2017-03-30 (Released:2017-09-29)

参考文献数

31

被引用文献数

5 2

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アクティブラーニングは今, 学習指導要領の改訂にともない, あらゆる校種で注目されている。ただし, アクティブラーニングと一口に言っても, 教師中心と学習者中心に分けることも, 知識定着型と能力育成型に分けることも可能であり, 分けて考えることは, 研究の意義を高める上で有益である。アクティブラーニングは能動的な学習を促す授業の総称であり, 様々な教育方法やアプローチを内包する傘概念である。したがって, アクティブラーニングそれ自体を研究するのは簡単ではない。実際, 特定の手法やデザインの方法や効果についての研究が主流である。中でも協調学習と協同学習は, アクティブラーニングに期待される, 主体的な学び, 対話的な学び, 深い学びを具現化する上で有力である。協調学習は対話的な学び, 深い学びを研究する舞台である。協同学習は主体的な学び, 対話的な学びの成果を探るための機会を提供してくれる。研究者には, 同音異義語の混用を避ける意味でも, 自らの研究的関心によって, 協同学習と協調学習を使い分けることが望まれる。

著者

関水 徹平

出版者

関東社会学会

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.24, pp.109-120, 2011-10-01 (Released:2015-06-12)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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This paper considers who is “Tojisha” (the person concerned) in the problem of “hikikomori” (socially withdrawn Japanese youth). Through critical reconsideration of the definition of “Tojisha” by Ueno Chizuko, it becomes clear that “Tojisha” by Ueno means individuals who recognize and identify themselves as “hikikomori” with respect to their own needs. Then we examine the “Tojisha” in the “hikikomori” problem and point out that family needs are much more expressed than the needs of those who experience “hikikomori”. Finally, we discuss in what meaning socially withdrawn youth themselves are “Tojisha” and we conclude that we can regard the “hikikomori” subjects as “Tojisha” with an alternative formulation of “Tojisha”: ”the subjects who take their experiences not as something anonymous and but as their own experiences”.

著者

木村 仁 遠藤 真美 小関 道彦 伊能 教夫

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 C編 (ISSN:03875024)

巻号頁・発行日

vol.74, no.740, pp.806-813, 2008-04-25 (Released:2011-03-04)

参考文献数

17

被引用文献数

1 2

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A phenomenon that passengers are getting sleepy is often found in running cars or trains. If a mechanism can reproduce this phenomenon, it is feasible to put insomnia patients or infants to sleep without any harmful effects. This will bring extreme benefit for insomnia patients or parents of babies. The purpose of this study is to elucidate the sleep-inducing factors of running cars or trains, and the final goal is to develop a machine which reproduces the environment to put people to sleep. For the first step of this study, we investigated the relationship between sleepiness and vibrations on several trains. The sleepability of each train is discussed by the ratio of sleeping passengers. According to the vibration analyses, the results suggest that comfortable vibration for sleep has mainly low-frequency (2 Hz) vibration with particular fluctuation. In addition, it is also guessed that low level jerks contribute the sleepability.

著者

高橋 史 小関 俊祐

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.183-194, 2011-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

9

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本研究の目的は、14編の論文を用いたメタ分析によって、日本の子どもを対象とした学級単位の社会的スキル訓練(SST)の効果について検討することであった。本研究から得られた結果は、以下のとおりである。(1)学級単位のSSTによる社会的スキル向上効果は大きい。(2)小学1〜3年生の児童に対して最も効果を示しやすい。(3)セッション数(5セッション以下、6セッション以上)による効果サイズの差異は見られない。(4)担任教師がSSTを実施することの明確な優位性は見られない。(5)セッション時間外の介入を行うことでSSTの効果が高まると明確には結論づけられない。(6)教師評定や仲間指名法においてSSTの効果が示されやすい。これらの結果を踏まえて、学級単位のSSTにおける今後の研究動向について展望が行われた。

著者

関口 すみ子

出版者

法学志林協会

雑誌

法学志林 = Review of law and political sciences (ISSN:03872874)

巻号頁・発行日

vol.110, no.2, pp.27-74, 2012-11

著者

永田 忍 松本 一記 関 陽一 清水 栄司

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.20-017, (Released:2021-06-17)

参考文献数

14

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パニック症は、再発性のパニック発作と予期不安に特徴づけられ、パニック発作への恐怖から日常生活に支障をきたす不安症である。パニック症の治療に関して、認知行動療法の有効性が確立されており、日本人を対象にした個人認知行動療法では、対面と遠隔で介入した場合の安全性と実用可能性が立証されている。本研究では、過敏性腸症候群が併存するパニック症の成人男性に対して、テレビ会議システムを用いた遠隔認知行動療法を、毎週1セッション50分連続16週間実施した治療経過を報告する。介入前後には、パニック症と過敏性腸症候群の症状が顕著に改善し、治療終結後12カ月時点でも治療効果が維持されていた。本症例の結果は、テレビ会議システムを用いた遠隔認知行動療法は、対面での実施と同様に、パニック症を治療可能で、過敏性腸症候群を併存している場合にも有効であることを示唆している。

著者

畑中 歩 徳山 健 楠川 順平 関 健史 大島 謙二

出版者

公益社団法人 自動車技術会

雑誌

自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.1050-1055, 2020 (Released:2020-11-30)

参考文献数

10

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車載用インバータには、搭載空間の制約による高パワー密度化に加え、EVの高回転・高トルク化と充電時間の短縮のためシステム電圧の高電圧化が求められている。本報告では、最大パワー密度94kVA/Lとシステム電圧800V対応を実現したインバータにおける、パワーモジュールの直接水冷型両面冷却技術と、高電圧化技術を中心に報告する。

著者

小関 俊祐 伊藤 大輔 小野 はるか 木下 奈緒子 栁井 優子 小川 祐子 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.15-28, 2018-01-31 (Released:2018-06-18)

参考文献数

10

被引用文献数

3

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本研究の目的は、日本の認知行動療法の実践家を育成するために不可欠と考えられる教育研修内容を明らかにすることであった。まず、国内外の認知行動療法家4名によって、英国認知行動療法学会が認証した大学の35の研究科を対象に、教育内容項目が網羅的に収集された。次に、国内外の認知行動療法家7名によって、英国におけるガイドラインにおける教育カテゴリーと日本での教育制度の状況を参照しながら、収集された580項目の教育内容について、分類・整理が行われた。その結果、最終的に、3カテゴリー、62項目が得られ、日本の認知行動療法の教育内容リストが作成された。今後、本研究を基盤として、教育研修内容を構成することが求められる。