1 0 0 0 OA 音声認識技術を応用したコンピュータ自動採点日本語スピーキングテストの開発
- 著者
- 今井 新悟 伊東 祐郎 中村 洋一 酒井 たか子 赤木 彌生 菊地 賢一 本田 明子 中園 博美 西村 竜一 篠崎 隆宏 山田 武志 家根橋 伸子 石塚 賢吉 ファム ターンソン
- 出版者
- 筑波大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2010
日本語学習者のための日本語スピーキング能力をコンピュータ上で自動採点するテストシステムを開発した。インターネットを介して受験でき、時間と場所の制約を受けずに受験が可能である。音声認識技術を使い、受験者の発話から特徴量を抽出することにより、自動採点を実現している。項目応答理論を用い、受験者の能力に適合した難しさの問題を出題するアダプティブテストとなっており、少ない問題数で能力の判定ができる。
1 0 0 0 OA 国際連携による仏教学術知識基盤の形成 ― 次世代人文学のモデル構築
- 著者
- 下田 正弘 小野 基 落合 俊典 蓑輪 顕量 永崎 研宣 宮崎 泉 鶴岡 賀雄 中村 雄祐 MULLER Albert 苫米地 等流 三宅 真紀 田畑 智司
- 出版者
- 東京大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2010-04-01
研究成果の概要(和文):知識の蓄積・発信の手段が紙からデジタル媒体へと大規模に移行し、ウェブをとおして知識が世界規模で連結されつつある現在、研究資源と研究成果の双方を適切に継承する知識の枠組みを構築することは、人文社会学における喫緊の課題となっている。本研究は、国内の学会や機関、およびドイツ、アメリカ等で進める関連諸事業と連携して、仏教研究の知識基盤をSATデータベースとして構築し、次世代人文学の研究モデルとして提供するものである。http://21dzk.l.u-tokyo.ac.jp/SAT/参照。
1 0 0 0 OA ディジタルアーカイブを核とするコンテンツ情報基盤構築のための総合的研究
- 著者
- 杉本 重雄 逸村 裕 佐々木 秀康 永森 光晴 原 正一郎 池内 淳 上保 秀夫 阪口 哲男 新保 史生 鈴木 誠一郎 柊 和佑 森嶋 厚行 吉村 和真
- 出版者
- 筑波大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2010
ネットワーク環境におけるコンテンツ情報基盤に関する総合的取組として(1) ディジタルアーカイブの連携性向上のためのメタデータスキーマレジストリ技術(2) 図書館,文書館等における頑健なディジタルアーカイブのためのメタデータモデル(3) ディジタルマンガ等の新しい形態のコンテンツのためのメタデータモデル(4) これらを総合的にとらえたディジタルアーカイブ間連携等の課題に関する研究を進め, 公開シンポジウム等の機会も通じて, ネットワーク環境におけるディジタルアーカイブの相互運用性, 利用性向上のための情報基盤に関する知見を得た。
1 0 0 0 OA マルチメディア型会議録の構造化に関する研究
1 0 0 0 地球温暖化が昆虫類の生存や絶滅、地理的分布に及ぼす影響
現在、地球上では、人間が行う様々な営みによる複合的な要因によって、急激な温暖化やオゾン層の破壊、酸性雨、海洋汚染など深刻な問題が生じており、それらに伴う野生生物種の絶滅や森林面積の減少、砂漠化などが危倶されている。とくに温暖化については、人間が排出する二酸化炭素やメタンなどを含む温室効果ガスの濃度が急激に上昇しており、そのため地球上の平均気温は年々上昇し、今後もそれが長く続くことが予想されている。昆虫類に対する気候温暖化の影響を整理するために、本報告では、最初に、地球温暖化と日本の気侯変動に関する背景について概観し、エルニーニョ現象や華南付近の下層南風域の拡大過程などを勘案しながら、日本付近の暖冬や梅雨、降雪など、地球温暖化にも関連した日本の夏や冬の異常気象、とくに、季節進行の異常について言及した。昆虫に及ぼす温暖化の影響については、発育ゼロ点や1世代に必要な発育有効積算温量に基づく年間世代数の増加と、チョウなどに見られる北方への分布域の拡大という二つの観点から取り上げられることが多かったが、本研究では、上記の2つに加えて、昆虫と寄主植物とのシンクロナイゼイションという観点からも、温暖化の影響について論じることの必要性を強調した。さらに、地球温暖化は農業生態系の構成種、とくに、捕食寄生性昆虫の行動や生存率などにも様々な影響を及ぼすことが懸念されることについても考察を行った。そして、これらの影響が昆虫類の局地的な絶滅、ひいては生物多様性の低下をもたらすことについても言及した。
1 0 0 0 アジアにおけるアメリカ文化外交の展開と変容
本科研最終年度にあたる平成18年度においては、4年間の研究成集のまとめとして、9月に専門家会議を開催し、7月に科研メンバーを集め、専門家会議の準備とともに成果報告書作成のための、最終的なミーティングを行なった。その上で、9月30日(土)に、東京大学駒場キャンパスにおいて、"US Cultural Diplomacy in Asia : Strategy and Practice"(「アジアにおけるアメリカの文化外交:その戦略と実践」)と題した専門家会議を開催した。同会議には、本科研の海外協力者であるSusan Smulyan(Brown Univ. )とThomas Zeiler(Univ. of Colorado, Boulder)を招き、研究分担者である藤田文子(津田塾大学)を加えて、映画、芸術、科学、教育、スポーツ交流など、多様な切り口からの報告を行なった。科研メンバーのほかに、関連分野の研究者、外交機関を含む実務者らが参加し、活発で刺激的な議論が行なわれた。同会議のコメンテーターは研究代表者である能登路雅子が、司会は分担者である遠藤泰生がそれぞれ務めた。この専門家会議のために提出された論文と研究代表者・分担者・協力者の論文をまとめて、平成19年3月に成果報告書として刊行した。
高山寺経蔵本のデータベース化により、平安・鎌倉時代の諸学・諸芸が形作る相互依存関係(学芸情報ネットワーク)を現経蔵本及び旧蔵本から再現することを目的とし、現地における原本の実地調査を二度に亘り(平成10年7月、平成11年1月)実施した。その成果として、『高山寺本東域傳燈目録』(高山寺資料叢書第十九冊)を東京大学出版会より刊行し、高山寺経蔵の形成に関する重大な進歩があった。さらに、高山寺経蔵の現蔵本や経蔵より流出して各家に分蔵される旧蔵本の書誌データを補強し、資料相互間の関連についての検討を行った。また、高山寺経蔵本の資料紹介・研究が多くなされている『高山寺典籍文書綜合調査団研究報告論集』(昭和56~平成9年度分17冊)及び『訓点語と訓点資料』(1~101輯)から研究資料を抽出して作成したデータベースを補強した。二度に亘る実地調査の期間及び各研究者のもとにおけるコンピューター環境を整備して得られた互いの緊密な連絡・協力体制により構築されたデータベースを活用し、文献の相互依存と継承について研究討論を行った。この結果、目的とした研究成果を達成し、全322ページの研究成果報告書を作成配布することを得た。
1 0 0 0 デデリエ・ネアンデルタール人骨の発掘と復活研究
2001年度調査の主たる目的は第1号埋葬人骨を伴った第11層の発掘であったが。予定した調査の最終段階において、人骨の一部が現われ、精査の結果それが頭骨の部であることが判明し、堆積状況からして第1号・第2号人骨と同様の状態で埋葬されているネアンデルタールである可能性が極めて高いと判断された。当人骨の発掘は緊急を要し、それは、さらに、次のような研究意義がある。○ネアンデルタールの埋葬ネアンデルタールが始めたといわれる意図的埋葬という風習、実はいまだに論争の絶えない人類史上の謎の一つである。第1号・第2号埋葬人骨ともに意図的な埋葬を窺わせる状況で発見されたが、確証はない。例えば掘り込みや副葬品といった証拠である新資料の発掘を通して、当該課題をさらに詳細に検討できる。○ネアンデルタールのDNA分析ドイツ・マックスプランク研究所(Max Planck Institute for Evolutionary Anthropology)等との共同研究でもってネアンデルタール人骨のDNA分析を行い、ネアンデルタールと現世人類との遺伝的関係を検討できる。○生存年代の測定発掘する地層年代を測定し、デデリエ・ネアンデルタールの生存年代を推定する。○ネアンデルタール人骨の三次元復先化石人骨通常、断片化した状態で発見される。多数の骨格部位が残る良好な人骨ではそれに応じた多数の骨片が見つかることになる。それを接合・補完し原形に復することは従来の経験的な方法では不可能である。そこで新資料のCT測定データでもってコンピュータ三次元画像を生成し、より正確・精密な立体復元を行う。
1 0 0 0 新型インフルエンザウイルスの出現機構とその制圧
1 0 0 0 留学生の日本語能力測定のためのテスト項目プールの構築
本研究の特色と意義本研究は、テスト開発過程に不可欠なテスト理論(「古典的テスト理論」と「項目応答理論」)を導入し、統計的分析を加えることによって、これまで日本では認識の低かった試験問題の精度を向上させられる実証的研究を行い、項目プール実現化へ向けての基盤研究を行った。また、テスト開発における項目プール化は、日本ではほとんどそのための研究が行われておらず、本研究を通して得られた知見は、今後のテスト開発の新たな方法として、具体的な形で多くの大学等で応用できるものとなった。本研究を通して開発したシステムは、次のような5つの機能を持つものである。(1)蓄積機能:作成した問題項目を、コンピュータ内に蓄積し、保存することができる。また、問題項目のほかに、過去の試験結果のデータや項目分析結果も蓄積できるので、将来の問題項目作成を効率よく行うことができる。(2)抽出機能:出題領域や評価対象領域、また困難度などの条件に基づき、必要な数の項目を抽出して試験問題を構成・作成することができる。(3)組み替え機能:抽出条件が同じでも、設問の組み合わせや選択肢の組み合わせが可能となるので、異なる試験問題を作成することができる。(4)加工機能:蓄積・保管されている試験や問題項目を、測定目的に応じて編集・加工・削除することができる。また、既に蓄積されている項目を基礎に、全く新しい問題項目を作成することができる。(5)製版機能:抽出された問題項目を、パソコン上でレイアウト・編集ができる。
1 0 0 0 OA 移動体観測に基づく災害時交通ネットワークのリスク評価システム
情報通信技術の高度化に伴い,GPS,携帯電話,PHS などの移動体通信システムの利用者数は飛躍的に増加しつつある.移動体通信による位置特定機能を用いると,機器を携帯する個々のヒトの位置特定が可能であり,過去数年の間に移動体通信機器を利用した交通行動調査手法が数多く提案されてきている.移動体通信を利用したヒトの交通行動の観測と分析手法については,1998 年に研究代表者らがITS 世界会議で発表した論文を皮切りに国内外で研究が進められている.国内ではプローブ車両による道路交通流の観測に代表されるように,実務面でも移動体観測への関心が高まっている.しかしながらこれに関連する既往研究のほとんどは平常時の交通行動を対象としたものであり,災害時を想定した観測システムの開発や分析手法に関する研究は見られない.一方,災害時の交通ネットワークのリスク評価に関しては,多様なアプローチから研究されてきているが,災害時の交通行動に関する実証データを得ることが困難であるために,実際の交通ネットワークを対象としたリスク評価研究の蓄積は必ずしも十分ではない.移動体通信機器を応用して災害時の交通行動を,災害を模した状況において実証的に把握することは,災害時の交通ネットワークのリスク評価の信頼性をより高め,また,より精緻な場面への応用ができるようになることが期待されよう.
1 0 0 0 信頼社会形成のための心理・社会的基盤の研究
実験室に設定された「実験社会」を用いて、関係の固定化による「安心」の提供が不可能な状況を作り出し、関係の固定化を媒介しない形での自発的な社会秩序の形成を可能とする原理を明らかにすることをめざした。そしてこの最終目的を達成するために、一連の実験研究を通して、まず第1に、機会主義的関係の信頼関係への変換に際してリスクテイキングが不可欠の役割を果たすこと、そして更に、この変換のために必要とされる社会関係的および社会制度的な条件を明らかにすることを明らかにした。具体的には、以下の諸点を明らかにした。◆信頼関係の形成に際してはリスクテイキングが重要な役割を果たす。◆信頼関係形成においては、信頼行動と協力行動とを切り離し、信頼に伴うリスクを最小限に抑えつつ協力行動をとる戦略が極めて有効である。◆情報非対称性が生み出すエージェンシー問題の解決に際して評判が果たす役割は、社会ないし市場の開放性・閉鎖性に応じて異なってくる。閉鎖的社会ではネガティブ評判が、開放的社会ではポジティブ評判が有効である。◆相互協力を達成するための集団内での非協力者に対する罰行動と、他集団の成員に対する罰行動は、異なる心理メカニズムに基づいている。◆1回限りの囚人のジレンマにおける協力行動の説明原理としての効用変換モデルの限界を克服するためには、ヒューリスティック・モデルが有効である。◆内集団成員に対する協力行動は、集団内部での一般交換に対する期待が欠かせない。この証拠は、最小条件集団においても国籍集団においても存在する。ただし、集団内で相互作用が存在する場合には、この期待は内集団成員に対する協力行動にとって必要ではない。◆集団主義的社会制度の経験は、集団主義的(ないし相互協調的)自己観と原因帰属(すなわち集団主義的信念システム)を顕在化する。
1 0 0 0 諏訪湖・天竜川水系の物質循環、水循環とマネーフローからの研究
わが国における環境コミュニティ・ビジネスの先進事例として,(1)新聞紙のリサイクルに関するビジネスモデル(福岡)及び(2)廃食用油のリサイクルに関するビジネスモデル(秋田)の二つの事例を取り上げた。前者は、地域ぐるみでの共生型社会システムの構築の実験例であり、後者は、公的な事業に比べて自由度の高いベンチャー企業の特性を生かしつつ,地域内のBDFに関するエネルギー循環システムを確立しようと試みている点が注目された。諏訪湖・天竜川流域の地域社会の発達過程を、統計データや人工衛星データ(LANDSAT TM)を用いて解析した。有料道路ビーナスラインが約30年前に開通し、平成14年に無料化され、霧ヶ峰観光の増大とそれに伴う収入の増大、その他周辺各地の観光地化、大量の観光客の到来に伴う草原破壊、ゴミ、尿尿問題などの環境問題(いわゆるオーバーユース問題)、霧ヶ峰の草原生態系の変化(景観の変化、森林化、植林地化、外来植物の繁茂)などが引き起こされてきた。これらの様々な問題への対処には、行政ばかりでなく、NPOや地元市民の協力が不可欠であると考えられた。諏訪湖、天竜川流域における物質循環調査では、天竜川水系小黒川源流域における河川水質変動の解析、天竜川隣接市町村における地下水の硝酸塩汚染の実態把握、遠州灘海岸の海浜砂の粒度変化と漂砂系の調査を実施した。また、人工衛星データ(Aster)を用いて、諏訪湖流域に存在する多数のゴルフ場がその周辺の自然環境に与える影響を調べた。さらに、固体29Si-NMRによる底泥中の生物態シリカ(BSi)の定量法の開発も行った。諏訪湖内の生物、環境に関する調査では、諏訪湖底泥柱状試料中における光合成色素を用いた藻類組成変遷の解析、トリブチルスズ(TBT)の水平分布、ミジンコの生活史に応じた殺虫剤(カルバリル)耐性の解明、底生生物相の変動解析を行った。底生動物のアカムシユスリカの発生時期には水温が大きく影響していること、成虫発生量は年変動が大きいが,減少傾向にあることが判明した。環境改善技術として、シクロアルカン類の光分解反応の解析、気相におけるクロロアセトンの光反応の解析、ベンズアルデヒドの粘土鉱物アロフェンへの吸着特性の解明、製材残滓充填カラム内における汚染物質の浄化特性の解明、硝酸性窒素による地下水汚染源の解明とモデル化を行った。