著者

荒木 厚 出雲 祐二 井上 潤一郎 服部 明徳 中村 哲郎 高橋 龍太郎 高梨 薫 手島 陸久 矢富 直美 冷水 豊 井藤 英喜

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.32, no.12, pp.804-809, 1995-12-25 (Released:2009-11-24)

参考文献数

12

被引用文献数

4 2

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外来通院中の60歳以上の老年者糖尿病383例 (男132例, 女251例) を対象に, 食事療法の負担感に関する面接アンケート調査を家庭訪問により行った. カロリー制限, 食事のバランス, 規則正しい食事, 好物の制限, 間食の制限, 外食時の制限, 食事療法全体に対する負担感の7項目について質問し, 各質問の回答に「全く負担がない」の1点から「非常に負担である」の4点まで配点し, 7つの質問に対する回答の得点を合計して食事療法負担度のスケール化を行った (α係数=0.80). 食事療法負担度は女性, 老年前期, 高血糖例, 経口剤治療例で大きくなり, 食事療法の順守が良好であるほど軽減した. さらに食事療法負担度は社会や家族のポジティブサポートが大きい程小さくなり, ネガティブ社会サポートが大きくなる程大きくなり, 単に糖尿病の治療にかかわる要因のみでなく, 社会的要因によっても大きな影響を受けることが明らかとなった. また, 食事療法負担度が大きい程, モラールは低くなり (r=0.18, p<0.001), 食事療法に対する負担感の有無は, 老年糖尿病患者のQOLに大きな影響を与えることが示唆された.

著者

田中 あさひ 新井 康通 平田 匠 阿部 由紀子 小熊 祐子 漆原 尚巳

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.504-515, 2019-10-25 (Released:2019-11-22)

参考文献数

21

被引用文献数

4

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目的:本研究の目的は高齢者におけるポリファーマシー,抗コリン作動薬及び鎮静作用薬の使用による薬剤負荷の影響を調査することである.方法:川崎市在住非介護高齢者コホートThe Kawasaki Wellbeing Projectにて2017年3月から12月までに参加した396名を対象とした.ベースライン時の薬剤情報から薬剤数を算出,抗コリン作動薬及び鎮静作用薬に該当する薬剤から対象者のDrug Burden Index(DBI)を算出し薬剤負荷とした.アウトカム指標であるADL,IADL,MMSE,J-CHS,EQ5D5Lについて多変量回帰分析を行い,使用薬剤数又はDBIとの関連性を検討した.調整には性別,年齢,疾患数,教育歴,飲酒歴,喫煙歴を用いた.結果:解析の対象となった389名において年齢の中央値は86歳,男性は48%にあたる187名であった.ポリファーマシーに該当した対象者は243名(62%)であり,DBI該当薬の使用者は142名(36.5%)となった.各アウトカム指標の結果から本集団は身体機能,QOLが高く,フレイルのリスクの低い集団であることが分かった.使用薬剤数はJ-CHS(β:0.04),EQ5D5L(-0.01)と有意に負の関連を示し,DBIスコアはEQ5D5L(-0.04)と有意に負に関連していた.結論:調査結果から本集団は一般的な高齢者と比較すると身体機能及び認知機能の高い健康な集団であることが示された.しかし,ポリファーマシー及び抗コリン作動薬及び鎮静作用薬による薬剤負荷は高齢者のフレイル,QOLの低下と関連していることが示唆された.今後はより大規模で多角的な調査項目を含めた長期間の観察を行うことが望ましい.

著者

大田 秀隆 本多 正幸 山口 泰弘 秋下 雅弘 大内 尉義

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.627-631, 2012 (Released:2013-03-04)

参考文献数

8

被引用文献数

2 2

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プロトンポンプ阻害薬であるランソプラゾール長期内服によるcollagenous colitisが原因となった,慢性に持続する水様下痢症の一例を報告する.症例は75歳女性.ランソプラゾール(30 mg/日)内服開始後より水様性下痢および体重減少が持続し,上部・下部消化管内視鏡・便中脂肪精査・消化管シンチが施行されたが,上部消化管内視鏡で萎縮性胃炎を認めた以外に異常所見は認められず,以後2年以上にわたり慢性的な下痢が持続していた.2011年5月末より,下痢症状に加え,歩行障害・意識障害が出現し,原因精査および加療目的に入院となった.入院後,薬剤性の下痢を疑ってランソプラゾールを中止しファモチジン(20 mg/日)に変更,中止後数日で下痢は軽快消失しており,同剤によるcollagenous colitisが原因として疑われた.下部消化管内視鏡による病理組織検体からcollagenous colitisの所見を認め,確定診断に至った. collagenous colitisは特に高齢女性に多いことがわかっている.原因不明の難治性下痢症として放置されることが多く,長期間持続する下血を伴わない水様下痢が主症状であり,腹痛・体重減少・低蛋白血症を伴うこともある.これらの症状は,通常は原因薬剤の中止のみで数日~数週で症状は改善し治癒するが,放置されたまま原因不明の下痢症として扱われている場合も多い.これら慢性的な下痢症状は,高齢患者のADLを著しく低下させ,また介護者による負担をも増やすことになる. 今回の症例のように確定診断には,その他の原因疾患の除外・下部内視鏡検査正常所見・下部消化管内視鏡による大腸粘膜生検が必須であるが,確定診断に至る前にcollagenous colitisを念頭に,原因となる薬剤を中止してみることが重要であると考えられ,ここに報告する.

著者

武久 洋三 武久 敬洋 大和 薫 倉本 悦子 井川 誠一郎

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.107-113, 2012 (Released:2012-03-29)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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目的:脱水患者に対する間歇的な補液投与(以下間歇的補液療法と記す)の有効性を証明する.独自に作製した経消化管補液剤であるHeisei Solution Water(以下HSWと略す)の有効性を証明する.方法:当院および関連病院計13病院に入院した1,921例中脱水が疑われた375症例を抽出し,このうち36例に間歇的補液療法を行った.これらの補液投与経路を(1)経消化管投与(16例)(2)点滴投与(10例)(3)経消化管投与と点滴投与の併用(10例)の3群に分類し3群間のBUN/Cr比を比較した.結果:(1)(2)(3)のいずれの群でもBUN/Cr比は改善していた.3群間のBUN/Cr比改善に有意差は認められなかった.結論:間歇的補液療法は脱水治療に非常に効果的であった.HSWを使用した経消化管間歇的補液療法は他の投与群と同様に有効であった.

著者

池田 恭治

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.211-212, 2013 (Released:2013-08-23)

参考文献数

11

著者

及川 眞一

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.168-170, 2007

著者

岡元 健一郎

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.11, no.5, pp.308-311, 1974-09-30 (Released:2009-11-24)

参考文献数

9

著者

秋下 雅弘

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.291-294, 2008 (Released:2008-07-14)

参考文献数

11

著者

谷口 英喜 牛込 恵子

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.381-391, 2017-07-25 (Released:2017-08-29)

参考文献数

16

被引用文献数

2

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目的:本研究では,自立在宅高齢者におけるかくれ脱水(体液喪失を疑わせる自覚症状が認められないにもかかわらず,血清浸透圧値が292から300 mOsm/kg・H2O)の実態調査を行い,非侵襲的なスクリーニングシートを開発することを目的とした.方法:65歳以上の自立在宅高齢者222名を対象に血清浸透圧値を計測し,かくれ脱水の該当者を抽出した.該当者において,脱水症の危険因子および脱水症を疑う所見に関してロジスティック回帰分析を行い,オッズ比を根拠に配点を行った.配点の高い項目から構成される自立在宅高齢者用かくれ脱水チェックシートを作成し,該当項目の合計点数の陽性的中率を求めリスク分類を行った.結果:自立在宅高齢者においてかくれ脱水の該当者は,46名(20.7%)であった.先行研究のかくれ脱水チェックシートを改良し,①トイレが近くなるため寝る前は水分補給を控える傾向がある(3点),②利尿薬を内服している(8点),③随時血糖値が126 mg/dl以上である(9点),④80歳以上である(3点),⑤男性である(4点),⑥体重60 kg以上である(3点),の6項目から構成される,自立在宅高齢者用かくれ脱水チェックシートを考案した.このシートにおいて,13点以上(合計30点)であればかくれ脱水である危険性が高いと考えられた(陽性的中率72%,陰性的中率85.6%;P<0.0001).結論:自立在宅高齢者においては,脱水症の前段階であるかくれ脱水が20.7%の割合で存在し,非侵襲的なチェックシートにより抽出が可能である.

著者

岡田 陸 河﨑 雄司

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.267-272, 2020-07-25 (Released:2020-09-04)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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目的:排痰には咳嗽力が関与しており咳嗽力の指標に咳嗽時呼気流量(Cough Peak Flow:CPF)がある.CPFの低下は排痰が困難となることから肺炎のリスクファクターと考えられている.介護老人保健施設入所者を対象にCPFに関連する因子を調べ,さらにCPFと肺炎罹患との関係を検討した.方法:平成30年9月から10月中旬までに介護老人保健施設入所者男性41名を対象に年齢,Body Mass Index(BMI),Performance Status(PS),要介護度,Functional Independence Measure(FIM),脈拍数,経皮的動脈血酸素飽和度(SpO2),握力,チャールソン併存疾患指数,基礎疾患,聴診でのラ音の有無を調べ,同時期に測定したCPFとこれらの因子との関係を単相関分析で求めた.次にCPFの中央値で2群に分け,上記の因子を群間比較した.また,CPF測定後に6カ月,11カ月の観察を行い経過中での肺炎罹患を調べた.結果:CPFには栄養の指標であるBMIと全身の筋力の指標である握力が正に相関していた.CPFの中央値は240 L/minであり,CPF≦240 L/min群(n=21)とCPF>240 L/min群(n=20)の2群に分けたところ,CPF≦240 L/min群において握力とBMIは低値で,ラ音が多いことを認めた.6カ月間では有意差を認めなかったが,11カ月間の経過観察でCPF≦240 L/min群に肺炎罹患も多いことを認めた.結論:CPFが低値であると肺炎罹患が多い可能性が考えられる.介護老人保健施設において肺炎予防を行うためにはCPFの増加を目指した筋力へのリハビリテーションの介入や栄養管理が必要と思われる.

著者

山之内 博 東儀 英夫 亀山 正邦 村上 元孝 松田 保

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.207-214, 1976

被引用文献数

2

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脳卒中発症前後のヘマトクリット (Hct) 値, ヘモグロビン (Hb) 値, 赤血球 (RBC) 数, 血清総蛋白 (TP) 値の変動について検討し, これらの値の変動と脳硬塞および頭蓋内出血発症との関係について考察することを目的に本研究を行なった.<br>対象は60歳以上の脳卒中例のうち, 急死あるいはこの研究の為の検査が不充分な症例を除外し, かつ剖検によって病変を確認しえた脳硬塞21例, 頭蓋内出血16例, 計37例である. Hct, Hb, RBC, TP値の測定は自動測定装置によった. 発症前値については発症4日以内 (直前値) と5日以上の値に分けて検討した.<br>結果; 1) 脳硬塞においては, Hct 値は発症前値 (37.2±3.3%) に比し, 発症日の値 (38.9±3.0%) は高かった. Hb, RBC, TP値についても同様の結果が得られた. しかし, 頭蓋内出血においては, 発症日における Hct, Hb, RBC, TP値は発症前値に比し, やや高い傾向がみられたが有意の差は認められなかった. 以上の結果より, 急激な Hct 値の上昇と脳硬塞の発症との間に何らかの関係が存在する可能性が推定された. 2) 脳硬塞では頭蓋内出血群に比し, Hct, Hb, RBC値が発症前, 発症日ともに有意の高値であった. しかし, TP値には両者で差が認められなかった. 脳硬塞発症前の Hct 値は同年代の対照群に比し有意の差が認められなかった. 3) 脳硬塞, 頭蓋内出血ともに Hct, Hb, RBC値は, 発症後数日間漸増する傾向がみられた. しかし,TP値は両者とも発症後急速に低下した.

著者

伊藤 直子 渡辺 修一郎

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.364-374, 2017-07-25 (Released:2017-08-29)

参考文献数

20

被引用文献数

2 2

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目的:呼気筋訓練(Expiratory Muscle Strength Training:以下EMST)は,呼吸筋力や咳嗽能力を向上させるだけではなく,嚥下機能や発声機能を向上させる効果も期待されている.本研究では,地域在宅高齢者を対象としてEMSTを実施し,口腔機能および呼吸機能に及ぼす効果を明らかにする.方法:通所リハビリテーションを利用中の高齢者より対象を募り,応募者のうち介入群31名(76.2±5.1歳),対照群15名(78.1±6.5歳)とした.介入群に対しては,最大呼気圧の75%負荷圧のEMSTを5回を1セットとして1日5セット,毎日8週間継続させた.口腔機能の評価には3回唾液嚥下時間,舌上の湿潤度,舌圧,オーラル・ディアドコキネシス(Oral Diadochokinesis:OD)最大発声持続時間(Maximum Phonation Time:MPT),呼吸機能の評価は最大呼気圧(Maximum Expiratory Pressure:PEmax)および最大吸気圧(Maximum Inspiratory Pressure:PImax)を用いた.介入群と対照群のEMST前後の比較は,対応のあるt検定を用いた.さらに,介入効果を検討するために性別,年齢,ベースライン時の値を調整した一般線形モデルを用いた分析を行った.結果:3回唾液嚥下時間は,介入群の嚥下時間の短縮がみられ,性別,年齢およびベースライン値を調整後の比較においてもその差は有意であった.MPTは,介入群では平均2.1秒増加したのに対し,対照群では平均0.4秒減少しており,その差は有意であった.PEmaxは,介入群で平均5.7 cmH2O増加したのに対し,対照群では平均4.6 cmH2O減少しており,その差は有意であった.PImaxにおいても介入群は平均r544.0 cmH2O増加したのに対し,対照群では平均6.4 cmH2O減少しておりその差は有意であった.結論:EMSTは地域在宅高齢者の口腔機能および呼吸筋機能を向上させることが示唆された.嚥下・発声および呼吸に要する通路は一部共有し機能しており,呼気時に舌骨筋群等の収縮を繰り返し行うことで嚥下時間の短縮につながったのではないかと考えられた.また,発声時間については,EMSTにより呼気の保持時間が増し,発声の持続力を強化したことが考えられた.

著者

岩田 充永 梅垣 宏行 葛谷 雅文 北川 喜己

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.330-334, 2008 (Released:2008-07-14)

参考文献数

5

被引用文献数

4 3

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目的:夏季の高温多湿が進む日本では,熱中症が増加することが予想されるが,高齢者の熱中症については十分な検討がなされていない.高齢者熱中症の特徴を明らかにするために,65歳以上高齢者で入院となった熱中症例について検討した.方法:2006年の7∼9月とおよび2007年の7∼9月に名古屋掖済会病院救命救急センターを熱中症で受診し,入院となった65歳以上高齢者を対象に,発症日の気候,同居家族,発症環境,空調設備の有無や利用状況,基本的ADL,かかりつけ医の有無,認知症の有無,介護サービスの利用状況,重症度,入院期間,転帰について調査した.結果:研究期間中の熱中症受診104例中31例(31%)が入院となり,そのうち65歳以上高齢者は25例中20例(80%)で,若年者79例中11例(13.9%)に比較して有意に入院率が高かった(p<0.001).平均入院期間は20.6±17.8日で,65歳以上入院群27.5±18.6日,65歳未満入院群5.3±3.0日と高齢者群の入院期間は有意に長期となった(P<0.001).自宅内発症の熱中症は16例で,全例65歳以上で入院を必要とし,65歳以上高齢者の入院熱中症症例(20例)の80%を占めた.自宅内発症例の多くは,最高WBGT 28°C以上(14例),空調設備を有していない(11例),ADL自立(10例),認知症(12例),介護サービス未利用(11例),独居もしくは配偶者と2人暮らし(14例)などの特徴を認めた.入院症例のうち12例(60%)が自宅に退院できなかった.結論:高齢者は通常の自宅生活でも熱中症を発症する危険があり,WBGT28°C以上の日は特に危険が高い.高齢者の熱中症を予防するためには,(1)ADLが比較的保たれ介護サービスを受けない高齢者や独居もしくは配偶者と2人暮らしの高齢者に対する見守り体制の構築,(2)住居における空調設備の設置援助と適正利用への啓発と見守り体制の構築の2点が重要である.

著者

荻原 俊男 森本 茂人 中橋 毅 島本 和明 松本 正幸 大内 尉義 松岡 博昭 日和田 邦男 藤島 正敏

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.31, no.5, pp.396-403, 1994-05-25 (Released:2009-11-24)

参考文献数

24

被引用文献数

9 8

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本邦における高血圧専門家が老年者高血圧の治療方針に関していかなる考え方をしているかについてアンケート法によりその実態を把握することを目的とした. 治療対象について50%の専門家は年齢の上限を考慮しないとしたが, 残り50%は80歳まで, あるいは85歳までを上限としている. 治療対象血圧値は収縮期血圧は60歳代160mmHg以上, 70歳代160~170mmHg以上, 80歳代では170~180mmHgと高齢者程治療対象血圧は上昇, 拡張期血圧は90~95mmHg以上とするものが大部分を占めた. 降圧目標は60歳代では150/90mmHg未満, 70~80歳代では160/90mmHg未満とするものが多く, 80歳代では170~180/95~100mmHg未満と高めに設定するものが20数%あった. 用いる降圧薬ではCa拮抗薬を第一次薬とするものが大部分でありACE阻害薬がこれに次いだ. 一方, サイアザイド, β遮断薬, α1遮断薬を第一次薬とするものは少数であった. 合併症を有する場合の降圧目標や選択降圧薬は疾患によりきめ細かく考慮され, 脳梗塞慢性期, 閉塞性動脈硬化症, 腎障害合併症は70歳代, 80歳代で154~159/89~90, 160~164/90~91mmHgとやや高め, 脳出血慢性期, 虚血性心疾患, 糖尿病, 高脂血症では各々152~153/88, 158~159/89mmHgとやや低めに設定している. Ca拮抗薬はいずれの合併症にもよく用いられ, とくに腎障害, 閉塞性動脈硬化症で高頻度に用いられる. 腎障害ではACE阻害薬が用いられる頻度が低い. β遮断薬は虚血性心疾患で用いられる以外は一般的に用いられない. サイアイド, α1遮断薬は一般的に合併症のある場合にあまり用いられていない. 本邦においても長期介入試験によりこれらを正当化する証明が待たれる.

著者

広瀬 信義 新井 康通 小島 俊男

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.182-184, 2012 (Released:2012-12-26)

参考文献数

6

著者

村地 悌二 中西 孝雄 田坂 仁正

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.8-12, 1965-03-25 (Released:2009-11-24)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

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7才から70才代に至る健康男子221例, 女子406例について, 視覚単純反応時間を測定した.光源としては220Vネオンランプを用い, 予告後1~2秒後に点燈し, あらかじめ数回練習してから10回測定を行ない, その平均値をもって被検者の反応時間を表すことにした.1) 各年令層とも, 平均値および標準偏差は, 女が男より増大する傾向を示す.2) 平均値, ならびに標準偏差は, 男女とも, 15~19才がもっとも少なく, それより若令の者, 高令の者はいずれも増大の傾向を示す.3) 高血圧者群で検査した成績は, 同年令の前記健康者群と差を示さない. 養老施設で生活する老年者では, 反応時間の延長を認めた.

著者

新野 直明 小坂井 留美 江藤 真紀

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.484-486, 2003-09-25 (Released:2011-02-24)

参考文献数

8

被引用文献数

18 16

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愛知県常滑市における住民検診に参加した65歳以上の高齢者を対象に転倒の実態を調査した. 2,774人の回答者において, 過去1年間に転倒した人の割合は13.7%であった. 転倒者割合は, 女性に高く, また, 年齢が高い群において高かった. 転倒の発生状況は655人について結果が得られたが, 大部分の転倒が日中, 屋外で発生する, 歩行中の転倒が圧倒的に多い, 転倒原因としては外因の関与が大きい, 骨折は転倒の10%弱に伴う, などの結果が得られた.

著者

鈴木 隆雄 杉浦 美穂 古名 丈人 西澤 哲 吉田 英世 石崎 達郎 金 憲経 湯川 晴美 柴田 博

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.36, no.7, pp.472-478, 1999-07-25 (Released:2009-11-24)

参考文献数

27

被引用文献数

54 44

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比較的健康な地域在宅高齢者527名を対象として, 面接聞き取り調査, 身体属性の測定, 腰椎骨密度および歩行能力などの運動能力を1992年の初回調査時に測定し, その後5年間追跡調査を行ない, その間での2回以上の複数回転倒者について, その関連要因の分析を行なった.その結果, 2回以上の複数回転倒者では非転倒者あるいは1回だけの転倒者に比較して初回調査時において, 自由歩行速度, 最大歩行速度, 握力などの運動能力や, 皮下脂肪厚, および老研式活動能力指標総得点などで有意な差が認められた. さらに, 5年間での追跡期間中の複数回転倒の有 (1), 無 (0) を目的変数とする多重ロジスティック回帰モデルによる分析を行なった結果,「過去1年間の転倒経験」が最も強い正の, そして自由歩行速度および皮下厚が負の有な関連として抽出された.このような地域高齢者を対象とする縦断的追跡研究の結果から, 転倒や転倒に基因する多くの骨折に対して,「過去の転倒経験」を問診で詳細に聞き取ることや, 簡便な「自由歩行速度」を測定することにより, 転倒ハイリスク者をスクリーニングすることが可能であり, ひいては転倒・骨折予防に極めて有効な指標となることが考えられた.

著者

大川 弥生

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.187-194, 2016-07-25 (Released:2016-08-18)

参考文献数

6

被引用文献数

1

著者

森 博愛 小林 総一郎 毛利 三郎

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.293-297, 1992-04-25 (Released:2009-11-24)

参考文献数

20

被引用文献数

3 5

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左脚分枝ブロックの1型である左脚中隔枝ブロックの際には, 横断面QRS軸の方向が変化し, QRS波前方成分が増大する. 健常例のV1, 2のQRS波計測値に基づき, 下記のような左脚中隔枝ブロックの心電図診断基準を設定した.(1) 右室肥大, 完全右脚ブロック, WPW症候群 (A型), 高位後壁梗塞, 肥大型心筋症, 心臓長軸周りの著しい反時針式回転を起こすような胸郭ないし胸郭内異常を除外する.(2) 次の2項目の内, 何れか1つを満たす.(1) V1のR/S>2, かつRV1≧5mm, (2) V2のR/S>2, かつRV2≧15mmまたはSV2<5mm高年者を主対象とする病院の全入院患者における本所見の頻度は3.5%で, 左脚前枝ブロック, 完全右脚ブロックより少ないが, 完全左脚ブロック, 両脚ブロックよりも多く, 高年者の異常心電図所見の1つとして注意を払う必要がある.