非ウイルスベクターの遺伝子発現は一過的であり、その主要因DNAの転写抑制(silencing)である。我々はこれまでに、hydrodynamics法を用いた遺伝子導入後に観察されるsilencingがCpGモチーフのメチル化および、ヒストン蛋白質の修飾非依存的に生じ、silencingを受けたプラスミドDNA(pDNA)が再活性化し得ることを示している。このことから、持続的に発現する遺伝子治療用DNAの開発において、「silencingの回避」に加えて「積極的な活性化」が必要であると考え、外来DNA特異的転写活性化システムを利用した持続発現型DNAの開発を行った。酵母GAL4蛋白質の配列特異的DNA結合ドメインと単純ヘルペスウイルスVP16蛋白質の転写活性化ドメインの融合蛋白質(GAL4-VP16)を用い、GAL4認識配列をレポーター(ルシフェラーゼ)遺伝子pDNAに付加するとともに、GAL4-VP16発現pDNAにも付加し、podiyibr feedbackによる両pDNAの持続的な発現を指向した。両pDNAをHeLa細胞に共導入した結果、ルシフェラーゼ遺伝子の発現が持続化した。特に、GAL4認識配列を両PDNAの発現カセットの上流に加えて、下流にも付加することで、CMVプロモーター制御下の高い発現レベルを低下させること無く維持することに成功した。さらにマウス肝臓において、肝臓特異的アルブミンプロモーター制御下の発現の消失半減期を大きく延長することに成功した。以上の結果は、持続的に発現する遺伝子治療用DNAの開発において「積極的な活性化」の重要性を示唆するものである。
本研究の目的は、まず第1に、インターネットを通した国際共同実験システムを構築し、そして第2に、そのシステムを用いた国際比較実験を実施する中で、現在予想される困難への対処法を関発すると同時に、予め予想困難な新たな問題の所在を明らかにすることにある。この目的を達成するために、平成11年度には、実験システムの基本プラットフォームの作成に向けた作業が進められ、基本プラットフォームの原型版が作成された。平成12年度には、この基本プラットフォーム上で実行する国際比較社会実験の具体的計画を進め、いくつかの実験が試験的に実施された。まず、時差の少ない日本とオーストラリア間で最初の実験が実施され、インターネットを通しての同時参加型実験の実施に伴う多くの困難な問題の存在が明らかにされた。最も困難な問題は、インターネットを通したコミュニケーションの不安定性に関する問題であり、瞬時の反応を必要とする同時参加型実験の実施に際しては様々な工夫が必要となることが明らかとなった。今回の実験は瞬時の反応を必要としないため、実験はそのまま実施されたが、コミュニケーションの安定性を増すためのいくつかのプログラミング上の工夫・改良が進められた。またオーストラリア側の研究グループがプログラミングに関するサポートを十分に有していないためにいくつかの問題が生じたが、日本側のグループが現地に出向くことで問題は解決された。今後国際共同実験システムを拡張するに際して、現地でのプログラミングサポートの体制を作っておく必要があることが明らかとなった。この点は今後の課題である。平成13年度には、アメリカのコーネル大学との間で、瞬時の反応を必要とする共同参加型の実験が実施され、複数の研究室を結ぶ国際実験の完全実施が実現した。
最高裁判例と異なり、憲法32条「裁判」は憲法82条「裁判」よりも広い概念と捉えるべきである。即ち、他の権力から独立した中立的な裁判官が、手続的公正に則って審理を行うのであれば、それは司法作用と言うべきであり、その際、手続的公正の核心として、法的聴聞、武器平等があげられる。憲法32条が想定する「裁判」は、公開・対審・判決を"標準装備"した訴訟=判決手続に限定されず、上記のような司法としての性質を有する「裁判」を含む。(決定手続で行われる)「仮の救済」がこのような意味の司法作用であるなら、憲法32条「裁判」に含まれる。執行停止=仮の救済を司法作用と見るならば、「内閣総理大臣の異議」の制度は司法権を侵害し、さらに、裁判を受ける権利を侵害すると解されよう。右制度を合憲とする別の根拠は、内閣総理大臣が「緊急事態等への対応」するために必要とするものである。しかし、緊急事態が執行停止手続に関わるケースを想定するのは困難だ。合憲説の根拠とはなりえないだろう。ただ、内閣総理大臣の異議を廃止した場合、行政文書不開示処分取消請求事件において特定の文書の提出が仮の義務付け(行訴37条5第1項)によって可能となるなら、これによって文書が閲覧され被処分者にとり「満足的執行停止」となろう。「国の安全等に関する情報」(情報公開法5条3号)等が関係する場合が特に問題である。最近の実務では、地裁の執行停止決定に対する即時抗告について抗告審の高等裁判所が迅速に審理・判断する運用が行われているが、上記ケースについては抗告審の出番はなくなってしまう。このような場合に限り内閣総理大臣の異議を存続させることも考えられるが、それでは憲法上の問題は解消されない。そこで、抗告審の意味を喪失させる上記のようなケースに限り、即時抗告に執行停止効を認めることが考えられる。
2 0 0 0 高等植物のアミロプラストの増殖機構と前駆体の解明
プラスチド イニシャル形成と低温度要求性:休眠覚醒後にプラスチド イニシャルの形成が始まるので、休眠覚醒のおこる低温度と覚醒のみられない環境条件下にポプラをおいて比較検討した実験で、休眠覚醒のみられないポプラではプラスチド イニシャルの形成は全く進行しないことがあきらかになった。プラスチド イニシャルは遊離状態で存在すること:ポプラの皮層部から遊離状態のプラスチド イニシャルを得た。プラスチド イニシャルの形成は多年生植物(樹木)で一般的にみられること:ダケカンバ、エゾニワトコ、スグリ、キタコブシ等の皮層細胞に休眠覚醒後にプラスチド イニシャルが存在することを明かにした。草木植物にプラスチド イニシャルが存在することを証明する予備的調査:ジャガイモ魂茎の形成期にアミロプラストの前駆体と思われる構造体の存在することを確かめた。この研究は現在継続中である。プラスチド イニシャル形成は各組織で同時に始まる:リンゴの花芽、葉芽及びシュートの皮層細胞でこのことを明らかにした。成熟プラスチドを経ないプラスチド イニシャルの形成:リンゴの花芽、葉芽及び皮層細胞から成熟プラスチドを経ない新しい形成過程を示す電子顕微鏡像を得た。この実験で、プラスチド イニシャルの形成に小胞体が直接関与していること及び小胞が活発に形成されてプラスチドイニシャルに融合している電顕像を得た。
2 0 0 0 OA ソ連邦崩壊後のパミール高原地域の社会変容と持続的自然資源利用
2 0 0 0 地域通貨制度の理論と応用に関する研究
研究代表者は『地域通貨のすすめ』(北海道商工会連合会,2004年)で,地域通貨の二大目的である「地域経済の活性化」と「地域コミュニティの活性化」を同時達成するため,社会福祉やボランティアのような非商業取引を商業取引が補完する地域通貨循環スキームとして「ダブル・トライアングル方式」を提唱した。この制度設計に基づく地域通貨流通実験が北海道苫前町で2004年11月22日から2005年2月20日まで行われ,その調査研究成果を西部忠編著『苫前町地域通貨流通実験に関する報告書』として今年度に発表した。そこでは,二つの研究手法を駆使して,地域通貨が実施される地域の特徴や背景を記述し,地域通貨の経済的効果を評価しようと試みた。一つは,数回にわたるインタビュー、2回のフォーカス・グループ・ディカッション、および、3回実施したアンケートの結果を利用する定性的分析であり,もう一つは,地域通貨の経済活性化効果を評価するために,ネットワーク理論を応用して流通ネットワーク分析である。この調査の結果,地域通貨の流通速度が法定通貨の6-7倍であることがわかり,経済活性化効果について顕著な有効性が確認された。また,ネットワーク分析により,個々の地域通貨の流通ネットワークの特徴,例えば、どの地区や主体が中心的役割を果たしているか,ボランティア活動はネットワークの形成にどの程度の影響を与えるかなどを明らかにした。これは、地域内部のミクロ主体レベルでの観察情報を提供するもので,人体に対するCTスキャン技術のような役割を果たす。こうした情報を定性的情報とともに利用することで、地域の経済面とコミュニティ面についての診断(「地域ドック」)を行うことが可能になり、それを元にして,経済的自立とコミュニティ的豊かさを備えるまちづくりのための処方箋が書けるものと期待できる。他方,地域通貨の経済思想,政策思想の研究も発表した。
2 0 0 0 OA 日本語を第二言語とする者の相互行為能力に関する研究
人々のインタラクションは、日常の具体的な実践の文脈に埋め込まれている。そして、そうした文脈には発話や発話者だけでなく、聞き手、非言語、人工物といった様々なリソースが存在し、それらが人々のインタラクションにおける一つ一つの発話順番の積み重なりに深く関わっている。本研究では、こうした視点から多くの自然会話の事例を分析していくことを通して、日本語の使用と学習の問題を再考し議論していった。研究の目的としては、(a)日本語を母語あるいは第二言語とする者のワークプレースおける自然会話を、微視的かつボトムアップに記録し記述し、(b)こうした相互行為実践の具体的場面の事例的研究を蓄積し、最終的に日本語教育における学習や教授に関する提言を行うことであった。具体的成果として、さまざまなワークプレース(大学の実験室やアルバイト先の飲食店やボクシングジム)におけるデータの分析から、(1)彼らが会話への参加の微妙な調整を通して「参加」を組織化している様子、(2)聞き手、非言語、人工物といった様々なリソースを通してインタラクションがマルチモダルに組織化されている様子、(3)参加者による「職業的/専門的な見方」、つまり、「ある社会グループに特有の興味関心に応じる、社会的に組織されたものの見方や理解の仕方」が形成され志向され、また理解される様子、さらに、(4)人々は純粋な個体としてそこにいるのではなく、むしろ、周囲の人、モノ、テクノロジーとの布置連関のあり方を通して我々の前に立ち現れており、彼らはそうしたリソースやネットワークへのアクセスのあり方そのものであること、を明らかにした。
2 0 0 0 IR 日本ペプシコ社の製品開発活動と成果
- 著者
- 多田 和美
- 出版者
- 北海道大学
- 雑誌
- 經濟學研究 (ISSN:04516265)
- 巻号頁・発行日
- vol.60, no.1, pp.35-84, 2010-06-10
本稿は,多国籍企業の内部環境と外部環境(現地環境)の要因が,海外子会社の製品開発活動に及ぼす影響とそうした活動がいかなる成果を生成するのか解明することを目的としている。そこで,成功事例との比較分析に向けた予備的研究として,失敗事例に相当すると考えられる日本ペプシコ社の事例研究を行った。本稿では,先行研究の課題を踏まえ,Schmid & Schurig(2003)を出発点とした枠組によって,(1)内部環境要因と外部環境要因の各構成要素が製品開発活動に及ぼす影響,(2)その過程において生じる構成要素間の相互作用,(3)それらの影響に基づく製品開発活動が成果に及ぼす影響を分析した。その結果,内外環境要因の各構成要素とその相互作用は,海外子会社の製品開発活動と成果に多様な影響を及ぼすことなどが新たに明らかになった。
2 0 0 0 北東アジアにおける非国家主体の知識力とネットワークに関する研究
中国本土・香港を中心としたフィールドワークや、国際学会への参加・発表・交流などで以下のことが明らかになった。改革解放後の中国においては、それまで全ての組織が党・政府・国家の一部であったものが、急激な社会経済変化に伴って、様々な新しい問題や社会状況を生み出している。土地、不動産などの私有財産の所有と、業界団体の権限の増加により、党・政府の外側に多様な社会団体を生み出した。これらの新しい社会団体は、直接あるいはメディアなどを通して間接的に、政府の方針と必ずしも一致しない意見を主張し、その数と影響力は増してきている。国内のNGOは環境、貧困救済、人権といった、経済成長の歪みに関する現場の知識・情報を生かしながら、これらの社会的問題の解決を助けたり、あるいは政府に抗議・提言などを行ったりしている。NGOのように新しい組織力や知識を持った団体が政府に行政訴訟で勝訴することが多くなっている。海外からの国際NGOもこの動きに参画して、活動も多様化している。中国と韓国では、社会的議論の惹起にマスメディアが果たす役割が大きいが、特に中国ではマスメディアが社会批判や社会改善の議論のプラットフォームとなって、学者、専門家、政府のシンクタンクの研究員などの知識・思想を社会に伝達している。このマスメディアの機能は、北東アジアの社会変化のキーとなっているが、国際関係において特定の見方やトピックに偏った報道によって、北東アジア諸国のお互いのイメージを損ない歪曲する否定的な面も、中国でのサッカーでの暴動や、反日デモの報道などで確認された。日中韓の各社会には、国際協力を希求する知的センターが存在し、潜在的に地域的なネットワークやコミュニティーを形成する能力を持ち、またそのような意図を内包している。これらの知識力の地域レベルでのネットワーキングは始まったばかりであるが、将来的に影響を増すことが予想される。
2 0 0 0 地震時の建物倒壊メカニズムに着目した死傷者発生予測モデルの構築
地震時の人的被害軽減を念頭にこれまでに多くの死傷者発生予測式が提案されている。しかしその多くは過去の震害資料をマクロ的に統計処理して得られる実験式であり、建物が何戸倒れ、その結果として死傷者が何人発生したのかというレベルから議論がなかなか進展していない。その一方、近年の地震(フィリピン、イラン、エル・サルバドル)においては緊急救助活動の現場から、どういう建物がどのように倒壊し、何人閉じ込められ、どのくらいのあいだ生きながらえたのか、という資料が蓄積されつつある。これにより従来よりもやや微視的な観点から、死傷者の発生プロセスに深く立ち行って議論することが可能となってきている。本研究では、建物の倒壊から死傷者の発生にいたるプロセスを解明し、モデル化することを目標としている。本年度は、現場資料の充実をはかる一方で、昨年度提案した建物崩壊モデルをもとに負傷者の予測モデルを構築し、プロトタイプモデルとしてコンピュータ上に実現した。本年度の研究期間における成果を、以下にまとめる。資料収集:救助隊からの資料収集を継続する一方、被災現場における救助活動パターンの整理を被害資料等をもとに行った。負傷者の予測モデル:近年の被災現場からの報告書には、瓦礫の下から救出された人間の救命率を救助活動の全期間にわたって記録したものが見うけられ、研究代表者は、これらの解析から建物倒壊時において何割の人々がどの程度の怪我を負ったのかを推定する手法を提案している。本年度では、救助隊から得られた資料を中心にこの手法を適用し、組積造とRCフレーム造の2つの事例について倒壊時における負傷程度を比較検討し、建物の倒壊メカニズムの差異が負傷程度にどの程度の影響を与えるのかを探った。そして、これまでの成果を単一のモデルとしてコンピュータ上に統合した。
- 著者
- 小山 良太
- 出版者
- 北海道大学
- 雑誌
- 北海道大学農經論叢 (ISSN:03855961)
- 巻号頁・発行日
- vol.59, pp.81-92, 2003-03-28
日本最大の馬産地日高地域は、軽種馬生産を中心として各関連産業の集積産地として成立しているのである。さらに、日高地域は、その集積構造の中で大規模企業的経営層が多数の家族経営層を相手に多角的な事業(種牡馬事業、産地育成、繁殖牝馬の仔分・預託など)を展開することで成立している。この意味において、現在、産地に浸透している構造不況の影響は、小規模家族経営層だけではなく、大規模企業的経営層にまで波及していくものと考えられる。このことは、日本最大の馬産地日高地域全体に壊滅的な影響を与えることを意味する。そこで、本稿では、軽種馬産業集積地における大規模企業的経営と多数の中小規模家族経営と事業的な関連性を明らかにするために、日本最大の牧場Aグループと日高の生産者との関連構造を分析し、馬産不況がもたらす産地へ影響を明らかにしていく。この馬産不況の影響をみる分析視角として、現在深刻な経営危機にある産地競馬の廃止の影響を一つの指標として用いることで構造的な関連性を明確にしていくこととする。
2 0 0 0 OA 現代アイルランド詩および演劇における西洋古典文学の役割
2 0 0 0 OA クリスチャンの特攻隊員 : 林市造の手記を読む
- 著者
- 石川 明人
- 出版者
- 北海道大学
- 雑誌
- 北海道大学文学研究科紀要 = The Annual Report on Cultural Science (ISSN:13460277)
- 巻号頁・発行日
- vol.122, pp.1-35, 2007-07-10
2 0 0 0 IR Ice XI の中性子回折 : 水素原子の配置が完全に秩序化した氷は存在するか
- 著者
- 深澤 裕
- 出版者
- 北海道大学
- 雑誌
- 低温科学 (ISSN:18807593)
- 巻号頁・発行日
- vol.64, pp.167-172, 2006-03-22
高圧下の氷は温度を下げると Ice VIII と呼ばれる水素秩序構造に変化する.中性子回折の研究から,Ice VIII の全ての水素原子は秩序化した配置を有することが分かっている.それでは,大気圧下に存在する通常の氷(Ice Ih)の場合,低温では何が起きるのであろうか? ここで,Ice XIと呼ばれる水素秩序構造が,長い時間を経て出現する可能性について考察する.果たして,水素原子の配置が完全に秩序化したIce XI は存在するのであろうか?
2 0 0 0 OA 民間人保護はレトリックか? : イスラエル・パレスチナ紛争を事例として
- 著者
- 眞嶋 俊造
- 出版者
- 北海道大学
- 雑誌
- 北海道大学文学研究科紀要 (ISSN:13460277)
- 巻号頁・発行日
- vol.126, pp.119-140, 2008-11-28
本研究は、日本におけるロッククライミングの「アクセス問題」に注目する。アクセス問題とは、岩場へのアクセスの権利を巡る岩の管理者や地権者とクライマーの摩擦・対立を指す言葉で、しばしばクライマーが信仰対象や天然記念物の岩を「登攀の対象」と見做すことで問題が起こっている。本研究では特に信仰が関わって起こるアクセス問題を取り上げ、関係者の主張を整理するとともに、信仰の現場でゲレンデ開発が行われた国内外の事例を精査し、両者の交渉と意見の調整過程を明らかにする。本作業を通じて宗教文化・伝統文化の保護と、持続可能なゲレンデ整備や観光開発を両立するための基礎資料を提示することが本研究の目的である。
1 0 0 0 OA 革新的な腸管発酵制御法:腸内細菌の嫌気呼吸の促進による発癌性二次胆汁酸生成の抑制
大腸癌のリスク因子として大腸内に生成される発がん性二次胆汁酸が知られている.本研究では,腸内細菌による胆汁酸の還元的代謝により生成される発がん性二次胆汁酸を低減させる新しい手法として,腸内細菌の嫌気呼吸を促進させ,胆汁酸の酸化的代謝を活性化させることを試みた.そこでラットにフマル酸を添加した飼料を摂取させ,盲腸内の嫌気呼吸の誘導を試みたところ,代表的な発がん性二次胆汁酸であるデオキシコール酸の低減可能性は示された.しかし,5~10%と高濃度のフマル酸添加必要であり,この濃度ではラットが下痢を起こすことから、実用的な抑制にはフマル酸のカプセル化等,添加方法の検討が必要である.
1 0 0 0 OA ドイツ語から見たゲルマン語(8) : 不定詞と分詞
- 著者
- 清水 誠
- 出版者
- 北海道大学
- 雑誌
- 北海道大学文学研究院紀要 (ISSN:24349771)
- 巻号頁・発行日
- vol.167, pp.1-30, 2022-07-19
つわりは多くの妊婦のQOLを低下させ、女性の活躍・少子化問題克服を妨げる一因となっている。つわりを引き起こす要因の候補として複数の因子が挙げられているものの、妊婦での介入研究が難しいことから、つわりとの因果関係が明らかにされた因子は今もなく、つわりが起こる機序は今も不明である。本研究ではマウスをつわり機序研究のためのモデル動物として用い、つわり増悪因子と目されているGDF15(成長分化因子15)とhCG(ヒト絨毛性ゴナドトロピン)の相互作用とつわり様症状との因果関係を検証する。続いて、神経活性評価と脳機能操作により作用脳部位・神経群の特定を試みる。
1 0 0 0 OA 子どもが創る健康指標を活用したがん予防教育プログラムの開発とアクションリサーチ
我々は、がんから自分の健康を守るための新しいがん教育の方法論について、ピアサポートを活用し児童生徒の視点を重視して開発と評価を行うことを研究目的とした。今回、検討した新しいがん教育の方策は、児童生徒自身が睡眠や食事などの自分自身の生活での問題点、環境要因に関する問題点を見出すことは児童生徒自身のがん予防への関心を引き出し、児童生徒自身のがんに関する知識の向上、健康やがんに関する価値信念、健康行動の向上などの効果を示した。同時に、彼らの家族などの周囲の人々の健康に関する意識と行動を変化させる効果も示された。このことは、コミュニティベースでのがん予防教育につながる新しい知見であると考えられた。