著者

宮崎 興二

出版者

日本図学会

雑誌

図学研究 (ISSN:03875512)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.21-30, 1971 (Released:2010-08-25)

参考文献数

15

著者

河角 廣

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.469-482, 1951-10-05

著者

阿部 勝征

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.289-303, 1988-12-23

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日本周辺で1894年から1985年までの92年間に発生した地震津波について基礎データを見直し,前報のカタログにある津波マグニチュードMtや表面波マグニチュードMs気などの改訂と追加を行う.Mtは,計器観測による津波の最大振幅とその伝播距離から津波の大きさを表すスケールとして定義されたもので,かつ津波を起こした地震のモーメント・マグニチュードに関連づけられている.Mtからみて最大の津波はMt8.5の1918年ウルップ島沖の津波であり,次いでMt8.4の1963年エトロフ島沖の津波,Mt8.3の1933年岩手県沖の津波が続く.Mtが決定された104個の地震のうちの約1割はMsの割にMtが著しく大きな津波地震である.Mtから津波エネルギーEtを求める式はlogEt(erg)=2Mt+4.3で表される.これによれば,過去92年間の津波の総エネルギーは1.0×10-22ergである.これはMt=8.9の津波エネルギーに相当するが,1960年チリ津波の津波エネルギーの13分の1,同じ期間に環太平洋で発生した津波の総エネルギーの1/30に過ぎない.1年当りの平均の津波エネルギーは1.1×1020erg/年であり,Mt=7.9の津波エネルギーに相当する.

著者

島宗 理

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.46-57, 1996-08-05 (Released:2017-06-28)

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どんなテクノロジーでもそれが活用されるためには、まず採用されなければならない。スキナーは行動分析学の基本的枠組みと、それを社会問題の解決に役立てるための指針を示した。これを21世紀に活かすためには、テクノロジー普及に関する研究と実践が欠かせない。本論文では普及に成功した行動的プログラムの例と失敗した例を分析し、普及に関する実験的・理論的研究と、さらなる実践についての提言を行う。

著者

三原 一幸

出版者

一般社団法人 色材協会

雑誌

色材協会誌 (ISSN:0010180X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.62-67, 1964-02-29 (Released:2012-11-20)

参考文献数

26

被引用文献数

1

著者

磯野 真穂

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.353-361, 2016-12-25 (Released:2017-08-10)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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臨床家の間で質的研究への関心が高まって久しい. しかし統計的な調査に慣れ親しんだ臨床家は, 質的研究を行うにあたってまず「やり方」を探してしまう傾向が強い. しかし質的研究は量的研究と異なり, 調査現場から方法が立ち上がる. つまり質的研究には多くの方法が存在するが, それはあくまで参考程度のものであり, 必要があればそこに改編を加えることは構わないのである. 質的研究を志す際にもっとも重要なのは, 研究者が現実に対しどのように向き合うのかという身構えである. したがって本論考は質的研究の初心者に向け, 筆者の専攻である文化人類学を元にしながら, 質的研究を実施する際に必要な次の三つの構えを紹介する. 一つには上空飛行的視点ではなく, 肩越しの視点を持つこと, 二つには, 管理するのではなく理解しようとする態度を持つこと, 最後には, データの質的平均を導くのではなく, 新たなものの見方を発見しようとすることである.

著者

堀輝 三

出版者

The Japanese Society of Plant Morphology

雑誌

PLANT MORPHOLOGY (ISSN:09189726)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.31-40, 2001 (Released:2010-06-28)

参考文献数

6

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要旨: 中国からわが国へのイチョウ伝来の論議では、その時期については、これまで飛鳥時代(7世紀)から室町時代(16世紀)までの900年にもわたる時間スケールにまたがり、かつその具体的根拠や出典が示されない場合が多かった。一方、もたらされたものが、木、種子いずれであったかも曖昧のままにされてきた。本稿では、中国および日本に残る文献資料を中心に、最近韓国で発見された遺物資料、ならびに筆者の観察を加えて、この二つの問題点について考察した。イチョウが中国の町に登場したのは10-11世紀であり、11世紀には市街地でも植栽され始め、12世紀には薬用効果が確かめられた。現在知られる、イチョウに関連するわが国の最も古い文字資料は、1370年頃成立の『異制庭訓往来』である。しかし、最近1323年頃(元代前期)中国から博多へ向かう途中、韓国沿岸で沈没した船から引き上げられた遺物の中からギンナンが発見された。これは、ギンナンが輸入果実としてわが国に持ち込まれた可能性を強く示唆している。輸入が始まった時期を示す資料は発見されていないが、宋代末期の日宋交易にまで遡る可能性はある。輸入されたギンナンは室町時代中期(1500年代)までには国内に広まり、その中から木に育つものが出てきたと考えられる。したがって、伝来の時期は13世紀から14世紀にかけての100-150年くらいの間であろうと推定される。今後、さらなる資料の発掘によって、より限定した時期の特定が可能になると期待できる。

著者

義勇奉公会 著

出版者

軍事教育刊行会

巻号頁・発行日

1932

著者

牧園 清子 Kiyoko Makizono 松山大学人文学部 Matsuyama UniversityFaculty of Humanities

雑誌

松山大学論集 = Matsuyama University review (ISSN:09163298)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.149-176, 2013-06-01

著者

末廣 忠延 水谷 雅年 石田 弘 小原 謙一 藤田 大介 大坂 裕 高橋 尚 渡邉 進

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.329-333, 2016 (Released:2016-04-29)

参考文献数

23

被引用文献数

2

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〔目的〕慢性腰痛者における腰部の臨床不安定性と股関節伸展時の筋活動開始時間との関係を明らかにすることとした.〔対象〕慢性腰痛者25名とした.〔方法〕股関節伸展時の筋活動開始時間を測定した.腰部の臨床不安定性の試験として,prone instability test(PIT)と腰椎屈曲時の異常な動きを評価した.腰部の臨床不安定性と股関節伸展時の筋活動開始時間との関係は,相関係数を用いて分析した.〔結果〕PITの陽性の結果が両側の多裂筋と対側の脊柱起立筋の活動遅延と相関した.〔結語〕慢性腰痛者において腰部の臨床不安定性の陽性の結果と股関節伸展時の背部筋群の活動遅延が相関することが明らかになった.

著者

小山 虎

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.29-45, 2018

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<p>&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;What is the exact relationship between analytic philosophy and philosophy of science? In this paper, I will address this question from the perspective of research traditions, with the help of recent historical studies on analytic philosophy. The two groups are particularly focused: the Polish philosophers and the logical empiricists in Berlin. Neither of them is unknown to us. However, by taking seriously their connection to the development of analytic philosophy and philosophy of science as research traditions, I believe, the understanding of our own tradition may be improved.</p>

著者

藤井 一至

出版者

渋沢栄一記念財団

雑誌

青淵 (ISSN:09123210)

巻号頁・発行日

no.849, pp.24-26, 2019-12

著者

木村 祐貴 山中 智之 松井 彰子

出版者

一般社団法人 日本魚類学会

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.109-111, 2019-04-25 (Released:2019-04-25)

参考文献数

19

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A single female specimen (724 mm SL) of Japanese snook, Lates japonicus Katayama and Taki, 1984, was corrected in the mouth of the Ajigawa river, Osaka Bay, Japan on 20th August 2018, representing the second record of the species from Osaka Bay. The present record implicates that this fish was not resident but appeared accidentally in Osaka bay, because the bay lacks no suitable over-wintering habitat for L. japonicus.

著者

鈴木 克明

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.110-116, 2019-09-01 (Released:2019-09-01)

参考文献数

18

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教育工学の中心概念で半世紀の研究成果を蓄積してきたインストラクショナルデザイン(ID)について解説する.ID は教育活動の効果・効率・魅力を高めるための理論・モデル・技法の集大成であり,応用可能分野は広範に及ぶ.人の学びのプロセスに従って対面授業をどう組み立てるかという小規模・短期間の設計から,人の成長を長期にわたって支援するための環境あるいは仕組みをどう用意するかという大規模・長期間の設計まで,多くの理論やモデルが提案されてきた.学習のゴールを整理し,何を身に付けて何ができるようになるための学びなのか(学習目標)を明らかにし,その到達をどう確認するか(評価技法),効率的に到達する手段は何か(教授方略),自分で学べる人に育てるための仕組みはどうあるべきか(学習スキルの育成)などを考えるために有用な枠組みを提供している.変化が激しく,常に学び直しが必要な社会において,成長し続けることができる人材の育成が課題となっている今,より多くの分野での活用が期待されている.

著者

鈴木 克明

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.43084, (Released:2019-10-29)

参考文献数

33

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我が国の教育工学研究におけるインストラクショナルデザイン(ID)研究の位置づけについて概観し,教育革新が求められている今日の研究基盤としてID研究が果たすべき役割について述べた.我が国では初等中等教育における授業設計と企業研修の文脈でのIDに乖離が見られた時期があり,その後高等教育には教員の能力開発(FD)の文脈でIDの諸概念が浸透していった.今後研究基盤としてIDが果たすべき役割として,デザイナーになり革新的な実践を共創すること,デザイン研究でIDの知見拡大に貢献すること,脳科学の知見でIDを再解釈・精緻化すること,次世代の大学を創出する一翼を担うこと,教えないでも育つ教育を実現すること,ID専門家育成上級講座に参画することを提言した.

著者

下倉 良太

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.62, no.5, pp.475, 2019-10-30 (Released:2019-11-28)

著者

山口 智史 佐々木 司

出版者

一般社団法人 日本学校保健学会

雑誌

学校保健研究 (ISSN:03869598)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.150-153, 2018-08-20 (Released:2019-12-20)

参考文献数

24

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Background: Emphasis on importance of evidence-based educational practices has been recently increasing. The US government, for example, has announced that they would not financially support new educational practices which are not evidence-based. Most of schools, however, may not acknowledge its importance and only few evidence-based practices have been developed or conducted in schools.Objective: To examine reasons why the evidence-based practices have not been prevailing in schoolsMethods: We reviewed studies addressing how often teachers participate in educational research and employ evidence from educational research in their practices. Studies about impressions and thoughts which teachers have on the research were also reviewed.Results: Only few teachers have engaged in educational research, and evidence from the research is rarely utilized in educational programs and practices. Teachers tend to think that research is not helpful or useful in practical situations. They also seem to have an impression that research is conducted without considering real-world situations of school settings. An intervention study has, however, observed that improving teachers’ access to educational research might help teachers to consider educational research helpful in schools. Researchers should respect practical situations in schools when they conduct educational research. Careful explanations of the results of research including feed-backs to teachers may be important to increase teachers’attention on, and practical use of evidence from, research in schools. In addition, pre-service teachers should be taught methodology of research and how to employ evidence from educational research.Conclusion: School teachers in general may not have positive impressions on, or use evidence from, educational research, which could be improved by researchers’attention and careful respects to schools and teachers. Curriculum for teacher education may also need to be improved.

著者

善本 知広

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.66, no.10, pp.1224-1229, 2017 (Released:2017-12-15)

参考文献数

9

著者

北本 朝展

出版者

地方公共団体情報システム機構

雑誌

J-LIS = ジェイリス : 地方自治情報誌 (ISSN:21884943)

巻号頁・発行日

vol.6, no.8, pp.36-39, 2019-11

著者

保城 広至

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.4-13, 2017-12-20 (Released:2018-03-30)

参考文献数

36

被引用文献数

1

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社会科学者と歴史研究者との間には,認識論的あるいは方法論的に埋められない溝が存在し,両者の和解はとうてい不可能である,というのが一般的な理解である.保城(2015)では,そのような溝を埋めるための条件と方法論を提示し,両者の融合可能性を模索した.本稿ではその方法論の概略を改めて述べるとともに,その中で提案した「過程構築(process creating)」の具体例を紹介する.筆者の専門分野に即して外交政策決定過程の分析に特化するが,国家だけではなく企業や国際機関といった,他の組織分析にもその方法は有用であると考える.