著者
保城 広至
出版者
特定非営利活動法人 組織学会
雑誌
組織科学 (ISSN:02869713)
巻号頁・発行日
vol.51, no.2, pp.4-13, 2017-12-20 (Released:2018-03-30)
参考文献数
36
被引用文献数
1

社会科学者と歴史研究者との間には,認識論的あるいは方法論的に埋められない溝が存在し,両者の和解はとうてい不可能である,というのが一般的な理解である.保城(2015)では,そのような溝を埋めるための条件と方法論を提示し,両者の融合可能性を模索した.本稿ではその方法論の概略を改めて述べるとともに,その中で提案した「過程構築(process creating)」の具体例を紹介する.筆者の専門分野に即して外交政策決定過程の分析に特化するが,国家だけではなく企業や国際機関といった,他の組織分析にもその方法は有用であると考える.
著者
山田 真希子 須原 哲也
出版者
日本生物学的精神医学会
雑誌
日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)
巻号頁・発行日
vol.28, no.4, pp.191-195, 2017 (Released:2019-07-30)
参考文献数
16

うつ病の認知心理モデルによると,うつ病患者において,健常人で認めるポジティブな認知バイアスが消失することや(抑うつの現実主義と呼ばれる),否定的に捉える負の認知バイアスが生じることが,抑うつ症状の悪化や治療抵抗性に関与している可能性が指摘されている。本稿では,自己と他者の評価に対する認知バイアスが脳内で生じる仕組みについて,機能的脳画像(functional magnetic resonance imaging:fMRI)と陽電子放射断層撮影装置(positron emission tomography:PET)を用いた研究を紹介し,うつ病症候に関わる認知バイアスの脳機能ネットワークとドーパミン神経伝達機能との関連について考察する。
著者
上田 昌宏 大原 隆司 高垣 伸匡 伊藤 栄次 大森 志保 清水 忠
出版者
一般社団法人 日本薬学教育学会
雑誌
薬学教育 (ISSN:24324124)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.2018-041, 2019 (Released:2019-12-26)
参考文献数
13

薬剤師が信頼性の高いプロトコールを作成するために,診療ガイドラインだけでなく,推奨文の根拠となっているシステマティックレビュー(SR)論文を評価・活用することが求められる.しかし,大学教育および生涯研修においてSR論文の評価と活用に関する実践的な教育についての報告はごく限られている.本研究では,SR論文の評価と活用を志向したワークショップの実践による知識習得度の変化と受講者のEBMの実践可能性への意識とワークショップの理解満足度について調査した.知識習得度確認試験の受講後の平均点は受講前に比べ有意に向上した(9点満点,Pre:2.29点,Post:5.16点,p < 0.001).本研究により,SR論文の評価と活用を志向したワークショップは受講者のSR論文の評価に対する知識習得度の向上およびEBMの実践可能性に対する意識づけに寄与することが明らかとなった.
著者
曽田 修司
出版者
跡見学園女子大学
雑誌
跡見学園女子大学マネジメント学部紀要 = JOURNAL OF ATOMI UNIVERSITY FACULTY OF MANAGEMENT (ISSN:13481118)
巻号頁・発行日
no.25, pp.27-40, 2018-01

2016年以来、コンサート等のチケット転売問題が、社会的な注目を集めている。このうち、個人の事情に起因する転売のニーズヘの対応は、公式転売サイトの設立によってほぼ解決が可能である。残る課題は、主催者側が依然として抽選制によるチケット販売方式にこだわっているためにファンがチケットを人手しづらい状況を作り出していること、その結果としてネット上のオークションサイトで異常な高値でチケットが転売されていること、さらに、組織的な営利目的の転売業者の大規模な参入により転売の利益が音楽業界以外に流出しているという構造的な問題の解決である。本論考では、これらの複合的な課題を総称してチケット高額転売問題と呼ぶ。音楽業界の収益構造における収入源の主力が、CD・レコードの販売や音楽配信などからライブ・コンサートに移行しつつある現在、チケット高額転売問題は、音楽業界が業界をいかに成り立たせ、新たな才能の発掘や音楽環境の整備など、将来に向けてどのように持続可能性を高めていくかという問題と直結している。これまでのところ、チケット転売を抑えるための方策として「本人確認」を厳格化することがしばしば行われているが、このやり方では、チケット購入者の側の「ルールの遵守」義務が前面に押し出され、もっぱら購入者のモラルが問題とされるのみで本来の課題の所在が明確になっていない傾向が見られる。 本来は、社会における公正とは何かという観点から、供給者(コンサートの主催者)の側で需給のバランスをどう取って極端な需給ギャップが生じないようにするかという視点からの適切な制度設計が望まれる。また、善良な音楽ファンを経済的負担と心理的負担のダブルバインドに陥らせないような効果的方策の導人を業界全体として早急に検討することが必要である。
著者
S. HERNÁNDEZ-AQUINO LUIS ALBERTO MIRANDA-ROMERO HIROSHI FUJIKAWA EMA DE JESÚS MALDONADO-SIMÁN BALDOMERO ALARCÓN-ZUÑIGA
出版者
The Society for Antibacterial and Antifungal Agents, Japan
雑誌
Biocontrol Science (ISSN:13424815)
巻号頁・発行日
vol.24, no.4, pp.185-192, 2019 (Released:2019-12-26)
参考文献数
55
被引用文献数
16

Lactic Acid Bacteria (LAB) are generally recognized as safe. It has been used to increase the shelf-life of fermented products, and its antimicrobial action is based on the metabolites secretions, such as lactic acid, hydrogen peroxide, reuterin, bacteriocins and the like-bacteriocins substances. It has been proven that LAB are able to inhibit deteriorating bacteria of raw meat, but improper handling of live cultures could lead to spoilage. So, the use of their bacteriocins, small antimicrobial peptides, could be an alternative. Besides reducing the number of spoilage bacteria, it seeks to inhibit pathogenic bacteria such as Salmonella, enterohemorrhagic Escherichia coli and Listeria. The food industry uses few bacteriocins and now bacterial resistance has been reported. For that reason, the search of novel bacteriocins produced by LAB is a priority. Moreover, the natural microbiota of meat could be a reservoir of LAB.
著者
Takeshi HAMAMURA
出版者
Psychologia Society
雑誌
PSYCHOLOGIA (ISSN:00332852)
巻号頁・発行日
pp.2019-B010, (Released:2019-12-25)
参考文献数
12

Family names of Japanese convey information about their family history. Although a precise inference at an individual level is difficult, an inference made in aggregation at a community level reliably captures differences in historical inflows of migrants across communities. Following an introduction of this rationale, this paper develops the Family Name Index. As anticipated, the Index was correlated with historical residential mobility across Japanese prefectures. In regions characterized by high historical residential mobility, frequent family names overlapped more with nationally frequent family names. Part 2 used the Index to illuminate regional differences in Japanese social capital. Consistent with prior research, the results indicated a negative association between the Family Name Index and social capital. That is, social capital was stronger in regions where frequent family names do not closely resemble the nationally frequent names. Implications are discussed.
著者
Nobuo Sugimoto Yoshitaka Jin Atsushi Shimizu Tomoaki Nishizawa Keiya Yumimoto
出版者
Meteorological Society of Japan
雑誌
SOLA (ISSN:13496476)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.257-261, 2019 (Released:2019-12-26)
参考文献数
19
被引用文献数
1 7

Mineral dust transported from Africa and Middle East was observed with the Asian Dust and aerosol lidar observation Network (AD-Net). In March 2018, the dense Sahara dust, reported by mass media as that snow in Sochi, Russia stained into orange, was transported to Sapporo in 4 days from Sochi and observed by the lidar. In April 2015, dust from Middle East was transported to Nagasaki passing across the Taklamakan desert. Dust source areas and transport paths were studied with the global aerosol transport model MASINGAR mk-2 separately calculated for different dust sources regions. The results showed that dust from Sahara and Middle East was transported to East Asia and sometimes mixed with dust from the Gobi desert and the Taklamakan desert. The analysis of recent AD-Net data after 2015 showed such long-range transport cases were observed every year in March or April. The transport path often led over the Caspian Sea, Kazakhstan, and Russia. Sahara dust transported north and reached around the Black Sea was transported long range by strong westerly in springtime.
著者
田邊 優貴子
出版者
国立極地研究所
雑誌
若手研究(A)
巻号頁・発行日
2016-04-01

・試料分析とデータ解析(平成30年4月-6月)平成28年12月から平成30年2月にかけて南極湖沼で採取した湖水試料および湖底生物群集試料を国内に持ち帰った。これらの試料について、元素分析計(スミグラフNCH-22)で炭素・窒素・リン濃度の分析、HPLC(Shimadzu社)で植物色素の分析、湖水・間隙水試料は栄養塩オートアナライザー(Bran +Luebbe社製)を用いて溶存無機栄養塩(リン酸・アンモニウム・硝酸・亜硝酸・ケイ酸)の分析、TOC分析計(Sievers 500)を用いて全有機炭素・溶存有機炭素の分析、蛍光分光光度計(FluoroMax-4、堀場製作所)を用いた分析による溶存有機物の詳細解析、次世代シーケンサー(MiSeq)で一次生産者(シアノバクテリア・藻類)と分解者(菌類・バクテリア)の遺伝子解析を実施した。また、UC Davis安定同位体分析サービスに炭素・窒素の安定同位体比の分析を依頼した。・カナダ高緯度北極調査(平成30年7月-8月)北緯83度にあるワードハント島でカナダと共同で野外調査を行った。湖内の湖沼学的パラメーターの鉛直分布を測定し、湖底から深度毎に生物群集試料を採取した。また、平成28年7月にワードハント湖に設置した係留システムを回収し、2年分の水中環境データ(クロロフィル、溶存酸素、光、水温)の取得に成功した。カナダチームが長年取得しているこのエリアの気象・湖氷データと合わせてデータ解析し、水中環境と植物プランクトンの動態を明らかにし、国際誌に論文として投稿した。・試料分析と総合解析(平成30年8月-平成31年3月)現場および分析により得られた情報を統合することにより、エリア毎の一次生産者の環境応答と系内の生物多様性および物質循環プロセス、および、過去の環境変動パターンの違いから湖沼生態系の遷移プロセスとの関係について解析を開始した。
著者
渡辺 健太郎 Watanabe Kentaro ワタナベ ケンタロウ
出版者
大阪大学大学院人間科学研究科 社会学・人間学・人類学研究室
雑誌
年報人間科学 (ISSN:02865149)
巻号頁・発行日
no.38, pp.139-157, 2017-03-31

社会学 : 論文本稿では、「なぜ若年層の権威主義化が生じたのか」を明らかにするため、「大学進学率」と「専攻分野」を用いた説明を試みた。先行研究では、若年・高学歴層の権威主義化が指摘されていたが、高学歴層のうち、どのような人たちが権威主義化しているのかについては明らかにされてこなかった。そこで、SSM1995データとSSP2015データの比較を行った結果、若年層における権威主義化は高学歴男性において生じていたことが確認された。そして、高学歴層の権威主義化についてより詳細に検討するために、SSP2015データを用いた構造方程式モデリングにより、「大学進学率」と「専攻分野」の交互作用効果を検討した。その結果、大学進学率の高まりにともなって、文系学部卒の男性が権威主義傾向を示すことが明らかとなった。大学進学率と権威主義的態度に関連が見られたのは、相対的権威主義層の高等教育への流入と学生同士の相互作用によると考えられる。以上より、高等教育の拡大に伴う文系学部卒男性の権威主義化によって、若年層の権威主義化がもたらされたことが示唆された。
著者
久末 遊 久松 定智 村上 裕
出版者
日本衛生動物学会
雑誌
衛生動物 (ISSN:04247086)
巻号頁・発行日
vol.70, no.4, pp.235-238, 2019-12-25 (Released:2019-12-25)
参考文献数
30

The red imported fire ant, Solenopsis invicta Buren, was first recorded from Japan during 2017. Since then, the Biodiversity Center, Ehime Prefectural Institute of Public Health and Environmental Science (BCEJ) has received a total of 70 reports about ants suspected to represent this species from the citizens of Ehime Prefecture. In addition, BCEJ conducted monitoring surveys for the ants at four ports of entry (Mishima-kawanoe Port, Matsuyama Port, Niihama Port, and Imabari Port) in Ehime Prefecture on 10 July 2017. Samples obtained during these surveys and submitted by citizens were identified to genera and evaluated for their status as non native invasive species by staff at BCEJ, and the results were delivered immediately to concerned individuals at the sources. Subsequently, samples were further identified to 21 species within 14 genera and four subfamilies by the first author. Results include seven exotic species, S. geminata (Fabricius), Monomorium chinense Santschi, M. pharaonis (Linnaeus), Trichomyrmex destructor (Jerdon), Pheidole indica Mayr, Tetramorium bicarinatum (Nylander), and Tapinoma melanocephalum (Fabricius), new distributional records for Shikoku for T. destructor (Jerdon), and new records for Ehime Prefecture for M. pharaonis (Linnaeus) and Lasius meridionalis (Bondroit). In addition to ants, 14 out of 70 reports referred to Myrmarachne elongata Szombathy, which is a salticid spider that mimics and superficially resembles ants.
著者
水田 邦博 遠藤 志織
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.120, no.1, pp.15-19, 2017-01-20 (Released:2017-02-10)
参考文献数
17
被引用文献数
1

【診断】耳管開放症の診断において, 耳閉感, 自声強聴, 自己呼吸音聴取などの症状が臥位で改善すれば, 疑い例となる. さらに鼓膜の呼吸性動揺を確認するか, 耳管機能検査で, 1. TTAG 法における鼻咽腔圧と外耳道圧の同期, 2. 音響法における提示音圧が 100dB 未満, 3. 音響法において嚥下などによる耳管の開大が継続しプラトーになる, の3つのいずれかが認められれば, 確実例と診断される. 確実例に至らない場合は, 耳管閉塞処置で自覚症状の改善を確認することが診断に有効である. 菲薄化, 硬化性病変, 弛緩部の陥凹などの鼓膜所見から耳管閉鎖不全が疑われれば, 鼻すすり癖の有無を問う. 以前は鼻をすすって改善していた症状が, 鼻をすすっても改善しにくくなったことが来院のきっかけであることが多い. 【治療】鼻すすり癖のない耳管開放症は鼓膜が正常のことが多く, 体重減少, 妊娠などが発症の誘因となる. まず, 病態の説明, 生活指導を行う. 不十分なら薬物療法を行う. 症例によっては鼓膜へのテープ貼付, 耳管咽頭口ルゴール処置も効果がある. これらの保存的療法が無効な場合, 外科的処置への移行を検討する. 鼻すすり癖のある耳管開放症の場合, 若年で中鼓室が陰圧を示し, 弛緩部の陥凹の進行が懸念される例では, 鼻すすり癖の停止勧告を優先する. 高齢者で長年のすすり癖にもかかわらず弛緩部の陥凹が円滑なら, 鼻すすり癖のない開放症に準じた治療を行う. ルゴール耳管咽頭口処置や耳管ピンで耳管を狭窄として鼻をすすりやすくすれば, 症状を軽減できる. 【まとめ】体重減少や妊娠を契機として起こる耳管開放症も鼻すすり癖をもつ開放症も同一の診断基準で診断され得るが, 病態が異なるため治療は違ったアプローチとなる. したがって, 問診や鼓膜所見で, まずその鑑別を行うことが重要である.
著者
福川 康之 小田 亮 平石 界
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2015-04-01

本研究の目的は,行動免疫と呼ばれるヒトの感情的システムの心理的・生物的基盤について,明らかにすることであった.一連の調査や実験から得られた知見は,食行動や配偶者選択といった基本的な人間行動の解明に際して,少なくとも部分的には行動免疫に配慮する必要のあることを示唆するものであった.また,国際比較や双子研究から得られた知見は,個人の行動免疫特性が,遺伝と環境の双方からそれぞれ影響を受けて形成される適応的な心理的傾向であることを示すものであった.
著者
SAPKOTA Chandan WIE Dainn
出版者
GRIPS Policy Research Center
雑誌
GRIPS Discussion Papers
巻号頁・発行日
vol.19-28, 2019-12

Male outmigration is rapidly increasing in Nepal, leading the amount of remittance inflows to exceed 20% of GDP in 2011. This article examines the impact of male outmigration on women’s empowerment, which is relatively undocumented in the literature. We employ rainfall and an ethnicity-specific migration network as our instruments to address endogeneity in male outmigration. Our empirical evidence shows that married women in households with male outmigrants are less likely to be in polygamous relationships and are more likely to have the final say on their own health issues. However, further investigation demonstrates that these women are less likely to have freedom to visit their family or relatives, which is probably due to increased cohabitation with their parents-in-law.
著者
水野 誠 大西 浩志 澁谷 覚 山本 晶
出版者
日本マーケティング・サイエンス学会
雑誌
マーケティング・サイエンス (ISSN:21874220)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.7, 2019-06-30 (Released:2019-08-18)

インターネットなどの発展によりデジタルメディア環境が拡大するなか,C 2 Cインタラクションの重要性が増している。本研究ではC 2 Cインタラクションを情報フローとモノ・サービスのフローのどちらを扱うかで大別し,さらにコンソーシャリティの高低も加味して 4 つに分類した。そして,それぞれの領域に対するマーケティング・サイエンスにおける量的モデル研究や消費者行動研究の研究動向について,隣接諸科学の研究を視野に入れつつレビューする。(ソーシャルメディア,クチコミ,オークション,シェアリング)