著者
安芸 敬一
出版者
公益社団法人 日本地震学会
雑誌
地震 第2輯 (ISSN:00371114)
巻号頁・発行日
vol.8, no.4, pp.205-228, 1956-05-10 (Released:2010-03-11)
参考文献数
3
被引用文献数
36 53
著者
柳本 卓 市村 政樹
出版者
日本甲殻類学会
雑誌
CANCER (ISSN:09181989)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.29-36, 2018-08-01 (Released:2018-08-31)
参考文献数
38

The three copepod species Clavella perfida (Lernaeopodidiae), Haemobaphes diceraus (Pennellidae), and Beringobdella rectangulata (Piscicolidae) parasitize the gills of the Alaska pollock, Gadus chalcogrammus (Gadidae). Parasite specimens were sampled from Alaska pollock collected from the Shiranuka and Shibetsu areas of Hokkaido, Japan and the eastern Bering Sea. We investigated whether each of the three parasitic copepod species are panmictic across sampling locations by comparing the nucleotide sequences of the mitochondrial COI gene. The occurrence of B. rectangulata was rare in this study (n=1 from Shibetsu only) and therefore excluded from the analysis. Our analyses revealed no genetic differences among the three sampled populations of C. perfida and H. diceraus. We conclude that these latter two parasitic copepods are widely distributed in the North Pacific and represent panmictic populations.
著者
大塚 攻 宮川 千裕 平野 勝士 近藤 裕介
出版者
日本動物分類学会
雑誌
タクサ:日本動物分類学会誌 (ISSN:13422367)
巻号頁・発行日
vol.45, pp.48-60, 2018-08-31 (Released:2018-08-31)
参考文献数
89

Ecto- and meso-parasitic copepod basibionts harbor a wide variety of epibionts. The basibionts belong to the families Caligidae, Pandaridae, Trebiidae, Pennellidae, Sphyriidae, Bomolochidae, Ergasilidae, and Lernaeidae. Epibionts consist of bacteria, suctorian and peritrich ciliates, hydrozoan polyps, udonellid monogeneans, stalked barnacles, and algae. Udonellids and hydrozoan polyps seem to correspond to hyperparasitism, while attachment of some algae is regarded as accidental phoresy. These fish parasites provide unique substrates for epibionts, due to (1) no molting in the adults, (2) provision of relatively long-live and stable attachment sites, and (3) protection from fish immune responses, in addition to advantages of high mobility and dispersal of primary host fish.

10 0 0 0 OA 2.鉄と発癌

著者
大竹 孝明 生田 克哉 高後 裕
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.99, no.6, pp.1277-1281, 2010 (Released:2013-04-10)
参考文献数
16

鉄は生体反応に必須の金属元素であるが,過剰状態では自由鉄分画が増加し活性酸素種産生を介して細胞毒性,DNA損傷ひいては発癌を誘導する.鉄は遺伝性ヘモクロマトーシスだけでなく,C型慢性肝炎の肝癌発生機序にも関与している.これに対し瀉血療法が発癌抑制効果をあげている.さらに鉄はアスベストによる胸膜中皮腫,子宮内膜症による卵巣癌の発症にも関与していることが示唆されてきている.
著者
菊地 美帆 境原 三津夫 河内 和直 藤田 ゆかり 渡邊 之夫
出版者
新潟県立看護大学
雑誌
新潟県立看護大学紀要
巻号頁・発行日
vol.2, pp.23-27, 2013-02-14

分娩のメカニズムに関しては科学的に解明されつつあるが,陣痛発来のメカニズムは未だ明らかになっていない.このため,経験に基づく種々の言い伝えが数多くある.そこで本研究では,人的介入のない自然陣痛発来時刻および前期破水時刻を対象として,自然現象である気圧と月齢,時間帯との関係を検討した.対象は,2010 年1 月1 日から12 月31 日までの1 年間に,茨城県のT 病院で自然陣痛発来後に分娩に至った236 症例と前期破水後に分娩に至った77 症例である.統計学的に解析した結果,以下のことが明らかとなった.1.気圧と自然陣痛発来数・前期破水数に統計学的に有意な差は認められなかった.2.月齢と自然陣痛発来数・前期破水数に統計学的に有意な差は認められなかった.3.自然陣痛発来・前期破水は,夜間帯(午後6 時から午前6 時まで)に多かった.
著者
坂野 雄二 東條 光彦
出版者
日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 = Japanese journal of behavior therapy (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.73-82, 1986

本研究の目的は,日常生活のさまざまな状況における個人の一般性セルフ・エフィカシーの強さを測定する尺度を作成し,その信頼性と妥当性について検証することである。知覚されたセルフ・エフィカシーの強さを表わしていると思われる項目の選択と,それらの因子分析の結果にもとづいて,16項目から成る「一般性セルフ・エフィカシー尺度(GSES)」が作成された。再検査法,折半法,平行検査法等による検討の結果,GSESは内的整合性も高く,信頼性,妥当性も十分に高いことが示された。また,抑うつ状態にある患者と,中程度ないしは高程度のセルフ・エフィカシーを示す健常者との聞でGSES得点の比較を行ったところ,抑うつ状態にある者は,そうでない者に比べて得点が有意に低いという結果が示された。その結果,GSESは弁別力という点でも妥当性は高く,臨床的応用あるいは研究への応用に十分に耐えうることが示唆された。
著者
木村 美恵子
出版者
Osaka Urban Living and Health Association
雑誌
生活衛生 (ISSN:05824176)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.7-13, 1999-01-30 (Released:2010-10-28)
参考文献数
74
被引用文献数
1
著者
古土井 光昭 小林 正樹
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集C (ISSN:1880604X)
巻号頁・発行日
vol.65, no.4, pp.998-1017, 2009 (Released:2009-12-18)
参考文献数
22

関西国際空港は大阪湾南東部の泉州沖に,世界初の本格的な海上空港として建設された.建設予定地は水深が大きく,海底下には軟弱な沖積粘土層が20m以上堆積し,その下には数百mにわたって洪積粘土層が堆積している.したがって当初から沖積粘土層に対する地盤改良の実施や,洪積粘土層の圧密沈下が生じる深度方向の範囲やその大きさを見通すことが重要な課題であった.そのため事前に大深度のボーリング調査を行うなど,地盤工学的問題への対応に取り組んできた.本文は,関西国際空港の建設にかかる事前の調査や,事前予測に対する沈下の実態を記しつつ,沈下予測手法の変遷および現場における地盤挙動への対応について述べるものである.
著者
曽良 一郎 福島 攝
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.128, no.1, pp.8-12, 2006 (Released:2006-08-29)
参考文献数
32
被引用文献数
5 2

注意欠陥・多動性障害(AD/HD:Attention Deficit/Hyperactivity Disorder)における治療薬として使用されているアンフェタミンなどの覚せい剤の作用メカニズムについては十分に解明されていないが,覚せい剤がドパミン(DA)やノルエピネフリン(NE)などの中枢性カテコールアミンを増やすことから,ADHDへの治療効果が中枢神経系におけるカテコールアミン神経伝達を介していることは明らかである.モノアミントランスポーターは主に神経終末の細胞膜上に位置し,細胞外に放出されたモノアミンを再取り込みすることによって細胞外濃度を調節している.ドパミントランスポーター(DAT)は覚せい剤の標的分子であり,ADHDとの関連が注目されている.野生型マウスに覚せい剤であるメチルフェニデートを投与すると運動量が増加するが,多動性を有しADHDの動物モデルと考えられているDAT欠損マウスでは,メチルフェニデート投与により運動量が低下する.野生型マウスではメチルフェニデート投与後に線条体で細胞外DA量が顕著に増加するのに対して,DAT欠損マウスでは変化がなく,これに対して前頭前野皮質では,野生型マウスでもDAT欠損マウスでもメチルフェニデートによる細胞外DA量の顕著な上昇が起こった.前頭前野皮質ではDA神経終末上のDATが少ないためにDAの再取り込みの役割をNETが肩代わりしていると考えられており,メチルフェニデートは前頭前野皮質のNETに作用して再取り込みを阻害するためにDAが上昇したと考えられた.筆者らは,この前頭前野皮質におけるDAの動態が,メチルフェニデートによるDAT欠損マウスの運動量低下作用に関与しているのではないかと考えている. 1937年に米国のCharles Bradley医師が多動を示す小児にアンフェタミンが鎮静効果を持つことを観察して以来,注意欠陥・多動性障害(AD/HD:Attention Deficit/Hyperactivity Disorder)におけるアンフェタミンなどの覚せい剤の中枢神経系への作用メカニズムについて数多くの研究がなされてきたが,未だ十分に解明されていない.覚せい剤がドパミン(DA)やノルエピネフリン(NE)などの中枢性カテコールアミンを増やすことから,ADHDへの治療効果が中枢神経系におけるカテコールアミン神経伝達を介していることは明らかである.健常人への覚せい剤の投与は興奮や過活動を引き起こすにもかかわらずADHD患者へは鎮静作用があることから,覚せい剤のADHDへの効果は「逆説的」と考えられている.本稿では覚せい剤の標的分子の一つであるDAトランスポーター(DAT)に関する最近の知見を解説するとともに,我々が作製したDAT欠損マウスをADHDの動物モデルとして紹介し,ADHDの病態メカニズム解明に関する近年の進展について述べる.
著者
中原 正樹
出版者
京都産業大学
雑誌
高等教育フォーラム (ISSN:21862907)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.79-85, 2018-03-31

京都産業大学法学部(以下、「法学部」という。)では、新入生の理解度向上のため、2017 年度より新入生オリエンテーションを一方向型の情報伝達式から、事前学習やアクティブラーニング等の要素を取り込んだ新入生参加型オリエンテーションへと転換を図った。 具体的には、(ア)入学前に導入オリエンテーションを実施し、後の履修オリエンテーションにつながる事前学習を義務付けたこと、(イ)入学後に実施するオリエンテーションでスマートフォンを活用した疑似反転授業を実施したこと、(ウ)学生履修アドバイザーを活用し、新入生の理解度に応じたきめ細かな対応に取り組んだこと等である。 法学部では、これらの取り組みによって、その後の学生からの質問がオリエンテーション内容の再説明を要するものから、説明をふまえたうえでの質問へと質的に変化したことを感じることができた。 本稿では、法学部でのこれらの取り組みを、大人数を対象とした授業やガイダンスにおける学生の集中力や理解度向上のための転用可能な実践事例として報告する。
著者
川上 直秋
出版者
日本感情心理学会
雑誌
エモーション・スタディーズ (ISSN:21897425)
巻号頁・発行日
vol.1, no.1, pp.81-86, 2015-10-01 (Released:2017-04-24)
参考文献数
26

The mere exposure effect means that repeated, unreinforced exposure is sufficient to enhance one's liking toward a stimulus. Furthermore, a number of experiments have demonstrated that this effect can be obtained outside of conscious awareness. The present article reviews empirical findings pointing to the cognitive factors which enhance the effect, such as familiarity-novelty and consistency of action. This review suggests that the mere exposure effect is closely related to the social fluency associated with an exposed object. Finally, some prospects for emerging themes for the future of study on the mere exposure effect are discussed.
著者
飯村周平
出版者
日本教育心理学会
雑誌
日本教育心理学会第59回総会
巻号頁・発行日
2017-09-27

問題と目的 心的外傷後成長(posttraumatic growth: PTG)は,トラウマあるいはストレスフルな経験との心理的な奮闘により生じるポジティブな変化を指す(Tedeschi & Calhoun, 1996)。その変化には,他者との関係の改善,新たな可能性の発見,人間としての強さの獲得,精神性の成長,人生に対する感謝に関する5つの領域が含まれる。これまでPTGは,レトロスペクティブな横断的調査に大きく依存した方法論に基づいて研究されてきた(Jayawickreme & Blackie, 2014)。そのために自己報告された成長が本当の変化を表しているのか,PTGの構成概念妥当性に疑問を抱く研究者も多い。Frazier et al.(2009)はこの疑問を解決するため,ストレス経験前後でPTG領域の現状の機能レベルを測定し,その差得点を実際のPTGと定義した。その際に作成されたのが,現状測定版のPTG Inventory(PTGI)である。Frazier et al.は,この尺度を用いて実際のPTGを測定し,従来のレトロスペクティブな方法で測定されたPTGとの関連を検討した。 本研究では,Iimura & Taku(2016)によって作成された日本人の子どもを対象とする現状測定版PTGI(Table 1)の再検査信頼性と基準関連妥当性を報告する。方 法手続き 2016年3月に第1調査(T1),2016年5月に第2調査(T2)を実施した。2つの調査間で,対象者は青年期のストレスフルなライフイベントとして高校移行を経験した。インターネット調査を用いて,参加者は日本全国から募集された。対象者 T1は310名(男子155名,女子155名,14―15歳)の中学3年生であり,そのうち262名(男子130名,女子132名,15―16歳)がT2に参加した。測定した変数 T1では,PTGの現状の機能レベル(Iimura & Taku, 2016),レジリエンス(徳吉・森谷,2014),Big Fiveパーソナリティ特性(小塩他,2012)を測定した。T2では,前述したT1に含まれる変数,PTG(Taku et al.,2012),中核信念の揺らぎ(Taku et al., 2015),出来事中心性(Berntsen & Rubin, 2006),侵入的反すう・意図的反すう(Taku et al., 2015),知覚されたサポート(岩瀬・池田,2008)を測定した。分析方法 現状測定版PTGIの再検査信頼性を検討するため,T1とT2における得点の相関係数を算出した。基準関連妥当性を検討するため,現状測定版PTGIのT1とT2の潜在差得点(McAdre & Nesselroade, 1994; i.e.,得点が正であればプラスの変化を示す)を算出し,他の変数との偏相関係数(現状測定版PTGI のT1潜在得点を統制)を計算した。結果と考察再検査信頼性 T1とT2における各合計得点間および各下位尺度得点間の相関はr = .35―.47(ps 基準関連妥当性 尺度全体の差得点は,T1の変数と大きな相関はなく,T2のレジリエンス(r = .14),勤勉性(r = .19),開放性(r = 15),中核信念の揺らぎ(r = .35),出来事中心性(r = .24),侵入的反すう(r = .17),意図的反すう(r = .19),知覚されたサポート(r = .18)と正の相関を示した(ps < .01)。これらの変数は,PTGの生起メカニズムを説明する理論モデルに含まれる(Calhoun & Tedeschi, 2006)ため,現状測定版PTGIで測定した変化は,PTGを反映している可能性が高いと考えられる。
著者
甲斐 哲也
出版者
日本臨床麻酔学会
雑誌
日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.369-379, 2017-05-15 (Released:2017-06-17)
参考文献数
10
被引用文献数
1

麻酔科医にとって手術室の管理は仕事の一部であり,麻酔科医は手術室の環境整備に関する知識を備えておく必要がある.CDCの手術部位感染防止ガイドライン1999は,当時のエビデンスに基づいた勧告であり,十数年経った今もわれわれ手術に関わる者の拠り所である.本ガイドラインを基にしながら,手術室の空調と清掃・滅菌など手術室環境の整備に関して,現在の日本のガイドラインを交えて概説する.