著者
坂田 美和 池添 博彦
出版者
帯広大谷短期大学
雑誌
帯広大谷短期大学紀要 (ISSN:02867354)
巻号頁・発行日
vol.50, pp.43-50, 2013-03-31 (Released:2017-06-16)
参考文献数
5

栄養学は生理学および生化学を基礎にした学問である。生体内の物質代謝については、近年の生命科学の発展により、かなり新しい知見が加えられている。 栄養学における西欧語からの多くは、日本語に訳されることなく、そのままの形で用いられている。用いられている借用語を正確に把握するためには、言語の意味を理解しておく必要があると考えられたので、その語源を調べてみた。 借用語の多くは英語から取り入れられているが、その語源はラテン語及びギリシャ語であり、更に遡るとサンスクリット語に由来するものである。
著者
森川 洋
出版者
日本都市地理学会
雑誌
都市地理学 (ISSN:18809499)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.47-53, 2011-03-15 (Released:2020-12-31)
参考文献数
23

Da das Städtesystem eines Landes die aktuelle Situation seiner sozioökonomischen Entwicklung widerspiegelt, entsteht eine enge Beziehung zwischen beiden Seiten. Für eine gleichmäßige Entwicklung eines Landes ist ein Städtesystem des Typs „Rank-Size-Rule“ oder eine polyzentrische Struktur wie in Deutschland nützlicher und wertvoller als ein System des „Primate-City“-Typs. Sie spielen auch eine bedeutende Rolle in der heutigen Globalisierung, wo die Zentren der überregionalen Gebiete, und nicht mehr wie früher die Hauptstädte, das Netz der Städtesysteme untereinander knüpfen. Zudem ist es notwendig, dass – wie in Deutschland – die Unterzentren dicht verteilt und aktiv tätig sind, so dass sie die umliegenden ländlichen Regionen mit städtischen Dienstleistungen versorgen können.Viele Jahre lang war die gleichmäßige Entwicklung des ganzen Landes das wichtigste Ziel der japanischen Raumplanung, obwohl es nicht so klar ausgedrückt wurde wie das Ziel der gleichwertigen Lebensverhältnisse in Deutschland. Zwar hat man in Japan stets angestrebt, die unipolare Konzentration auf Tokyo zu reduzieren, allerdings haben die regionalen Disparitäten gar nicht abgenommen. So hat sich das Hauptkonzept der japanischen Raumordnung in letzter Zeit von der gleichmäßigen Entwicklung des ganzen Landes zur individuellen Entwicklung einzelner Gebiete verändert. Ich meine dagegen, dass am Ziel der gleichmäßigen Entwicklung des Landes festgehalten werden soll, und dass die entsprechenden Maßnahmen für das japanische Städtesystem durchgeführt werden sollen.
著者
石原 舜三
出版者
公益社団法人 東京地学協会
雑誌
地学雑誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.107, no.1, pp.142-143, 1998-02-25 (Released:2009-11-12)
参考文献数
4

極東ロシアのシホテリアンからチュコーツクに至る地域は, 西方のシベリア地塊 (先カンブリア紀基盤) の周辺に古生代以降の堆積岩類が発達し, 主に中生代中一後期に火山深成岩活動を伴う地質的背景を有し, 下記の様に多様な鉱物資源が発見されている。1) 原生代中期の地溝帯 : アノーソサイトに伴われるチタン鉄鉱-燐灰石鉱床 (P2O540億トン), 花崗岩に付随するREE, Nb-Ta鉱床など。2) 原生代最末期-カンブリア紀初期の地溝帯 : 層状Fe-Mn鉱床, 堆積性Pb-Zn鉱床など。3) オルドビス-シルル紀の融合-衝突帯 : 花崗岩に伴われるSn, F, Nb-Ta鉱床など。蛍石鉱床は大規模で鉱量4,500万トン (CaF2 32%) 。4) ジュラ紀中期の鉱化作用 : 花崗岩活動に関係する若干のAu, Bi鉱床。5) ジュラ紀後期-白亜紀初期鉱化作用 : 花歯岩と火山岩活動に関係するSn, W, Uなどのスカルン, 鉱脈型鉱床。Wスカルン鉱床が大きい。6) 白亜紀後期-古第三紀の鉱化作用 : 花歯岩と火山活動に関係するSn, W, Pb-Zn, Au-Ag鉱脈型, 一部スカルン及び鉱染型鉱床。カバレロボのSn鉱床は金属量34万トンでロシア最大。他にもコムソモリスク西方に数鉱床群。ダルネゴルスクのPb-Zn鉱床はPb-Zn金属量100万トンクラス。コリマーマガダン地域のデュカートAg鉱脈 (図1) はロシア最大の銀鉱山 (Ag金属量18,000トン, Au約50トン) 。金鉱床としてはナタルカ (図1) が大きく, Au約500トン, シホテアリンではアムール河口域のムノゴベルシンノエ鉱脈でAu金属量100トン以上。
著者
賀来 美寛
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.73, no.2, pp.182-201, 1970 (Released:2007-06-29)
参考文献数
101
被引用文献数
2

鼻副鼻腔疾患に栄養が大きく影響していることはすでに知られているが, ビタミンE (以下Eと略す) は近年多くの研究がなされているにもかかわらず, 耳鼻咽喉科領域での基礎的系統的研究は皆無といつてよく, そこでまず萎縮性鼻炎, 血管神経性鼻炎, 慢性副鼻腔炎, 肥厚性鼻炎の患者につき正常者を対照として血清中E量を測定し, 又全例にE負荷後血中値を測定した.最も低値を示したのは萎縮性鼻炎であり, Eとその病態成立が最も密接な関係にあると思われたが, 血管神経性鼻炎, 慢性副鼻腔炎においても正常者より低値を示し, 何らかの関連は否定出来ないと推考した.次に慢性副鼻腔炎の上顎洞粘膜につき病型別にE量を測定し, 又正常家兎及び実験的副鼻腔炎を惹起した家兎副鼻腔粘膜を螢光法による組織化学的検索及びミクロラジオオートグラフイにより観察した所, E定量では線維型は浮腫型, 化膿型に比し低値を示したが, E負荷による変動はいずれの型にもほとんど認められなかつた. 螢光法ではEはわずかに上皮, 腺に認められたが正常粘膜と病的粘膜の間に螢光の差は認められず, Eの負荷による螢光の増加も認められなかつた. オートラジオグラムでは上皮, 腺にグレインが観察された.さらに実験的E欠乏家兎の鼻粘膜を全身諸臓器と共に病理紹織学的に検索した所, 全身臓器ではすでに報告されている如き変化を得, 鼻粘膜では短期欠乏群で萎縮変性がみられ, 長期欠乏群では萎縮性が強く, 慢性炎症性所見がみられ, 純然たるE欠乏のみによる変化と断定は出来ないにしてもE欠乏により鼻粘膜にも病的変化を来す事は疑いないと断定した.
著者
吉田 文
出版者
一般社団法人 CIEC
雑誌
コンピュータ&エデュケーション (ISSN:21862168)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.9-13, 2001-05-31 (Released:2014-12-25)

本稿は、アメリカのオンライン高等教育を市場とみなす近年の動向を、1)私企業と2)既存大学の2つの組織を対象とし、事例にもとづいて検討し、それが高等教育システムに投げ掛けている問題について考察することを目的とする。検討の結果、1)私企業は、オンラインによる営利大学を、設置認可や単位や学位などに関して従来の大学の枠組みの外で設立し、2)既存大学は、大学外部に私企業を設立し、ビジネスとしてオンライン教育を行うという新たな動向が生じていることが明らかになった。そして、それらの新たな動向は、「教育機会の拡大」と「教育で収益をあげる」というまったく異なる考え方がオンライン教育の登場によって両立可能とみなされるようになったことを示しており、それはまた、「大学」とは何かという問題の再考をわれわれに迫っている。
著者
長谷川 良平 竹原 繭子 山本 泰豊
出版者
日本感性工学会
雑誌
日本感性工学会論文誌 (ISSN:18845258)
巻号頁・発行日
pp.TJSKE-D-20-00069, (Released:2021-06-23)
参考文献数
33
被引用文献数
2

Our goal is to promote brain health through “bSports” (brain-Sports), a form of social sport competition using brain-machine interfaces. As the core technology, we have been developing an electroencephalography-based cognitive training system, “Neurotrainer,” using event-related potential as a virtual “mind switch” to control games. Here, we aimed to assess the performance of the Neurotrainer under competitive conditions between players. Fifteen pairs of healthy adults, including older people with tendency of degrading motor functions, were involved in a one-hour session of 4 games. Each player activated the mind switch to select one of eight pictograms to control his/her robot avatar for its desired action. All players regardless of age performed well at the level of about 85% success rate and reported that they had fun with our body-free technologies. These results suggest that bSports is an effective cognitive training and social activity that can be appreciated by people across all generations.
著者
高山 善行
出版者
日本語学会
雑誌
日本語の研究 (ISSN:13495119)
巻号頁・発行日
vol.1, no.4, pp.1-15, 2005-10-01 (Released:2017-07-28)

助動詞「む」は連体用法で≪仮定≫≪婉曲≫を表すと言われているが,実際にはよくわかっていない点が多い。本稿では,このテーマをモダリティ論の視点から捉え直し,新しい分析方法を提案する。まず,Aタイプ(「〜φ人」),Bタイプ(「〜む人」)という名詞句の対立を設定し,それらの用例を平安中期文学作品から抽出する。そして,述語の性質,時間・場所表現との共起,「人」の数量の観点から,両名詞句の性質を比較してみた。その結果,Aタイプには制約が見られないが,Bタイプにはいくつかの点で制約が認められた。Bタイプでは「人」が非現実世界(想像の世界)に位置づけられているのである。この事実をもとに,本稿では,連体用法「む」は非現実性を標示する機能(「非現実標示」)をもち,名詞句の標識として働いていると結論づける。
著者
江木 盛時 小倉 裕司 矢田部 智昭 安宅 一晃 井上 茂亮 射場 敏明 垣花 泰之 川崎 達也 久志本 成樹 黒田 泰弘 小谷 穣治 志馬 伸朗 谷口 巧 鶴田 良介 土井 研人 土井 松幸 中田 孝明 中根 正樹 藤島 清太郎 細川 直登 升田 好樹 松嶋 麻子 松田 直之 山川 一馬 原 嘉孝 大下 慎一郎 青木 善孝 稲田 麻衣 梅村 穣 河合 佑亮 近藤 豊 斎藤 浩輝 櫻谷 正明 對東 俊介 武田 親宗 寺山 毅郎 東平 日出夫 橋本 英樹 林田 敬 一二三 亨 廣瀬 智也 福田 龍将 藤井 智子 三浦 慎也 安田 英人 阿部 智一 安藤 幸吉 飯田 有輝 石原 唯史 井手 健太郎 伊藤 健太 伊藤 雄介 稲田 雄 宇都宮 明美 卯野木 健 遠藤 功二 大内 玲 尾崎 将之 小野 聡 桂 守弘 川口 敦 川村 雄介 工藤 大介 久保 健児 倉橋 清泰 櫻本 秀明 下山 哲 鈴木 武志 関根 秀介 関野 元裕 高橋 希 高橋 世 高橋 弘 田上 隆 田島 吾郎 巽 博臣 谷 昌憲 土谷 飛鳥 堤 悠介 内藤 貴基 長江 正晴 長澤 俊郎 中村 謙介 西村 哲郎 布宮 伸 則末 泰博 橋本 悟 長谷川 大祐 畠山 淳司 原 直己 東別府 直紀 古島 夏奈 古薗 弘隆 松石 雄二朗 松山 匡 峰松 佑輔 宮下 亮一 宮武 祐士 森安 恵実 山田 亨 山田 博之 山元 良 吉田 健史 吉田 悠平 吉村 旬平 四本 竜一 米倉 寛 和田 剛志 渡邉 栄三 青木 誠 浅井 英樹 安部 隆国 五十嵐 豊 井口 直也 石川 雅巳 石丸 剛 磯川 修太郎 板倉 隆太 今長谷 尚史 井村 春樹 入野田 崇 上原 健司 生塩 典敬 梅垣 岳志 江川 裕子 榎本 有希 太田 浩平 大地 嘉史 大野 孝則 大邉 寛幸 岡 和幸 岡田 信長 岡田 遥平 岡野 弘 岡本 潤 奥田 拓史 小倉 崇以 小野寺 悠 小山 雄太 貝沼 関志 加古 英介 柏浦 正広 加藤 弘美 金谷 明浩 金子 唯 金畑 圭太 狩野 謙一 河野 浩幸 菊谷 知也 菊地 斉 城戸 崇裕 木村 翔 小網 博之 小橋 大輔 齊木 巌 堺 正仁 坂本 彩香 佐藤 哲哉 志賀 康浩 下戸 学 下山 伸哉 庄古 知久 菅原 陽 杉田 篤紀 鈴木 聡 鈴木 祐二 壽原 朋宏 其田 健司 高氏 修平 高島 光平 高橋 生 高橋 洋子 竹下 淳 田中 裕記 丹保 亜希仁 角山 泰一朗 鉄原 健一 徳永 健太郎 富岡 義裕 冨田 健太朗 富永 直樹 豊﨑 光信 豊田 幸樹年 内藤 宏道 永田 功 長門 直 中村 嘉 中森 裕毅 名原 功 奈良場 啓 成田 知大 西岡 典宏 西村 朋也 西山 慶 野村 智久 芳賀 大樹 萩原 祥弘 橋本 克彦 旗智 武志 浜崎 俊明 林 拓也 林 実 速水 宏樹 原口 剛 平野 洋平 藤井 遼 藤田 基 藤村 直幸 舩越 拓 堀口 真仁 牧 盾 増永 直久 松村 洋輔 真弓 卓也 南 啓介 宮崎 裕也 宮本 和幸 村田 哲平 柳井 真知 矢野 隆郎 山田 浩平 山田 直樹 山本 朋納 吉廣 尚大 田中 裕 西田 修 日本版敗血症診療ガイドライン2020特別委員会
出版者
一般社団法人 日本集中治療医学会
雑誌
日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)
巻号頁・発行日
vol.28, no.Supplement, pp.27S0001, 2020 (Released:2021-02-25)
被引用文献数
1

日本集中治療医学会と日本救急医学会は,合同の特別委員会を組織し,2016 年に発表した日本版敗血症診療ガイドライン(J-SSCG) 2016 の改訂を行った。本ガイドライン(J-SSCG 2020)の目的は,J-SSCG 2016 と同様に,敗血症・敗血症性ショックの診療において,医療従事者が患者の予後改善のために適切な判断を下す支援を行うことである。改訂に際し,一般臨床家だけでなく多職種医療者にも理解しやすく,かつ質の高いガイドラインとすることによって,広い普及を目指した。J-SSCG 2016 ではSSCG 2016 にない新しい領域[ICU-acquired weakness( ICU-AW)と post-intensive care syndrome(PICS),体温管理など]を取り上げたが,J-SSCG 2020 では新たに注目すべき4 領域(Patient-and Family-Centered Care,sepsis treatment system,神経集中治療,ストレス潰瘍)を追加し,計22 領域とした。重要な118 の臨床課題(clinical question:CQ)をエビデンスの有無にかかわらず抽出した。これらのCQ には,本邦で特に注目されているCQ も含まれる。多領域にわたる大規模ガイドラインであることから,委員25 名を中心に,多職種(看護師,理学療法士,臨床工学技士,薬剤師)および患者経験者も含めたワーキンググループメンバー,両学会の公募によるシステマティックレビューメンバーによる総勢226 名の参加・協力を得た。また,中立的な立場で横断的に活躍するアカデミックガイドライン推進班をJ-SSCG 2016 に引き続き組織した。将来への橋渡しとなることを企図して,多くの若手医師をシステマティックレビューチーム・ワーキンググループに登用し,学会や施設の垣根を越えたネットワーク構築も進めた。作成工程においては,質の担保と作業過程の透明化を図るために様々な工夫を行い,パブリックコメント募集は計2 回行った。推奨作成にはGRADE方式を取り入れ,修正Delphi 法を用いて全委員の投票により推奨を決定した。結果,118CQ に対する回答として,79 個のGRADE による推奨,5 個のGPS(good practice statement),18 個のエキスパートコンセンサス,27 個のBQ(background question)の解説,および敗血症の定義と診断を示した。新たな試みとして,CQ ごとに診療フローなど時間軸に沿った視覚的情報を取り入れた。J-SSCG 2020 は,多職種が関わる国内外の敗血症診療の現場において,ベッドサイドで役立つガイドラインとして広く活用されることが期待される。なお,本ガイドラインは,日本集中治療医学会と日本救急医学会の両機関誌のガイドライン増刊号として同時掲載するものである。
出版者
公益財団法人 日本学術協力財団
雑誌
学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日
vol.26, no.4, pp.4_48-4_52, 2021-04-01 (Released:2021-08-27)
参考文献数
20

After Commodore Matthew Perry (1794-1858) demanded the opening of Japan to the world in 1853, renowned Japanese thinker and educator Yukichi Fukuzawa (1835-1901) visited the United States of America twice, in 1860 and 1867. Fukuzawa translated into Japanese Thomas Jefferson’s drafted “The Declaration of Independence” (1776), the democratic spirit of which he incorporated into his own million seller An Encouragement of Learning (1872). While Fukuzawa promoted Japan’s modernization and reform of its education system by advocating the Anglo-American example, it is also true that influence went the other way, too, with traditional Japanese literature shaping western modernist writings around the turn of the century during the heyday of Japonisme.A striking instance of this is Yone Noguchi (Noguchi Yonejirō, 1875-1947), an international poet in the US and the UK who had studied at Keio University, the private school Fukuzawa established in 1858. Noguchi taught western poets such as William Butler Yeats and Ezra Pound the essence of Noh theatre and haiku poetry. He argued too for a literary analogy between the master of Japanese haiku, Matsuo Bashō (1644-94), and the major voice of American Romantic poetry Walt Whitman (1819-92). Hence, Pound’s masterpiece: “In a Station of the Metro” (1913): “The apparition of these faces in the crowd; / Petals on a wet, black bough.” Deeply inspired by the Haiku poetics of Arakida Moritake (1473-1549), with this poem Pound succeeded in creating the exemplary Imagist poem, and revolutionizing western literature in the process.While Noguchi stimulated Anglo-American modernists, Nishiwaki Junzaburō studied in England in the 1920s and digested the literary fruits of the modernist movement as represented by Pound and T.S. Eliot. Nishiwaki transplanted Modernist seeds in the Japanese literary soil with his translation of Eliot’s masterpiece The Waste Land (1922), and by publishing his own surrealist poems. Take a glance at his first collection of poetry Ambarvalia (1933), which opens with the following poem entitled “Weather”: “On a morning of an upturned gem / Someone whispers to somebody at the doorway. / This is the day a god is born.” This is undoubtedly a beautiful poem filled with sublime images. However, we would be remiss if we failed to notice how it opens with an allusion to British poet John Keats’ Endymion (1818). Nishiwaki simply translated Keats’ passage “an upturned gem” directly into Japanese. What is more, the poet composed its second and third lines with an eye to Edward Burne-Jones’ illustration for Geoffrey Chaucer’s “Prioress’s Tale” in The Canterbury Tales (1387-1400). Whereas the romantic geniuses that shaped Yone Noguchi’s opus were well-known for their emphasis on originality, the modernist poets with whom Nishiwaki Junzaburō felt strong affinities pioneered the poetics of quotations, which was laid out in the idea of the “simultaneous order” of literary history detailed in Eliot’s Modernist manifesto “Tradition and the Individual Talent” (1919). Then, Pound, who met Noguchi in the 1910s, so highly esteemed Nishiwaki’s poetry as to recommend him as a finalist for the Nobel Prize in Literature in 1957.In this way, Modernist literature is nothing less than the fruits of intercultural transactions. Although Noguchi and NIshiwaki have rarely been mentioned in Anglo-American literary history, we should not ignore the fact that these Japanese geniuses promoted a Modernist poetics of transnational intertextuality.
著者
平田 昌司
出版者
公益財団法人 日本学術協力財団
雑誌
学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日
vol.26, no.4, pp.4_30-4_35, 2021-04-01 (Released:2021-08-27)

During the 17 years from 2003 to 2020, universities in the People’s Republic of China promoted reforms aimed at becoming “world-class” institutions and raising their position in the Times Higher Education World University Rankings. This paper outlines the impact of the so-called World-Class University reforms on humanities fields in China.In 2003, Xu Zhi-min, president of Peking University, unveiled a World-Class University plan that introduced a performance evaluation system to judge professors’ scholarly output. Under this plan, scholars were to be evaluated numerically based on how many papers they published in certain core journals within a certain period of time. They have also been asked to improve their English proficiency, the planned criteria for promotion to full professor included the ability to teach courses in a “foreign language” (in most cases English), and a record of publishing papers at an “international standard” of scholarship. Until recently, it has been common in China to teach courses and to publish research outcomes in the humanities in Chinese-language formats. As a result of plans for “internationalization,” however, scholars—including those working in the fields of Chinese literature, history, and philosophy—have had to justify teaching their courses and publishing their research results in Chinese. Scholars now have pressure to show that their Chinese-language courses and publications meet an “international standard.” The situation in China at the 2003 start of the World-Class University reforms resembles the current situation in Japan, where Japanology is also facing demands to be “internationalized.” The arguments that have been presented for and against the pursuit of “world-class university” status and the promotion of English-language scholarship in China merit consideration in light of conditions in Japanese universities today.In 2020, Peking University was ranked twenty-third in the Times Higher Education World University Rankings. Most courses in the fields of Humanities for Chinese students are still taught in Chinese.
著者
窪薗 晴夫
出版者
公益財団法人 日本学術協力財団
雑誌
学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日
vol.26, no.4, pp.4_25-4_29, 2021-04-01 (Released:2021-08-27)
参考文献数
10

This article discusses how to disseminate research outputs in humanities in Japan to researchers abroad. It begins with an introduction of the various activities conducted by the National Institute for Japanese Language and Linguistics (NINJAL) for the internalization of Japanese linguistics. It will then describe the difficulties that researchers in humanities may face when they try to share their knowledge with scholars abroad. The second half of the article explores the reason why our knowledge should be disseminated in the common language of English and suggests several policies that can help us accomplish this goal.
著者
木部 暢子
出版者
公益財団法人 日本学術協力財団
雑誌
学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日
vol.26, no.4, pp.4_20-4_24, 2021-04-01 (Released:2021-08-27)

日本語学は、日本語の文字資料や会話資料を研究データとしている。そのため、日本語学の研究論文はこれまで、日本語が理解できる人を読者に想定して書かれてきた。このことが原因して日本語学の国際化が遅れたということは否定できない。 日本語学は長い研究の歴史と研究成果の蓄積を持っている。日本語の国際化のためには、学協会がこれらの国際発信を組織的に進める必要がある。同時に、研究の元となる多様な日本語のデータを世界へ発信することが重要である。
著者
竹本 幹夫
出版者
公益財団法人 日本学術協力財団
雑誌
学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日
vol.26, no.4, pp.4_57-4_61, 2021-04-01 (Released:2021-08-27)

For many years, the dominant position of Japanese literary scholars maintained that any academic endeavors surrounding the field of Japanese literature could only be of merit domestically within Japan and could furthermore only be conducted by the Japanese. From the 1970s onward, however, a new notion of “Japanese Studies” emerged, challenged this outdated view and gained considerable traction. What's more, as of the 2000s, the closed and self-centered attitude of researchers in social sciences and humanities at large became the target of criticism for their disregard of any relationship with the outside world. In response to these pressures and trends, the Japanese scholars began to actively participate in workshops held overseas, which in turn resulted in collaborative efforts with foreign academics and the manner in which research is conducted shifted so as to engage foreign audiences. In addition to this form of internationalization, new currents and developments in the realm of comparative literature have likewise continued to shape Japanese literature studies into an increasingly open field. The following paper, which focuses on the aforementioned developments, will accordingly discuss the evolving state of Japanese literary studies.
著者
沼野 充義
出版者
公益財団法人 日本学術協力財団
雑誌
学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日
vol.26, no.4, pp.4_36-4_41, 2021-04-01 (Released:2021-08-27)
参考文献数
11

Currently Japanese humanities scholars are under pressure to use English in teaching and writing irrespective of whether they have sufficient proficiency in it even in cases where there is no absolute necessity to use that language. Given this awkward situation, I would like to address such questions as 1) what are the roles of English and Japanese in the process of “internationalization”? and 2) how will it be possible to create a common platform on which literary scholars specializing in different languages can share their knowledge and experience. Finally, I would like to reconsider the ultimate question: why is it necessary to “internationalize” literary studies and what does it really mean to “internationalize”? In my view, Japanese foreign literature scholars have valid reasons for their use of Japanese when conducting their academic activities; after all, the very process of studying and understanding foreign culture while basing oneself on Japanese language and culture can be a challenging, yet highly positive cross-cultural experience which can bring about fruitful findings and new contributions. English should be actively used as a tool for communication in the international academic community of which Japanese literary scholars should be an integral part.
著者
小濱 隆文
出版者
日本補完代替医療学会
雑誌
日本補完代替医療学会誌 (ISSN:13487922)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.17-24, 2010 (Released:2010-04-02)
参考文献数
16

フランス海岸松樹皮抽出物(ピクノジェノール)のホルモン治療における副作用改善効果を検討するため,子宮筋腫,月経困難症および子宮内膜症を主訴とする患者で,Gn-RH analogue 療法(G 投与群),中等量ホルモン投与療法(M 投与群)および低容量ホルモン投与療法(L 投与群)を行っている患者に対し,ピクノジェノール (P) を治療中および治療後にかけて併用投与した(G+P 投与群;8 名,M+P 投与群;8 名,L+P 投与群;17 名).同様のホルモン療法を施行し,ピクノジェノールを投与しない患者を対照群(G 投与群=14 人,M 投与群=13 人および L 投与群=23 人)とした.継続的なピクノジェノール併用投与により,G+P 投与群では,関節痛および倦怠感の軽減,治療後の月経困難症の再発予防効果が認められ,M+P 投与群および L+P 投与群では,ピクノジェノール投与による,浮腫ならびに体重増加の抑制効果が認められた.以上より,ピクノジェノールは,従来の月経困難症,子宮内膜症のホルモン療法の副作用の改善,ならびに症状の再発予防の効果を有するものと考えられた.
著者
茂木 伸之 三澤 哲夫
出版者
公益財団法人大原記念労働科学研究所
雑誌
労働科学 (ISSN:0022443X)
巻号頁・発行日
vol.89, no.2, pp.33-39, 2013 (Released:2014-11-25)
参考文献数
15
被引用文献数
1

立位作業時における作業面高の適切な高さを確保する条件としては,肘頭高を基準とすることなどが推奨されている。そこで本研究は,作業面高を設定するとき,その最適値と調節範囲について明らかにすることを目的とした。主観評価から,肘高差が10cmである条件が 『丁度よい』 という評価が最も多かった。順位評価は,10cm,15cm,5cm,20cmの順であった。作業姿勢では,最も発生頻度が多かった角度は4条件すべて0~10度であった。本研究における適切な作業面高は,肘頭高と作業面高の肘高差が10cmである条件となった。作業面高の調節は必要と考えられ,主観評価および作業姿勢角度から条件10cm,調節範囲は±5cmが望ましいことが明らかになった。(図3,表2)
著者
三輪 晋也
出版者
日本経営学会
雑誌
日本経営学会誌 (ISSN:18820271)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.15-27, 2010-04-30 (Released:2017-08-01)
参考文献数
21
被引用文献数
1

This paper's purpose is to examine empirically whether the increase in the number of outside directors positively impacts Japanese firms' long-term performance. Most prior research has analyzed empirically the relationship between outside directors and Japanese firms' performance by conducting cross-sectional regressions. Although those studies show that the percentage of outside directors on Japanese firms' boards is positively related to firms' performance in one year, they do not reveal how that percentage influences those firms' long-term performance. This paper investigates this relationship by using panel data for firms listed on the first section of the Tokyo Stock Exchange. The percentage of outside directors on Japanese companies' boards generally tends to be much lower than on American boards. One reason for this difference is that many Japanese managers have been reluctant to put independent directors on boards. Despite their desire to exclude independent directors, however, such managers recently have faced demands to increase the number of independent directors from foreign institutional investors, such as investment trusts and pension funds, which seem to think that independent directors matter in terms of boards' governance. My empirical result is important for considering whether these foreign investors' demands are reasonable. My empirical analysis shows that the percentage of outside directors does not influence Japanese firms' long-term performance. This result is not consistent with the results of prior research referred to above. This might be because outside directors are not really independent of managers in Japan because those managers, rather than shareholders, actually elect them, or because those outside directors are at a disadvantage when collecting in-house information needed to make managerial decisions, compared to inside directors, who have more firm-specific knowledge. My results do not suggest that outside directors necessarily play an important role in raising firms' long-term performance, or that they are appropriate monitors of Japanese firms' management.