著者

高橋 豪仁

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.79-88, 2014

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「スポーツ基本法」において、法文上初めて「スポーツ権」が明記されたことは、憲法13条の幸福追求に対する国民の権利がスポーツの次元においても存在することを根拠づけるものではあるが、その保障内容については議論の余地がある。本研究では、下記の訴訟事件を、スポーツを見る側の権利の観点から検討し、この裁判の過程で問題となったプロ野球の公共性について考察を加えた。 また、こうした私設応援団の排除や応援不許可を、単に反社会的勢力の排除の一環であるという表層的な見方で説明するのではなく、その背景に存在するスタジアムにおける管理・監視システムの視点から検討する。<br> プロ野球暴力団等排除対策協議会は、2008年3月、ある私設応援団に所属する26人に排除命令、7つの応援団から構成される1団体には特別応援許可を出さないことを決定した。これに対して当該の応援団は、2008年6月、名古屋地方裁判所にNPB と12球団らを相手取り、入場券販売拒否と特別応援不許可の撤回を求める訴訟を起こした。<br> 原告らはプロ野球の公共性を根拠に「スポーツ権」を主張したが、プロ野球は営業の自由や契約自由の原則が適応される私的事業の領域であるとの理由でプロ野球の公共性は否定された。公的セクターには公共性があり、私的セクターにはそれがないとする判断であり、現在社会におけるスポーツのあり方を説明するには一面的である。また被告側の応援団や観客への関係性には自由な討論の場も公開性もなく、ハーバーマスの言う「市民的公共性」の観点から批判することができる。ここで取り上げた訴訟事件は、興行主である日本野球機構や球団が、プロシューマーである私設応援団を、データベース化と自己規律化に基づく管理によって、自らの生産活動の中に囲い込んでいるという構造を顕在化させている。

著者

浦川 聡 菅 弘康 藤原 茂樹

雑誌

日本芸術療法学会誌 = Japanese bulletin of art therapy (ISSN:09166688)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.24-31, 2000-10-25

被引用文献数

1

著者

長谷川 雅哉

出版者

京都大學經濟學會

雑誌

經濟論叢 (ISSN:00130273)

巻号頁・発行日

vol.117, no.5, pp.454-455, 1976-05

著者

長尾 篤 森井 昌克

雑誌

コンピュータセキュリティシンポジウム2013論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, no.4, pp.192-199, 2013-10-14

著者

兵藤 俊輔 福山 大輔 清原 良三 高取 佳祐 狩野 芳郎

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. ITS, [高度交通システム] (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.8, pp.1-7, 2015-02-25

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近年,コンピュータの発展が進むとともに自動車内に設置するカーナビやインパネといった車載情報機器が開発され,一般に向けて販売されている.これらが原因で運転中に注意散漫となる場合がある,そのような場合には,車載情報機器のデザイン等を変更し評価行うが,実際に運転中の操作を行い評価するのは事故を起こす危険が生じる為,評価にはドライビングシミュレータが利用されていることが多い.しかし,ドライビングシミュレータ特有の動きに慣れてしまい正常な評価ができなくなってしまう事がある.そこで,ドライビングシミュレータとマルチエージェントを利用した交通シミュレータを統合することを提案する.本論文では統合ドライビングシミュレータを開発する中で発生した,いくつかの問題のうち,地図の問題についての解決方法の模索と考察を行い解決方法の提案とその評価を行った.その結果,特定の条件を満たした地図ならば問題を解決できることを示した.

出版者

製本業報社

巻号頁・発行日

no.1, 1927-07

著者

木内 敦詞 荒井 弘和 浦井 良太郎 中村 友浩

出版者

一般社団法人日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.145-159, 2009

被引用文献数

1 4

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身体活動増強は他の健康行動改善へのきっかけとしての役割が示唆されているものの,大学生の身体活動レベルは低い.Sallis et al.(1999)によるProject Graduate Ready for Activity Daily(GRAD)は,行動科学に基づいてプログラムされた,卒業直前の大学生のための身体活動増強コースである.大学新入生に対しても,GRADと同様の視点に立った身体活動介入を行う必要がある.本研究の目的は,行動科学に基づく宿題を併用した体育プログラムが大学新入生の心理的・行動的・生理的な身体活動関連変数に正の効果を持つかどうかを検討することであった.本プロジェクトは,First-Year Physical Education(FYPE)と名づけられた.近畿圏にある工科系大学の新入生が本研究に参加した(N=993;介入群,N=497;非介入群,N=496).全授業の共通プログラムは以下のとおり(数字はその順序に対応);1:ガイダンス,2:健康関連体力テスト,3-6:実技,7:講義,8-12:実技,13:健康関連体力テスト,14:まとめ.介入群にのみ,行動科学に基づく身体活動増強プログラムが追加された.そのプログラムは,ワークシートによる行動変容技法教育(意思決定バランス分析,セルフトークの修正,逆戻り防止,社会的支援,シェイピングなど)と,授業時間外演習課題のアクティブ・ホームワーク(身体活動に関するセルフモニタリング,目標設定)から構成された.週1回のプログラムの期間は3.5ヵ月であった.心理的変数(運動セルフ・エフィカシー,運動に関する意思決定のバランス[恩恵-負担]),行動的変数(強度別の身体活動量,区分された身体活動の実施頻度),生理的変数(健康関連体力:心肺持久力,柔軟性,筋持久力,体脂肪率)を測定した.これら変数を授業期間の前と後に測定し,介入群と非介入群を比較した.2要因分散分析とその後の下位検定により,心理的変数の運動セルフ・エフィカシーと運動実践の恩恵知覚への有意な介入効果が認められた.行動的変数については,「運動・スポーツ」「日常活動性」といった幅広い強度の身体活動量および区分された身体活動の実施頻度(日常身体活動と健康関連のエクササイズ[有酸素運動・柔軟運動・筋運動])への有意な介入効果が示された.生理的変数としての健康関連体力に関しては,筋持久力への介入効果が認められた.これらの結果は,行動科学に基づく宿題を併用した体育授業が,大学新入生の身体活動関連の心理・行動・生理的変数への包括的な正の効果を持つことを示唆している.

著者

フランク・B.ギブニー編

出版者

ティビーエス・ブリタニカ

巻号頁・発行日

1972

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1894年02月12日, 1894-02-12

著者

安形 輝 アガタ テル

雑誌

図書館情報学研究 (ISSN:13474332)

巻号頁・発行日

no.6, 2011-03

著者

古木 達郎 平岡 照代

出版者

日本蘚苔類学会

雑誌

日本蘚苔類学会会報 (ISSN:02850869)

巻号頁・発行日

vol.5, no.10, pp.158-160, 1992

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Mannia fragrans (Balbis) Frye et Clark is reported from Kanagawa and adjacent region. The known range, and its ecological and phenological features are discussed. This species may be essentially perennial, however, it is sometimes facultalively annual depending on substrate or winter climatic conditions. Mature spores are found in early winter. At that time seasonal winds from Mt. Chichibu to Kanagawa via Tokyo bigin to blow. The known localities seem to be related to this seasonal wind.

著者

Liangmian Chen

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2015年度

著者

河口 賀彦 河野 浩二 三井 文彦 藤井 秀樹

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.71, no.6, pp.1471-1476, 2010 (Released:2010-12-25)

参考文献数

20

被引用文献数

3 2

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症例1は79歳,男性.CTで胃軸捻転症と診断し,減圧目的に胃管を挿入した.上部消化管内視鏡で胃粘膜の血流障害を認めたため,緊急手術を施行した.胃は腸間膜軸方向に捻転しており,胃全摘術を施行した.症例2は79歳の女性.CTで胃軸捻転症と診断し,減圧目的に胃管を挿入した.上部消化管内視鏡で胃粘膜の虚血性変化は認めなかったが,整復困難であったため,緊急手術を施行した.食道裂孔ヘルニア内に胃の前庭部が捻転を伴い,嵌頓していた.用手的に胃を還納し,捻転を解除した.一般に胃軸捻転症は,CT検査でその診断はほぼ可能である.治療は,胃管を挿入し減圧を図った後,上部消化管内視鏡を実施し,胃粘膜の観察と捻転の解除を試みる.捻転が解除できない場合や,粘膜の血流不全が認められる場合は緊急手術を施行する.胃軸捻転症は比較的まれな疾患であるが,上記の治療アルゴリズムにより,その診断,治療は適切に実施できると思われた.

著者

松村 昌廣

出版者

桃山学院大学

雑誌

桃山学院大学社会学論集 (ISSN:02876647)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.37-51, 1999-01-30

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As a part of my research on "The U. S.-Japan Alliance and Military High Technology", this study will focus on the FSX codevelopment projects in the light of a renewed U. S.-Japan armament game. The analysis will highlight on the U. S. dilemma, between competitive interdependence and techno-nationalism, in deciding a policy toward the techno-industrial Japa-nese power, The work will examine the dynamics of technological dovelopment, with focus on why and how the Bush Administration resorted in vain to both economic statecraft and bargaining approaches, while ignoring the prevailing realities of competitive interdependece in international relations. The analysis will also serve to delineate a series of political constraints imposed by the politics of military and dual-use technologies. (This article was a part of work oringinally presented at the Northeast International Studies Association conference in Philadelphia, November 14-16, 1991)

著者

漢那 直也

巻号頁・発行日

2015-09-25

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Hokkaido University(北海道大学). 博士(環境科学)

著者

棗田 孝晴 大木 智矢

出版者

Ecology and Civil Engineering Society

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.119-125, 2014

被引用文献数

4

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千葉県北東部の谷津田で,トウキョウサンショウオ (<i>Hynobius tokyoensis</i>) の産卵場の分布と産卵場の周辺環境に関する調査を 2012 年に行った.3 月中旬から 4 月下旬にかけて 50 か所の産卵場が確認された.産卵場ごとの発見卵嚢数は 1 ~ 52 個の範囲 (平均 9.4 個) で,卵嚢数 10 個未満の少規模産卵場が全体の 70%以上を占めていた.産卵後の成体の再上陸および幼生の成長・変態後の上陸に関係すると考えられる水路幅,水深,堆積物深さ,斜面林距離,水路岸の勾配及び産卵場の面積の 6 変数を基にした一般化線形モデルの解析結果から,斜面林距離が本種の卵嚢数に有意な負の影響を及ぼすことが示された.変態後の幼体及び成体の通常の生息場所である斜面林と産卵場である水場との間の空間的な連続性を微視的スケールで保持することが,本種の個体群を存続させる上で重要と考えられた.

著者

万年 和明

出版者

日本ウィルス学会

雑誌

ウイルス (ISSN:00426857)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.21-25, 2002-06-01

参考文献数

7

著者

田宮 康臣 青柳 昌宏

出版者

Yamashina Institute for Ornitology

雑誌

山階鳥類研究所研究報告 (ISSN:00440183)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.35-44, 1982

被引用文献数

1

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アデリーペンギンの非繁殖個体が,育雛期後半にルッカリーに再上陸し,放棄巣や未利用巣で模擬営巣することは従来より知られていたが,その意義についてはほとんど報告されていない。1968-69年のバード岬ルッカリーでの観察で,繁殖の成功に意義があると認められる彼等の行動結果を得たので報告する。この結果から,再上陸は繁殖にとって適応的であると共に,彼等のクレイシシステムはより多くの雛を巣立たせるために役立っていると考えられる。

著者

内藤 靖彦 Boeuf Burney J. Le 浅賀 朋宏 Huntley Anthony C. Yasuhiro Naito Burney J. Le Boeuf Tomohiro Asaga Anthony C. Huntley

雑誌

南極資料 = Antarctic Record (ISSN:00857289)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.1-9, 1989-03

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南極アザラシの冬季潜水行動を知るために開発した長期潜水記録計の現場実験を, 回収が容易なキタゾウアザラシ(Mirounga angustirostris)を用いて行った。現場実験はキタゾウアザラシの連続的な深い潜水行動を知ることを主要な目的としてカリフォルニア, アニュ・ノエボ海岸で行った。1987年2月繁殖終了後の雌の成獣に記録計を装着し, 換毛のため再上陸した5月に記録計の回収を行い, 潜水行動記録として初めて73日間におよぶ長期連続記録を得た。潜水回数は, 73日間5024回であり, 1時間平均2.9回の潜水を行った。全潜水の平均深度は463.9±147mであり, 平均潜水時間は17.1±3.4分であつた。最大潜水深度と最大潜水時間は, 934mと33.5分であつた。最大潜水深度は実測された鰭脚類の深度としては最も深い記録であった。潜水は初めの4日間は深度を徐々に増し, 500m深度に達すると安定した。しかし, 潜水深度は昼夜で変わり, また約20日単位でも変化した。潜水時間は長期にも安定していた。ESI (Extended Surface Interval)直後の潜水は非常に浅い潜水から再開され, 数回の深度を増す潜水を経て通常の深度に達した。以上の実験の結果, 本記録計は装着による動物行動への影響がないことが判明し, 南極アザラシでも有効に利用できることがわかった。Seventy-three days long diving record of an adult female northern elephant seal (Mirounga angustirostris) was obtained using the long-term time depth recorder which was developed for Antarctic seal research by the National Institute of Polar Research, Tokyo. It was observed that the female northern elephant seal dived to a great depth continuously for a long period. It dived 5024 times during 73 days, 2.9 times per hour on the average. The mean dive depth and duration were 463.9±147m and 17.1±3.4min, the maximum values being 934m and 33.5min. The dive depth increased gradually on the first 4 days. After that, it fluctuated diurnally, while the dive duration remained rather stable. Following the extended surface intervals (ESIs : defined as surface intervals longer than 10min) dives were shallow but the depth increased gradually.

著者

山本 晴彦 岩谷 潔 鈴木 賢士 早川 誠而 鈴木 義則

出版者

CROP SCIENCE SOCIETY OF JAPAN

雑誌

日本作物学会紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.424-430, 2000

被引用文献数

3

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1999年9月24日早朝, 九州西岸に上陸した台風18号は, 九州を縦断し周防灘から山口県に再上陸し西中国地方を通過した後, 日本海に抜けた.台風の経路上および経路の東側に位置した気象官署では最大瞬間風速40m/s以上の強風が吹き, 最大風速も九州中南部を中心に20m/s以上を観測した.九州や西中国地方では台風の通過と満潮が重なり, 有明海沿岸や周防灘では高潮により堤防が決壊し, 農作物に塩害が発生した.台風に伴う九州7県の農作物および農業用施設の被害総額は914億円, 被害面積20万haにも及んだ.また, 山口県の小野田市や宇部市の消防本部では最大瞬間風速が52.0m/s, 58.9m/sの強風を観測した.宇部港では最高潮位が560cmを観測し, 推算満潮位351cmを209cmも上回る著しい高潮であった.このため, 周防灘に面した山口県内の市町では高潮災害が相次いで発生し, 農林水産被害は高潮に伴う農耕地の冠水と塩害, 強風に伴う農作物の倒伏, ビニールハウスや畜舎の損壊, 林地の倒木など約100億円に及んだ.山口市秋穂二島でも堤防の決壊により収穫直前の水稲や移植直後の野菜苗に約100haにわたり塩害が発生し, 収量が皆無となった.