著者

三橋 冨治男

出版者

The Society for Near Eastern Studies in Japan

雑誌

オリエント (ISSN:00305219)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.171-184,A203, 1970

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To secure the dominations over the Mediterranean including Aegean or Adriatic shores, Red Sea and Indian Ocean, Ottoman Turks had to hold naval power, since the end of 15th century, well-known admirals came into existence one after another. Pirî Réis was one of those famous Turkish seamen and admirals like Barbaros Hayrettin or Seyd Ali Réis.<br>The writer has already examined biography of Pirî Réis, and his life work, "Kitabi Bahriye". This paper deals with only the part of Çin Deniz (the China Sea) written in Nazim. This part contains an account of the China Sea and considering that part of the world as the extremity of the East. It gives several interesting informations on the life of Chinese people, their customs, traditions, and their technical skill on ceramics. It also relates the Portuguese sailor's stories based on fantastic rumours. These rumours beara close resemblances to some paragraphs of old Chinese Classics, "Shan hai ching".<br>In summary, this paper intends to translate the Turkish Nazim concerned into Japanese and to research for relations with Portuguese monopolistic and exclusive policy to Eastern products.

著者

沢田 仁 佐藤 祐治

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

日本鉱業会誌 (ISSN:03694194)

巻号頁・発行日

vol.95, no.1099, pp.611-615, 1979-09-25 (Released:2011-07-13)

著者

Sippel Patricia

出版者

東洋英和女学院大学

雑誌

東洋英和大学院紀要 (ISSN:13497715)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.23-41, 2007-03-15

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1909年(明治42年)夏、秋田県内の3新聞社が、東京などの新聞雑誌記者十数名を秋田県に招待した。目的は、秋田県の経済的・文化的な状況を実際に見て、読者に伝えてもらう機会を提供することであった。一行のうち新渡戸稲造、中野正剛、永田新之允など15名が約束通り体験記を記し、これは同年『知られたる秋田』として刊行された。この秋田観光記者団はいくつかの観点から興味深い。第一、全国的に傑出した記者らの旅行記が即座にアピールされた点である。第二、秋田県の近代経済・文化の発展のつぶさな観察にある。第三に最も興味深いのは、1909年の観光は、近代日本における中心(中央政権・主要都市)と地方の関係についての問題を提起するという点である。明治時代の秋田を含め東北地方として知られるようになった6県は、全国的にあまり認識も理解もされていなかった。中央政府や専門家らは東北地方の経済成長が遅いことを懸念し、いわゆる「東北問題」について論じた。東北地方内の識者は自立と繁栄をもたらす発展モデルを見出して「後進」のイメージを払拭しようと必死になった。本稿は、1909年の秋田観光とは、秋田県の指導者らが「東北問題」の根強い認識を克服するために講じた試みであったとを論ずる。彼らは「問題」ある地方の一部としての秋田に対するネガティブな認識を払拭し、豊かな自然と目覚ましい産業発展というポジティブな認識に変えようとした。世界中の経済先進国で地方の生き残りが議論されている今日、1909年の秋田観光は、地方が活力を持つことは当然でも簡単でもなく、地方の内外における多大な努力の成果であったことを語っている。

著者

佐藤 周平 土橋 宜典 山本 強 安生 健一

出版者

情報処理学会

雑誌

研究報告グラフィクスとCAD(CG) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2009, no.15, pp.1-6, 2009-10-29

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近年,流体シミュレーションに基づいた自然現象のシミュレーション手法が多く提案されている.その一つとして,爆発のシミュレーション手法が提案されているが,その形状は多くのパラメータに依存しており,ユーザの意図した形状を得ることは困難である.我々は,これまで,ユーザの指定した単一の目標形状に一致するよう爆発のシミュレーションを制御する手法の開発を行っている.本稿では,この手法を拡張し,複数の目標形状をキーフレームとして指定することで複数回の爆発の制御を可能とする手法の開発を目指す.提案手法により,異なる目標形状に制御された複数の爆発のシミュレーションを連続して行うアニメーションの生成が可能である.Recently, many simulation methods for natural phenomena based on fluids simulation have been proposed. A method for explosion is also proposed, but the shapes of the simulated explosions depend on many simulation parameters. Therefore, it is difficult to create a shape of explosion that users specified. In this paper, we propose a method for controlling explosion simulations to form shapes that users specified. The user specifies the multiple shapes of the explosion at several key frames. Using the proposed method, the animation of explosions controlled into specified shapes can be generated.

著者

藤田 匡肖 勝田 叡 平田 欽逸 池田 隆二 山崎 正利 渡辺 功

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, 1966

著者

加地 大介

出版者

埼玉大学教養学部

雑誌

埼玉大学紀要. 教養学部 (ISSN:1349824X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.65-80, 2016

著者

中村 牧子

出版者

埼玉学園大学

雑誌

埼玉学園大学紀要. 人間学部篇 (ISSN:13470515)

巻号頁・発行日

pp.63-74, 2001-12

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We analyze, using official data, the spatial mobility between three areas in Saitama Prefecture (Kawaguchi, Urawa and Omiya), and that from them to Tokyo. From this aspect we examine how these areas changed into the suburbs. It is usually thought that the suburbs are born into rural areas under influences of one city outside of them. But by these three areas the suburbs are born under influences not only of a large city but also of the local cities, and into such cities. Because they were cities, these three areas could offer many houses, through their urban planning and so on, to many newcomers' families and workers employed in the large city Tokyo, earlier than any other area around them. Because they were cities, they gathered people from neighborhood as much as they sent to Tokyo, and these flows of people have now amalgamated them into a new large city. These mean that the suburbs can be seen as the areas in which not only farmers and newcomers but also many other social classes different in previous residence, working place and occupation coexist and cooperate. This finding will be useful in solving the problems of human relations in the suburbs.

著者

外川 伸一 安藤 克美

出版者

山梨学院大学

雑誌

山梨学院大学法学論集 (ISSN:03876160)

巻号頁・発行日

vol.65, pp.3-29, 2010-03-10

著者

外川 伸一 安藤 克美

出版者

山梨学院大学

雑誌

山梨学院大学法学論集 (ISSN:03876160)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.53-80, 2011-03-30

著者

岡 真理 林佳 世子 藤元 優子 勝田 茂 石川 清子 山本 薫 浜崎 桂子

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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日本における、中東の三大言語文化圏であるアラブ世界、イラン、トルコの現代文学研究者を結集し、中東現代文学のさまざまな時代、作品・作家における「ワタン(祖国)」表象の分析・考察をおこない、それを通して、歴史的には近代初頭から植民地時代を経て2011年の一連のアラブ革命に至る、西アジアから北アフリカに及ぶ中東諸諸社会における、「祖国」なるものをめぐる文化的ダイナミズムを明らかにするとともに、中東に生きる人々の生と精神性の諸相の一端を探究した。

著者

坪田 将吾 山本 聡史 手島 司 林 茂彦

出版者

日本生物環境工学会

雑誌

植物環境工学 (ISSN:18802028)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.152-161, 2015-09-01 (Released:2015-09-01)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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イチゴの循環式移動栽培における果実計数を目指し,栽培ベッドの横移送中に取得した画像を基に,赤色果実および未熟果実の計数を行うベッド移動型果実撮影装置を試作した.また,計数処理を行うアルゴリズムとしてRGB + TOF処理を開発し,RGB処理による果実計数との比較を行った結果,以下の知見が得られた.1)RGBカメラおよびTOFセンサの光軸を栽培ベッドの移動方向と平行に配置し,ラインスキャンによって画像を取得したことで光軸がほぼ重なり,カメラごとの内部パラメータの違いを補正することなく,RGB画像と距離画像をアフィン変換のみにより高精度に対応付けすることができた.2)模型果実を用いた果実の重なり分離試験において,果頂部の高さの差が20 mm以上のとき,果実の重なりが大きく粒子解析手法では果実の分離が困難な果実の中心軸間距離が30 mm以上の場合でも,距離情報を用いることにより分離可能であった.3)赤色果実を計数する性能を検証した結果,「あまおとめ」に対するRGB + TOF処理で96.8 %,RGB処理で90.3 %であった.「紅ほっぺ」でも,RGB + TOF処理で94.7 %,RGB処理で74.3 %となり,距離情報により重なった果実を分離することで,高精度な果実の計数が可能となった.しかし,距離情報による果実分離では,TOFセンサからの距離が近い果頂部周辺を一つの果実として認識し,1つの果実を分割してしまうことがあり,誤検出数が増加した.4)未熟果実を計数する性能を検証した結果,「あまおとめ」に対する計数成功率は,RGB + TOF処理で69.6 %,RGB処理で70.9 %であった.また,「紅ほっぺ」でも,RGB + TOF処理で71.2 %,RGB処理で72.6 %となり,距離情報を組み合わせることによる精度向上は見られなかった.しかし,高い位置に着花する花等を距離情報を用いて除去することができ,誤検出数が削減できることが明らかになった.

著者

沢本孟虎 著

出版者

青山書院

巻号頁・発行日

1942

著者

奥村 優子 池田 彩夏 小林 哲生 松田 昌史 板倉 昭二

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.201-211, 2016

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<p>評判は,人間社会における利他行動の促進や社会秩序の維持に重要な役割を果たしている。評判を戦略的に獲得するために成人は"評判操作",つまり,他者に見られていることに敏感となり,他者の自分に対する印象や査定を操作する行動をとることが示されている。一方で,就学前の子どもにおいて,幼児が場面に応じてどのように評判操作をするのかは不明な点が多い。そこで本研究では,幼児の評判操作に関して2つの検証を行った。1点目は,5歳児が他者に観察されている場合に良い評判を得るように,また悪い評判を付与されないように評判操作をするかどうかであった。2点目は,5歳児が目のイラストのような他者を想起させる些細な刺激によって評判操作をするかどうかであった。研究1では,幼児が自分のシールを第三者に提供することで良い評判を得ようとするかを検討した結果,観察者,目の刺激,観察者なしの3条件で分配行動に有意な違いはみられなかった。研究2では,幼児が第三者のシールを取る行動を控えることにより悪い評判を持たれないようにするかを検討した結果,観察者条件では観察者なし条件に比べて奪取行動が減少した。一方,目の刺激条件と観察者なし条件とでは,行動に違いはみられなかった。これらの結果から,5歳児は悪い評判を持たれることに対して敏感であり,実在の他者から見られている際に戦略的に評判操作を行うことが示された。</p>

著者

瀧 光夫

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

造園雑誌 (ISSN:03877248)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.40-47, 1989-08-25

著者

河村 貴弘 舘村 純一 坂内 正夫

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.52, pp.177-178, 1996-03-06

被引用文献数

5

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AR(Augmented Reality,拡張現実感)という研究分野が注目を集めはじめている。ARは狭義では、シースルー型の頭部搭載型ディスプレイ(HMD:Head Mounted Displat)を使って、コンピュータが生成する画像を現実の背景にオーバラップさせるシステムを指すが、最近では、コンピュータがモノやユーザの行動を観察し、それに基づいて情報検索などの処理を実行するシステムも包含するようである。前者の例^1)では、トラッキングシステムを利用することで、実映像と3次元CG(Computer Graphics)の3次元的な合成を行なっており、現実感に注意が払われている。しかしトラッキングシステムは手術室のような限られた空間の中でしか利用できない。後者の例^2)では、被写対象物に添付したカラーコードを認識することによってデータベースの検索を行ない、結果を実映像に重ねて表示しており、現実を拡張することに注意が払われている。しかし、このような人為的な指標を建築物などの大きな対象物に添付することはできないし、前者のような3次元的な合成を念頭においていない。以上のような考察から、両者の目的を共に満たすには立体認識が必要があると考え、より広範な範囲で利用するために実映像中のランドマーク情報を利用したARシステムの構築を行なった。この方法だと、謂わばテント式(Wherever You Want)の利用が可能になり、キャリプレーションを行なえばどこでもARシステムを構築できる。

著者

『坂西志保さん』編集世話人会編

出版者

国際文化会館

巻号頁・発行日

1977

著者

紅夢楼 著

出版者

磯部甲陽堂

巻号頁・発行日

1914

著者

山田 貴代 信崎 良子 藤原 雅弘 澤田 昌宏 松田 正司 小林 直人

出版者

Co-medical Research Society of Structuer and Function

雑誌

形態・機能 (ISSN:13477145)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.99-109, 2008

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愛媛十全医療学院理学療法学科・作業療法学科では、愛媛大学医学部の協力により2004年度から学生が"自らメスを持って"行う人体解剖実習を行っている。それに伴い、人体解剖実習を行うにあたって必要とされる医の倫理について、少人数グループ学習形式のセミナー授業を導入した。本報では、人体解剖実習とセミナー授業による学生の意識の変化を把握するためアンケートを行い、その結果について考察した。対象は2005年~2006年度の理学療法学科1年生及び2007年度の理学・作業療法学科1年生である。2007年度の結果は、「人体解剖実習で献体 (ご遺体) を見るのは怖い」と「人体解剖実習はできればやりたくない」と「自分がPT・OTになった時に、人体解剖実習は役に立つと思う」という項目には関連性があり、人体解剖実習の意義は理解できていても、実際に経験してみると精神的な負担が大きいと感じる学生がいることが示された。2005年度から2007年度にかけて、「自分の身近な人が、自分の死を他人のために活かすことは賛成できる」や「自分が死亡したときに、献体として自分の身体を提供しても良いと思う」の項目に肯定的な回答の減少が認められた。これにより、「死」に対する考え方や捉え方の個人差の広がりが示唆され、実習を担当する教員が学生個人の倫理観を把握することや、人体解剖実習前の医の倫理セミナーの必要性が考えられた。

著者

昆野 美智子 大門 宣子 渡辺 仁

出版者

一般社団法人日本植物生理学会

雑誌

日本植物生理学会日本発生生物学会合同大会およびシンポジウム

巻号頁・発行日

vol.11, 1970-03-27

著者

田村 直子 黒川 直樹 武田 士郎 山本 美和 横内 亜紀 金指 巌

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ed0829-Ed0829, 2012

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【はじめに、目的】 本市では、介護保険制度の開始と並行して一次予防事業対象者に対する介護予防事業を地域で実施しながら、事業内容や展開方法等の検討を行ってきた。そして平成18年の地域支援事業創設に伴い高齢者運動支援事業(以下健康教室)を企画し、市内全域での事業展開を図ってきた。今回本市で実施するこれらの介護予防事業について紹介すると共に、行政機関の理学療法士が限られたマンパワーの中で地域においてどのような役割を果たすべきか、課題や今後の方向性について報告する。【方法】 健康教室は65歳以上の要介護認定を受けていない高齢者を対象に市内の公民館等で実施しており、血圧測定等の健康チェック、理学療法士による体幹・下肢を中心としたストレッチや筋力強化等の運動プログラムを地域の会場で継続的に実施している。当初は月2回の開催(隔週)であったが、参加者からの要望を受け週1回の開催に変更し、その際にマンパワーを増加しないまま実施回数を増やすために、参加者の運動グループ(以下自主グループA)を育成するとともに、音声媒体(CD等)と音響機器を準備し、理学療法士なしでも同様の運動が行えるように運動プログラムを作成した。さらに、参加者の増加で受け入れが困難になってきた会場は、開催時間を分けて二部制とし、より多くの希望者が継続的に参加できる状況を整備した。健康教室は参加者の大半を女性が占め、男性が参加し難い状況であったため、男性の要望を調査した上で、男性限定での会場を新たに設置した。事業を継続して実施する中で、公民館等よりもっと身近な、団地の自治会や町内会等の単位で運動を継続して行いたいとの要望を受けるようになってきたため、参加者自身が会場を確保し、そこに行政が側面から技術的な支援を行うというグループ(以下自主グループB)が誕生した。なお、本事業に従事している理学療法士の数は8名(常勤5名、雇い上げ3名)で、開始された平成18年度から現在まで増員はしていない。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究については参加者に目的等について口頭で説明し同意を得た。【結果】 健康教室の実績は、平成20年度:35会場、実人数1,609人、延人数31,236人、自主グループA数32、自主グループB数4、平成21年度:39会場、実人数1,877人、延人数33,788人、自主グループA数33、自主グループB数6、平成22年度:41会場、実人数1,945人、延人数36,664人、自主グループA数37、自主グループB数6であった。健康教室が開始された平成18年度は、25会場、実人数1,405人、延人数12,207人、自主グループA数10、自主グループB数1であった。【考察】 介護予防を目的として理学療法士が介入する最大のメリットは、高齢者の運動機能の維持・向上に対して専門的にアプローチできることであると思われる。そのためには、継続的に運動を実施する機会と場所を保障することと、具体的な運動方法を提供することが重要なポイントであると考えられる。健康教室は当初、行政主体で事業展開を図ってきたが、参加者の中から自主グループAが発生し、その育成支援を図るとともに、市内全域での事業展開へと拡大していった。自主グループBが誕生した要因は、住民が健康教室に参加することで運動の効果や介護予防の重要性を認識し、さらに自主グループAで培われた運営のノウハウを得たことで、会場まで来られない近隣の人にも運動を提供したいという意識が住民に芽生えたものと考えられる。このように自ら希望し教室を運営するグループが増加することは、移動能力の低い虚弱な高齢者への運動機会の提供にもつながり、本市の介護予防事業が地域社会の中に根差していく上で効果的な活動であると認識している。行政主体で開始した事業をきっかけに、住民のニーズに応じて理学療法士がその専門性を発揮しながら、事業形態を変化させ、住民と協働して事業を実施することによって、様々な形の自主的な活動が誕生している。さらにこのような活動を広げることで限られたマンパワーでも多くの高齢者に介護予防サービスを提供することが可能となり、医療費削減や介護給付費の抑制にもつながると考えられる。今後も、介護予防に対する住民の意識の向上を図るとともに、住民の声を事業に積極的に反映させることによって、行政と地域住民がそれぞれの役割を認識し、より効果的な介護予防事業が展開できると考えられる。【理学療法学研究としての意義】 理学療法士が従来の対患者という個々に対する関わりから、行政の実施する住民サービスの中で専門性をどのように発揮し、かつ効果をあげることができるか。介護予防に資する運動の定期的な実践や住民の意識啓発等の取り組みを通して、集団に対する具体的なアプローチを考える上で有用であると思われる。