著者
木村 理恵子
出版者
栃木県立美術館
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2005

本研究は、研究代表者がこれまで『ダンス!20世紀初頭の美術と舞踊』展(2003年)の企画・編集、「崔承喜の「朝鮮舞踊」をめぐって」(国際シンポジウム「戦争と表象/美術 20世紀以後」平成17年度科研費 研究成果公開促進費(A)及び『戦争と表象/美術20世紀以後』(美学出版、2007年刊))などを通して培ってきた、美術と演劇・舞踊に関する研究を更に深めることを目的としている。今年度は、1931年と1934年に来日公演を行い、石井漠など日本の舞踊家たちに大きな影響を与えた舞踊家アレクサンダー・サハロフに注目し、美術と舞踊の一つの交錯を明らかにすることに努めた。サンロフの舞踊家としてのデビューの契機は、ミュンヘンで「青騎士」グループを形成する美術家ヴァシリー・カンディンスキーやアレクセイ・ヤウレンスキーとの交遊であった。カンディンスキーの芸術活動の中で、その初期に熱心に取り組まれた舞台作品は、彼の綜合芸術の理念との関連から重要な意味をもつものであったことは知られているが、その舞台作品に舞踊家として協力したのが若き日のサハロフである。そこで、1910年前後のミュンヘンにおけるサンロフとカンディンスキーら美術家たちとの交遊を明らかにし、石井漠におけるサハロフへの興味と受容を調べ、またサハロフ来日時を中心に日本の同時代の批評家たちの反応について文献調査をすすめた。また、日本でのカンディンスキー受容についての先行研究に多くを学びながら、彼の舞台美術の受容のなかにサンロフの影響が見られるかどうかについても調査した。
著者
寺崎 康博
出版者
東京理科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2003

本研究は文化芸術活動を経済活動として体系的に整理した統計を作成し、分析することであるが、本年度は供給面、需要面について以下の7点について研究成果を得た。1 ユネスコ、EU、オーストラリア、フィンランド等における取り組みを検討したところ、教育や建築物の取扱いに差があることが判明した。日本については、統計の所在状況を勘案して、文化・芸術活動に関する体系案を作成した。2 最近時における文化・芸術関係の財の生産額を推計したところ、およそ10兆円となった。その内訳を見ると10年前と比較して鑑賞・レジャー用品が減少傾向にあるが、カメラを中心とした趣味関係の財の生産がのびていることが判明した。3 文化・芸術のサービスの生産については13兆円と推計され、財の生産と合計すると23兆円の市場規模を持ち、GDPのおよそ4.5%を占める。4 この10年間で6兆円の増加であった。また、サービスの構成比も44%から56%へ増加し、文化・芸術活動の分野においてもサービス化の進展が確認された。5 文化・芸術活動の需要面についての分析では『社会生活基本調査』(総務省)の趣味・娯楽に関するデータを利用して、一人が行う種目数と各種目の行動者率の関係を検討した。6 大部分の生活行動は若い時代に何らかの手ほどきを受けていて、普及の源泉になっていることが判明した。特に、「楽器の演奏」や「邦楽」のような趣味・娯楽活動に於ける「習熟型種目」の普及には学校教育の影響が大きい。7 また、文化・芸術を鑑賞する機会の多くは家庭にあり、演劇、映画、あるいは美術鑑賞を家族と共に親しんでいる。一方、カラオケ、競馬のような大衆娯楽は友人と行うことが契機となっていることも実証的に確かめられた。
著者
横川 公子 田口 理恵 角野 幸博 佐藤 浩司 笹原 亮二 森 理恵 井上 雅人 佐藤 健二
出版者
武庫川女子大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2004

国立民族学博物館所蔵の大村しげコレクションは、元の所有者が日々の暮らしの中で蓄積した生活財のほぼ全容をもって構成される。今までの調査によって、個々の生活財について詳細な情報が記録され、全体像を表すエクセルファイルと画像データのCDを発行すると同時に、調査の過程で発見された特徴的な傾向や、研究者の問題意識にしたがってモノから見えてきた見解等について、『国立民族学博物館研究報告書SERS68』(2007.3)を発刊した。その主たる内容は以下のように一覧できる。「大村しげの都心居住」「収納家具とその中身の配置について」「おばんざいの道具立て」「おばんざいの流布について」「おばんざいの思想について」「大村しげの衣類・履物について」「文筆家としての大村しげの思想について」等々である。さらにもうひとつの課題である、生活主体が抱いているモノをめぐる生活の価値については、関係者へのインタビューと著作を参照することによって再現し、これについても取りまとめて公刊する(横川公子編『大村しげ京都町家暮らし』河出書房新社、2007.6予定)。以下のような見通しを得ることができた。所有者の生活の経時的変化に対応する生活財のまとまり、および生活財の空間的な所在を再現することによって、所有者と時間的・空間的な生活財の位置との関わりや暮らしの思想を再現できた。さらに拝観チケット・食べ物屋のメニューやチラシなどの遺品から、所有者のお出かけ行動の内容と京都市内外における行動範囲や行動スタイルが判明し、都心居住者としての生活を再現することができた。同様に、主にインタビュー調査とフィールド調査によって晩年に居住したバリ島における行動や行動範囲・行動スタイルを再現した。物書きとしての用品として大量の原稿や校正刷り、原稿用紙、筆記用具、著書など、及び父親の家業であった仕出し屋の道具類や多様な贈答品の蓄積から、京都や祇園という地域の固有の暮らしを再現、等々。モノと著作による暮らしの内側からの発信は、観光都市・京都イメージとは異なる、都会暮らしの現実感覚があぶりだされてくる。
著者
中野 洋恵 中澤 智恵 中山 実 伊藤 眞知子
出版者
国立婦人教育会館
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1997

1年次の研究の結果、情報を発信する立場からは育児情報が多様化していること、親自身の情報も必要とされていること、インターネットを使った情報提供も期待されていることが明らかになった。そこで、情報の受け手である子どもを持つ母親がどのように考えているのかを明らかにするために、子どもを持つ母親を対象に子育てに関する生活実態と意識に関するアンケート調査を実施した。調査対象者:0〜1歳の子どもを持つ母親調査方法 :東京都、埼玉県の保健所、保健センターに乳児検診に来た母親に調査票配布、郵送による回収配布数2880 回収数1075 回収率37.3%得られた知見:(1)子育てについては「周囲の意見や情報に流されず自分の育児をしたい」と考える母親が多く、子育ての自分らしさが志向されている傾向が見られる。が一方で、「いろいろな情報があり、どれが正しいか迷うことがある」も多く、必ずしも自分の育児に自信を持っているわけではない。(2)子どもを連れて家族で外出する事は多く、「よく」「ときどき」を合わせると9割を超える。子どもを連れていく遊び場情報、お出かけ情報が必要とされる背景となっている。しかし、子どもを預けて夫婦だけでの外出は「全くしない」が半数を超える。(3)子育てに関わる情報のうち最も必要とされているものは、子どもの身体に関するものであり、次が遊び場・おでかけ情報である。また、職業を持っている母親、高学歴の母親ほど自分自身にとっての情報を必要としている。(4)利用されているメディアはテレビが最も多く、雑誌、市や町の広報と続く。インターネット利用は15%である。利用したいメディアには、市や町の広報も上位に挙げられており、公的な情報が期待されている。
著者
上田 和志 富永 浩之
雑誌
研究報告コンピュータと教育(CE)
巻号頁・発行日
vol.2010-CE-107, no.9, pp.1-8, 2010-11-13

類似性に基づくレポート剽窃の検出ツールを開発し,各種の教育支援システムにおいて,オンライン提出モジュールのプラグインとして提供する.類似性の判定には,編集距離および情報距離に基づく 2 つの手法を併用する.特に,プログラミング課題への応用を目指し,効率性と精密性の両立を目指して,適切な事前処理を導入する.ソースコードだけでなくアセンブルコードの組に対しても類似度を算出する.実際の学生の答案として,ポーカーの戦略プログラムの課題に対して適用した結果を報告する.また,軽微なコード変更による隠蔽行為についても,対策を検討する.
著者
中野 綾美 池添 志乃 益守 かづき 高谷 恭子 首藤 ひとみ 佐東 美緒
出版者
高知県立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

子どもの脳死に直面した家族が辿る苦悩に満ちた意思決定プロセスを支えるケアガイドラインの開発を目的とした。臓器提供を行った家族の 10 編の手記、子どもの看取り又は臓器移植をした家族への看護を看護師 13 名に面接調査し質的に分析した。その結果と家族看護エンパワーメントガイドラインを活用し、研究者と小児看護や家族支援 CNS、小児救急看護 CN の 12 名でブレインストーミングを実施した結果、家族が子どもの最善を考えるケアガイドラインを検討し、今後、洗練化が課題である。
著者
宮地 朝子
出版者
名古屋大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2004

本研究課題は、日本語構文構造史の一として、形式名詞・格助詞・副助詞として言語化される意味機能(比較・程度・限定)と、係助詞として体現する意味機能(其他否定)の関わり、当該の意味機能にかかる文法化を可能にする言語内・外的条件を考察するものである。最終年度は形式名詞の文法化という観点からの歴史的・理論的考察を中心に行った。まず前年度のシンポジウムの成果を論文化し、形式名詞の比較・程度から限定のとりたて助詞へ、あるいはモダリティの助動詞へといった文法機能への用法拡大を考えるためには、名詞句としての特性からの分析が必要かつ有効であることを主張し、係助詞化には否定のスコープの再解釈が要因となるという説を支持した(青木編『日本語の構造変化と文法化』所収論文)。ここには形式名詞による範疇化という操作そのものの意味的文法的特性を追究する必要性の主張も含む。これに基づく具体的実践として、モダリティの助動詞へ対象を広げ、口頭発表「筈からハズへ、訳からワケへ-名詞が文法化するとき」(名古屋大学文学研究科シンポジウム「拡張し変容する日本語」H19.3.3)を行った。ここでは名詞述語文および日本語の名詞の指示の文脈依存性という普遍の構造的前提と、名詞ハズ・ワケの形式化、個別具体から一般抽象へという語用論的再解釈が「助動詞」的用法の獲得につながっていると主張した。また今年度は本研究課題を含む10年来の研究成果として『日本語助詞シカの構文構造史的研究』を上梓した。ここまでに得られた成果と視点・試みの精緻化・発展を目的とし今後は「名詞の文法化」という包括的な新課題に着手する。形式名詞の文法機能への体系的な参画は、古代語と近現代語の顕著な相違である。この発展的課題への着手は、動態としての日本語構文構造の追究という根本的な問題へのアプローチとなるだろう。本研究課題から発した大きな成果と位置づける。
著者
金子 隆之 清水 智 板谷 徹丸
出版者
東京大学地震研究所
雑誌
東京大学地震研究所彙報 (ISSN:00408972)
巻号頁・発行日
vol.66, no.1, pp.p299-332, 1991-06
被引用文献数
5

信越高原は,中部日本北東部に位置する.この地域には数多くの第四紀火山が,第三紀の火山岩を基盤に密に分布し,浅間火山から北へ約70Kmに渡って南北の火山列をつくる.このような新旧の火山岩が複雑に分布する地域では正確な時代区分を行うことが難しく,個々の火山に至っては,形成史がほとんど解明されていないものも多い.本論では, K-Ar年代測定を行った55個のサンプルの産地,岩石について記載し,得られた年代値と,現時までに公表されている地質図,層序関係を総合的に検討することによって,各火山の活動年代,形成史を明らかにすることを試みた。各火山の推定された活動年代は以下の通りである.関田火山:1.7-1.2 Ma,毛無火山:1.6-1.0 Ma,班尾火山:0.7-0.6 Ma,鳥甲火山:0.9-0.7 Ma,苗場火山: 0.6-0.2 Ma,カヤノ平火山:1.5-0.7 Ma,高社火山:0.3-0.2 Ma.焼額火山: 1.1-0.8 Ma,東舘火山:0.9 Ma前後,志賀火山:0.25-0.05 Ma,横手火山:0.7前後,草津白根火山:0.6-0.0 Ma,御飯火山:1.1 Ma前後,四阿火山:0.9?-0.4 Ma,烏帽子火山:0.4-0.2 Ma,浅間火山:0.1-0.0 Ma,鼻曲火山:1.1-0.7 Ma.Seventeen Quaternary volcanoes are distributed in the Shin-etsu highland area situated in the north-eastern part of central Japan. They occur forming a volcanic chain (about 70km) from the Asama volcano in the south to the Sekita volcano in the north, and convering the Tertiary volcanics. In the southern area, geological approaches in field have been unsuccessful both in distinguishing the Quaternary volcanic edifice and the basement volcanics and in revealing their ages of volcanic activity.
著者
北方 謙三
出版者
新潮社
雑誌
週刊新潮 (ISSN:04887484)
巻号頁・発行日
vol.54, no.15, pp.98-102, 2009-04-16
著者
斎藤 峻彦
出版者
慶應義塾大学
雑誌
三田商学研究 (ISSN:0544571X)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.39-51, 2000-08-25

今日,世界の先進諸国で進められている鉄道改革の中身は日本の新幹線輸送の成功と国鉄民営化の成果による影響を受けているものの,わが国との主要な相違点は,諸外国の-とくにEU諸国の-鉄道改革が鉄道の上下分離政策を柱に実施されている点である。日本の鉄道に比べてはるかに市場条件に恵まれない先進諸外国の鉄道産業は,他の交通手段との競争において平均費用逓減産業が陥りやすい市場の失敗に当面しがちだからである。とはいえ,鉄道の上下分離政策に寄せる各国の思惑は決して一様でなく,相違点は鉄道インフラ使用料の設定やインフラ使用権への競争的参入をめぐる交通政策などに表れ,日本の上下分離のように鉄道整備の資金調達や投資リスク分散を目的とするような例もある。EU諸国が進める国鉄の上下分離はEU共通鉄道政策(指令)を共通のベースとするが,交通市場条件の相違や鉄道改革の相違-とくに国鉄民営化が関係するか-を反映して,その中身は国によってかなり異なる。北欧諸国のように鉄道インフラ使用料を関連外部費用を含む限界費用原理で設定する場合は,インフラ総費用と使用料収入の差額を補填するための多額の公的負担の投入が不可避である。英国やドイツでは上下分離はむしろ鉄道改革-商業的鉄道への復帰-の推進手段として位置づけられ,鉄道インフラ事業自体の採算性復帰と将来における完全民営化をめざしている。鉄道インフラ事業に対する公的負担の投入は利用者負担原則からの逸脱に伴う分配問題を引き起こすが,その正当化には当該交通インフラの存在がもたらす外部効果,すなわち利用可能性=公共財論を援用することが避けられないであろう。
著者
小川 孔輔 阿部 周造 西尾 チヅル 青木 道代 竹内 淑恵 酒井 理
出版者
法政大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2003

(1)消費者調査2004年、東京都内の青果店店頭において、東京地場産野菜・有機野菜・特栽野菜についての消費者調査を行った(アンケート用紙配布、回答郵送方式、有効票数686票、有効回答率34.3%)。データから、回答者の76%は有機や減農薬・減化学肥料栽培野菜に関心を持っている一方、「東京」の地場野菜についての認知や評価は低く、43%が地場産野菜へのプレミアム価格の支払い意志をもたなか、った(小川・酒井)。調査の自由回答部分は、テキスト・マイニングの手法で解析したところ、消費者は有機と減農薬野菜の違いをはっきり認識しておらず、知覚している消費者は有機への不信感が大きいことがわかった(西尾・竹内)。また、これらの野菜購入動機の背景にある知覚されたベネフィットは、個人間で異なっていた。消費者の態度を分析すると、「有機」は独立したカテゴリーというより、「一般野菜」との関係で、相対的な評価により購買されている(阿部)。(2)視察・専門家による講義国内外の有機農産物の生産・流通・認証の実情を調べるため、筑波や中国・山東省、.オランダ、合衆国の小売り「ホールフーズ」(小川2005)などの視察を行った。また、エクスパートによるレクチャーも企画した。講師はイオン(「グリーンアイ」)、イトーヨーカドー(「顔が見える野菜。」)、ワタミファーム、イーアグリ、首都圏コープGPS、認証機関SEQの各社の野菜生産・流通の最前線の専門家で、講義は講義録にまとめられた(小川・青木2006)。(3)その他2004年、アジア消費者調査学会(ACR>で、研究メンバー全員が韓国で学会発表を行った。その他、研究の基礎となる資料の収集整理を行い、有機農産物と食の安全性に関する文献レビューを発表した(小川、2004,2005)。関連文献数百点に要約をつけた文献データベースが作成された。
著者
平敷 徹男 平野 英一
出版者
琉球大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

研究成果の概要: 本研究では、小売業におけるマーケティング・サクセスは、現地適応力がキーとなっていることが明らかにされた。国内においては、九州と沖縄の消費者の地域的特質の相違から地域マーケティングの可能性が示唆された。さらに海外進出についても、チェーン化による標準化より、むしろ地域の特質にあわせてグローバリゼーションを進めることが成功要因であり、ローカリゼーションとグローバリゼーションが表裏一体となったマーケティングの実践が重要である。
著者
斎藤 泰弘
出版者
イタリア学会
雑誌
イタリア学会誌 (ISSN:03872947)
巻号頁・発行日
no.26, pp.88-102, 1978-03-20

Leonardo ha dato il nomignolo"Salay"a un discepolo venuto alla sua bottega nel 1490, perche leggeva in quel tempo il"Morgante"di Luigi Pulci, ma anche perche si ricordava di uno scandalo intorno al Pulci: la sua miscredenza e la pratica magica di Salay(=una potenza in fernale)che aveva scandalizzato Matteo Franco nel 1474. Il settimo decennio del '400 e il periodo di transizione dalla vecchia cultura dell'epoca cosmiana a quella nuova laurenziana. La nuova cultura cortigiana dominata dalla dottrina neoplatonica di armonizzazione tra Cristo e Platone, non permette il pensiero eretico e l'atteggiamento anti-clericale, benignamente tollerati dalla cultura tradizionale, cui appartiene il Pulci. In questa atmosfera cambiata, ha luogo la feroce tenzone fra il Pulci e il Franco, e la sconfitta di Luigi vuol dire il declino definitivo della cultura tradizionale. Benedetto Dei, amico di Leonardo e di Luigi, ci ha lasciato una curiosa"Cronaca", dalla quale possiamo farci un'idea della sua cultura letteraria. Il suo gusto somiglia molto a quello di Leonardo, e tutt'e due si rivelano eredi della vecchia tradizione culturale di Firenze, mentre tutti i sonetti del Pulci ricordati dal Dei, sono destinati a motteggiare la religione e il pensiero neoplatonico. Leonardo passa la sua giovinezza nella Firenze degli anni settanta. I suoi manoscritti, pur dimostrando l'influenza della nuova cultura, rivelano la sua fedelta alla cultura tradizionale rappresentata dal Pulci, anche in relazione all'atteggiamento eretico e anti-neoplatonico.
著者
安藤 史高 布施 光代 小平 英志
出版者
日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.56, no.2, pp.160-170, 2008-06-30
被引用文献数
1

本研究の目的は,児童の積極的授業参加行動に対する動機づけの影響について,自己決定理論の枠組みを用いて検討することであった。小学校3年生から6年生までの1064名を2群に分け,国語または算数いずれかの積極的授業参加行動と動機づけに関する調査を実施した。分析の結果,「注視・傾聴」「挙手・発言」「準備・宿題」の3つの積極的授業参加行動がどちらの教科でも確認され,その尺度得点についても教科差は見られず,積極的授業参加行動は両教科において共通してみられるものであることが示された。積極的授業参加行動に対する動機づけの影響について構造方程式モデリングによる検討を行ったところ,内発的動機づけは全ての積極的授業参加行動を促進しているが,低自律的外発的動機づけは積極的授業参加行動を抑制することが明らかとなった。また,高自律的外発的動機づけは「挙手・発言」と関連しておらず,子どもの授業に対する意欲・動機づけを判断するためには,多様な行動を考慮する必要があると言える。さらに,学年差についても検討を行ったが,学年が上がることに伴う何らかの方向性を持った変化は確認されなかった。
著者
本名 純
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

政治が民主化すると、政治暴力の形態はどのように変容するのか。インドネシアを事例として、3年間の実証研究を行った。本研究で明らかにしたことは暴力の拡散化の実態である。民主化以前には、政治暴力の中心的な担い手は軍であったが、民主化の結果、各地で「新たな」政治エリートが台頭し、彼らが「新たな」暴力の担い手を育て、そこに軍が間接的に関与する実態について、3つの政治局面(選挙・開発・紛争地)で確認した。この新たな政治エリートによる暴力の政治的リサイクルは、民主化の産物であり、そのロジックを理解することが、国際的な民主化支援や平和構築支援を行う際にも重要であることを、研究成果として国内外に発信した。
著者
森川 博之
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. USN, ユビキタス・センサネットワーク (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.108, no.43, pp.31-36, 2008-05-15
被引用文献数
2

ユビキタスネットワーク環境の実現に向けては,さまざまな実験的/前衛的なアプリケーションを実装評価しつつ,技術課題を抽出し,汎用性のある基盤技術の開発を進めていかなければならない.このような観点から,筆者らは,今までにSTONEルーム,秋葉原ユビキタス実証実験スペース,駒場リサーチキャンパス研究室などのスマートスペースを構築してきた.センサやアクチュエータを埋め込んだスマート空間を自由にかつ容易に構築することのできる空間である.本講演では,これらのスマートスペースの運用経験に基づき,ユビキタスネットワーク技術と空間構築との融合のこれからの展開シナリオやロードマップを示す.
著者
服部 純次 杉本 徹
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.71, pp.307-308, 2009-03-10
被引用文献数
1
著者
田中 雅一
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2001

女性兵士の問題は、男女平等社会を目指す立場--軍隊での機会均等の実現--と暴力--暴力装置としての軍隊--の容認という矛盾を意味し、ジェンダー研究の領域において重要なトピックとなっている。しかしながら、これまでの研究では理念が先行し、女性兵士の実態というものが十分見えてこなかった。とくに日本においては、軍隊そのものが現実味を欠いていたり、また軍隊について書くことがそのまま軍隊や戦争を支持すると誤解されやすい状況があった。こうした中で欧米の女性兵士をめぐる文献や論争の紹介がなされ、自衛隊で働く女性兵士たちの存在にも注目が集まるようになった。こうした状況で本研究ではアメリカと日本の女性兵士の歴史や実態の比較を行うことにした。方法は文献やインタビューによる。日本では男女雇用均等法の成立が女性への門戸開放への大きな転機となった。しかし、そこで大きな論争は生じなかった。これに対し、合衆国では1970年代末から女性兵士の問題が重視され、一部の女性団体は軍隊の門戸開放を強く主張してきた。その結果、一部の戦闘部門をのぞきほとんどの部隊が男女混成となった。また女性兵士とその夫、あるいは職場での関係から、女性兵士の直面する問題などを明らかにした。概して、米女性兵士は結婚後も軍務に従事し、ときに夫が除隊する場合がある。こうした事例は自衛隊の場合認められない。しかし、米兵と同じく同僚と結婚する率は高いと思われる。軍隊が一般社会とどのくらい特殊なのか、ということも本研究の中心課題である。一般化はむずかしいが、民間企業などに比べて男女の平等が自覚され、かつ制度化されている。こうした特質が一般社会に受けいられるかが重要な課題と思われる。