著者

田中 幹大

出版者

企業家研究フォーラム

雑誌

企業家研究 (ISSN:24340316)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.51-65, 2022-02-20 (Released:2023-03-10)

参考文献数

29

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This paper examines the prospects of industrial agglomeration in Osaka as a regional resource from a historical perspective. Industrial agglomeration has been seen as a source of high competitiveness for the Japanese manufacturing industry for years. However, the Japanese manufacturing industry and industrial agglomeration in Osaka have been in decline for about 30 years since the collapse of the bubble economy. Despite their decline, the manufacturing industry and industrial agglomeration are still important to Osaka’s regional economy.We therefore explored the prospects for industrial agglomeration in Osaka when manufacturing industries were emerging in developing countries (especially in China) and information technology/modularization was being deployed in product architecture.The first feature of industrial agglomeration in Osaka was the emergence of a diverse group of small and medium-sized enterprises (SMEs) to support the production of finished goods in the machinery industry during the period of high economic growth. The second feature was the segregation among the SMEs based on their skills in a particular field. The third was the formation of cooperative relationships between large companies and SMEs as well as among SMEs based on their skills, which led to process innovation and quality improvement in manufacturing. The development of these features was based on the unique experiences surrounding the development of manufacturing industries in Japan and Osaka during the period of rapid economic growth, and they are still in place today. They are needed even as China progresses and experiences industrial development. We believe that it is necessary to consider measures for economic revitalization that take advantage of these characteristics of industrial agglomeration in Osaka.

著者

福嶋 路 田路 則子 五十嵐 伸吾

出版者

企業家研究フォーラム

雑誌

企業家研究 (ISSN:24340316)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.83-95, 2022-02-20 (Released:2023-03-10)

参考文献数

18

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In this study, we investigated the process of spinoff network formation and specified the conditions that facilitated the process. We focused on the concurrent emergence of multiple spinoffs resulting from exogenous pressure and investigated their collaboration across two generations. The spinoffs from the Morioka factory of Alps Electric Co. Ltd. were selected as the research target. Our findings revealed that the factory created innovative products, had a unique culture, and a history of creating spinoffs. Since 1992, the first-generation of spinoffs had started emerging as the result of corporate restructuring and engaged in contract prototype manufacturing, designing, and processing. Following 2002, the second-generation of spinoffs appeared after the sudden shutdown of the Morioka factory. They engaged in new product development. In both generations, the spinoffs from the Morioka factory successfully formed a collaboration network to support each other in a variety of ways. These networks were based on mutual confidence in their abilities and skills. Support networks extended to the Morioka factory alumni. Although employees left Alps Electric to work at other companies, some of them gave preferential treatment to the spinoffs. We also found that regional players, such as former customers, suppliers, and partner companies of the Morioka factory, the local government, and Iwate University played important roles in the survival of the spinoffs. Without these supports, the survival and network formations of the spinoffs would have been more difficult.

著者

鹿住 倫世

出版者

企業家研究フォーラム

雑誌

企業家研究 (ISSN:24340316)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.100-102, 2022-02-20 (Released:2023-03-10)

著者

島本 実

出版者

企業家研究フォーラム

雑誌

企業家研究 (ISSN:24340316)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.103-105, 2022-02-20 (Released:2023-03-10)

著者

後藤 穣

出版者

日本鼻科学会

雑誌

日本鼻科学会会誌 (ISSN:09109153)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.64-66, 2012 (Released:2012-05-22)

参考文献数

2

著者

渡辺 勇士 竹林 暁 吉川 綱希 藤原 尚聡

雑誌

研究報告コンピュータと教育(CE) (ISSN:21888930)

巻号頁・発行日

vol.2023-CE-169, no.30, pp.1-11, 2023-03-04

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2020 年に起こったコロナウィルス感染症の流行は,世界中の学習スタイルに影響を与えた.多くの教育機関が従来の対面の授業スタイルからオンラインでの授業スタイルに切り替えることを余儀なくされた.2023 年現在,with コロナの生活も定着しつつあり,教育機関でも対面の授業スタイルに戻す状況が多く見られる.しかし,学習者の学習の利便性を考慮したとき,オンラインの教育も選択肢として発展せるべきである.その中で,オンラインでのアクティブラーニングをどのように行うかは議論の余地がある.本研究では,オンラインでのアクティブラーニングに特化した,コミュニケーションツール noiz を開発した.そして,予備的なものになるが,大学生に実際に使ってもらいアンケート調査を実施した.その結果,大学生は従前のビデオ会議システムよりも noiz の方がグループワークにおいてコミュニケーションがとりやすいと感じることがわかった.一方で,オンラインでのアクティブラーニングを成功させる要因として,ツールだけでなく,ファシリテータの存在が要望されていることもわかった.

著者

渡邉 景子

雑誌

研究報告コンピュータと教育(CE) (ISSN:21888930)

巻号頁・発行日

vol.2023-CE-169, no.31, pp.1-6, 2023-03-04

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未就学児の段階で,遊びの中での「学びの芽生え」が小学校における「自覚的な学び」につながると言われている.本稿では,幼稚園において遊びとして行うプログラミング体験が,「学びの芽生え」につながるのではないかと考え,幼稚園年長児を対象に,一人 1 台のタブレットを用いて,ビジュアルプログラミングツール Viscuit によるプログラミング実践を,一斉指導方式で行った.その結果,あるクラスでは半数以上の園児が意図する方向に既存の部品を動かすことができていたことがわかった.これは活動の中での「気づき」による成果といえるのではないか.しかし,自分で描いた絵を使ったプログラミングでは,絵を残せない(消してしまう)子や,プログラミングに到達しない子も複数おり,プログラミング遊びによって,「学びの芽生え」がすべての園児にもたらされるわけではないようであった.今回の実践で,プログラミング遊びによって「学びの芽生え」に繋がる可能性があることが示唆された.今後は,保育者や園児自身への聞き取りなどを行って,さらに調査を進めていきたい.

著者

氷室 佐由里

出版者

一般財団法人 福岡県地方自治センター

雑誌

地方自治ふくおか (ISSN:02872463)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.29-36, 2017 (Released:2019-04-01)

著者

林原 玲洋

雑誌

ジェンダーをめぐるコミュニケーション齟齬の研究 : 専門的概念の再帰性に着目して

巻号頁・発行日

pp.41-57, 2014-12-15

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「ジェンダー」という概念それ自体に照準し,専門知と日常知の関係をあきらかにするという,これまでの研究方針ににもとづき,各自データの収集・分析をすすめ,研究内容をまとめた.以下の内容はそれぞれ,ひとつの報告書としてまとめられ,現在編集作業をおこなっている.左古研究分担者は,検索語「ジェンダー」で該当する論文を網羅的に収集したコーパスを完成させ,「ジェンダー」概念のフレーム(関連概念との共起関係)がいつどのように変遷したのかを量的に分析し,日本社会学会大会において発表した.鶴田研究分担者は,相互行為のなかで実際に「ジェンダー」に関するふるまいがおきる様子を,医療従事者やトランスジェンダーのひとびとへのインタビュー調査にもとづいて分析し,日本社会学会大会において発表した.林原連携研究者は,保守系論壇誌『諸君!』所収の記事を対象に,反フェミニズム言説がどのように変遷して,近年のバックラッシュ言説が登場したのかを分析し,日本社会学会大会において発表した.江原研究代表者は,①「ジェンダー」概念の導入や否定をめぐるかけひき(鶴田・林原両研究者が質的に分析)を,②「ジェンダー」概念の変遷という文化的背景(左古研究者が量的に分析)に位置づけた.

著者

西川 敏雄 村松 友義 松三 彰 井上 文之

出版者

特定非営利活動法人 日本呼吸器外科学会

雑誌

日本呼吸器外科学会雑誌 (ISSN:09190945)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.92-96, 2008-01-15 (Released:2008-12-03)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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稀な真菌症である肺ヒストプラズマ症と診断された1例を経験したので報告する.症例は47歳,男性.検診にて胸部異常影を指摘され当院初診となった.右S9に10mm大の腫瘤を認めた.気管支鏡検査にてclass IIであり,また経過観察にて腫瘤の大きさ,性状とも変化を認めなかったが,肺癌の可能性も否定できなかったため手術を施行した.部分切除を行い,術中迅速病理検査にて悪性所見なしとのことであった.術後病理検査では当初クリプトコッカス症が疑われたが,抗体による免疫染色の結果では否定的であり,形態および遺伝子解析の結果よりヒストプラズマ症との診断であった.ヒストプラズマ症は国内での感染例は稀で報告例のほとんどは輸入感染症としてのものである.本症例は海外渡航歴はなく,国内での感染例である可能性もあるが,今後輸入感染症として増加することも考えられ,本疾患も念頭においた鑑別および治療が重要であると考えられた.

著者

沈 富超 森川 弘二 森吉 泰生 窪山 達也

出版者

公益社団法人 自動車技術会

雑誌

自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.517-524, 2020 (Released:2020-05-25)

参考文献数

7

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本研究ではオイル添加剤の調整がLSPI発生頻度に与える影響を明確するため,Ca, Mg, Mo三種類の添加剤の組合せをベースに,各々の添加剤の量を2水準設定し,その組合せの計8種類の試作オイルを用意した.特にこれまでに報告例がない,IMEP 2.4MPaの超高負荷運転において,オイル添加剤がLSPI発生に与える影響を調査した.

著者

長田 智和 谷口 祐治 玉城 史朗

雑誌

情報処理学会研究報告インターネットと運用技術(IOT)

巻号頁・発行日

vol.1999, no.98(1999-DSM-016), pp.1-6, 1999-11-26

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本論文では、沖縄県で始まった「沖縄地域インターネットエクスチェンジ接続実験(以下OIX実験と称す)」と、そこで行われる実験項目について述べる。沖縄県は、地理的、政治的な観点から非常にユニークな県である。政府は、沖縄県に対して他府県とは異なる政策を行っている。また、沖縄県は平成9年9月に「マルチメディアアイランド構想」を打ち出し、高速な情報通信のための地域インターネットインフラの整備が求められている。このような状況下において、OIX実験は沖縄県における地域インターネットインフラの1つのモデルケースとして注目されており、現時点では実験ネットワークであるが、将来的には公式な地域IXになることが期待されている。

著者

山田 拓実 瀬田 史彦

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画報告集 (ISSN:24364460)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.394-401, 2023-03-10 (Released:2023-03-10)

参考文献数

28

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本研究では人々の自由行動に着目し、東京圏と山陰両県・北東北の若年層を対象としたwebアンケート調査により、コロナ禍前後におけるオンラインツールを用いた遠隔地との交流頻度の変化および満足度を都市圏ごとに明らかにし、withコロナ時代における大都市圏と地方圏との交流の活発化に向けた示唆を与えることを目的とする。その結果遠隔地と行う交流の増減について、コミュニケーションが一方向的な活動は都市圏による違いがあったが、双方向的な活動は都市圏による違いは見られなかった。さらに山陰両県・北東北の方が東京圏より交流頻度はコロナ禍前と比べて増加しているものの、オンライン形式による交流のメリットは東京圏の方でより感じていることが明らかになった。

著者

秋谷重男著

出版者

日本経済新聞社

巻号頁・発行日

1981

著者

高橋 佑紀 森定 一稔 渡邉 美貴 田中 英夫

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.22-041, (Released:2023-03-10)

参考文献数

14

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目的 大阪府は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行拡大期における感染制御の方策として,政府に対し緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の発出・実施要請をした。それらの効果を評価・検討する。方法 大阪府健康医療部が公表する第3波(2020年10月10日~2021年2月28日)および第4波と前後約1週間(2021年2月23日~2021年6月27日)の感染経路不明新規陽性者数を用い,7日間移動平均値を計算した。そして各波での罹患率の経時変化の特徴を,Joinpoint回帰モデルを適用して分析し,統計学的に有意な罹患率の日率変化をその日の前後で起こした日(Joinpoint日)を特定した。SARS-CoV-2に感染してからその罹患事実が公表に至るまでの日数分を各Joinpoint日から遡った日を,府民の感染リスク行動が大きく変化した日とみなした。それらの日と大阪府から発出された声明,宣言との時間的関連性を見た。結果 大阪府のCOVID-19感染経路不明新規陽性者数の増加率が有意に減少に転じたJoinpoint日は,第3波では2020年11月23日,2021年1月7日,および1月18日の3ポイントが見出された。また,第4波では,2021年4月12日と4月30日の2ポイントが見出された。それぞれのJoinpoint日から,対応するタイムラグ(8~9.9日)だけ遡って得られた計5つの感染リスク行動急変日は,2020年11月13日,12月30日,2021年1月9日,4月4日,および4月22日と推定された。上記の5つの推定感染行動急変日のうち,2021年1月9日は2回目の緊急事態宣言発出日,21年4月4日は1回目のまん延防止等重点措置実施日,4月22日は3回目の緊急事態宣言の要請日と発出日の間に位置していた。結論 大阪府内でCOVID-19の第3波,第4波に発出された計3回の緊急事態宣言・まん延防止等重点措置の発出・実施タイミングは,いずれも感染経路不明新規陽性者数が増加から減少に転じた,もしくは急激な増加傾向が止まったと推定される時点に対応する府民の行動変化を起こしたタイミングにほぼ一致していた。このことから,これらの宣言の発出要請は,府民の感染リスク回避行動を強化し,また感染が起きやすい機会を低減させた要因の一つと推定された。

著者

伊藤 拓 樋口 匡貴 荒井 弘和 中村 菜々子

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.94.21054, (Released:2023-03-10)

参考文献数

22

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Cross-sectional research has indicated that the psychological variables of the protective motive theory and normative focus theory are related to avoidance behaviors around going out or contacting others during the COVID-19 pandemic. However, there has been no longitudinal research investigating whether these psychological variables predict similar behaviors. The aim of this longitudinal study was to examine whether these psychological variables predicted such behaviors immediately after the termination of the COVID-19 pandemic state of emergency. A total of 781 participants completed a web-based survey immediately before and after the termination of the state of emergency in Tokyo. A cross-lagged effects model was used to analyze psychological predictors. The results indicated that the perceived self-efficacy of avoidance behaviors (β = .099), injunctive norms (β = .135), and descriptive norms (β = -.061) immediately before the state of emergency termination predicted avoidance behaviors around going out or contacting others immediately after the termination. These results suggested causal relationships between perceived self-efficacy, descriptive norms, and injunctive norms and avoidance behaviors around going out or contacting others.

著者

Md Shajedul Haque Yoshikazu Emi Masao Sakaguchi

出版者

Japan Society for Cell Biology

雑誌

Cell Structure and Function (ISSN:03867196)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.71-82, 2023 (Released:2023-03-09)

参考文献数

38

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ATP-binding cassette transporter isoform C7 (ABCC7), also designated as cystic fibrosis transmembrane conductance regulator (CFTR), is exclusively targeted to the apical plasma membrane of polarized epithelial cells. Although the apical localization of ABCC7 in epithelia is crucial for the Cl– excretion into lumens, the mechanism regulating its apical localization is poorly understood. In the present study, an apical localization determinant was identified in the N-terminal 80-amino acid long cytoplasmic region of ABCC7 (NT80). In HepG2 cells, overexpression of NT80 significantly disturbed the apical expression of ABCC7 in a competitive manner, suggesting the presence of a sorting determinant in this region. Deletion analysis identified a potential sorting information within a 20-amino acid long peptide (aa 41–60) of NT80. Alanine scanning mutagenesis of this region in full-length ABCC7 further narrowed down the apical localization determinant to four amino acids, W57DRE60. This WDRE sequence was conserved among vertebrate ABCC7 orthologs. Site-directed mutagenesis showed that W57 and E60 were critical for the apical expression of ABCC7, confirming a novel apical sorting determinant of ABCC7. Furthermore, a WXXE motif (tryptophan and glutamic acid residues with two-amino acid spacing) was found to be conserved among the N-terminal regions of apically localized ABCC members with 12-TM configuration. The significance of the WXXE motif was demonstrated for proper trafficking of ABCC4 to the apical plasma membrane.Key words: apical plasma membrane, sorting, ATP-binding cassette transporter, CFTR, MRP4

著者

松村 正清

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.65, no.8, pp.841-848, 1996-08-10 (Released:2009-02-05)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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薄膜トランジスタ (TFT: Thin-Film Translsto) は長い歴史を持ってはいるが,その有用性が広く認められたのはこく最近である.この急速に重要性を増しているTFTについて,その生まれと育ち,未来展望,動作原理,構造と種類などを概説する.

著者

堂野前 彰子

出版者

明治大学大学院文学研究科

雑誌

文化継承学論集

巻号頁・発行日

vol.8, pp.13-21, 2012-03-26

著者

Baohang ZHANG Haichuan YANG Tao ZHENG Rong-Long WANG Shangce GAO

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

IEICE TRANSACTIONS on Information and Systems (ISSN:09168532)

巻号頁・発行日

vol.E106-D, no.3, pp.365-373, 2023-03-01

被引用文献数

2

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The equilibrium optimizer (EO) is a novel physics-based meta-heuristic optimization algorithm that is inspired by estimating dynamics and equilibrium states in controlled volume mass balance models. As a stochastic optimization algorithm, EO inevitably produces duplicated solutions, which is wasteful of valuable evaluation opportunities. In addition, an excessive number of duplicated solutions can increase the risk of the algorithm getting trapped in local optima. In this paper, an improved EO algorithm with a bis-population-based non-revisiting (BNR) mechanism is proposed, namely BEO. It aims to eliminate duplicate solutions generated by the population during iterations, thus avoiding wasted evaluation opportunities. Furthermore, when a revisited solution is detected, the BNR mechanism activates its unique archive population learning mechanism to assist the algorithm in generating a high-quality solution using the excellent genes in the historical information, which not only improves the algorithm's population diversity but also helps the algorithm get out of the local optimum dilemma. Experimental findings with the IEEE CEC2017 benchmark demonstrate that the proposed BEO algorithm outperforms other seven representative meta-heuristic optimization techniques, including the original EO algorithm.