著者
栗崎 周平
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2015-04-01

このプロジェクトは近年の日本の安全保障政策の変化が安全保障環境に与える影響を分析したものです。特に集団的自衛権の効果について理論的そして実証的な研究を行った。理論的には、ゲーム理論を用いて、集団的自衛権を備えるだけでは日本に米国の同盟コミットメントも日本に対する抑止力も向上することはないが、日本を取り巻く安全保障のジレンマを緩和する効果が得られる条件を明らかにした。実証的には、過去2世紀の同盟データと国際紛争のデータを分析し、同盟内における双務的な防衛義務は、非対称的な防衛義務と比べて、同盟国による開戦を抑制し、同盟国による一般抑止を改善するが、攻撃回避や同盟の信頼性を高めないことが分かった。
著者
山本 敏久 杉村 健
出版者
奈良教育大学教育研究所
雑誌
奈良教育大学教育研究所紀要 (ISSN:13404415)
巻号頁・発行日
vol.32, pp.119-124, 1996-03-01

宿題を忘れた級友が叱責されるという仮想場面で、小学2、4、6年生の反省の程度を調べた。すべての場面で学年とともに反省の程度が減少した。4、6年生では、叱責に対して反発する子どもよりも萎縮する子どもの方が反省するが、宿題を忘れた理由を聞くと、前者の子どもの反省が促された。教師の機嫌が悪いからと認知する子どもよりも、励ますためと認知する子どもの方が反省するが、理由を聞くと前者の子どもの反省が促された。反発感情と機嫌認知、萎縮感情と励まし認知はそれぞれ反省に対し類似した効果があった。

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著者
鈴木 平光
出版者
公益社団法人 日本食品科学工学会
雑誌
日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)
巻号頁・発行日
vol.42, no.6, pp.469, 1995-06-15 (Released:2009-05-26)
参考文献数
1
著者
酒井 徹
出版者
徳島大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

大豆中に含まれるイソフラボンは、これまで血清脂質低下作用、骨粗鬆症予防およびホルモン依存性の悪性腫瘍予防に関わることが明らかにされている。今回の研究では、大豆イソフラボンが免疫機能にどのように作用するか検討を行った。大豆イソフラボンの一種であるエクオールは、血中の抗原特異的IgE抗体を上昇させた。また、マウスでの実験的大腸炎の系では、炎症を増強することが明らかとなった。
著者
里永 雄一朗
出版者
麗澤大学大学院言語教育研究科
雑誌
言語と文明 = Language & Civilization (ISSN:21859752)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.113-136, 2013-03-30

仏教は一般に普遍的宗教あるいは世界宗教とみなされているが、それが発祥地のインドから世界各地に伝播し土着する過程において、その地域固有の特質をもつにいたったことは周知の事実である。それはそれぞれの地域で普及した仏教思想における自然観にも生きており、インドの「原始仏教」ならびに「如来蔵系経典」においては「ダルマ中心」的自然観、中国の「非情成仏論」においては「衆生中心」的自然観、そして日本の「草木成仏論」においては「自然中心」的自然観が見出せるのである。「自然」との一体性をもち、その心情を重視するような主観的感性を尊ぶ日本人の自然観は、宇宙の原理や法則などを追求しようとする「原始仏教」の「ダルマ中心」的発想をどのように変容させたのであろうか。仏教思想に見るインドと日本の自然観との比較文化的考察を中心とし、特に日本の「草木成仏論」の成立に至る思想的流れを中国の「非情成仏論」にも触れながら追ってみたい 。
著者
岸岡 智也 内山 愉太 香坂 玲
出版者
一般社団法人 日本森林学会
雑誌
日本森林学会誌 (ISSN:13498509)
巻号頁・発行日
vol.104, no.4, pp.229-234, 2022-08-01 (Released:2022-10-25)
参考文献数
14
被引用文献数
2

野生鳥獣による被害は農業と同様に林業でも深刻となっている。そこで主に広域の森林環境の維持増進を目的とした府県の独自課税(県・環境税)に着目し,その財源が野生動物保護管理の全体像で占める位置を解明すべく,県・環境税を導入している全37府県のレビューと4県の担当者への聞き取り調査を行った。結果,18県で野生動物保護管理に関する事業に県・環境税を活用しており,個体数管理,被害管理,生息環境管理,その他の幅広い領域で活用されていることが判明した。また4県への聞き取り調査では,野生動物保護管理において国による交付金では支援されない領域について,各県が県・環境税を財源として専門指導員の配置など新しい事業や,特定鳥獣管理計画策定に関わる調査等,他の予算ではまかなうことができない事業に取り組むことができるようになったことが明らかとなった。
著者
中村 善行 増田 亮一 藏之内 利和 片山 健二
出版者
公益社団法人 日本食品科学工学会
雑誌
日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)
巻号頁・発行日
vol.64, no.2, pp.59-65, 2017-02-15 (Released:2017-03-01)
参考文献数
18
被引用文献数
5 6

β-アミラーゼ活性の異なるサツマイモ6品種の塊根を蒸した後の肉質と残存デンプン含有率との関係を調べた.活性の比較的高い品種「べにはるか」および「ひめあやか」の蒸した塊根では加熱前のデンプンの約47%が残存したが,活性が中程度の品種「高系14号」および「タマユタカ」,活性を殆ど持たない品種「オキコガネ」および「サツマヒカリ」のデンプン残存率はそれぞれ約62%,約93%であった.蒸す前後のデンプン含有率の差は蒸した塊根のマルトース含有率から見積もった塊根重量当たりのデンプン分解量とよく一致した.また,デンプン分解率(蒸した塊根のデンプン含有率/未加熱塊根のデンプン含有率×100)と未加熱塊根のβ-アミラーゼ活性との間に高い正相関が認められた.これらのことから,蒸したサツマイモ塊根におけるデンプンの減少はβ-アミラーゼによるデンプン分解に起因し,蒸したサツマイモ塊根にはβ-アミラーゼによって糖化分解されなかったデンプンが残存すると考えられた.蒸した塊根の肉質は未加熱より蒸した塊根のデンプン含有率との関連が深かったことから,デンプン含有率とともにβ-アミラーゼ活性が蒸した塊根の肉質に関わると考えられた.β-アミラーゼ活性極低品種が同程度のデンプン含有率でβ-アミラーゼ活性を有する他の品種に比べ,蒸した塊根の肉質が粉質傾向であるのは,蒸してもデンプンが殆ど分解されないためと推察された.
著者
姫野 完治
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.44, no.1, pp.95-104, 2020-07-10 (Released:2020-07-10)
参考文献数
26
被引用文献数
2

本研究では,授業実施中の授業者の視線配布と思考様式を解明することを目的として,ウェアラブルカメラを用いて授業者の視線映像を録画・記録し,その映像を事後に視聴しながらインタビューを行う調査を,熟練教師と教育実習生を対象として行った.その結果,教育実習生は子ども全員や発表者等に漠然と視線を向ける回数が多く,教室に生起した出来事を受動的に知覚する傾向があること,一方熟練教師は,特定の意図の下で選定した子ども集団に視線を向け,能動的に知覚する割合が高いことがわかった.また,そのように視線を配布しながら,教育実習生は授業の進み具合等の進度について思考しているのに対し,熟練教師は学力下位層と上位層の子どもの理解や考えの深まり,注目点を意識化したり整理したりすることについて思考していること等が明らかになった.
著者
柴田 健一郎
出版者
日本細菌学会
雑誌
日本細菌学雑誌 (ISSN:00214930)
巻号頁・発行日
vol.62, pp.363-374, 2007-12-21

微生物の有するリポタンパク質(LP)がグラム陰性菌のリポ多糖体(LPS)と同様な種々の免疫生物学的活性を有し,その活性部位はN- 末端リポペプチド(LPT)部分であることは古くから知られていたが,Toll-like receptor(TLR)が発見されるまでその受容体は明らかにされていなかった。TLR 発見以来,LP ならびにLPS の認識機構が研究され,それぞれの認識にTLR2 ならびにTLR4 が重要な役割を果たしていることが明らかにされた。また,LP の有する新たな免疫生物学的活性ならびにLP によるマクロファージ,樹状細胞等の活性化のメカニズムも分子レベルで明らかにされている。さらに,MHC分子に結合する抗原ペプチドをLPT化することにより,免疫原性が顕著に増加することも明らかにされ,新規ワクチンとしての研究もなされている。本稿では,微生物由来LP・LPTの生物活性ならびに自然免疫系による認識機構について最近の知見をもとに概説している。
著者
小宮 常康 佐藤 喬 Tsuneyasu KOMIYA Takashi SATO
出版者
情報処理学会
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.62, no.9, pp.490-494, 2021-08-15

高校では2022年度から必履修科目「情報I」の学習が始まり,情報教育の充実が図られる.それに基づいて大学入学共通テスト「情報」が加わる方針が示されている.そこで,本会第83回全国大会で開催されたイベント企画「2025年実施の大学情報入試への展望」では,情報教育と情報入試について,これまでの動向と最新情報を提供し,これからの大学情報入試へ向けた展望を議論した.本稿では,本イベントについて報告する.
著者
中村 俊夫 NAKAMURA Toshio
出版者
名古屋大学年代測定資料研究センター
雑誌
名古屋大学加速器質量分析計業績報告書
巻号頁・発行日
vol.15, pp.103-112, 2004-03

Accurate knowledge on marine reservoir effect is particularly important to estimate active periods of archeological sites in Japan. Since most of archeological sites are situated in an alluvial plain in Japan, archeological remains include inevitably marine products. To obtain precise calendar ages for marine samples such as shell fragments and sea mammal bones by ^<14>C dating, a correction for marine reservoir effect is necessary. In addition, ^<14>C ages on a collagen fraction extracted from human bones should be corrected for the sources of their diet, the uptake ratio of terrestrial food to marine one. However, the local fluctuation of marine reservoir effect around Japan Islands is not known well. This study gives a brief summary of a calibration method for ^<14>C ages of samples containing marine-derived carbon.
著者
小城 英子 薊 理津子 小野 茜
出版者
聖心女子大学
雑誌
聖心女子大学論叢 = Seishin studies (ISSN:00371084)
巻号頁・発行日
vol.114, pp.200-166, 2010-02-25

聖心女子大学専任講師(社会心理学)