著者
ナ・バンチャン プリム 藤井 俊彰 谷本 正幸
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日
vol.26, pp.1-4, 2002
参考文献数
11

我々はリアルタイムの画像光線空間データ獲得とその処理を行うシステム、「自由視点テレビ」を提案する。このシステムを用いて、ユーザはリアルタイムに実世界で視点を移動するかの如く自由に視点を変更することができる。この手法は実画像を元に視点修正を行う光線空間法を基本としており、我々の試作システムでは一直線上に配置した16台のCCDカメラを使用してこれを実現している。補間は光線空間データ補間フィルタリングを基本に行っている。我々の試作システムは民生機のみの使用であるが、処理速度と画質の双方において良好な結果が得られている。
著者
Takahide ITO Yuichi NAKAMURA Kazuaki KONDO Espen KNOOP Jonathan ROSSITER
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
IEICE Transactions on Information and Systems (ISSN:09168532)
巻号頁・発行日
vol.E103.D, no.11, pp.2314-2322, 2020-11-01 (Released:2020-11-01)
参考文献数
15
被引用文献数
1

This paper introduces a novel skin-stretcher device for gently urging head rotation. The device pulls and/or pushes the skin on the user's neck by using servo motors. The user is induced to rotate his/her head based on the sensation caused by the local stretching of skin. This mechanism informs the user when and how much the head rotation is requested; however it does not force head rotation, i.e., it allows the user to ignore the stimuli and to maintain voluntary movements. We implemented a prototype device and analyzed the performance of the skin stretcher as a human-in-the-loop system. Experimental results define its fundamental characteristics, such as input-output gain, settling time, and other dynamic behaviors. Features are analyzed, for example, input-output gain is stable within the same installation condition, but various between users.
著者
佐藤 克己 高橋 岩仁 保坂 成司 森田 弘昭
出版者
環境技術学会
雑誌
環境技術 (ISSN:03889459)
巻号頁・発行日
vol.49, no.6, pp.326-335, 2020-11-20 (Released:2020-11-29)
参考文献数
19

「トイレに流せる」と表示している衛生製品は,日本や欧米で製造販売され,その利便性のために急速に普及している.これらの衛生製品には世界の下水道関係者団体と欧米の製造者団体が制定した2つの国際規格がある.一方で,日本では規格化の途上にあるのが現状である.本研究では,トイレに流せるとする衛生製品の水解性について,国内規格化に向けた課題整理を念頭に,世界の下水道関係者団体が定めた規格(IWSFG PAS3)と日本のトイレットペーパー規格(JIS P 4501)により製品の水解性を検証するとともにそれぞれの試験方法を評価した.その結果,トイレットペーパーと同様に水解するものからまったく水解しない製品が流通していることが判明した.そして,国内規格が制定されていないなか,JIS P 4501を代用することには,ある程度の合理性があることが明らかになった.また,IWSFG PAS3は下水道施設の維持管理にとって安全側見地に立った試験法であることが確認できた.
著者
野中 健一 新井 綾香
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2016, 2016

本研究は,ベトナム北部山岳地域に居住するタイ族,ザオ族の1年間の食事内容の記録の分析,また両民族への栄養摂取源に関する聞き取り調査を報告し,ベトナムの少数民族における動物性食物,植物性食物の摂取状況,貧困層と非貧困層の食物摂取の相違等を総合的に考察する. <br> 政府は農村においては月額400,000VND(約20ドル)以下の世帯を貧困層と位置付けており,ベトナムでは貧困層の70%を少数民族が占めるといわれており,その栄養改善が指向されている.少数民族の栄養改善は政府の政策の中でも最優先分野となっている。<br>調査の対象はイェンバイ省バンチャン郡の2コミューン(村)(ソンルアン/タイ族・ナムライン/ザオ族)であり,ハノイから北西部の山岳地帯に位置している.<br> 調査はソンルアン村にて90世帯(全体の13.0%),ナムライン村にて70世帯(全体の9.8%)を対象に実施した. 調査では各世帯が1日に食した食物(農産物及び非林野副産物)を種類別(肉魚類,昆虫類,穀類,野菜・果物類)に全て記録してもらい,1年間に食した頻度を記録する作業を行った.また,頻度の調査に加え,タイ族,ザオ族双方を対象としてフォーカルグループディスカッションを2度行い,年代における食事の変化や,特定の食物の種類など,日誌調査法や頻度の分析では得ることができない追加情報を得た.<br>調査の結果,動物性食物の摂取においては貧困層と非貧困層でその摂取状況に大きな差が出た.ザオ族の動物性食物摂取のうち,貧困層及び非貧困層の自然資源と農産物の比はそれぞれ29%・71%,16%・84%であり,動物性食物に関しては貧しければ貧しい程自然資源に栄養源を頼っていることが分かった.一方,植物性食物の摂取は貧困層,非貧困層に関わらず自然資源への依存度が非常に高い(41%~45%)結果となった.経済状況に関わらず,多くの野生副産物が食事に組み込まれており,微量栄養素の摂取源になっていることが示唆された. <br> さらに,①自然資源摂取状況,②植物性食物と動物性食物の摂取状況,③たんぱく源となる食物選択,④微量栄養素となる食物選択,⑤各食物の季節性の変化,⑥個人差の比較について分析と考察を進めていきたい。<br>
著者
佐浦 宏明
出版者
岩手医科大学
雑誌
若手研究
巻号頁・発行日
2019-04-01

髄膜腫は、形態や発生母地に加え、硬さによって手術の難易度は異なる。術前に髄膜腫の硬度を計測する方法としてMRIを用いて直接振動を加えながら撮影する方法があるが、振動を加える特殊な装置が必要があり、どの施設でも撮影できるわけではない。近年、拡散強調MRIの基礎的概念であるintravoxel incoherent motionを外部振動による組織の動きを含む概念へと拡張し、腹部臓器の弾性率を術前画像から推定する手法が確立された。本研究では、この方法を基礎にしてMRIを用いて新たな術前髄膜腫硬度推定法の確立を目指す。
著者
髙野 暁子 Akiko TAKANO
出版者
茨城キリスト教大学
雑誌
茨城キリスト教大学紀要 I.人文科学 = Journal of Ibaraki Christian University I. Humanities (ISSN:13426362)
巻号頁・発行日
vol.54, pp.1-14, 2020

Yamada Kousaku (1886-1965) is well known as a famous composer and a conductor of the first Japanese orchestra. He worked in Bunka Gakuin which was founded by Nishimura Isaku (1884-1963) for the secondary education of young women as a dancing teacher from 1921 to 1923.The lesson which he taught was “music and dance” and combined the education of art and the physical education. In Bunka Gakuin, the art and the physical education were culture for women. He guided a new genre which was harmonized music with dance, himself named “Buyou Shi“(Choreographic Tone Poem)” for female students.In the lesson, a teacher and students criticized usual education and the habit of the home, besides they found out the new dance. Yamada thought an unconscious motion as the foundation of dance, expressed it by own body. And students imitated dance by teacher.A teacher became the mirror which reflected conflict came up between students and usual education of, guided dance of students by themselves.

1 0 0 0 OA 火中の女

著者
江見水蔭 著
出版者
日高有倫堂
巻号頁・発行日
1911
著者
岡本 康太郎 岡本 芳文 高橋 栄司
出版者
The Japan Society for Oriental Medicine
雑誌
日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)
巻号頁・発行日
vol.45, no.3, pp.579-586, 1995-01-20 (Released:2010-03-12)
参考文献数
9

向精神薬服用後に口渇や口乾を訴えた37例 (男性18例, 女性19例) に, 五苓散または麦門冬湯を投与して有効性と安全性につき検討を加えた。五苓散は口渇に対しての改善率 (著明改善+改善) は40.0%,口乾に対しては25.0%であった。麦門冬湯は口渇に対しての改善率 (著明改善+改善) は47.1%, 口乾に対しては59.1%であった。口渇に対しては五苓散, 麦門冬湯で効果に差はみられなかった。しかし, 口乾に対しては麦門冬湯がきわめて有効であった。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1115, pp.36-41, 2013-08-19

レースドライバー「モンスター田嶋」は、米国シリコンバレー周辺の街で大歓迎を受けていた。2013年6月末に同国コロラド州で開催された「パイクスピーク・インターナショナル・ヒルクライム」の電気自動車(EV)部門。「雲へ向かうレース」と呼ばれる自動車レ…
著者
本田 雄亮 間 博人 村上 広記 津崎 隆広 三木 光範
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.58, no.12, pp.2015-2022, 2017-12-15

自転車競技では,定められたコースを効率的に走破するために,体力管理が重要となる.長い坂を登るヒルクライムでは,適切なペダリングが難しいため,体力消費が激しい.プロの競技者は,自身の感覚や経験に基づいたペダリング技術を持つが,初級者にはその技術の習得が難しい.本研究では,自転車競技のヒルクライムにおけるペダリング技術の向上を目指したペダリング支援システムの提案と開発を行う.提案するシステムは,自転車のスピードとケイデンスから現在のギア比を推定し,競技者の心拍数に合わせてギア変更とペダリングの指示を行う.本稿では,ギア比の変更とペダリングの指示を行うデバイスの実装と評価を行ったのでこれを報告する.
著者
酒井 直人 竹原 康雄 山下 修平 馬場 聡 難波 宏樹
出版者
浜松医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2015-04-01

脳神経外科手術において頭蓋内腫瘍の硬さは手術の難易度を左右する。核磁気共鳴エラストグラフィー(MRE)は非侵襲的に生体内に組織の弾性率、すなわち硬さを測定することができる画期的な方法である。我々は、MREを用いて代表的な4つの頭蓋内腫瘍:髄膜腫、下垂体腺腫、前庭神経鞘腫、グリオーマに対してMREを用いて術前に弾性率を評価し術中の硬さとの相関について研究を行った。その結果、術前のMREの弾性率と術中の腫瘍の硬さは相関した。MREは術前に硬い腫瘍を鑑別するのに有用と考えた。
著者
漆 さき
出版者
大阪経済大学
雑誌
若手研究
巻号頁・発行日
2019-04-01

国境を越えた税務調査は困難であるため、国際的脱税の横行の可能性が指摘されてきた。これに対抗するため、条約に基づく租税に関する国際的情報交換が急速に発展している。しかし、それに対応する納税者保護の手段は十分に整備されていない。情報交換のための条約の中には納税者保護のための規定は設けられておらず、国内法は国内での調査・課税を前提としており、国際的情報交換に対応できない。このような状況の下、プライバシー権やデータ保護の観点から納税者保護及び情報交換に対する制約を検討し、日本法における納税者の権利保護の在り方を提案することが本研究の目的である。