著者
小菅 詔雄 矢野 彰一郎 金丸 競
出版者
公益社団法人 高分子学会
雑誌
高分子化學 (ISSN:00232556)
巻号頁・発行日
vol.28, no.317, pp.719-724,769, 1971-09-25 (Released:2010-10-14)
参考文献数
17
被引用文献数
2

ビスフェノールA/ポリアミン型エポキシ樹脂の動的粘弾性をTBA (Torsional Braid Analysis) を用いて測定した。硬化条件の異なる試料の温度分散曲線から樹脂の硬化度を推定し, 硬化反応について検討を加えた。さらにポリアミン硬化剤の分子鎖長を変えて粘弾性の温度特性に対する効果も検討した。その結果, ビスフェノールA型/ポリアミン系エポキシ樹脂の粘弾性の温度特性は硬化条件や測定時の昇温速度によって大きく影響される。とくに不完全硬化樹脂のガラス転移温度 (T0) は硬化温度や硬化時間の増加に比例して上昇する。また完全硬化樹脂のT0は網目構造中のジアミン部分における橋かけ点間のメチレン基数について直線関係が成立した。完全硬化樹脂のゴム状態における剛性率よりTobolskyのゴム弾性の状態式中のフロント係数 (φ) を求めた。φ は硬化剤の分子鎖長が大きくなると減少する傾向にあった。同じ組成の樹脂を鋼の接着剤に用いて, 測定時の温度の影響を知るために引張り強度試験を行なった。完全硬化した接着剤のT0以上の温度領域では接着強度がアレニウス型の温度依存性を示し, みかけの活性化エネルギーは脂肪族ポリアミン系硬化剤を用いたときに18kcal/mol, 芳香族ジアミンでは11kcal/molとなった。
著者
増井 正清
出版者
日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Ge0079, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに、目的】 リハビリテーション(以下リハ)部門の管理手法については様々な報告があるが、QC(Quality Control:品質管理)手法を用いた業務管理はあまり報告されていない。そこで、主に製造業等の業務を管理・改善する際に用いられるQC手法は、リハ業務管理に活用できるのかを検討し、若干の知見を得たので報告する。DPC(包括医療制度)で算定している医療機関でもリハは出来高制なので、いかに無駄を省きリハ実施単位数を増やせるかが収益向上につながる。そこで、今回はQC手法を用いて無駄の原因を洗い出し対策を講じ、業務管理を行った。【方法】 当院リハ室職員における業務内訳は、治療時間、会議、カルテ記載、移動時間等である。なお電子カルテ入力の効率化については前年度に取り組み、すでに改善されている。会議やカンファレンスについては他部門との調整が必要なので、リハ室だけで取り組めるのは移動時間削減のみである。そこでQC手法のひとつである特性要因図により、業務において移動の無駄が生じる要因の解析を行った。そしてパレート図により問題の重要さを順位付け、それぞれに対策を立案し実施した。なお、現状の把握には、今回独自に作成した移動時間調査表を用い、業務におけるすべての移動時間をストップウォッチで測定し移動時間、移動場所、コメントなどを詳細に記録した。対象は当院リハ室職員12名(理学療法士7名、作業療法士3名、言語聴覚士2名)とした。【倫理的配慮、説明と同意】 対象者に本研究の趣旨を説明し同意を得て、各データの個人識別ができないよう移動時間調査表は無記名で実施した。【結果】 当院では、リハ患者送迎はすべてリハ室職員が行っている。リハ業務における移動時間は、『次の患者がいる病棟への移動時間』、『病室とリハビリ室間の送迎時間』、『車椅子や歩行器などを取りに行き準備する時間』、『嚥下練習用の紙コップなどを、配置してあるナースステーションまで取りに行き病室へ運ぶ時間』などであった。対策は『同じ病棟、近い病棟の患者を続けて治療する』『病棟ADLを重視し、病棟リハ実施割合を高める』『嚥下練習用の紙コップなどをすべてのナースステーションに配置する』であった。なお、リハ実施場所の変更に当たっては病棟ADLを重視して取り組むことを説明し、患者の同意を得て行った。対策実施後は、移動時間は約50分から約37分と約26%削減でき、病棟リハ実施割合は約59%から約72%となった。その結果、移動時間は13分間短縮でき、治療時間にまわせたので1日の実施単位数が職員1人当たり約0.6単位増加した。【考察】 問題をQC的に解決する手順には『問題解決型』と『課題達成型』がある。今回は『問題解決型』の手順で取り組んだ。まず『テーマの選定』により移動時間の無駄を取り上げ、移動時間調査表とパレート図により『現状の把握』を行い『活動計画』を立てた。そして特性要因図で、なぜ移動時間が多くなるのかを『解析』し『対策』を立案・実施した。対策実施後に『効果の確認』を行い、標準化により『歯止め』をかけ『反省・残った問題』をまとめ、『今後の計画』を作成した。このようにQC手法を活用することにより、リハ業務管理においても無駄が省け効率化を図れた。今回は対策を講じることで、1日の実施単位数が1人当たり約0.6単位増加した。なお、この対策を継続することで当院のスタッフ数なら年間約300万円の増収が見込まれる。また、波及効果として、病棟リハが増えることで医師や看護師がリハ状況を把握しやすくなり情報交換の機会も増えた。今後は収益だけでなくムダ・ムラ・ムリを減らし効率の良い、安定したリハビリテーションサービスが提供できるよう更なる検討が必要である。【理学療法学研究としての意義】 業務が効果的かつ能率的に遂行できることを確保するための研究は、今後の理学療法の安定的発展に重要である。よって、リハ業務における無駄の要因を検討し、管理した今回の研究は意義あるものと考える。
著者
宇田川 真之 三船 恒裕 定池 祐季 磯打 千雅子 黄 欣悦 田中 淳
出版者
日本災害情報学会
雑誌
災害情報 (ISSN:13483609)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.21-30, 2019 (Released:2021-04-01)
参考文献数
19

災害危険時の避難行動に対して、平常時における避難行動の意図が影響するものと想定し、その規定要因として、健康予防行動や環境配慮行動の分野で用いられている計画的行動理論や修正防護行動理論など参照し、「リスク認知」「効果評価」「実行可能性」「主観的規範」「記述的規範」「コスト」の6つの認知要因を仮定した。この心理モデルを適用した既往の住民調査の因子分析の結果では「効果評価」と「実行可能性」は独立した要因として抽出されていたが、他の要因の分別が十分ではなかった。本調査では、同じ6要因の心理モデルを用いて、設問項目の改善などを行い再調査した結果、「リスク認知」「主観的規範」「記述的規範」「コスト」、および「効果評価」「実行可能性」の合併した「避難の安全性評価」の5因子が抽出され、避難意図に対しては「リスク認知」「効果評価」「主観的規範」が有意な影響を及ぼしていた。因子分析で「効果評価」と「実行可能性」が分別されなかった原因は、モデルの不適切さによるものではなく、調査地域の地理環境が反映されたためと解釈できたことから、6要因に基づく調査フレームは、他地域にも適用し得る汎用性の高い調査フレームと考えられる。こうした汎用的な心理モデルの有用性として、地域間の比較や同一地区の時間変化の数量的な把握、効果の高いと期待される防災対策への示唆が得られることを整理した。
著者
宇田川 真之 三船 恒裕 定池 祐季 磯打 千雅子 黄 欣悦 田中 淳
出版者
一般社団法人 地域安全学会
雑誌
地域安全学会論文集 (ISSN:13452088)
巻号頁・発行日
vol.36, pp.83-90, 2020-03-27 (Released:2020-12-03)
参考文献数
21

This study examined factors which influence the intention of evacuation behavior. We expected that the behavioral intention of evacuation is determined by six cognitive factors; perceived risk, response-efficacy, self-efficacy, response cost, descriptive norm, injunctive norm.We conducted a survey using a standard questionnaire in Kochi prefecture and identified the six factors. The standard questionnaire revealed that the factors affecting the intention of evacuation behavior differed depending on the residence and residence period.And srveys in multiple regions have the same result that the influence of subjective norms was large.
著者
田中 里奈 竹橋 洋毅
出版者
人間環境学研究会
雑誌
人間環境学研究 (ISSN:13485253)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.139-146, 2019 (Released:2020-01-10)
参考文献数
30
被引用文献数
1

Although it is important to prepare for earthquakes to live in Japan where earthquakes happen more frequently than any other countries, many Japanese do not prepare against earthquakes in everyday life. Previous studies have revealed that the main effects of cognitive factors that determinate the precautionary behavior toward earthquake; the perceived severity of a threatening event, the perceived probability of the occurrence, the efficacy of the preventive behavior, the perceived self-efficacy, and perceived cost to response. However there are no studies that examine the mediating factors of them. Guided by theories of motivation (e.g., Higgins, 1997), we show that the responsibility drives the effects of cognitive factors to precautionary behavior toward earthquakes as a mediating factor. We test this hypothesis in 2 questionnaire-based surveys. In study 1, a questionnaire-based survey to residents (N = 101) living around Kansai area was administered, and in study 2 we confirmed the duplicability of results of study 1 by a secondary analysis of national census (N = 1,839), randomly sampled from a wide range of age group of population cost. Though the perceived cost had impact on precautious behavior negatively, the perceived responsibility mediated the negative effect of the perceived. Discussion considers a possibility that a perceived responsibility mediates effects of cognitive factors on prepared behavior toward earthquakes.
著者
二瓶 裕之 浜上 尚也 木村 治 小田 雅子
出版者
一般社団法人 日本薬学教育学会
雑誌
薬学教育 (ISSN:24324124)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.2021-014, 2021 (Released:2021-09-15)
参考文献数
10

新型コロナウイルスの感染拡大防止策の一環として,面接受講と遠隔受講を組み合わせて実施した早期体験学習ワークショップの実践方法と教育効果の検証結果を報告する.例年実施していた施設訪問は中止とし,その代替として,ワークショップの実施時間を拡充した.デジタルを活用して学びあいの機会を提供するなどして,学生の集中力を持続させたり,遠隔受講の学生も含めてディスカッションができるようにした.デジタルを活用することにより,「ワークショップに参加してよかった」,「ワークショップが役立った」などの事後アンケートの結果を得たが,一方で,フィジカルによる学びあいの重要性も再認識できた.
著者
長谷川 彩香 高橋 知音
出版者
信州大学大学院教育学研究科心理教育相談室
雑誌
信州心理臨床紀要 = Annual letters of clinical psychology in Shinshu (ISSN:13480340)
巻号頁・発行日
no.19, pp.95-106, 2020-06

本研究では,評価懸念が強く自分の本一音を我慢して相手を気遣う傾向があると,親しい友人への援助要請に消極的な態度や抵抗感が高まるかどうか検討することを目的とした。大学生183名を対象に無記名の質問紙調査を実施した。調査では「親しい友人」を一人想起させ,その友人に対する被援助志向性と気遣いを測定した。その結果,評価懸念が高く自分の気持ちを我慢してまで相手を気遣う傾向にある人は,相手が親しい友人であっても援助要請に抵抗感をもつことが明らかになった。
著者
PEIFER M.
雑誌
Cell
巻号頁・発行日
vol.109, pp.271-274, 2002
被引用文献数
3 43
著者
櫻井 浩子 坪井 彩香 中澤 祐介
出版者
一般社団法人 日本薬学教育学会
雑誌
薬学教育 (ISSN:24324124)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.2021-018, 2021 (Released:2021-08-31)
参考文献数
12

薬学教育において新生児医療の概要,小児薬物療法を学ぶ機会は限られている.そこで本学では薬学部5年生を対象に「医療プロフェッショナリズム」のなかで「新生児医療と薬剤師」(3コマ)の授業を実施している.授業では,新生児集中治療室の紹介や新生児蘇生のビデオを視聴し,命の誕生の尊さや新生児医療の緊急性など具体的にイメージをもち理解できるよう工夫した.学生へのアンケート結果から,新生児集中治療室における薬剤師の役割理解についてほぼ全員の学生が理解できたとし,98%の学生が6年間の薬学教育のなかで新生児医療を学ぶことは意義があると回答した.約半数の学生が薬剤師として新生児分野へ貢献したいとし,子どもの命を「救う」「助ける」「守る」ことに対し自身の役割を見出していた.本授業は学生自身が新生児医療への具体的な目標設定をする機会となり,医療プロフェッショナリズム教育としての有効性が示唆された.
著者
エップ デニース
出版者
一般社団法人 日本薬学教育学会
雑誌
薬学教育 (ISSN:24324124)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.2020-050, 2021 (Released:2021-03-03)
参考文献数
13

著者の所属する薬科大学を含む国内の多くの大学では,コロナ禍で急遽実施されたオンライン講義の準備不足によりコミュニケーションや教育上の問題が発生した。教員は教科書に基づいた内容を一方的に視聴させる形式をとりがちになり,その結果多くの学生がやる気を失い,学習成果の乖離と教育/学習バランスの不均衡につながった。この状況の解決策は,教員と学生が頻繁にコミュニケーションを取り情報を交換するための定期的なオンライン評価の実施だと考える。著者が担当した英語コミュニケーションクラスでは,教員が様々なオンラインのプラットフォームやアプリを介して課題やミニテストを実施した。学生は入力のみでなく音声でも課題を提出し,評価は得点のみでなく個別のコメントでも行った。これらの形成的および総括的な評価戦略は,教育/学習のバランスを維持しながら,オンライン講義への学生の参加率を改善した。
著者
加藤 一郎
出版者
国立音楽大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

本研究はバッハ演奏の際に行われるテンポの微細な変動の基本原理を明らかにし、今後のバッハ演奏への示唆を得ることを目的とした。そのために、主にバッハ当時の演奏理論書やバッハのオリジナル資料を基にテンポの変動と拍との関係、テンポの変動とアーティキュレーションとの関係について検証し、更に20世紀の演奏家によるバッハ演奏のテンポを解析することによって、テンポの変動の多様性や、今後のピアノによるバッハ演奏への応用等について考察した。
著者
渡辺 弘 宮村 治男 林 純一 高橋 善樹 篠永 真弓 江口 昭治
出版者
一般社団法人 日本人工臓器学会
雑誌
人工臓器 (ISSN:03000818)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.301-306, 1996-04-15
参考文献数
10

小児例におけるIABPでは小容量のバルーンを細いカテーテルを介して高心拍で駆動させる必要があるため、駆動装置の特性によりバルーンの応答速度が異なる。駆動装置の特性が応答速度に及ぼす影響をin vitroで評価した。2、4、7、10ccのバルーンを4種類の装置を用い、成人用の通常モードと、2種類の装置では小児用モードで併せて評価した。密閉したモック内で90~180bpmで駆動し、inflation時間、deflation時間を測定した。駆動装置の多くの機種は、成人用のバルーンカテーテルの駆動を目的にしているが、いずれの駆動装置であっても小児用バルーンカテーテルの駆動は可能であった。小児用IABPでは小容量バルーンを細いカテーテルを介して高心拍で駆動するため、駆動装置によりバルーンの応答性は異なった。小児用バルーンのより効果的な駆動のためには、駆動装置の小児用IABPモードへの対応が必要と考えられた。
著者
鈴木 彩夏 半谷 眞七子 亀井 浩行
出版者
一般社団法人日本医療薬学会
雑誌
医療薬学 (ISSN:1346342X)
巻号頁・発行日
vol.45, no.12, pp.688-697, 2019-12-10 (Released:2020-12-11)
参考文献数
22
被引用文献数
3

The medical system has been changing from medical institutions to home medical care with an increase in the number of elderly persons. Home medical care is a type of interprofessional team care, requiring pharmacists' participation. However, insufficient cooperation with other occupations makes participation difficult under some circumstances. In this study, we interviewed 5 pharmacists who had participated in home medical care in Aichi Prefecture with respect to the involvement of pharmacists in home medical care and opinions regarding multi-occupational cooperation (semi-structured interview), and qualitatively analyzed their responses using the Grounded theory approach. Concerning the involvement of pharmacists in home medical care, two characteristics were extracted: “pharmacists' viewpoint required for home medical care” and “relationship with other occupations”. In the field of home medical care, the number of requests for the management of terminal-stage patients has increased, and pharmacists must perform “viewpoint of medical staff”-based management, such as sterile preparation and emergency management. On the other hand, pharmacists' “viewpoint of living people” to support patients' feelings or lifestyle and “view of life and death” were required for the management of terminal-stage patients. With respect to the relationship with other occupations, the results showed that pharmacists' low-level recognition of the contents of home service affected cooperative work, suggesting the necessity of presenting the pharmacists' position to contribute to other occupations and establishing a face-to-face relationship.
著者
植木 弘一 上屋敷 繁樹 染谷 忠男 吉岡 信也 中嶋 康仁 西田 慎一
出版者
一般社団法人 日本体外循環技術医学会
雑誌
体外循環技術 (ISSN:09122664)
巻号頁・発行日
vol.28, no.1, pp.27-30, 2001

IABP施行時の下肢虚血や血管侵襲を防ぐために,細径化されたバルーンカテーテルと駆動装置の整合性を検討した。XEMEX,Datascope,アローの3社から市販されている8Fr40ccのバルーンをKAAT-2プラス,system97,XEMEX907,XEMEX908,BP-1,H-8000の各駆動装置を使用し,心拍数60bpm,120bpmの擬似心電図波形によりバルーンカテーテルを実験用モック内で駆動させ,拡張スピード,収縮スピード,駆動中のバルーン内容量を測定した。その結果は,バルーン拡張時KAAT-2プラスにおいてすべてのバルーンでスピードが劣る結果となり,XEMEX908で速い結果となった。バルーン収縮時でもKAAT-2でスピードが劣る結果となりSYSTEM97で速い結果となった。駆動中のバルーン内容量ではKAAT-2プラスで全てのバルーンで不完全膨張現象が見られ,System97,XEMEX908,BP-1で過膨張が確認できた。これらの結果よりバルーンカテーテルと,駆動装置の整合性を理解した上で使用する必要があると考えられた。
著者
土屋 雅美 河添 仁 江面 美緒 橋口 宏司 飯原 大稔 橋本 浩伸
出版者
一般社団法人日本医療薬学会
雑誌
医療薬学 (ISSN:1346342X)
巻号頁・発行日
vol.46, no.11, pp.664-671, 2020-11-10 (Released:2021-11-10)
参考文献数
18
被引用文献数
2

We developed an international journal club, using an online meeting tool, as an evidence-based medicine training program intended for healthcare professionals and students. This study aimed to evaluate the outcome of the journal club via a questionnaire survey. We administered the questionnaire to 53 healthcare professionals and students who participated in the journal club between February 2019 and April 2020. Respondents showed positive improvement scores after participating in the journal club, compared with those before, as conveyed through the use of a seven-point Likert scale. The median scores of critical thinking skills, discussion skills in English, evidence-based practice skills, and the sense of freedom to ask questions and make comments after participating in the journal club were significantly improved from 4 (interquartile range [IQR]: 2 - 5) to 5 (IQR: 4 - 6); 3 (IQR: 2 - 4) to 3 (IQR: 2 - 5); 3 (IQR: 2 - 5) to 4 (IQR: 3 - 6); and 3 (IQR: 1 - 5) to 3 (IQR: 2 - 6), respectively. Moreover, they expressed interest in the opportunity to share articles on topics of interest with other professionals from different disciplines, to exchange clinical practice ideas concerning topics of interest, and to explore differences in clinical settings between Asia and the MD Anderson Cancer Center. They also expressed great appreciation for the online meeting format, novelty, and overall qualities of the journal club. These findings suggest that an international journal club for healthcare professionals and students could be useful in an evidence-based medicine training program and communication in English.
著者
菊山 史博 鈴木 小夜 地引 綾 横山 雄太 河添 仁 中村 智徳
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)
巻号頁・発行日
vol.140, no.6, pp.799-808, 2020-06-01 (Released:2020-06-01)
参考文献数
28
被引用文献数
2

Pharmacy practice experience (PPE) is essential in the six-year course of pharmaceutical education in Japan. We previously found that PPE reinforced students' self-efficacy for curriculums (SECs), leading robust acquisition and reconstruction of pharmaceutical expertise. In this study, we aimed to clarify whether students' SECs affect successful experiences as enactive attainments in PPE. We distributed survey questionnaires to the fifth-year students in Keio University in 2016-2017 before and after PPE. The students made a self-assessment of their psychological state “expect to do well” on a seven-point Likert scale for each curriculum (C1 to C18), and their successful experiences were also collected from free description type questionnaire. We could follow up 139 students. The SEC scores increased from pre-PPE to post I (p<0.001) and II terms (p<0.01). The increase in SEC scores during PPE was associated with the rate of students' successful experiences in the first-term PPE (p=0.04). The path analysis revealed the following as significant predictive factors of SECs for successful experiences: basic sciences (C1, C2, C3, C4, C5, and C6) with stand-ardizing coefficient 0.35, health and environmental sciences (C11 and C12) with 0.39, and pharmaceutical sciences (C7, C8, C9, C10, C13, and C14) with −0.51. Students in the first-term PPE tended to experience successful performance in medical professions by using their pharmaceutical expertise that they had learned. In this study, for the first time, we demonstrated that Japanese students' SECs for pharmaceutical expertise affected successful experiences, leading better outcomes of PPE.
著者
岡田 浩司 薄井 健介 大内 竜介 金野 太亮 鈴木 裕之 西川 陽介 紫桃 裕造 布施 克浩 齋藤 裕子 星野 淳 渡辺 善照
出版者
一般社団法人日本医療薬学会
雑誌
医療薬学 (ISSN:1346342X)
巻号頁・発行日
vol.46, no.12, pp.739-746, 2020-12-10 (Released:2021-12-10)
参考文献数
10
被引用文献数
1 1

The COVID-19 pandemic has significantly affected every aspect of social life. Even in the education field, flexible measures were required beyond conventional wisdom. We provided remote practical hospital pharmacy training (remote training) using online systems such as Zoom and Moodle. We conducted a questionnaire survey with 38 subjects and 34 respondents, who were students that underwent remote training. The students self-evaluated their achievement level regarding specific behavioral objectives (SBOs), from the 2013 revised edition of pharmaceutical clinical practice related to hospital pharmacy practical training, in four stages. In addition, we analyzed the words used in the free comments using a text mining method for their characteristics. The SBO classifications exceeding the overall average were “clinical attitude”, "acknowledgement of patient information”, “prescription and question inquiry”, and so forth. The SBO classifications falling below the overall average were “team medical care at medical institutions”, “preparation of drugs based on prescription”, “safety management”, and so forth. The analysis of the positive aspects of remote training suggest that it was useful in sharing information about Subjective, Objective, Assessment, Plan (SOAP) records in case analysis, and evaluating the effects and side effects of drug treatment. Conversely, the analysis of the required improvements in remote training showed concerns regarding the considerable amount of homework and issues within the communication environment. We consider that remote training has a certain educational effect and can be expected to complement clinical training.