著者

鳥取県三朝町教育委員会編

出版者

鳥取県三朝町教育委員会

巻号頁・発行日

2006

著者

井ノ口 悦子;INOGUCHI Etsuko 藤井 清美;FUJII Kiyomi

出版者

金沢工業大学

雑誌

工学教育研究;KIT progress (ISSN:13421662)

巻号頁・発行日

no.28, pp.1-10, 2020-03-25

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2018年度後学期に英語教育課程の授業でデザイン思考を用いた地域貢献型の授業を行った。本学の学生がキャンパス近隣に住む、日本語や国際ビジネスを勉強するアジアからの留学生に日本語または英語でインタビュー活動を行い、彼らのニーズを聞き取り、問題解決方法を決定し、成果物を実作して留学生からのフィードバックを得た。参加学生がインタビュー活動を通して外国人学生に共感することができたかを明らかにするため、筆者らは参加学生を対象に半構造インタビューを行い、インタビュー活動とプロジェクト活動について振り返った発話を収集し、テーマティック分析を用いて検証した。得られたテーマからは、相手に共感をするには、言語にかかわらずインタビュースキルを持つことが重要であり、参加学生は共感のインタビューを通して、自分の問題と置き換えて問題解決方法を決定し、自分の経験や知識を使って留学生の問題を理解しようとしていることがわかった。;This paper reports the results of a community-based project conducted by students of English Seminar I which was offered in the fall term of 2018. The students, following the Design Thinking method, interviewed foreignerstudentsfrom Asian countries residingnear the KIT campus regarding their life in Japan and everyday problemsthey experience. The Japanese students then defined the foreign students' needs, discussed the possible solutions,and created products to idealize the solutions. They received feedback from the foreign students to further elaborate and revise their products. In order to clarify how the Japanese students empathized with the foreigners during the Design Thinking process, the researchers conducted semi-structured interviews and asked how they empathized with the foreignstudents and how their empathizing activity led them to the solution. The responses were analyzed using a method of thematic analysis. The obtained themes indicate that interview skills, regardless oflanguage they use, is essential in empathizing. It wasalso found out that the participating students decided on the solution citing their own problems and experiences.

著者

鶯 春夫 楠 裕英 黒田 景子 土井 弘臣 東田 武志

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.1996, 1996

著者

榎田 めぐみ 田中 佐知子 佐口 健一

出版者

一般社団法人 日本薬学教育学会

雑誌

薬学教育 (ISSN:24324124)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.2019-011, 2019 (Released:2019-09-19)

参考文献数

8

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教育とは,学修者の行動に価値ある変化をもたらすプロセスである.教育を通じて学修者には行動変容が生じ,より望ましい状態,より高いレベルに向上する.教育効果を教育による学修者の成長の証として捉えると,それをどう測定するかが重要となる.現状,アンケートの実施やパフォーマンス評価等の量的研究が多くみられる.しかしながら,教育を通じて学修者が何を感じ,何を思い考えたか,またその経験をどう意味づけ,それをどう次に活かそうと考えたか,といった視点で学修者の成長を捉えることも教育効果を明らかにするうえで大切である.本稿では,上で述べた視点から学修者の成長を捉えようとして取組んだ質的研究の概要を紹介し,「学修成果を明らかにするための手法としての質的研究」について考えていきたい.

著者

横井 修一 現代行動科学会誌編集委員会

出版者

現代行動科学会

雑誌

現代行動科学会誌 (ISSN:13418599)

巻号頁・発行日

no.27, pp.1-17, 2011

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2008年6月8日午後、日曜の歩行者天国で賑わう秋葉原の交差点で、26歳の青年が7人死亡10人重傷という無差別殺傷事件を起こした。この秋葉原事件は人々に大きな衝撃を与え、直後からマスコミの集中報道が続き、事件をめぐって数多くの論評がなされたが(注1)、報道・論評において注目されたのは無差別大量殺傷という事件の凶悪さよりもむしろ、犯人Kの犯行に至るプロセス・背景である。 「無差別殺傷事件」とは、犯人と特定の関係性がない人々が殺害される事件であるが、社会的に衝撃を与えるのはその「凶悪」性ではなく犯行が常識では理解できないというその不条理性であり、それ故にその社会的な背景要因が注目されるのである(注2)。 秋葉原事件が社会学的にも注目される理由は、この事件が「<現在>の全体を圧縮して代表(大沢真幸)(注3)しており、事件は「戦後日本に何回かあった大きな転換点の一つ」(見田宗介)(注4)と見られるからである。この事件は現代日本社会、とりわけ青年世代が直面する人間関係の希薄化問題(注5)を考察する<範例>(注6)となる。 この事件は、①Kの犯行までの生活体験に現代青年の人間関係の問題性が典型的に表出されていて世代論的に論じるのに妥当な<範例>であるとともに、②反響の大きかった事件なので事例として考察するための情報が多く、③社会的な関心が大きいので読者に分かりやすい事例ともなる点でも<範例>(注7)に適している。 本稿の課題は人間関係希薄化問題の検討であり、犯行要因の究明自体を課題としているのではないが、考察の<範例>に適していると言えるためには、犯人Kの人間関係の希薄さが犯行要因として重要であったことが前提となる。そこで、はじめに犯行要因をめぐる議論を検討し、その後でKのケースを<範例>として青年世代の人間関係の問題点を明らかにしてゆく。

著者

岩崎 信彦

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.49-71, 1972-04-30 (Released:2017-06-14)

著者

深見 純生

出版者

京都大学東南アジア研究センター

雑誌

東南アジア研究 (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.31-54, 1997

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この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。

著者

山田 崇恭

出版者

東京大学

雑誌

戦略的な研究開発の推進 創発的研究支援事業

巻号頁・発行日

2021

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本研究では、数学的・力学的根拠に立脚して、可展面構造を創成計する方法論を、トポロジー最適化の考え方の拡張により構築します。可展面とは,伸縮することなしに平面に展開できる曲面であり、折り紙がその代表例です。さらには、提案する方法論の応用研究として、状況に応じて最適な形状へと自動的に変形する潜在的機能を持ったスマート展開機械デバイスの創成設計法を構築します。

著者

武川 正吾

出版者

社会政策学会

雑誌

社会政策 (ISSN:18831850)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.7-19, 2008-10-25 (Released:2018-02-01)

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The Society for the Study of Social Policy was established in 1897. It is one of the oldest academic societies for the social sciences in Japan. However, its activities were terminated in 1924 because of political conflict in the Society. In 1950 it was re-established and recommenced academic activities. By the 1990s the Society had become inactive, and so reform was begun in 1994. Consequently the Society's research fields were enlarged and the number of members has been increasing. Many scholars other than economists joined the Society, making it increasingly interdisciplinary. The crisis of the Society occurred because of its mal-adaptation to changes in actual social policy. Though social policies can function to promote decommodification at the stage of welfare state, the dominant theory of the Society does not recognize this. As a result, there are no social policy scholars working in the existing social policy areas in Japan. Reforms since the mid-1990s have enabled the Society to make progress in policy studies, but this improvement has not brought results in advancing the existing social policies. It is necessary to continue the reform and make efforts to apply research results to actual social policies.

著者

五十嵐 大貴

出版者

日本重症心身障害学会

雑誌

日本重症心身障害学会誌 (ISSN:13431439)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.267, 2017

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目的 小児等在宅医療連携拠点事業や医療的ケア児を対象とした法改正が行われ、地域で小児在宅医療患者を支える体制整備が進んでいる。小児訪問リハビリテーション(以下、訪問リハ)も少しずつ拡大傾向にあるが、実態はまだ不明確である。今回、当事者の保護者に対して訪問リハ利用状況の調査を行い、特に重症心身障害児(者)(以下、重症児(者))の保護者が訪問リハに望むことについて考察した。 方法 対象は北海道の札幌・旭川市にある療育広域拠点施設で外来理学療法(以下、外来PT)を受けている在宅生活児(者)の保護者とした。アンケート(無記名自記式)期間は平成27年6月〜10月の間の4カ月間実施した。有効回答は394名で、訪問リハ利用は81名(21%)であった。今回はその中で粗大運動機能分類システム(以下、GMFCS)で最重度のレベル5を調査対象とした。調査項目は1。保護者・子ども年齢、2。居住地域、3。外来PT頻度、4。医療・福祉サービスの利用(複数回答)、5。訪問リハ開始理由(自由記載)とした。 結果 GMFCSレベル5は51名(63%)であった。調査から1.保護者平均43.5歳、子ども平均11.6歳、2.札幌・旭川市内84%、近郊2%、それ以遠14%、3.1回/月26%、1回/週以上20%、1回/3カ月18%で多い、4.訪問看護71%、通所サービス45%、他施設外来リハ43%で多い、5.頻度・リハ機会の増加39%(外来リハだけでは不足、少しでも多く受けたい、近くに外来リハがないなど)、本人の身体的理由35%(緊張調整、変形進行予防、呼吸管理など)、勧められて18%(医師などから)で多かった。 考察 開始理由から、訪問リハに望むこととして「頻度・リハ機会の増加」が挙げられ、重症度が高いことや慢性的なリハ頻度不足、リハ資源の地域格差が原因と考える。次に「本人の身体的理由」が挙げられ、ほとんどが緊張や変形、呼吸など重症児(者)特有の二次障害であった。よって、訪問リハを行う上で二次障害の知識・対処が必須で、併用率の高さから訪問看護との連携も重要であると考える。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1304, pp.10-13, 2005-08-22

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「このままでは、民主党候補は都市部で惨敗する。東京では菅(直人)さんしか勝てないんじゃないか」 民主党公認候補の若手は、選挙区での有権者の冷めた反応に接して、危機感を募らせている。 「改革政党」を旗印に、選挙のたびに勢力を拡大してきた民主党。それも、都市部では自民党を圧倒する得票数を叩き出してきた。だが、今回の衆院選は風向きが全く違うという。

著者

藤澤 健一

出版者

日本教育政策学会

雑誌

日本教育政策学会年報 (ISSN:24241474)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.150-166, 1995-06-23 (Released:2017-12-29)

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The objective of the paper is to examine the logic behind the assimilation educational policy implemented in Okinawa by the Japanese government, from the standpoint of attributes deemed ideal in the teacher to teach in Okinawa. Through this analysis, the significance of Okinawa in Japan's colonial educational policy will be addressed. Past research on Japan's colonial educational policy has not fully investigated the correlation between the policy for Okinawa and the colonial educational policy in general. However, in light of the facts that Okinawa was one of Japan's less developed prefectures and that Okinawa was the test case for government before launching colonialism, with special interest in colonizing Taiwan, the correlation between the government's educational policy for Okinawa and the colonial educational policy is an important issue requiring prudent analysis. Scholars have shown that Japan's victory in the Sino-Japanese War is one of the catalysts for Okinawa to begin its assimilation. This view, however, lacks concrete evidence. I have explained in this paper that the primary cause for Okinawa's changes after the Sino-Japanese War was Japan's occupation of Taiwan with the intent of colonization. The attributes of "ideal teacher" to implement the government's educational policy were those required to disseminate highly civilized education-not simply to teach in a less developed prefecture that lagged behind in assimilating with the rest of Japan. In other words, the assimilation policy of the Japanese government was accelerated in Okinawa to demonstrate a marked difference between Japan and Taiwan, i.e., the "civilized nation" in contrast to the "uncivilized colony" according to the Japanese government. Most research and analysis on Japan's colonial educational policies show that the prototype of Japan's colonial educational policy was the policy carried out in Korea. Although educational policy implemented in Okinawa precceds all other colonial educational policies, it is normally not considered as the test case for colonial educational policy. The educational policy in Okinawa, however, is the earliest example of an assimilation policy. These findings imply that since the logic behind Okinawa's educational policy is closely correlated to the general colonial educational policy, Okinawa's case cannot be dismissed as insignificant. The same holds true for the educational policy developed by the government for Hokkaido-the "premodern colony" of Japan. The inclusion of the government's educational policies for the "premodern colonies"-Okinawa and Hokkaido-in the research framework of Japan's colonial educational policies would provide a broader and deeper understanding of the policies.

著者

黄 當時

出版者

佛教大学

雑誌

文学部論集 = Journal of the Faculty of Letters (ISSN:09189416)

巻号頁・発行日

no.97, pp.1-20, 2013-03

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沖縄に、「さばに」という名の船があり、『日本国語大辞典』は、名称の由来を説明しないが、「さばに」は、「舟/船+α」の構造と意味をもつ名称のように思われる。 豊玉姫の説話の中に、屋根をまだ葺き終えないうちに産気付いた姫が産屋に入り出産する場面があるが、『記』『紀』は、火遠理命が姫の頼みに背いてその様子を覗いたところ姫は「和邇」や「龍」の姿に変わっていた、と記述している。 「和邇」と「龍」は、いずれも同じ情報を伝えているが、適切な海の民の視点を欠いたままでは、正確に理解できない。言葉は、文化である。異文化の言葉は、異文化の知識で解くべきである。 「和邇」と「龍」は、「大型のカヌー」である。「wa`a-nui(和邇)」は、ワァヌイもしくはヴァヌイに発音されるが、Hawai`iがハワイではなくハヴァイに発音されるように、沙+ wa`a-nuiは、サヴァヌイのように発音され、やがてサバヌイ、サバニとなったのではないか。 古代の日本語の問題を考えたり、古典を読み解くのに、ポリネシア語の知識や、船舶・航海の知識が役に立つという認識は、やがて常識となるのではないか。

著者

黄 當時

出版者

佛教大学文学部

雑誌

文学部論集 = Journal of the Faculty of Letters (ISSN:09189416)

巻号頁・発行日

no.98, pp.1-19, 2014-03

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『古事記』に因幡の白兎の説話があり、白兎が和邇を欺く場面がある。騙された和邇は兎の皮を剥いだ、と記されているが、事実ではない可能性がある。私たちは、どこまでが事実でどこからが事実でないかを見極めねばならない。さもなければ、解析結果は、当然ながら、信頼度の低いものでしかない。和邇は、適切な海の民の視点を欠いたままでは、正確に解けない。言葉は、文化である。異文化の言葉は、異文化の知識で解かねばならない。小論では、先達の知見を手掛かりに、さらに、海の民が用いたであろう言語や文化の知識を入手することで、私たちの視点を海の民の視点に少しでも近づけ、和邇は大型のカヌー(の関係者)であることを解明することができた。古代の日本語の問題を考えたり、古典を読み解くのに、ポリネシア語の知識や、船舶・航海の知識が役に立つという認識は、やがて常識となるのではないか。因幡の白兎和邇加良奴加良怒異文化接触

著者

林 嶺那 深谷 健 箕輪 允智 中嶋 茂雄 梶原 静香

出版者

福島大学行政社会学会

雑誌

行政社会論集 (ISSN:09161384)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.1-36, 2020

著者

永田 喜子 岩永 誠

出版者

日本音楽知覚認知学会

雑誌

音楽知覚認知研究 (ISSN:1342856X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.113-122, 2015

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周囲を忘れる程音楽にのめり込む状態は没入と表現され,強烈な情動体験との関連が指摘されている。本研究は,個人の音楽への没入傾向を測定する尺度を作成し,信頼性と妥当性を検討した。音楽聴取で生じる感覚や感情に関する表現を収集し,3 因子(時間・周囲の忘却,没頭融合,音響への注意)19 項目から成る音楽没入傾向尺度を作成した。約 1 ヶ月後に実施した再検査法による各因子の相関係数は .60-.62 と比較的高く,十分な信頼性を示した。既存尺度(日本語版 IIIと CEQ-J)と中程度の相関(rs=.43-.49)を示し,基準関連妥当性が確認できた。音楽聴取時の没入を調べた結果,没入傾向高群は低群よりも有意に音楽に没入し(t(39)=4.21, p < .001),尺度の予測的妥当性も確認できた。

著者

小森 由里 コモリ ユリ Yuri Komori

出版者

立教日本語教育実践学会

雑誌

日本語教育実践研究 = Journal of the study of Japanese language education practice (ISSN:21882363)

巻号頁・発行日

no.2, pp.55-67, 2015

著者

高橋 隆雄

出版者

熊本大学

雑誌

文学部論叢 (ISSN:03887073)

巻号頁・発行日

no.38, pp.p1-18, 1993-02

著者

幾谷 吉晴 上野 秀剛

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.3_84-3_90, 2015-07-24 (Released:2015-09-24)

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本論文ではNIRSを用いてプログラム理解における1)数値計算,2)変数の記憶,3)条件分岐の判断が脳活動へ及ぼす影響を調査する.20人の被験者に3種類のコード片を理解する課題と,3段階の難易度の暗算を行う課題を与え,前頭極を計測する実験を行う.実験の結果,暗算の難易度によって脳活動に差が見られない一方で,変数の記憶を必要とする課題において有意に高い脳活動が見られた.結果はNIRSを用いた脳活動計測によりプログラム理解における記憶への負荷を評価できる可能性を示している.

著者

野島 僚子 国保 潤 田口 晃 杉江 夏呼 大山 能永 永井 香織

出版者

日本建築学会

雑誌

建築歴史・意匠

巻号頁・発行日

no.2020, pp.863-864, 2020-09