1 0 0 0 舞踊と身体

著者
蘆原英了著
出版者
新宿書房
巻号頁・発行日
1986

1 0 0 0 伝統と断絶

著者
武智鉄二著
出版者
風濤社
巻号頁・発行日
1969
著者
小玉 正弘
出版者
公益社団法人 日本雪氷学会
雑誌
雪氷 (ISSN:03731006)
巻号頁・発行日
vol.39, no.4, pp.207-211, 1977
著者
宮原 ひろ子
出版者
公益社団法人 東京地学協会
雑誌
地學雜誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.119, no.3, pp.510-518, 2010-06-25
参考文献数
20
被引用文献数
1 3

&emsp;The relationship between solar activity and climate change in the past can be examined using proxy records. Variations of solar activity can be reconstructed based on carbon-14 in tree rings, which are produced by galactic cosmic rays modulated by the solar wind, while climate change can be reconstructed from changes of tree-ring growth rate or content of stable isotopes in ice cores from the polar region. A comparison of solar activity and climate change at the Maunder Minimum in the 17<sup>th</sup> century and the Early Medieval Maximum Period in the 9-10<sup>th</sup> century suggests that the sun plays an important role in climate change even on a decadal time scale. The characteristic variations detected in climate change suggest the mechanism of solar influence on climate involves galactic cosmic rays. Variable features of eleven-year and twenty-two year cycles of solar activity and consequent variations of cosmic rays are possible origins of complex variations of climate change on decadal to multi-decadal time scales. We summarize variations of solar activity and cosmic rays during the past 1200 years and their possible influence on climate change.
著者
片岡 龍峰
出版者
公益社団法人 東京地学協会
雑誌
地學雜誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.119, no.3, pp.519-526, 2010-06-25
参考文献数
16
被引用文献数
1 1

&emsp;Possible influences of cosmic rays on terrestrial climate have been studied by many researchers since a good correlation between neutron monitor counts and global cloud amount was reported by Svensmark and Friis-Christensen in 1997. The cosmic ray-cloud relationship may be best tested during Forbush decrease events, in which cosmic rays largely decrease for several days associated with coronal mass ejections. Some cloud parameters are likely to respond to the transient decrease of cosmic rays with a typical time delay of several days, although we do not know the physics behind the cosmic-ray cloud relationship.
著者
茂木 進一
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)
巻号頁・発行日
vol.142, no.2, pp.135-145, 2022-02-01 (Released:2022-02-01)
参考文献数
28

Three-phase voltage-fed inverters are used for numerous applications, such as HEVs, EVs. These inverter systems require further improvements in terms of conversion efficiency, cost, size and reliability. On the other hand, dual inverter systems for open-winding motors are garnering attention. This paper, proposes application of pulse-voltage-injection two-phase pulse width modulation (PWM) scheme to dual inverter systems that drive open-winding motors. From the simulated results, it is confirmed that the voltages and currents in the open-winding motor are of higher quality than those in the conventional three-phase PWM scheme or the reference-shift two-phase PWM scheme.
著者
大塚 攻 田中 隼人
出版者
日本動物分類学会
雑誌
タクサ:日本動物分類学会誌 (ISSN:13422367)
巻号頁・発行日
vol.48, pp.49-62, 2020

<p>One of the major crustacean groups, Maxillopoda had accommodated Mystacocarida, Copepoda, Thecostraca, Tantulocarida, Ostracoda, Branchiura, Pentastomida, and some fossil taxa, and was generally defined by some combinations of the following characters: body tagma composed of 5 cephalic, 6 (or 7) thoracic and 5 (or 4) abdominal somites; male gonopore (s) located on the first abdominal somite; uniramous antennules; naupliar eyes with tapetal cells, and so on. However, the monophyly of maxillopodans is totally rejected by a number of genetic analyses, while palaeontological and morphological approaches still recognize not only maxillopodans but also entomostracans as valid taxa. Since this issue is not well documented in Japan, the present paper briefly introduces modern phylogenetic studies on maxillopodan crustaceans, in particular Copepoda and Ostracoda.</p>

1 0 0 0 新潟県史

著者
新潟県編
出版者
新潟県
巻号頁・発行日
1983
著者
後藤 新治
出版者
西南学院大学学術研究所
雑誌
西南学院大学国際文化論集 (ISSN:09130756)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.93-115, 2014-09-02

「私の性格のいけないところは,私が決して自分に満足しないこと, 自分の仕上げ具合を本当に心から喜ばないことで,常に心のうちで, またこの目のうちにもう一つ進歩を求めようとすることです。」-ルオーのシュアレス宛て書簡 1193年11月1日
著者
Kaufmann Arthur 上田 健二
出版者
同志社法學會
雑誌
同志社法学 (ISSN:03877612)
巻号頁・発行日
vol.60, no.1, pp.424-339, 2008-05

この訳文は1987年に刊行されたグスタフ・ラートブルフ全集第1巻、刑法2の1頁から88頁までに掲載された本全集の総編集者の論文『グスタフ・ラートブルフ-その生涯と作品』を、その未亡人の承諾を得て翻訳したものである。その意図は、ラートブルフの法思想が世界的に再認識されている現状にかんがみて、わが国でもその並行関係において改めて法学一般におけるその意義と重要性を再認識することにある。翻訳(Translation)訳: 上田健二
著者
Kaufmann Arthur 上田 健二
出版者
同志社法學會
雑誌
同志社法学 (ISSN:03877612)
巻号頁・発行日
vol.60, no.2, pp.898-826, 2008-07

この訳文はアルトゥール・カウフマンが編集した『グスタフ ラートブルフ全集』の第2巻「法哲学 II」、第3巻「法哲学III」、第7巻「刑法」の各序文を翻訳したものであり、その意図はグスタフ・ラートブルフの著作物を研究素材として取上げるに当たってそれらの現代的な意義と重要性をあらかじめ理解しておくことに資することにある。Diese Übersetzungen sind von der Einleitungen zur von Arthur Kaufmann herausgegebenen Gustav-Radbruch-Gesamtausgabe Band 2, Rechtsphilosophie II,Band 3,Rechtsphilosophie III,Band 7, Strafrecht I, und Band 8, trafrecht II.Die Absicht der Übersetzer liegt darin, die gegenwärtigen Bedeutungen der Schriften des Radbruchs besser verstehen zu können.翻訳(translation)訳:上田健二
著者
山口 和政 村澤 寛泰 中谷 晶子 松澤 京子 松田 智美 巽 義美 巽 壮生 巽 英恵
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.130, no.3, pp.175-183, 2007 (Released:2007-09-14)
参考文献数
33

我々は,嗅球摘出ラットを用いてヒトのうつ病状態に陥る生活環境の再現を試みた.暗室にラットを飼育することで昼夜逆転のヒトの生活を,また,身動きできないスペースの個室飼育で自由を奪うことでヒトのリズム運動抑制を再現し,セロトニン(5-HT)欠乏脳になったことを中脳縫線核(5-HT細胞体)のトリプトファン水酸化酵素および5-HTの免疫染色で確認後,行動評価を行った.嗅球を摘出後14日以上,暗所で個別飼育したラットは,暗所で24時間の脳波を測定すると,摘出前と比較して,嗅球摘出前にみられるような睡眠覚醒周期(短時間に覚醒・睡眠を交互に繰り返す)は消失し,覚醒または睡眠の持続時間延長といった周期混乱(ヒトで寝起きの悪さに類似)が認められた.また,この睡眠覚醒周期の混乱はSNRIのmilnacipran(10 mg/kg)の7日反復経口投与で回復が認められた.また,このラットをマウスに遭遇させると,逃避性および攻撃性を示す個体(ヒトでの自閉症様行動に類似)とに分かれた.さらに,ケージから取り出したときパニック様症状(ヒトでのちょっとしたストレスで自らを混乱に陥れてしまうパニック行動に類似)を示し,植木らが報告した評価項目に従って判定すると,偽手術ラットと比較して高い情動過多を示した.また,ラットの中には泣き声を発せずにジャンプし,マウスの尾を傷つけたりするような激しい行動(ヒトの動物虐待などの過激な行動に類似)を示す個体もみられた.マウスに対して逃避性および攻撃性を示す個体の生化学的および病理組織学的所見では,前脳皮質のノルエピネフリン(NE)および5-HT含量の減少および中脳または橋の背側縫線核トリプトファン水酸化酵素(TPH)免疫染色および5-HT免疫染色で陽性細胞数の減少(5-HT細胞体の機能低下)が認められた.また,マウスに対して逃避性を示す個体では,青斑核チロシン水酸化酵素(TH)免疫染色で陽性細胞数の減少(NE細胞体の機能低下)が,攻撃性を示す個体では,青斑核TH免疫染色で陽性細胞数の増加(NE細胞体の機能亢進)がそれぞれ認められた.NPY(抗うつ薬によるラットのムリサイド抑制と密接な関連を有するペプチド神経)免疫染色では,前頭皮質,帯状回皮質,運動野皮質および扁桃体でNPY免疫染色陽性細胞の増加が,また,前交連,側座核および視床下部では,NPY免疫染色陽性線維の増加が認められた.さらに,このラットの疼痛反応の評点は抗うつ薬のtrazodone(10および30 mg/kg)の反復経口投与開始後1日の投与後に,その他の項目の評点は四環系抗うつ薬のmaprotiline(10および30 mg/kg),SNRIのmilnacipran(3および10 mg/kg),SSRIのfluvoxamine(10および30 mg/kg)の反復経口投与開始後5および7日の投与前および投与後に抑制が認められた.
著者
菱村 佳子 飯村 しのぶ
出版者
日本家庭科教育学会
雑誌
日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.59, 2016

【目 的】 <br> 2012年「消費者教育推進法」が施行され、この中で学校における消費者教育の推進については、発達段階に応じた体系的・総合的な消費者としての能力の開発が目指されている。とくに中学校では、消費生活についての基礎的・基本的な知識の習得をもとにそれらを消費者の基本的な権利と責任に結びつけ、消費者としての自覚を高めていくことが必要である。本研究では、小学校での学習を基盤にして、中学生の身近な消費行動と関連させながら消費者としての自覚を高められるよう、具体的な場面を設定し実践的な学習を試みた。<br> 【方 法】 <br> (1)2015年12月に札幌市公立中学校2年生4クラス116人を対象として中学生の金銭・消費行動に関する基本的なアンケート調査を実施した。 (2)上記のアンケート調査結果を踏まえて、2016年2月に同様の生徒達を対象に、「商品の選択と購入」の授業として「考えてみよう!&rdquo;読み取り上手は買い物上手&rdquo;~こんにゃくゼリーの場合~」を各クラス1時間ずつ実施した。教材として「マンナンライフの蒟蒻畑 ララクラッシュ」(8個入り160円)の商品パッケージ(両面)を印刷したワークシートを作成し使用した。 授業の展開は、1)個人作業として「売る人の立場になって、この商品のセールスポイントを1つあげよう」、つぎに「買う人の立場になって、この商品の注目するところを1つあげよう」との問いかけをした。つづいてそれらをもとに2)グループ作業として、上記の個人作業の結果について意見交換をさせた。さらに、3)再び個人作業として、「買う人の立場でとくに注意した方がよい商品情報」をあげさせ(複数)、その理由についてもワークシートに記入させた。2)3)を通して発表された意見を教師が黒板に板書する形でまとめ、クラス全体で確認をおこなった。その際、自分以外の意見については、ワークシートに追加記入するよう指示した。最後に<まとめ>として、「あなたの友達がこの商品を買おうとしている時、あなたはどのようなアドバイスをしますか」について考えさせワークシートに記述させた。<br> 【結 果】<br> 生徒が売る側のセールスポイントとして挙げたのは、商品パッケージの表面に書かれている「おなかの調子を整える」(約60%)が最も多かった。一方買う側の注目箇所としては、「価格」(約36%)、「味と内容量」(約24%)、「1個あたりの食物繊維量」(約19%)の順であった。中学生では、栄養効果よりも味に対する期待が上回っていた。この他では期限表示に注目した生徒が約1割あり、この表示は小学校家庭科での学習を通して生徒たちには身近なものとして捉えられていることがわかった。グループでの意見交換と発表の後は、買う側がとくに注意すべき商品情報としてパッケージの裏面にある「食べる際の注意事項」(死亡事故につながるかもしれない、体質によってはおなかの調子が悪くなる)や、「原材料名」(アレルギーへの注意)、「問い合わせ先」(問題が起きた時に必要)など、当初は注目されていなかった表示に目を向ける生徒が多くなった。さらに、消費者にとって本当に必要な情報は、商品パッケージの表面よりも裏面に多く表示があり、しかも小さい文字で書かれていることに気付いた。その結果、<まとめ>のアドバイスとしては商品裏面に記載されている説明文に注目するよう促す内容が多く見られた。 授業後の「学習記録表」に記入された生徒の自己評価によると、「これから買い物をするときには小さい文字もよく見て買うようにしたい」「気をつけて見る必要がある表示がたくさんあって驚いた」「今までは価格と好みだけで選んでいたが、これからはもっと他の表示にも目を向けたい」などの記載が見られ、「生活に生かせる知識・技術」としての授業効果が確認された。<br> &nbsp;
著者
福留 千弥 竹内 大樹 青山 倫久 太田 夏未 中村 崇 平田 正純 綿貫 誠
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2015, 2016

【はじめに,目的】近年,超音波画像診断装置(以下,US)を用いた研究報告が盛んに行われている。理学療法の実施場面でもUSによる動態評価が用いられてきている。USによる動態評価は徒手評価では得られない体内の深層筋の動態評価も可能である。特に,体幹筋の筋機能は針筋電図よりも低侵襲で簡易的に評価の実施が可能であり,USによる臨床研究が進んでいる。しかし,USによる体幹筋の動態評価を行い,検者間信頼性を検討した研究報告は少ない。そこで,本研究はUSを用いて異なる運動課題を行い,内腹斜筋(以下,IO)と外腹斜筋(以下,EO)の動態評価における検者間信頼性を検討することを目的とした。【方法】健常成人男性4名(平均年齢:25.0歳 身長:171.5cm体重:60.5kg)を対象とした。運動課題は自動下肢伸展挙上(以下,Active SLR)と片脚ブリッジを行い,左右のIOとEOの最大筋厚を測定した。また,安静時も同様に最大筋厚の測定を行った。安静時の測定は呼吸による影響を除くため呼期終末時に測定した。最大筋厚の測定はUS(HITACHI社製 Noblus)を用い,プローブは7.5MHzのリニアプローブを使用した。測定モードはBモードとし,撮像位置は被験者の臍高位で,腹直筋鞘,IOおよびEOが描出できる位置とした。プローブは体幹に対して短軸像となるように検者が手で把持して固定した。超音波画像の撮像は3名(理学療法士2名,日体協公認アスレチックトレーナー1名)が行い,最大筋厚の計測はそのうち1名が行った。統計解析にはSPSS Ver.20を使用し,検者間信頼性には級内相関係数:ICC(2.1)を用いた。【結果】ICCは安静時においては0.44~0.73であり,中程度~良好な信頼性を得た。Active SLRにおけるICCは0.45~0.70であり,中程度~良好な信頼性を得た。片脚ブリッジのICCは0.41~0.62であり,中程度の信頼性を得た。【結論】検者間信頼性は安静時およびActive SLRは良好な信頼性を示した。一方,片脚ブリッジにおいては安静時およびActive SLRと比較し,信頼性が劣る結果となった。Active SLRよりも片脚ブリッジはIOまたはEOがより大きな筋収縮を必要とするため,測定誤差が大きくなり,信頼性に影響を与えたと考える。先行研究において,検者間信頼性が良好とする報告はプローブを固定する専用器具を製作し,プローブが一定の位置に保たれるように配慮している。しかし,臨床場面においてUSを用いて動態評価を行う際は今回の研究と同様に手で把持して固定することが多い。そのため,筋収縮の大きい運動課題の動態を臨床場面でUSを用いて異なる検者が動態評価をする際は,プローブを固定する必要があると考える。さらに,検者の撮像技術の習熟度に差があった可能性も考えられるため,検者の撮像技術についても検討が必要である。しかし,Active SLRのような筋活動の少ない運動課題では良好な信頼性を得たため,今後臨床場面で体幹筋の動態評価を行う際にUSを十分活用することが出来ると考える。
著者
伊藤 進 黒岩 ルビー 浅川 奈緒子 本田 香織 森 祐子 林 優子
出版者
一般社団法人 日本てんかん学会
雑誌
てんかん研究 (ISSN:09120890)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1, pp.42-51, 2018-06-30 (Released:2018-06-29)
参考文献数
7

乳児期発症難治性てんかんにおける保育所就園及び保護者就業についての実態を明確とするため、ドラベ(Dravet)症候群及びウエスト(West)症候群の患者家族会は共同で実態調査を実施した。ドラベ症候群患者120名中70名(58.3%)及びウエスト症候群患者244名中136名(55.7%)よりウェブアンケートを回収した。保育所就園率は5歳以下児各25.0%及び36.8%(医療的ケア児0%、本邦乳幼児42.4%)であり、入通園制限は各66.7%及び19.6%にあった。抗てんかん薬の定時内服は各10.5%及び19.6%、発作時坐剤頓用は各36.8%及び16.7%で対応不可であった。通園中のてんかん発作は各85.0%及び44.0%、重積発作は各20.0%及び4.5%にあった。保護者就業率は、母親が各20.8%及び26.4%(本邦母親47.3~61.2%)、父親が各98.0%及び95.2%であった。難治性てんかんのある乳幼児においては、保育所の就園は低率、入通園制限は高率であり、その保護者、特に母親の就業率は低率であった。