著者

深谷 公宣 佐藤 真基子

出版者

富山大学芸術文化学部

雑誌

GEIBUN : 富山大学芸術文化学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Art and Design University of Toyama (ISSN:18816649)

巻号頁・発行日

no.12, pp.108-110, 2018-02-28

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日時:平成28 年7月8日(金)13:00 ~ 16:15場所:富山大学高岡キャンパス 講堂/B-211講義室講師:ジョナサン・カハナ博士(デンマーク、オーフス大学研究員)、佐藤真基子教授(富山大学教養教育院)、深谷公宣准教授(富山大学芸術文化学部)参加者:「映像文化論」「卒業研究・制作(深谷担当)」履修学生、本学教職員。\n学部授業「映像文化論」(2年前期)及び「卒業研究・制作(深谷担当)」(4年)において、映像作品に見られる宗教モチーフの意味について考えるイベント「宗教とポピュラー文化」を開催した。発案者は本学教養教育院教授、佐藤真基子である。佐藤のコーディネートにより、比較宗教学を専門とするデンマーク王国オーフス大学研究員ジョナサン・カハナ氏をゲスト講師として招聘した。 イベントはシンポジウム、セミナーの2部構成とした。シンポジウム(第1部)では「映像文化論」の履修学生(107名登録)、オープン・クラスの参加者(1名)、及び学内外からの来場者を対象に、3つの映像作品(『ゴーストバスターズ』、『マトリックス』、Thunder Perfect Mind )を事例に挙げ、宗教のモチーフに着目しながら議論を展開した。セミナー(第2部)では「卒業研究・制作」の履修者(大谷知穂学生、大廣優里学生、岡川春樹学生)に学内からの参加者(小田夕香理芸術文化学部講師、小坂真里江学生)を加え、カハナ氏による講義と質疑応答をおこなった。

著者

近藤 康久

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.104-107, 2020-09-30 (Released:2021-09-30)

参考文献数

6

被引用文献数

1 1

著者

水元 均

出版者

日経BP社

雑誌

日経食品マーケット

巻号頁・発行日

no.7, pp.126-129, 2004-01

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大根、トマト、キュウリ、ナス、玉ネギ、ネギ、ピーマン、シイタケ、ホウレンソウ、ジャガイモ、アスパラガス、レモン、人参、パイナップル、グレープフルーツ、リンゴ、ミカン、メロン、キウイなど鮮魚バラ売りコーナー(丸魚、塩干物)サケ、カニ、カレイ、イナダ、ホタテ、タチウオ、エビ、タイ、タラ、アジの開きなどバラ売りコーナー(刺身)各種マグロ、イナダ、アジ…

著者

加藤 小也香

出版者

日経BP社

雑誌

日経食品マーケット

巻号頁・発行日

no.7, pp.41-49, 2004-01

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ドイツの大手小売業メトロは2003年4月、ラインベルク市に最新テクノロジーを駆使した食品スーパー「the Extra Future Store」を開店した。店内には、顧客カードを挿し込むと自動的に購買履歴やお薦め商品の情報などを表示するショッピングカートや、バラ売りの青果などの形状を認識してバーコード付きの値札を自動発行する計量器、品切れや万引きを検知して従業員に知らせる陳列棚…

著者

王 爽 藤井 さやか

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.954-961, 2020

被引用文献数

1

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<p>近年、外国人人口が急増しており、今後も増加する可能性が高い。本研究では、全国の外国人集住がすすむ公的住宅団地を抽出し、外国人集住の実態と課題、対策の現状と効果を把握し、今後の対応策の検討を目的とする。団地の抽出は2015年の国勢調査小地域集計を利用して110の外国人集住団地を抽出した。外国人集住団地は、300戸以下の小規模かつ外国人率20%以下のものが多いが、一部に外国人率45%以上の団地もあった。半数以上は中部圏に立地している。次に外国人集住の実態と課題を調査するために110団地の118管理者にアンケート調査を行った。半数以上の団地で特定の国籍住民の集住があり、騒音問題、ごみ問題、無断転居、無断駐車といった管理上の問題と自治会不参加、コミュニケーションといったコミュニティ上の問題が発生していた。集住している国籍ごとに問題傾向の違いがあった。トラブルへの対応を進めている団地は半数で、一部の改善はありつつも、抜本解決には至っていない。外国人のコミュニケーションに苦労しており、新しいツールの活用や担い手との連携が必要なことが分かった。</p>

著者

竹本 太郎

出版者

林業経済学会

雑誌

林業経済研究 (ISSN:02851598)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.16-30, 2021 (Released:2021-09-30)

参考文献数

96

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森林官という個人の視点から,組織やネットワーク,移動の実態を明らかにする研究が環境史分野で注目を浴びている。本稿では,日本帝国を対象として,本国と植民地における森林管理を比較するため,齋藤音作という森林官の前半期の足跡として,日本統治初期の台湾と,森林法施行後の山梨県における経験をみた。台湾では,原住民教育に従事し,玉山東峰への登頂やヒノキ属の発見に貢献するが,阿里山森林の調査中に事件を起こして帰国した。山梨では,入会御料地を保安林に編入するため,御料局に対して正確な調査に基づく実態を突きつけたが,地元住民に対しては無理のない資源利用の提案をした。齋藤音作は,森林管理に必要な学知を有することに加えて,現場の課題に対して柔軟に対応できる「ジェネラリスト森林官」であった。初期の日本帝国にとって,現場の森林官は,既存の学知に「現場知」をフィードバックしてくれる修正者であったといえる。

著者

樋野 公宏

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:1348284X)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.128, 2008

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本研究では、防犯カメラを設置した駐車場及び駐輪場において、可能な限り条件を統制した上でその犯罪抑止効果と副次的効果の検証を行った。また、防犯カメラの正負の影響に着目し、防犯カメラ設置駐車場の利用者及び管理者の意識や反応について調査、分析した。結果として、両対象地において前年同期から犯罪の減少傾向が見られ、懸念された犯罪の転移現象は見られなかった。管理者等へのインタビュー調査からは、無断駐車や放置自転車の減少、ゴミのポイ捨てや落書きの減少などが確認された。110番件数については、両対象地とも大幅に減少した。犯罪だけでなく、トラブルや秩序違反行為等も減少した可能性が示唆される。利用者の意識調査からは、犯罪抑止や検挙率向上への期待によって、利用者の犯罪不安が低減され、設置に賛成する割合も高いことが分かった。一方、防犯カメラの負の側面として、プライバシーや肖像権の侵害を感じる利用者がいずれの対象地でも15%前後存在すること、そしてこの懸念は賛成態度に影響することが分かった。

著者

早田 武四郎

雑誌

阪南論集 人文・自然科学編 = Journal of Hannan University Humanities & natural science

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.p255-261, 1995-01

著者

池田 稔 大澤 隆男 熊谷 健太 古谷 純

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.3_29-3_38, 2021-01-31 (Released:2021-02-20)

参考文献数

4

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本稿は,日立製作所が2005年から2007年に実施した,多様な製品群を対象としたデザイン言語開発の枠組みについて述べるものである。そのプロセスや成果について具体的な実施例を示しながら報告することで,その有用性と展開の可能性について考察するものである。ここで扱うデザイン言語とは、製品の色彩や造形の表現を対象とする。 デザイン言語開発の枠組みは,大きく3つの活動から成っている。一つ目は、複数のデザイン言語開発を、一貫した考え方に基づいて行うためのデザインフィロソフィーの設定である。二つ目は、ユーザーの視点に基づいた製品カテゴリーの再分類である。三つ目は、前述2つの活動を踏まえた、具体的なデザイン言語の開発である。これらの活動をまとめ、デザイン言語開発の枠組みとした。本報告では、この枠組みについて詳しく述べるとともに、実際にそれを活用して行った生活家電製品とATMのデザイン開発の事例を紹介する。

著者

吉良 悠吾 尾形 明子 上手 由香

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.137-146, 2018-09-30 (Released:2019-04-05)

参考文献数

37

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本研究の目的は、高校生の抑うつとソーシャルスキルの行動スキルとの関連性について、相手の行動の意図を読み取る解読スキルや、対人場面において生じる感情をコントロールする感情統制スキルといった、ソーシャルスキルの認知過程スキルが調整効果を持つかどうかを検討することであった。高校1年生を対象に質問紙調査を行い、有効回答が得られた184名について階層的重回帰分析を行った結果、感情統制スキルが低ければ、主張性スキルが高いほど抑うつが高かった。また、解読スキルが低ければ、関係性を築くスキルが高いほど抑うつが低く、解読スキルが高ければ、関係性を維持するスキルが低いほど抑うつが高いことが示された。このことから、高校生の抑うつの低減のためには、主張性スキルとともに感情統制スキルを身につける必要があることや、解読スキルの高い生徒が持つ他者の反応を気にする傾向が、行動スキルの抑うつ低減効果を弱める可能性が示唆された。

著者

紀平 健一

出版者

日本英語教育史学会

雑誌

日本英語教育史研究 (ISSN:0916006X)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.111-141, 1995

著者

樋野 公宏

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09131280)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.763-768, 2008-10-15

参考文献数

8

被引用文献数

1

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本研究では、防犯カメラを設置した駐車場及び駐輪場において、可能な限り条件を統制した上でその犯罪抑止効果と副次的効果の検証を行った。また、防犯カメラの正負の影響に着目し、防犯カメラ設置駐車場の利用者及び管理者の意識や反応について調査、分析した。結果として、両対象地において前年同期から犯罪の減少傾向が見られ、懸念された犯罪の転移現象は見られなかった。管理者等へのインタビュー調査からは、無断駐車や放置自転車の減少、ゴミのポイ捨てや落書きの減少などが確認された。110番件数については、両対象地とも大幅に減少した。犯罪だけでなく、トラブルや秩序違反行為等も減少した可能性が示唆される。利用者の意識調査からは、犯罪抑止や検挙率向上への期待によって、利用者の犯罪不安が低減され、設置に賛成する割合も高いことが分かった。一方、防犯カメラの負の側面として、プライバシーや肖像権の侵害を感じる利用者がいずれの対象地でも15%前後存在すること、そしてこの懸念は賛成態度に影響することが分かった。

著者

佐藤 義倫 田路 和幸 湯田坂 雅子

出版者

公益社団法人 日本表面科学会

雑誌

表面科学 (ISSN:03885321)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.202-206, 2009-04-10 (Released:2009-04-15)

参考文献数

25

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We introduce biological applications and toxicity of carbon nanoutbes and carbon nanohorns, and discuss the interaction of these materials with the biological systems in vivo.

著者

今野 絵奈

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.52, 2007

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<BR>1. はじめに<BR> 農業の持続的発展において重要なことは、有機廃棄物を再利用し、環境へ過度に負荷をかけないことである。都市近郊では、混住化に伴い、地域住民から、悪臭や騒音などの苦情が発生し、畜産農家は、経営を維持していくために、排せつ物処理を適正に行い、悪臭や衛生害虫などの公害発生の予防措置を行う必要があった。本報告ではどのように排せつ物が処理されているのか、また副産物である堆肥がどのように流通しているのかを明らかにして、都市近郊における環境保全に配慮した地域内循環型養豚業の課題を考察することを目的とする。この課題を考察するために、報告では養豚農家の飼養、環境に関する苦情などの現状を統計より把握した上で、環境保全に対する行政や農家の対応を聞き取り調査に基づき明らかにしていく。調査対象として、全国に先駆けて畜産の環境対策に力を入れてきた神奈川県の養豚農家を設定した。<BR><BR>2. 堆肥化と公共下水処理の比較<BR> 排せつ物を処理するために、浄化槽と密閉縦型強制発酵装置が利用されている。初期投資に1,500~6,000万円かかり、その30%にあたる450~1,800万円の補助が市町村によって行われている。また、排せつ物を処理するために、電気代や燃料代として、約10万円/月かかる。副産物としての堆肥を販売することで、1ヶ月のランニングコストとほぼ同じ金額の収入を得ている。しかし、装置の修繕費は1回に200~500万円かかり、農家の負担は大きい。<BR> 公共下水の初期投資は、10~100万円で、従来の処理施設より安価である。処理費用は約6円/頭であり、1ヶ月あたり約4万円/18t(7,800頭分)である。堆肥化処理に比べると初期投資、処理費用、労働力における農家負担は小さい。しかしながら、畜産公害の改善を図るため、経費・労働力削減のために、多くの農家が公共下水を導入したら、堆肥の生産量が減少する。その結果、耕種農家は、多量の化学肥料を投入し、地力低下の進行、作物育成障害が生じ、環境に負荷を与えかねないことになる。<BR> 市街化区域外の畜産農家は市街化区域内の畜産農家と比べて、排せつ物処理費用の負担が重く、環境に配慮した養豚業を営むために、公共下水の利用を検討している。農家は排せつ物処理費用を国民の税金に頼ることとなり、汚染者負担の原則に反することと考えられる。また、経費・労働力削減のために、多くの農家が公共下水を導入したら、堆肥の生産量が減少する。その結果、耕種農家は、多量の化学肥料を投入し、地力低下の進行、作物育成障害が生じ、環境に負荷を与えかねないことになる。そのため、公共下水の処理費用を1頭あたり6円から10円に値上げし、従来の処理費用と同じような金額にする必要があると考えられる。<BR><BR>3. 堆肥の価格と流通範囲<BR> 堆肥を利用する農家は、牛・豚・鶏ふん堆肥を用途によって使い分けている。養豚農家は、密閉縦型強制発酵装置で生産した堆肥を利用量に応じて、袋詰めとバラ売りに分けている。生産した堆肥はほぼすべて消費されている。<BR> 耕種農家は軽トラやダンプで養豚農家に出向き、1m<SUP>3</SUP>あたり1,300~3,000円で購入している。一方、家庭菜園のように少量の堆肥使用のための袋詰め堆肥は、1袋10~16kgで300~500円で取引されている。袋詰め堆肥は袋の印刷代や作業コストも含まれるため、多少割高の価格設定になっている。<BR> 畜産農家では、毎日同量の堆肥が生産されるため、堆肥舎に保管できる量は限られている。そのため、販売することで収益を上げることよりも堆肥の残量を増やさないために、継続的な購入者に、同じ価格でも量を増やして販売するなどの工夫を行っている。<BR> 堆肥の流通範囲は、養豚農家のある厚木市、藤沢市、横浜市、綾瀬市の野菜農家や家庭菜園や近隣の海老名市、津久井町、箱根の宿舎と契約している小田原市の農家、大根やキャベツで有名な三浦市や横須賀市の耕種農家にも販売している。堆肥は養豚農家の近隣にある耕種農家や家庭菜園を中心に、小規模な範囲で流通している。<BR><BR>4. まとめ<BR> 神奈川県では、堆肥化施設をいち早く取り入れたため、臭気発生は激減し、苦情も減少した。さらに、2004年から家畜排せつ物の適正な管理及び処理が法律により義務づけられ、生産者は、従来以上に、環境負荷を軽減する取り組みが求められるようになり、飼育環境や制限保守などに、より一層神経を遣うようになった。<BR> 家畜排せつ物の再利用法として、堆肥化を促進させるためには、公共下水処理の価格引き上げや散布しやすいペレット堆肥の開発が必要である。また、宅地転用のため、1990年代以降、耕地が減少している。今後、堆肥を還元する農地を保全することも重要である。

著者

權 純鎬

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.66-74, 2021-03-31 (Released:2021-03-31)

参考文献数

44

被引用文献数

1

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インターネット通販をはじめとする電子商取引市場の拡大に伴い,デジタル環境における新しい消費者の行動を理解することに実務的にも学術的にも高い関心が寄せられている。本稿では,このような新しい環境における(1)製品の所有形態の多様化,(2)電子媒体のインターフェースによる触覚経験の相違という2つの変化が消費者の購買行動に及ぼす影響に注目しており,これら2つの変化は製品への心理的所有感(psychological ownership)の醸成に関連していること,また心理的所有感の知覚は製品の評価を高めることが先行研究によって示されている。そして,今後の研究課題として「デジタル環境における心理的所有感理論の再検討」,「製品の所有形態の細分化」,「心理的所有感と製品評価の関係の精緻化」の3つの課題を提示した。

著者

Daisuke NISHIO–HAMANE Katsuyuki SAITO

出版者

Japan Association of Mineralogical Sciences

雑誌

Journal of Mineralogical and Petrological Sciences (ISSN:13456296)

巻号頁・発行日

vol.116, no.5, pp.263-271, 2021 (Released:2022-02-03)

参考文献数

35

被引用文献数

2

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Au(Ag)–Sn–Sb–Pb minerals occurring in association with gold, rumoiite (AuSn2), shosanbetsuite (Ag3Sn), yuanjiangite (AuSn), aurostibite (AuSb2), and anyuiite (AuPb2), were found from the Shosanbetsu River (the former three), Shosanbetsu village and the Ainusawa River (the latter two), Haboro town, Rumoi province, Hokkaido, Japan. Rumoiite (IMA No. 2018–161) and shosanbetsuite (IMA No. 2018–162) have been approved as new minerals by the International Mineralogical Association, the Commission on New Minerals, Nomenclature and Classification (IMA–CNMNC) and named after the locality. Both minerals show anhedral shape at less than 5 µm and occur in close association with one another, yuanjiangite, and native lead in spherical aggregates in placer gold. The densities of rumoiite and shosanbetsuite based on their empirical formulae and powder diffraction data were calculated to be 10.1 and 11.1 g/cm3, respectively. The empirical formulae of rumoiite and shosanbetsuite were (Au0.95Ag<0.01)Σ0.96(Sn1.93Sb0.08Pb0.02Bi0.01)Σ2.04 (basis of 3 apfu) and (Ag2.46Au0.54)Σ2.99(Sn0.97Sb0.01Pb0.01Bi0.01)Σ1.01 (basis of 4 apfu), respectively. Rumoiite is orthorhombic, Pbca, with lattice parameters a = 6.9088(7) Å, b = 7.0135(17) Å, c = 11.7979(19) Å and V = 571.6(2) Å3 (Z = 8). Shosanbetsuite is orthorhombic, Pmmn, with lattice parameters a = 5.986(8) Å, b = 4.779(3) Å, c = 5.156(6) Å and V = 147.5(3) Å3 (Z = 2). Rumoiite and shosanbetsuite correspond to the synthetic AuSn2 and Ag3Sn phases, respectively. The chemical compositions for aurostibite, anyuiite, yuanjiangite, and native lead, and the unit cell parameters for yuanjiangite and native lead are also reported in this paper. Hydrothermal activity in ultramafic rocks after the formation of gold (electrum) grains may have been involved in the occurrence of Au(Ag)–Sn–Sb–Pb minerals.

著者

長船 勇一 小森 幹夫 長谷川 博己 中川 健治

出版者

公益社団法人日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術學會雜誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.8-9, 1964-07-25

著者

寒川 美奈 山中 正紀 片寄 正樹 大西 祥平

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.31 Suppl. No.2 (第39回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C1024, 2004 (Released:2004-04-23)

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【はじめに】 スキーは,日本で最も楽しまれているスポーツのうちの1つである.そのなかでフリースタイルスキー(モーグル)は競技としては新しく,コブ斜面を一気に滑走し,2回のエアー(ジャンプ)を組み合わせて行うという種目であり,スキー競技の中でも危険度が高いスポーツであるといえる. 今回,2003年10月14日から11月1日までスイスにて行われた全日本フリースタイルスキーモーグルチームの合宿に理学療法士として参加する機会を得た.その際実施したメディカルチェックの結果,7名中7名にてOber test陽性,うち3名に膝蓋腱炎(内側)の既往があった.1名は,チェック実施時にも同部の疼痛を有していた. 我々はフリースタイルモーグルスキー選手にみられた膝蓋腱炎の発生メカニズムについて考察し,若干の知見を得られたので報告する.【症例】 27歳女性.モーグルスキー歴9年.4年程前よりスキー練習中膝蓋腱内側に疼痛有し,超音波及び電気治療などを受けていたが,増大時にはステロイド注射にてコントロールしていた.2002年12月右MCL損傷後,膝蓋腱の疼痛増大していた.2003年10月初期評価実施.両Frog eye.右Patella下位.筋力右膝関節伸展筋,両股関節外転筋,内転筋低下.Ober test陽性.大腿四頭筋柔軟性に左右差あり.片脚スクワットでknee in傾向.膝蓋骨可動性低下.圧痛は膝蓋骨下内側部にあり,運動開始時,あるいは疲労を感じてくると疼痛出現.自発痛はなかった.これらの評価に基づき,超音波,腸脛靭帯や大腿四頭筋に対するストレッチング,膝蓋骨に対するモビライゼーション,3 point Straight Leg Raising,片脚スクワット,片脚バランスなどを指導した.また腱炎に有効とされる遠心性収縮を用いての筋力強化も行った.練習後には,必ずアイシングを行わせた.【結果】 合宿中であったにもかかわらず,疼痛をコントロールすることができた.疼痛は膝蓋骨下内側部にのみ限局して存在したが,他部位に広がることはなかった.膝蓋骨の可動性も増大した. 【考察】 疼痛をコントロールできた理由として,アイシング実施による炎症の最小限化,膝蓋骨の可動性が増大,遠心性収縮を利用した筋力強化などを用いたためと考えられた. スキー滑走姿勢が常に体幹前傾,股関節屈曲・膝関節屈曲位であるため,腸脛靭帯は短縮しやすい肢位であるといえる.その際下肢は外旋位をとり,膝蓋骨は外側変位となり,膝蓋腱内側部にストレスが加わると考えられた.したがって,今後は本症例だけではなく同様の受傷を回避するために,他選手にも腸脛靭帯のストレッチングを意識的に実施させるべきであると考えられた.

出版者

福岡県立農事試験場

巻号頁・発行日

vol.第18編 京都郡之土壌, 1920

著者

Shoichi Masaki Tadashi Takahashi Toshinori Sahara Ryo Endo Masayoshi Obana

出版者

The Japanese Association of Rehabilitation Medicine

雑誌

Progress in Rehabilitation Medicine (ISSN:24321354)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.20220004, 2022 (Released:2022-02-04)

参考文献数

17

被引用文献数

3

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Background: COVID-19 is associated with an increased risk of venous thromboembolism (VTE), and prophylactic anticoagulation is recommended for the prevention of VTE in COVID-19 patients. We encountered a patient with COVID-19 who developed iliopsoas hematoma (IPH) that was likely caused by prophylactic anticoagulation against VTE; we report the case here because IPH is an important risk in rehabilitation treatment.Case: The patient was a 73-year-old man with severe COVID-19 who received anticoagulation therapy from the time of admission (day 0). On day 22, decreased hemoglobin levels, muscle weakness in the left lower extremity, and pain on passive movement of the left hip joint were noted. On day 29, computed tomography (CT) was performed and revealed a mass lesion suspicious of a hematoma in the left iliopsoas muscle. On day 36, magnetic resonance imaging (MRI) was carried out to re-evaluate the mass lesion and revealed a multicystic lesion that could also have been an abscess. CT-guided puncture drainage was performed, but no pus-like material was collected; this finding led to a diagnosis of IPH. Subsequent exercise loads were gradually increased while the status of the hematoma was assessed.Discussion: The prevalence of IPH in COVID-19 patients has been reported to be 7.6 cases per 1000 admissions, and the use of anticoagulation is likely to increase the risk of IPH. Because rehabilitative interventions can lead to the discovery or aggravation of IPH, the possibility of IPH should be kept in mind when providing rehabilitation treatment for COVID-19 patients.