著者

木村 はるみ

出版者

舞踊学会

雑誌

舞踊學 (ISSN:09114017)

巻号頁・発行日

vol.1986, no.9, pp.1-6, 1986 (Released:2010-04-30)

参考文献数

10

著者

小池 百合子

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1460, pp.119-121, 2008-10-06

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今回の総裁選挙では、準備が十分だったとは言えませんでした。福田康夫前首相が突然辞められたことで急に始まったものでしたから。これは「孫子の兵法」で言うならば、急襲作戦。「やられたな」と思いました。 もう1つの敗因は、(同じく小泉改革の継続を訴えた)石原伸晃さんが出馬するなどし、票が分散してしまったこと。これも孫子の兵法に基づいた、いわば分断作戦です。

著者

伊藤 秀憲

出版者

JAPANESE ASSOCIATION OF INDIAN AND BUDDHIST STUDIES

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.156-162, 1989

著者

松平 陽子

出版者

神戸松蔭女子学院大学学術研究会

雑誌

Shoin literary review = Shoin literary review (ISSN:02886154)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.25-37, 2006-03-20

著者

室岡 順一 野崎 壱子

出版者

日本農村生活研究会

雑誌

農村生活研究 (ISSN:05495202)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.42-58, 2008-01-01

参考文献数

8

被引用文献数

3

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2005年7月に施行された食育基本法に基づき、2006年3月に食育推進基本計画が策定された。食育推進基本計画は、食育を推進する方策として、栄養バランスが優れた「日本型食生活」の実践、「食生活指針」や「食事バランスガイド」の活用促進などを通じた食生活の改善を掲げている。食生活を改善する具体的な方法の1つとして、食育基本法でも食育推進基本計画でも例示されているものに料理教室がある。たとえば食育基本法の「家庭における食育の推進方策」の中では「親子で参加する料理教室」が挙がっている。このような例示があるだけに、「親子」「キッズ」「米粉」「野菜」「くだもの」「地産地消」を冠した料理教室が各地で多く開かれている。食育基本法、食育推進基本計画が策定されたここ1、2年は、食育のための料理教室が数多く実践された年でもある。2006年度に農林水産省が募集した「民間における食育活動促進支援事業」も、食育の推進活動を支援する補助事業である。類似した他の補助事業と違う点は、「食育実践活動をNPOや消費者団体」など民間団体が主体であること、「『食事バランスガイド』の普及・活用を含む食育活動」に対して補助することである。本研究は、この事業に応募し採択された27提案のうち、大阪市中央卸売市場の青果物卸売業である東果大阪株式会社の提案を対象とする。この提案は、料理教室を通じて参加者に地場野菜の魅力を伝え、参加者が地場野菜を使ったメニューを食卓に出す意欲を高め、ひいては食卓での副菜が安定して増えることを目的とした提案である。本研究は、食育事業としての料理教室への参加者を対象にアンケート調査を実施し、この調査で得たデータの分析を通じて、料理教室が参加者におよぼす食育の諸効果を解明する。

著者

村井 友子

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

ラテンアメリカ・レポート (ISSN:09103317)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.86-92, 2022 (Released:2022-01-31)

参考文献数

15

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ラテンアメリカでは、過去およそ20年にわたり、研究成果をオープンアクセスで提供する学術情報インフラを構築し、維持・発展させてきた。そのあいだ、数多くの学術情報プラットフォームが発足し、ラテンアメリカの学術情報のオープンアクセス化を推進してきた。本稿は、このうち、学術機関が学術雑誌を電子ジャーナルとして刊行する際に活用できる共同出版プラットフォームを提供し、ラテンアメリカにおけるオープンアクセスジャーナルの発展を牽引してきたSciELOとRedALyC、および、国を超えてラテンアメリカ諸国とスペインの学術機関の機関リポジトリを繋ぐオープンアクセス・リポジトリネットワークLA Referenciaの活動を伝える。

著者

DE ROSIER D. J.

雑誌

Nature

巻号頁・発行日

vol.217, pp.130-134, 1968

被引用文献数

5 1125

著者

西秋 良宏 仲田 大人 米田 穣 近藤 修 石井 理子 佐々木 智彦 カンジョ ヨーセフ ムヘイセン スルタン 赤澤 威

出版者

高知工科大学

雑誌

高知工科大学紀要 (ISSN:13484842)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.57-69, 2010-07

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2009年度のシリア、デデリエ洞窟における先史人類学的調査成果について報告し、あわせて今後の研究の展望を述べる。デデリエはシリア北西部、死海地溝帯北端に位置する西アジア最大級の旧石器時代洞窟である。前期旧石器時代末から終末期旧石器時代にいたる30万年以上の人類居住層を包蔵している。2009年度は洞口部、洞奥部で発掘をおこない、それぞれ前期旧石器時代末、中期旧石器時代後半の地層に残る先史人類の活動痕跡を調査した。洞口部ではJ27区、K22/23区をそれぞれ地表下約7m、6mまで掘り下げた。いずれにおいても基盤岩が一部で露出し、当洞窟居住史の起点に近づくことができた。認定し得た最古期の文化層で最も顕著なのは前期旧石器時代末ヤブルディアンであった。より堆積状況の良好なK22/23区では前期ムステリアンと基盤岩の間に当該文化層が挟まれて検出された。数少ない層位的出土事例の一つであり、いまだ不明の点が多い前期旧石器時代末に生じた複雑な文化継起を先史学的に議論する好材料となる。一方、洞奥部では中期旧石器時代、ムステリアン後期のネアンデルタール人生活面を詳細に記録する作業を実施した。結果は、当洞窟に彼らの居住痕跡が保存よく残存していることを示した。石器、動物化石、炉跡などの空間配置を分析することでネアンデルタール人の生活構造、社会体制の考察が可能であろうとの見通しが得られた。

著者

副島 健作

出版者

日本語教育方法研究会

雑誌

日本語教育方法研究会誌 (ISSN:18813968)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.46-47, 1997

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In this study, we report the result of a questionnaire survey of advanced students who are in our graduate school on the shitsutsuaru form acquisition. It was found that they made more errors of that form than the sbiteiru form and couldn't understand the criteria of choice between these two forms in the expression of progressive action. The significant correlation between the errors of the shitsutsuaru form and the length of their stay in Japan wasn't found in an examination with the F-test. From all of these pieces of evidence, we need to establish how to teach the shitsutsuaru form effectively in Japanese language classrooms.

著者

荻野 司 須永 修通 増井 周平 酒井 浩介

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.81, no.729, pp.1007-1016, 2016

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&nbsp;The Active Energy-saving Control System for Air-Conditioning (hereafter called "AECS-AC") was introduced to an office room where there were multiple indoor air-conditioning units and the results of verification experiments conducted in summer and winter with a focus on the thermal environment and the temperature adjustment actions of the people in the room were analysed. This system reduces deterioration of room conditioning by sensing when the occupants switch the air conditioning on and off. Ultimately, the system should satisfy the thermal comfort requests of occupants by feedback of their adjustment behaviour, rather than by collecting the occupants' attributes, thermal and comfort sensations, and psychological conditions.<br>&nbsp;The main results are as follows.<br>&nbsp;1) In summer (Jul.-Sep.), AECS-AC was conducted at a pre-set temperature of 26&deg;C in an office room with multiple indoor units, which were alternately grouped into two. After the air conditioning mode was stabilized, the mean room temperature was maintained at 26-28&deg;C irrespective of the outdoor temperature. The temperature variation at the sensor positions due to the start-stop operations of the indoor units was 1-1.5&deg;C and the room temperature variation across the office room was about 2-3&deg;C.<br>&nbsp;2) In winter (Dec.-Feb.), AECS-AC was conducted at a pre-set temperature of 22&deg;C in an office room with multiple indoor units, which were alternately grouped into two. After the air conditioning mode was stabilized, the mean room temperature was maintained at 22-25&deg;C irrespective of the outdoor temperature. The temperature variation at the sensor positions due to the start-stop operations of the indoor units was 1&deg;C and the room temperature variation across the office room was about 2&deg;C.<br>&nbsp;3) In the air-conditioning control according to the number of occupant's switching-on/off actions, the AECS-AC followed the change in the thermal environment caused by the influence of the outdoor temperature.<br>&nbsp;4) The number of manual switching-on/off actions varied from place to place in the room and differed between the perimeter side and the interior side. The occupant's preference on the thermal environment could be deduced from their air conditioner adjustment actions.<br>&nbsp;5) According to the questionnaire results in winter, almost neutral air-conditioning control could be realized for the occupants based on their answers that 60-80% were neither hot nor cold. Regarding comfort evaluation, about 50% of answers of &ldquo;comfortable&rdquo; and &ldquo;slightly comfortable&rdquo; were accounted, and it went up to about 80-90% if including the answers of &ldquo;neither of them.&rdquo;<br>&nbsp;The above results show that the AEC-AC based on the number of people's air conditioning adjustment actions realized air-conditioning control appropriately to the thermal environment of an office room with multiple air conditioners.<br>&nbsp;Furthermore, the possibility of personal-like air-conditioning realization was shown by controlling an indoor unit individually.

著者

岡崎 哲司 三原 敏敬 JoAnne S Richards Zhilin Liu 島田 昌之

出版者

日本繁殖生物学会

雑誌

日本繁殖生物学会 講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.102, pp.2, 2009

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【目的】我々はブタ精液中の細菌数と精子運動性には負の相関関係が存在し、細菌感染の悪影響は細菌増殖抑制作用を示す抗生物質では効果はなく、グラム陰性菌膜成分のLPSを不活化させるPMBにより抑制可能となることを明らかとした。このことから、細菌から放出されるLPSが精子に直接的に影響を与えていると推察されるが、精子の細菌認識について、全く報告がない。そこで、本研究ではLPS及びグラム陽性菌膜成分を認識し、初期免疫応答を司るTLR4及びTLR2の精子での発現と、そのKOマウスを用いて、精子における自然免疫能の役割を解析した。【方法】8週齢の雄マウスの精巣上体から精子を回収し、LPSまたはTLR2リガンドPam3Cysで処理し、精子機能性解析のためのサンプルを経時的に回収した。また、一部の精子は体外受精あるいは人工授精に供試した。【結果】マウス精子においてTLR4とTLR2の発現がmRNA及びタンパク質レベルで認められ、TLR4は先体及び尾部に、TLR2は尾部に局在していた。WTマウスではLPSまたはPam3Cysの添加濃度依存的に運動・生存率は低下し、培養3時間までに先体損傷が観察された。さらに、これらの精子ではNFkBのリン酸化、Caspase-3の活性化が生じ、アポトーシスを誘起していた。一方で、<I>Tlr4-/-</I>マウス精子ではLPS、<I>Tlr2-/-</I>マウス精子ではPam3Cysによる運動性低下、先体反応は全く起こらず、Caspase-3によるアポトーシスも完全に抑制されたが、<I>Tlr4-/-</I>マウス精子にPam3Cys,<I>Tlr2-/-</I>マウス精子にLPS処理するとWTと同様の結果を示した。リガンドを暴露したWTマウス精子を用いた体外受精および人工授精では、受精・卵割率が有意に低下したが、KOマウスでは、それぞれのリガンドに対して受精能低下は起こらなかった。さらに、両遺伝子欠損マウスでは、精子の運動性は長期にわたり維持され高い受精率を示した。以上の結果から、精子は自然免疫能を司るTLR4、TLR2により精液中の細菌感染を認識し、自己の機能性低下やアポトーシスを起こすことで、受精能を低下させていることが初めて明らかとなった。

著者

南條 正巳 嚴 澤鎔 庄子 貞雄

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.559-565, 1992-10-05

被引用文献数

4

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一般農耕地土壌のリン酸吸収係数に交換性Ca^<2+>、Mg^<2+>などの交換性イオンがどの程度影響するかについて検討した。土壌試料はわが国22道県から収集した灰色低地土、グライ土、黒ボク土、黄色土など119点で活性アルミニウム、鉄の含量と鉄の活性度によって、第1群(Al_o+Fe_o/2<1.5かつFe_o/Fe_d≧0.3)、57点;第2群(Al_o+Fe_o/2<1.5かつFe_o/Fe_d<0.3)、28点;第3群(Al_o+Fe_o/2≧1.5)、34点に区分した。1)第1、2、3群の土壌のリン酸吸収係数に対する交換性Ca^<2+>+Mg^<2+>+Al^<3+>による影響はそれぞれ平均36.4、18.2、-0.5%(それぞれ、最大77.5、67.2、28.9%)であった。これらを交換性Ca^<2+>、Mg^<2+>、Al^<3+>のモル比で配分すると第1群試料では24.3、8.4、3.6%、第2群試料では6.0、2.1、10.1%、第3群試料では0.0、-0.2、-0.3%であった。2)第2群の土壌ではリン酸吸収係数測定時に交換性Al^<3+>がリン酸イオンとモル比約1 : 1の沈澱を形成した。3)第3群の土壌ではDCPD、MAPHは沈澱しにくかった。4)正リン酸法によるリン酸吸収係数、BLAKEMORE法によるリン保持量では測定時のpHが低いのでDCPD、MAPHの生成による影響が小さかった。5)地力保全基本断面調査のコンパクトデータベースを用いて主な農耕地土壌のリン酸吸収係数と交換性Ca^<2+>、Mg^<2+>との関係を調べたところ、グライ土、灰色低地土、褐色低地土、黄色土、褐色森林土などではこれらの間に有意な相関が認められたが、黒ボク土では相関が認められなかった。

著者

今西 英雄 植村 修二 園田 茂行

出版者

園藝學會

雑誌

園芸學會雜誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.483-489, 1986

被引用文献数

2

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1. くん煙あるいはエチレン処理により休眠打破を促した球茎と無処理の球茎とを用いて, 発芽試験, 球茎最上腋芽における葉の分化及び底部における根の出現の推移より, 球茎の休眠の様相を明らかにすると共に, これらの球茎を異なる時期より低温処理に移し, いつから低温感応が可能であるかを調べた.<br>2. 室温下に貯蔵された無処理の球茎では, 8月31日に最上腋芽で葉の分化が再開し, 引き続いて根の出現が認められ, この段階の球茎を14&deg;C下で置床すると速やかな発芽がみられた. これに対し, 無処理球に比べエチレン処理球では2週間, くん煙処理球ではほぼ6週間,より早い時期に同じ状態に達することが認められ, 両処理, とりわけくん煙処理による顕著な休眠打破効果が確かめられた.<br>3. このように休眠程度の異なる球茎を種々の時期より, 10&deg;C湿潤5週間の低温処理に移したところ, 低温処理終了時における発芽及び花芽分化は共にくん煙処理球で最も進み, エチレン処理球, 無処理球の順であった.これらの低温処理球の開花をみたところ, くん煙及びエチレン処理球ではそれぞれ8月17日, 8月31日低温処理開始において全個体開花し, 完全な低温感応が認められたが, 無処理球では最も遅い9月14日の処理開始でも開花率が86%にとどまった.<br>4. これらの結果, 低温処理開始可能時期は室温下に貯蔵した球茎の最上腋芽における葉の分化再開時期よりも2週以上遅く, 根の突起がほぼ全個体で認められた時期に一致することが確かめられた.

著者

川﨑 和治

出版者

沖縄大学法経学部

雑誌

沖縄大学法経学部紀要 = Okinawa University JOURNAL OF LAW &ECONOMICS (ISSN:13463128)

巻号頁・発行日

no.10, pp.57-132, 2008-03-31

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1999年以来、「司法制度改革」が行われている。これは、利用者である国民の視点から、司法の基本的制度を抜本的に見直そうというものであり、裁判制度自体や国民に対する司法サービスの提供など、多くの改革が進められてきた。その中で、いわゆるADR機関や法テラスの創設によって、国民の権利救済機関へのアクセス強化が図られたことは、大いに歓迎するところである。しかし,かねてより司法過疎が問題となっている中で、いわゆる「ゼロワン地域」に対して、いくつかの制度的支援策が講じられてきたが、とくに島嶼を多く抱える地域にあっては、ゼロワン地域の枠からは外れるものの、今なお「司法過疎」の状況にある地域も多く存在している。本資料は、全国の裁判管轄区域毎に居住する人口と、同区域の実務法律家(弁護士・司法書士)数を集計し、一人の実務法律家が受け持つ担当人口を算出したものである。もとより、実務法律家の活動が、その所属地域を超えて行われていることは承知している。しかし、本資料で集計した数値は、司法過疎地域を抽出するための一応の目安となるのではないかと考えている。本資料の分析については今後の課題としたい

著者

今永 典秀

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織学会大会論文集

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.144-149, 2017

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<p>Morinaga Co., Ltd. is one of the listed companies with the first section of the Tokyo Stock Exchange, and its main business is manufacture and sale of confectioneries, foods, frozen desserts, health drinks etc. This paper describes the case study of Morinaga Co., Ltd. collaborated with 01Booster Inc. practicing Open Innovation. Morinaga Co., Ltd. implemented the "Morinaga Accelerator Program" from December 2015. This system collected 40 advisors with various knowledge and experience called "Mentor" from inside and outside of the company. In the company, they are experts in various fields such as production engineering, quality control, marketing, intellectual property, law, advertisement, for instance. Outside of the company, people with entrepreneurial experience, fund raising, and have a great network of connection. Through the implementation of the Accelerator Program, the company has created a mechanism for investing in new venture companies. More than 100 new business plans entries received, 4 were selected, and 2 were decided to be invested in 2015. The number of entries had increased 2016 compared with last year. 7 plans had been selected, and Morinaga is considering investment destinations. In addition, the company had established "Learning with Venture Companies" program by in-house open recruitment. Two employees selected by the internal public offering were transferred to the investee companies for one year. The two employees reduced the experience of the program to the company and led to improvement of the internal environment. They also cooperated in hiring new graduates and improved the company's brand image.</p>

著者

岩月 真也 Shinya Iwatsuki

出版者

同志社大学社会学会

雑誌

評論・社会科学 = Hyoron Shakaikagaku (Social Science Review) (ISSN:02862840)

巻号頁・発行日

no.104, pp.89-108, 2013-03-20

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本稿では,日教組対策として勤務評定を推し進めた勤評実施側から見た愛媛勤評闘争を描き,日教組対策としての勤務評定の意味を検討した。勤評実施側は教組側からの激しい抵抗に遭いながらも,自民党,県教委,地教委,PTA,県民等との連携を図りながら勤務実施を展開した。しかし,日教組対策としての勤務評定であったために,勤評実施側にとっては現場教師が死角となった。それゆえ,現場教師からの正当性が不足した勤務評定は形骸化せざるを得なかった。

著者

長野県誌編纂所 [編]

出版者

本所出版部

巻号頁・発行日

1939

著者

藏田 恒志郎

出版者

公益社団法人 日本マリンエンジニアリング学会

雑誌

マリンエンジニアリング (ISSN:13461427)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.406-412, 2019-05-01 (Released:2019-05-30)

参考文献数

4

著者

Saki Shirako Kenji Sato Saki Moriwaki Yukinobu Ikeya Mikio Nishizawa

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Biological and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:09186158)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.169-177, 2022-02-01 (Released:2022-02-01)

参考文献数

29

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Many constituents of crude drugs in Japanese Kampo formulas are thought to function as pro-drugs, whose pharmacological activity is manifested after oral administration. Proteins and peptides in crude drugs may be digested and metabolized in the digestive tract and liver. However, few studies have reported the pharmacological activity of peptides in crude drugs. Here, we applied an analysis using LC–tandem mass spectrometry (LC-MS/MS) to identify the compounds derived from six crude drugs that are assumed to have anti-inflammatory effects. To simulate in vivo protease digestion, each water-soluble fraction of the crude drug extracts was treated with proteases, including endoproteinases and exopeptidases. Amines in the resultant digests were modified by 6-aminoquinolyl-N-hydroxysuccinimidyl carbamate and analyzed using LC-MS/MS, which demonstrated the presence of four decarboxylated amino acids (primary amines). In the digest of the hydrophilic fraction of the fruit of Ziziphus jujuba Miller var. inermis Rehder (Taiso), isobutylamine, isoamylamine, and 2-methylbutylamine were identified, which may be derived from valinyl, leucinyl, and isoleucinyl residues, respectively. Additionally, tyramine possibly derived from tyrosyl residues was identified in the digests of all the crude drugs. In primary cultured rat hepatocytes treated with interleukin-1β, all these decarboxylated amino acids suppressed the production of nitric oxide, a proinflammatory mediator. Our approach, i.e., in vitro protease digestion and LC-MS/MS analysis, suggests that decarboxylated amino acids may be formed in vivo from peptides and may be responsible for the anti-inflammatory effect of crude drugs included in Kampo medicine.

著者

荻野 司 酒井 浩介 増井 周平 須永 修通

出版者

日本建築学会

雑誌

環境工学II (ISSN:18839363)

巻号頁・発行日

no.2015, pp.1305-1306, 2015-09-04