著者

富永 真己 小田 美紀子

出版者

一般社団法人 日本医療・病院管理学会

雑誌

日本医療・病院管理学会誌 (ISSN:1882594X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.7-17, 2017

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<p>病院の看護師長を対象に主観的評価による看護師長業務の負担の実態とともに,それらと蓄積疲労度及び長時間労働との関係を検討することを目的に,A県の全病院の看護師長(<i>N</i>=1,479)を対象に調査を実施した(回収率57%)。基本属性,組織特性,就業特性,看護師長業務とその負担を問う項目,蓄積疲労度に関する尺度を調査票に含めた。結果,看護師長業務の項目の中で"スタッフの勤務表の作成と管理"は最も主観的仕事時間が長く,困難度が高かった一方,約3分の1の項目で5年未満の経験年数の看護師長は困難度をより強く認識していた。約半数が週当たり10時間以上の残業を,約7割が自宅への持ち帰り残業を行っていた。また就業特性で長時間労働の状況が認められた看護師長は有意に蓄積疲労度が高かった。快適職場づくりの要となる看護師長自らが就業状況の改善により,長時間労働の見直しとともに蓄積疲労の改善に努める必要性が示唆された。</p>

著者

工藤 大介 Daisuke KUDO 東海学院大学 Tokai Gakuin University

雑誌

東海学院大学紀要 = Bulletin of Tokai Gakuin University (ISSN:18827608)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.41-54, 2020-12-31

著者

橋口 智親

出版者

食品化学新聞社

雑誌

Food style 21 (ISSN:13439502)

巻号頁・発行日

vol.20, no.8, pp.25-29, 2016-08

著者

飯高 哲也

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.737-742, 2012-07-01

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はじめに 本総説では顔認知に関わる脳領域を,機能的磁気共鳴画像(functional magnetic resonance imaging:fMRI)による脳賦活検査で調べた研究について述べる。fMRIは脳血流の変化をblood-oxygen-level-dependent(BOLD)コントラストとして計測し画像化する手法で,1990年にOgawaら1)が世界で最初に報告した技術である。この手法を用いた脳賦活検査により,脳機能を非侵襲的かつボクセル単位で計測することが可能になった。また,計測された脳画像を扱う解析ソフトウェアの技術的進歩も目覚ましいものがある。脳賦活検査の基本的手法は,認知的差分法(cognitive subtraction)といわれるものである。これはある精神状態とほかの精神状態でそれぞれ脳画像を取った場合,2枚の差分画像には2つの精神状態の差異が反映されているという理論である。この方法は神経細胞の応答を直接測定しているものではないが,非侵襲性という点において現在の神経科学領域では欠かせない実験方法となっている2)。 顔認知に関わる脳機能は,顔自体に対する反応,表情の認識に関わる反応,顔の動きに対する反応,顔の記憶や有名人顔に対する反応など広範囲にわたっている。最近では顔の印象や信頼できるかどうかなど,顔認知の社会的側面への興味も広がっている。研究対象となる脳領域も後頭葉,側頭葉,前頭葉,辺縁系などにわたっている。したがって,脳全体の活動を比較的自由に計測することができるfMRIは,このような研究目的には最適な手法といえる。本稿では顔に対する脳内の反応を,主に側頭葉外側面に位置する上側頭溝(superior temporal sulcus:STS)の活動として計測した研究について代表的なものを取り上げる。この領域は顔認知の中でも,視線の向きや表情の変化などに関係していることが知られている3)。またfMRIが普及する以前からサルの実験では,顔に対するSTS領域の神経応答が積極的に調べられていた4)。STSの働きを多面的に論じた総説では,この領域が運動知覚,言語処理,心の理論,聴覚視覚統合,顔認知のそれぞれに関係していると述べられている5)。STSを左右半球と前半・後半の4領域に分けて認知機能との関係を調べた結果では,左前半は言語処理に,左後半は顔認知と聴覚視覚統合に,右前半は言語処理に,右後半は顔認知と運動知覚にそれぞれ関係していた。 このようなSTSの多機能性は,STSと同時に活動が亢進する脳領域が広範囲にわたることと関連している5)。すなわち,STS後半部は同時に紡錘状回などの賦活を伴うことで顔認知処理を遂行し,一方MT/V5領域の活動を伴うことで運動知覚処理を遂行するということである。最近では心の理論に関わるミラー・ニューロン・システムへの情報入力が,STSを通じて行われていると考えられている6)。本総説ではSTSの機能を顔認知に限って論考し,STSの前部・後部による機能差についても検討する。本総説が医学,心理学,教育学など広い領域の読者において,顔認知研究に対する理解を深めることに役立てば幸いである。また本論文はメタ解析の手法を用いたものではなく,必ずしも該当するすべての研究報告を網羅してはいない。紡錘状回(fusiform face area:FFA)や扁桃体(amygdala)などの活動も顔認知には重要であるが本総説では触れないこととする。

著者

永福 智志

出版者

富山医科薬科大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2002

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サルにおける神経生理学的研究から,上側頭溝前部領域には「顔」に選択的に反応を示す「顔」ニューロンが存在し,これら「顔」ニューロンは顔や視線の方向に選択性があり,一部は「声」などの聴覚刺激にも反応性があることが報告されている.しかし,「顔」や「声」に基づいたアイデンティティの認知(その「顔」や「声」の主が誰なのかの認知)における同領域の機能的役割に関する研究はほとんどない.われわれは,アィデンティティ認知における同領域の機能的役割をニューロンレベルで解明するため,「顔」に基づくアイデンティティ認知を要求する遅延見本会わせ課題(I-DMS課題)を用い,課題遂行中のサルの行動と同領域(および下側頭回前部領域)ニューロンの反応を記録・解析した.また,同領域における「顔」ニューロンの分布を組織標本および核磁気共鳴(MR)画像に基づき検索し,同領域内での「顔」ニューロンの反応性の相違を検討した.その結果,上側頭溝前部領域吻側部と尾側部には機能的な差異があることが明確になった.すなわち,(1)顔の方向に対する反応選択性が同領域吻側部と尾側部で異なり,吻側部「顔」ニューロンは斜め向きの「顔」に選択性を有するものが多いが,尾側部「顔」ニューロンは横顔に選択性を有するものが多いこと,(2)吻側部「顔」ニューロンは顔の方向に対して一峰性のチューニングを有するものが多いが,尾側部「顔」ニューロンは左右方向の「顔」に対して鏡像関係のニューロン応答を示し,二峰性のチューニングを有するものが多いこと,(3)吻側部「顔」ニューロンは,尾側部「顔」ニューロンより「顔」のもつ視線の方向による反応の修飾を受けやすいこと,などが示された.したがって,同領域吻側部「顔」ニューロンにはアイデンティティの認知に有利な斜め向きの「顔」が主に表現されており,視線の方向など,「顔」のもつ生物学的意味による反応の修飾を受けやすいこと,一方,尾側部「顔」ニューロンには横顔を含めあらゆる方向の「顔」が表現される一方,単なる「顔」の方向だけでなく,「顔」のパーツの包含関係なども反応性に影響を与えることが示唆された.解剖学的には,同領域吻側部は視覚記憶と密接な関係のある下側頭皮質前部(とくに前腹側部)と強い相互神経結合がある一方,尾側部は下側頭皮質後部,視覚前野(とくにV4野),頭頂間溝および海馬傍回後部(TF/TH野)など,種々の視知覚関連領域から線維投射を受けるなど,入出力様式に違いがあることが知られている.われわれの結果はこのような解剖学的知見と一致するものであり,上側頭溝前部領域吻側部と尾側部における「顔」情報処理に機能的階層が存在する可能性を示唆している.

著者

竹村 謙一

出版者

日本高圧力学会

雑誌

高圧力の科学と技術 (ISSN:0917639X)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.84-85, 1993

被引用文献数

2

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Recent development of the diamond-anvil-cell technology has made it possible to generate ultrahigh pressures exceeding 100GPa with the use of the beveled diamond anvils. Since the sample size for such studies decreases to about 50&mu;m, it requires special devices and techniques for the sample preparation like a microdrilling machine.

著者

牧野 義雄 藤澤 浩子

出版者

一般社団法人 日本食品工学会

雑誌

日本食品工学会誌 (ISSN:13457942)

巻号頁・発行日

vol.2, no.4, pp.147-154, 2001-12-15 (Released:2010-06-08)

参考文献数

16

被引用文献数

2 2

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近年, 醤油の消費量が漸減する一方, 嗜好の多様化を反映して加工調味料の需要が増える傾向にある [1] .とくに, 高濃度の天然調味料を含むストレートつゆの需要が増加している.しかし, 微生物の増殖を抑制する成分が希薄であるため, 主原料の醤油から移行する微生物によって容易に腐敗する [2, 3] .さらに, 消費者が食品添加物を敬遠する傾向があるため, 製造者は保存料の使用を控えざるを得ない現状にある.このため, ストレートつゆに対しては, 厳密な衛生管理が必要となる.そこで本研究では, 醤油中に生存する耐熱性菌を分離・同定し, つゆ中での残存および増殖状況を調査した.醤油工場から提供された濃口醤油を100℃で10min加熱し, 市販ストレートつゆの平均値と同じ成分[4] に調製した栄養寒天培地上に塗抹した.出現した2種のコロニーを再度塗抹・培養した.それぞれKP-991およびKP-992株と命名し, 斜面培地上で冷蔵保存した.分離株及び基準株であるBacillus amyloliquefaciens (Fukumoto) Priest et al.IFO-15535, B.subtilis Cohn IFO-13719, B.megateyium de Bary ATCC-14581を以後の試験: に供した.なお, 分離株の生理活性試験と16srDNA解析は, (株) NCIMBJapan (静岡県清水市) に依頼した.既報 [5] に準じて調製した5種の菌株の芽胞懸濁液を90℃で0~45min加熱し, 生存芽胞数を計測した.次に, 野口 [4] の方法でストレートつゆを試作し, 各段階での生存芽胞数を計測した.濃口醤油, 味醂, 上白糖およびグルタミン酸ナトリウムを混合・溶解し, 滅菌濾過して調製した“かえし”2.5mlに, 先に調製した芽胞懸濁液0.1mlを添加し, 80℃で1min加熱した後の生存芽胞数を計測した.鰹節, 宗田節, 鯖節を水道水とともに加熱し, 滅菌濾過して“だし”を調製した.2.6mlの“かえし”と7.5mlの“だし”を混合し, 85℃, 15minおよび90℃, 30min加熱した後の生存芽胞数をそれぞれ計測した.肉汁培地 [6] で前培養した供試菌株を2種の市販ストレートつゆS-AおよびS-B (別に成分分析を実施) に添加して, TN-2612バイオフォトレコーダー (アドバンテック東洋 (株) , 東京) で培養し, 660nmでの吸光度を経時的に測定するとともに, 検量線から乾燥菌体質量 (g・1-1) を算出した.KP-991およびKP-992株の性状をTable1に示した.カタラーゼ陽性を示し, 好気条件下で生育可能な有芽胞桿菌であることから, Bacillus属細菌と考えられた [7] .また, 50℃での生育性, 10%食塩中での生育がともに陽性で, 絶対好気性, 硝酸塩還元陽性を示すことから, 両株はB.subtilisまたはB.amyloliquefaciensである可能性が示唆された [7] .さらに, β―ガラクトシダーゼ陰性およびクエン酸を利用しないことから, B.amyloliquefaciensと同定された [7] .しかも, 16srDNA解析の結果, 両株ともB.amyloliquefaciensとの相同率が最も高いと判定された (MicroSeqTM (Applied Biosystems Japan (株) , 東京) のデータベース) .主な醤油の汚染菌はB.subtilisであると報告されているが [8, 9] , B.aynyloliquefaciensの汚染に関する報告は過去に見当たらない.ただし, この種は以前, B.subtilisに含まれていたため [10] , 醤油から分離されたB.amyloliquefaciensがB.subtilisと報告されていた可能性がある.KP-991およびKP-992株およびB.amyloliquefaciensの基準株は, B.subtilisおよびB.megateriumの基準株よりも熱に対して安定であった (Fig.1) .さらに, 前者の3株は, ストレートつゆの試作品中に最終的に残存することが確認された (Fig.2)

著者

大川 謙作

出版者

愛知大学現代中国学会

雑誌

中国21 = China 21 (ISSN:13428241)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.163-184, 2011-03-10

著者

澤田 学

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2012, 2012

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<b>1.研究目的</b> <br> 2010年7月、成田スカイアクセスの開業に伴う京成スカイライナーの高速化によって、東京都心と成田空港間は30分台で結ばれるようになった。その効果でスカイライナーの旅客は増加した。一方で、国内線中心の羽田空港と国際線中心の成田空港の間の距離が離れているために国内線/国際線相互の乗り継ぎが不便になっている。そのため、羽田空港/成田空港での乗り継ぎを避けて、乗り継ぎに便利な仁川国際空港(ソウル)に切り替える地方旅客の増加しており、両空港を取り巻く環境は決して安泰とはいえない。よって、成田スカイアクセスもそれに対応した路線となることが求められる。そこで、筆者は成田スカイアクセスをさらに活性化した路線とするための新たな案の検討を行い、それについて予想される効果について考察し、東京都心部のさらなる活性化のあり方について考えることが本研究の目的である。<br> <br><b>2.空港アクセス鉄道の現状<br><i> </i></b>東京都心と成田空港との間の空港アクセス鉄道は、JRと京成電鉄(京成本線経由、成田スカイアクセス経由)が競合している。「平成22年度成田国際空港アクセス交通実態調査(カウント調査集計表)」によると、成田スカイアクセスの開業する前後で鉄道利用比が増加している。そのうち、スカイライナーは7.7%から10.2%へと増加している。京成電鉄全体の増加数は1,886人のうちスカイライナーが1,460人の増加なので、成田スカイアクセスの開業によるスカイライナーの高速化効果が利用客の増加につながった。<br><br><b>3.筆者が提唱した案と予想される効果<br> </b>羽田空港と成田空港はアクセス時間距離が長く、国内線と国際線の乗り継ぎが不便である。地方からの乗り継ぎが仁川国際空港に流れている状況を考えると両空港の置かれている状況は厳しいと言える。そのことを踏まえて筆者は、現状で京成上野に乗り入れているスカイライナーを都営浅草線および京急線を介して羽田空港まで乗り入れる案を提唱する。提唱した理由は2点ある、1点目は、外国人に人気の観光スポットやビジネス拠点が都営浅草線沿線に集積しており、利用客増が期待できるから。2点目は、羽田空港乗り入れにより両空港間のアクセス時間距離が短縮され、両空港の需要増に期待できるから。筆者の提唱した案によって東京都心部にヒト・モノ・カネを呼び込むことができると考える。<br>

著者

小門 裕幸

出版者

法政大学キャリアデザイン学部

雑誌

法政大学キャリアデザイン学部紀要 = 法政大学キャリアデザイン学部紀要 (ISSN:13493043)

巻号頁・発行日

no.15, pp.25-71, 2018-03

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This paper presents a new type of capitalist society; Habitat Capitalism.The discovery of this new system is based on my observations and participatory experiences in the Silicon Valley region as a person with a Japanese cultural background, and on a review of several previous studies on this region such as "Silicon Valley Edge", "Lessons", "Grassroots Leaders for a New Economy", "Civic Revolutionaries" and etc... Using complexity theory, I begin by examining the cultural and religious origins of the United States to analyze the culture of the people of Silicon Valley today. Silicon Valley society has seemingly become unique in the world as well as among regions in the United States. They have established a system of private sector-oriented sustainable governance. The region is socially innovative as well as industrially and technologically innovative. And it is ecologically sound. This new type of capitalist society is characterized by several factors. For example, (i) openness of society, (ii) activeness and connectedness of independent people, (iii) infinitely large number of information exchanges through conversations in the shape of more altruistic information exchange (human side of relationship) and less self-interested information exchange 70 (rational side of relationship), (iv) a spark or a flash created by contact between two sides of an exchange, turning out to be a viable business idea, (v) a vigorous project-creating-ecosystem to pursue the idea (a business type and a social mission-oriented type), (vi) public values that lead them to pursue the common good as a basic source of energy, and (vii) rules of the game that are based on a common law-based legal system, equity-attentive culture, and a strong individual culture that are quite different from Japanese culture and traditions. They can find and choose the best place for the realization of their respective missions in life because of the easy availability and variety of mission-oriented companies and community-based organizations, and because of the ease of people's mobility. Workers can have many career paths, including boundaryless career, intelligent career, revolving-door career, giving-back career and Krumboltz's five attributes, all of which come from their subjective career mind-set.

著者

佐合 尚子 竹田 尚彦

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. CE,[コンピュータと教育] (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.13-20, 2000-12-15

参考文献数

6

被引用文献数

4

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従来の英会話CAIソフトウェアは、文型・構文を覚えることを中心としたパターン・プラクティスの教育方法を用いるものが多い。本研究では、学習者はゲームを楽しむうちに自然とコミュニケーション能力が身に付けられるようコミュニカティブ・アプローチによるRPG(Role Playing Game )として実現することを目的としている。本論文では、まずRPG型英会話学習の学習方式と会話入力方法について検討した。「ことばを選ぶ自由」を重視した会話入力方法を用い、さらに学習進行を考慮し学習者のレベルに合わせた簡単な単語の入力から次第に自由入力へと変化させる漸進的会話入力方法を設計した。これを実現するために、本システムではゲームシナリオと学習教材を互いに独立させる方法を採用した。

著者

小此木 政夫

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.1989, no.92, pp.1-16,L5, 1989

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The ratification of the December 1965 Japan-South Korea Treaty established formal diplomatic relations between Tokyo and Seoul. In terms of diplomatic negotiation process, on the one hand, it did nothing more than confirm the relationship between Japan and the Korean Peninsula which was already in existence following the Korean War; on the orther hand, it also announced the birth of a new international system among three countries, Japan-US-South Korea. The conclusion of the Japan-South Korea treaty itself, was Japan's first diplomatic initiative since the end of war and the first act of Japan-US burden-sharing. However, it didn't deny the existence of another government in the Korean Peninsula i. e. North Korea nor did it put constraints on future relations with it. The Japanese leaders clearly limited the treaty's scope of application to the southern half of the Peninsula; subsequent relations with North Korea would be entrusted to the international situation in the future.<br>From that point of view, the 1972 U. S. detente with the Soviet Union and China, and the opening of the North-South Dialogue, brought a new perspective to Japan's relations with the Korean Peninsula. In fact, after Kissinger's July, 1971 China visit, in response to North Korea's invitation, Japanese-North Korean exchanges in the fields of sports, culture, and economy, rapidly developed. Furthermore, not only journalists, but also ruling and opposition Diet members began to visit to Pyongyang and hold discussions with Kim Il Sung. The Japanese government also clarified its policy on enlarging exchanges in nonpolitical fields. However, the North Korean side demanded establishing official diplomatic relations with Japan, which in essence, signified breaking relations with South Korea. In other words, North Korea would accept &ldquo;coexistence with Japan&rdquo; but would not permit &ldquo;coexistence with South Korea.&rdquo; With North Korea's announcement of suspending the North-South Dialogue, Japanese-North Korean relations took a turn to the worst.<br>However, with the start of the Roh Tae Woo administration, when South Korea announced abandoning its policy of isolation with North Korea, in July of 1988, an atmosphere of improved relations prevailed once again. Interestingly enough, this time, it was the Japanese side that demanded contact between the two governments. Also, both countries did not, nor do they, seek the establishment of diplomatic relations in the near future. The North Korea side fears setting the spark to the issue of cross-recongnition if it were to establish diplomatic relations with Japan. Nor does the Japanese side believe cross-recongnition is possible. In other words, Tokyo-Pyongyang relations cannot go beyond the level of Moscow-Seoul relations. It is possible however, that after &ldquo;squaring up&rdquo; issues from the &ldquo;unfortunate past, &rdquo; &ldquo;limited coexistence&rdquo; short of diplomatic recongnition, would comprise no more than cooperative economic relations. The resilience of this relationship i. e. Japan and North Korea, will be tested by whether or not it will be able to withstand the Tokyo-Seoul-Pyongyang &ldquo;game of diplomacy&rdquo; with all its complexity.

出版者

北海道大学英語英米文学研究会

雑誌

The Northern review (ISSN:03872661)

巻号頁・発行日

no.32, pp.67-68, 2004

著者

フェルナンド・サバテール [著] 渡辺洋 橋本尚江訳

出版者

みすず書房

巻号頁・発行日

1992

著者

奥田 聡

出版者

日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

アジ研ワールド・トレンド (ISSN:13413406)

巻号頁・発行日

vol.21, no.6, pp.8-11, 2015-06

著者

渡辺 達郎

出版者

軍記・語り物研究会

雑誌

軍記と語り物 (ISSN:02885182)

巻号頁・発行日

no.35, pp.40-51, 1999-03

著者

鈴木 佐内

出版者

和洋女子大学国文学会

雑誌

和洋国文研究 (ISSN:02865459)

巻号頁・発行日

no.30, pp.p26-35, 1995-03

著者

河波 昌

出版者

智山勧学会

雑誌

智山学報 (ISSN:02865661)

巻号頁・発行日

vol.65, pp.1-14, 2016 (Released:2019-02-22)

参考文献数

22

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仏教は智慧と慈悲との宗教である。両者は相互に不可分に交渉しながら知慧論は智慧論として、慈悲論は慈悲論として限りなく深められていった。 智慧論も釈尊の正覚の事実の上に展開せられてゆくことになり、それはやがて顕教における四智として、また密教における五智論として展開せられていった。四智とはいわゆる大円鏡智、平等性智、妙観察智、成所作智の四であり、密教における五智はこれら顕教の四智を統合する法界体性智を加えて智の体系を構成する。この五智は金剛界曼荼羅の立場において展開される。 大円鏡智は四智、五智を貫いてその根幹をなすものと考えられる。 大円鏡智を含めて四智等の成立は名義的ないし概念的にはインド大乗仏教史の展開においても比較的後期に成立した『仏地経』 Buddhabhūmisūtraにおいて初めて登場する。(玄奘訳『仏説仏地経』大正十六巻所収)。 一般に四智論は唯識思想の立場において論じられる場合が殆どであるが、四智論自体は恐らくそれとは無関係に、そして唯識関係に対しては先行する形で成立していたことが考えられる。『仏地経』には唯識思想の展開がまだ考えられず、むしろそれ自体として成立している。とはいえ瑜伽唯識を実践する人たちにとって、かかる提示された四智はそのまま実践の目標となってゆくのであり、それがやがていわゆる「転識得智論」(『成唯識論』等)として展開されてゆくことになる。 もちろん四智論等は唯識関係にとって重要であることはいうまでもないが、『仏地経』の展開にもみられるように四智論はむしろ、それ自体として独立に考えられるべきであろう。 本論は四智論、中でも「大円鏡智」自体をその生成、成立において考えようと試みるものである。その際、左のような成立の背景ないし展望が考えられる。本論はそれらを左記のような章において考えようと試みるものである。 第一章 釈尊における大円鏡智成立の原型 第二章 『仏地経』以前の先行経典における大円鏡智思想の展開 第三章 大円鏡智成立の風土論的背景 第四章 東西文化の出会いを背景として成立した無限円 (大円鏡智) 第五章 近代における大円鏡智論の展開ー山崎弁栄の場合 以下はその論考である。

著者

Rumi Matsuo Naomi Matsumoto Tomoka Kadowaki Toshiharu Mitsuhashi Soshi Takao Takashi Yorifuji

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20210487, (Released:2022-01-08)

参考文献数

6

被引用文献数

1

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1157, pp.54-56, 2002-09-09

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2002年の春、中堅商社A社は専門商社B社を6億円で買収した。2001年3月期のB社の売上高は8億円、当期利益は5000万円だった。また、B社の株主資本(純資産)は1億円だった。資産価値で考えると、6億円の買収金額は高いとの見方もあるだろう。