著者

宇野 るいも

出版者

日経BP社

雑誌

日経systems (ISSN:18811620)

巻号頁・発行日

no.179, pp.116-121, 2008-03

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開発にかかわらなかったシステムを保守する場合を想定し,不具合対応について明らかにしていく。テスト環境をきちんと引き継いでおくことが重要。その際,ツールの動作環境に注意したい。本番環境へのプログラムの入れ替えはリスクの大きな作業である。自動化で人のミスを防ごう。

出版者

日経ホーム出版社

雑誌

日経マネー (ISSN:09119361)

巻号頁・発行日

no.275, pp.76-81, 2006-01

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ネットトレーダーに役立つのが、ネット証券会社とネット銀行とをシームレスにつなぐ「即時入金サービス」だ。このサービスを利用すると、いつでも必要なときに、証券口座への即時入金ができる。各銀行、各証券会社によって利用できる時間帯は異なるものの、基本的には夜間や休日でも利用可能。手数料無料の場合も多く、使わない手はない。

著者

家近 早苗 石隈 利紀

出版者

日本学校心理学会

雑誌

学校心理学研究 (ISSN:13465732)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.57-68, 2011-12-20 (Released:2020-03-10)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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本研究の目的は,コーディネーション委員会の機能尺度(中学校版)を作成し,その構造と信頼性及び妥当性を検討することであった。教師5名への半構造化面接の回答と特別支援教育コーディネーター44名に対する自由記述調査の結果から,コーディネーション委員会の機能に関する41項目を収集,選定した。これらの項目について調査を実施し,中学校教師432名の回答から,コーディネーション委員会の機能尺度は,①個別のチーム援助の促進機能,②コンサルテーションおよび相互コンサルテーション機能,③マネジメントの促進機能,④学校・学年レベルの連絡・調整機能の4つの下位尺度で構成されていることが示された。さらに,尺度の信頼性と妥当性の検討を行った結果,各下位尺度についてある程度の信頼性と妥当性があることが確認された。

著者

遠矢 和希

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.69-75, 2011-09-25 (Released:2017-04-27)

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iPS細胞による生殖細胞の作成と利用は、配偶子不全等による不妊患者が血縁のある子を得る可能性につながる。生殖細胞に分化しうる人工細胞は数種あるが、直接的にART利用可能性があるのはiPS細胞である。生殖細胞の作成は議論が必要とする見解がある一方、日本では不妊患者の要求があるという意見がある。文部科学省は2010年5月にiPS細胞から生殖細胞の作成を認める指針を出したが、ヒト胚の作成は禁止した。多くの先進国も同様で、規制には様々な段階がありうる。iPS細胞由来の生殖細胞の研究においては、機能の検証等で受精卵の作成と滅失が避けられず、iPS細胞由来のヒト受精卵は提供受精卵と異なるかという倫理的問題等がある。臨床利用段階では、iPS細胞由来生殖細胞を使った生殖技術利用の拡大などが指摘されている。倫理的問題は決して少なくなく、次世代や社会への影響も鑑み、議論を続けるべきである。

著者

齊藤 充弘

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.505-512, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

19

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本研究は,東日本大震災による原発事故の発生により原発立地地域からの避難者の受け入れ等に伴い,人口が増加した福島県いわき市を対象として,事業所数の変化を明らかにすることを目的とするものである。人口変化と同様に事業所総数が大震災後に増加に転じるなかで,産業大分類別にみると特に建設業や宿泊・飲食業が増加したことがわかった。このことを小地域単位でみると,第一種低層住居専用地域に指定される住宅地や国道6号をはじめとする幹線道路沿線に位置する既成市街地,さらには調整区域や都市計画区域外において,産業によっては増加を示す小地域があることがわかった。総数でみると,大字平と大字小名浜のいわき市内で都心拠点と広域拠点に位置づけられる地区の中心市街地を含む小地域において,増加と減少という対照的な変化が明らかとなった。人口は増加するものの日常生活に必要な小売業などの事業所数が減少しており,中心市街地を構成する街区内では低未利用地化の進行を確認することができた。両地域は,立地適正化計画の居住および都市機能を誘導する対象地域となることより,人口の変化と相補関係を構築した都市機能や住宅の誘導を図っていく必要がある。

著者

服部宇之吉, 服部繁子 著

出版者

服部宇之吉[ほか]

巻号頁・発行日

1926

著者

笹尾 道子

出版者

岩手大学人文社会科学部

雑誌

Artes liberales (ISSN:03854183)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.39-56, 1982-12-15

著者

Shengjie Fang Masakazu Umezawa Kyohei Okubo Kohei Soga

出版者

The Society of Photopolymer Science and Technology(SPST)

雑誌

Journal of Photopolymer Science and Technology (ISSN:09149244)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.7-10, 2021-06-11 (Released:2021-11-23)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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Near-infrared (NIR) light has been used for in vivo deep imaging in the biomedical field owing to its high permeability in biological tissues. Conventional fluorescence bioimaging requires simultaneous optical excitation, which can induce undesired results such as autofluorescence. In the present study, we report a polymer-based NIR afterglow fluorescent complex by using NIR dye, LDS 821, and SrAl2O4: Eu, Dy powder. To obtain the complex, SrAl2O4: Eu, Dy was first mixed with LDS 821 solution and dried at 65 °C for 12 h. Then, they were further mixed with pentaerythiritol tetraacrylate (PETA) and photopolymerization initiator and then subjected to phopolymerization reaction. Poly-PETA was effective for not only retain both the dye and inorganic powder but also preventing the denaturation of SrAl2O4: Eu, Dy by water. The obtained polymer-based complex emits NIR afterglow fluorescence (wavelength: 760−780 nm) with a long fluorescence lifetime (5.0 min). This material design will provide a choice of obtaining NIR luminescent imaging phosphors for deep tissues without simultaneous light irradiation during image acquisition.

著者

本村 恵大 丸岡 陽 松川 寿也 中出 文平

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.521-528, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

4

被引用文献数

2 2

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本研究は、居住誘導区域を指定した線引き地方都市を対象に、主に居住誘導区域外とした区域に着目する。そして、策定経緯を明らかにすることで、今後の居住誘導区域の指定の在り方に示唆を与えることを目的とする。当初市街化区域と拡大市街化区域それぞれに対する居住誘導区域内外の割合を用いて対象都市を類型化した。そして、公共交通・基盤整備・人口密度の視点から空間特性を把握し、詳細対象都市を6市選定した。分析・ヒアリング調査より、1つの指標を軸に様々な視点から取捨選択を図った上で居住誘導区域を指定すべきである。線引き都市で除外基準以外の市街化区域全てを居住誘導区域に指定することは、区域区分制度と大差がなく誘導効果は薄い。また、災害の危険性が高い箇所を含むべきではなく、既成市街地の位置や土地利用の状況を踏まえた指定が望ましい。

著者

保科 斉生

出版者

東京慈恵会医科大学

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2019-04-01

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1989年に提唱された衛生仮説では、衛生的な生活環境が整うにつれて、アレルギー疾患が増加すると説明しています。近年、日本では炎症性腸疾患を患う方が増加傾向にあり、生活の質の低下、免疫抑制療法による弊害等が問題となっています。欧米では豚の寄生虫である豚鞭虫にわざと感染し、腸管免疫の暴走を抑えるという方法がこれまでにいくつかの研究で実施され、安全性の確認と、一部の研究ではその有用性が報告されています。本研究では、これまで評価の対象となっていなかった日本人の炎症性腸疾患患者さんやその他の自己免疫疾患を対象に、この療法の安全性・有効性を評価します。

著者

宮良 広大 松元 秀次 上間 智博 廣川 琢也 野間 知一 池田 恵子 下堂薗 恵 川平 和美

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.90-97, 2015-04-20 (Released:2017-06-09)

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【目的】脳卒中片麻痺下肢への全身振動刺激(Whole body vibration;以下,WBV)による痙縮抑制メカニズム解明のために,脊髄前角細胞の興奮性評価に用いられる誘発電位F波(以下,F波)を測定し検討した。【方法】対象は下肢痙縮を有する脳卒中片麻痺患者10名。WBV実施姿勢は股関節90°屈曲位,膝関節伸展位0°で長座位とした。WBVは下腿三頭筋とハムストリングスを中心に,周波数30Hz,振幅4〜8mmの条件で5分間実施した。WBV前後にModified Ashworth Scale(以下,MAS)とF波,足関節自動および他動関節可動域,10m歩行テストを測定した。【結果】MASは有意に低下し,足関節自動背屈角度と他動関節可動域,歩行能力が有意に改善した。さらにF波振幅で低下傾向,F/M比で有意な低下を認めた。【結論】WBVによる痙縮抑制メカニズムとして脊髄前角細胞の興奮性低下の関与が示唆された。

著者

飯田 貞雄

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.62-75, 1974

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本研究は、筆者の助言のもとに試みられた一小学校におけるresource-room方式による軽度精神薄弱児および学業遅滞児指導の実践の効果を検討しようとしたものである。方法は2群比較対照法と事例研究法を併用した。対象児として、通級児群9名(resource-roomに通級し、1年間特別指導を受けた小学校1年在学の該当児)と対照児群10名(通級児とほぼ同質であるが、特別指導を受けないもの)を選び、知能検査(3回施行)、2種の学力検査(2回施行)、ソシオメトリックテスト、通知票等を用いて評価を行なった。また、事例研究にあたっては生育歴、学校における諸記録などの資料の提供をうけた。結果の概要は次のとおりである。1. 1年間におけるIQの変動をみると、通級児では、全員がその差+5以上の上昇を示した。また、群としてみた場合には、通級児群の平均IQは大きく変化して、その差は+15.1であった。これに対して、対照児群の方にはほとんど変化はみられなかった。2.学力面については、言語テストの結果において、通級児群の方がより大きな進歩を示した。3.社会的適応の状況は、両群ともに、孤立児が目立つが、一方の教育組織が部分的分離であるにもかかわらず、両群間にはほとんど差はみられない。4.事例研究を通しては、通級児の2名がその後好転を示し、中途から通級指導不要となったことが確められた。以上を総括すると、今回の評価期間はわずか1年を満たないものであったが、本実践の効果をわれわれはここに認めることができよう。また、本研究をとおして、実践活動に対するいくつかの重要な示唆が得られた。なお、今後の継続的かつ包括的な研究にまたなければ明確な傾向を得ることができない点も多く残されている。

著者

延暦寺文書課 編

出版者

貝葉書院

巻号頁・発行日

vol.巻之上, 1896

著者

鎌田 基司 村上 克介 松本 隆仁 村瀬 治比古 諸見里 聰 増田 篤稔 洞口 公俊 向阪 信一

出版者

一般社団法人 照明学会

雑誌

照明学会 全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.35, pp.159, 2002

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モズクは健康食品として消費が伸びてきている。モズク養殖生産の効率化と安定化を図る上で、光環境の作用&middot;効果の解明が必要である。そこで光環境の基礎的知見を得るため、モズク盤状体の光合成特性について実験検討を行った。培養には40W3波長形蛍光ランプを用いた。光合成特性は光合成有効光子照度(PPFD)を0&sim;1000&mu;mol m<SUP>-2</SUP>s<SUP>-1</SUP>として測定した。実験検討の結果、日数の経過とともに盤状体の濃度は高まり、光の透過率が低くなった。高濃度のモズクは低濃度のモズクより低いPPFDで酸素発生速度が速くなる結果が得られた。モズク盤状体の光合成における最適な光飽和点は150&sim;300&mu;mol m<SUP>-2</SUP>s<SUP>-1</SUP>であった。今後、モズクの光合成特性の測定&middot;把握と併せて、補光設備を配設した実験用人工採苗水槽試作機での実験を重ねていきたい。

著者

安原 ゆかり

出版者

日経ホーム出版社

雑誌

日経マネー (ISSN:09119361)

巻号頁・発行日

no.299, pp.84-89, 2007-11

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ある投資信託をA証券で100万円分購入したら、3万円の販売手数料を取られた。その後同じ投信をB証券で買うと販売手数料は無料と分かった…。こんなケースが現実に出てきている。ネット販売を中心に、販売手数料無料の投資信託(ノーロード投信)が増えているためだ。

著者

村田 諒太 高島 三幸

出版者

日経BP社 ; 2002-

雑誌

日経ビジネスassocie (ISSN:13472844)

巻号頁・発行日

vol.16, no.12, pp.66-69, 2017-11

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世界で闘うための思考をひもとくトップアスリート連載。前編と後編の2回にわたってお届けします。──10月22日に、世界王の座をかけて暫定王者アッサン・エンダム選手との再戦が行われます。5月の判定で敗れた後、どのような気持ちで過ごしましたか。…

出版者

アスキー・メディアワークス

巻号頁・発行日

vol.10(7), no.109, 1986-07

著者

塩川 祐一

出版者

特定非営利活動法人 日本小児循環器学会

雑誌

日本小児循環器学会雑誌 (ISSN:09111794)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.54-55, 2012 (Released:2012-09-28)

参考文献数

8

著者

佐々木 隆

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

新聞学評論 (ISSN:04886550)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.180-192, 1985

著者

篠原 昭二

出版者

公益社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.1, 2009 (Released:2009-08-11)