著者

飛高 隆夫

出版者

大妻女子大学

雑誌

大妻女子大学紀要. 文系 (ISSN:03020304)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.139-180, 2005-03

著者

中村 卓造

出版者

津村研究所

雑誌

植物研究雑誌 (ISSN:00222062)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.p147-152, 1994-06

著者

加藤 正世

出版者

社団法人日本動物学会

雑誌

動物学雑誌 (ISSN:00445118)

巻号頁・発行日

vol.42, no.502, pp.281-306, 1930-08-15

出版者

ポプラ社

著者

本間 亘 鈴木 拓海 若月 昇

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EMD, 機構デバイス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.46, pp.11-14, 2007-05-11

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電磁リレーでは、電気接点が閉成するときに、接点の衝突現象によるバウンスが生じる。過渡電流スイッチ回路によるアーク放電抑制を前提にすれば、接点電極の消耗や転移が激減するので、バウンスの抑制方法も従来とは別なアプローチがありそうである。そこで、従来のバウンス現象を可動電極の運動に着目して、現象の解明を試みた。このバウンス原因を明らかにするため、電極接点の形状を変え、接点開閉時の電流・電圧測定に同期させて可動接点の弾性振動を光変位計で測定した。閉成時の電気的特性と光変位計による測定を対比させたところ、可動電極は、片持ちはり構造の基本共振モードのほかに、2次モードの振動が確認され、それがバウンスと関係することがわかった。

著者

合田 美穂

出版者

日中社会学会

雑誌

日中社会学研究 (ISSN:13405233)

巻号頁・発行日

no.10, pp.115-132, 2002-08-31

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在新加坡被称〓「牛〓水」的唐人街在新加坡独立以前是広〓方言群的勢力池范〓。独立后政府〓〓在全国〓行城市化〓〓和〓建大型公共屋村(組屋),方言群的住宅区便被打破。牛〓水也从「〓〓方言群文化〓厚的地方」〓成「〓人〓多的地方」。牛〓水〓失去昔日活力与繁栄。1980年代末,牛〓水居民委員会及新加坡旅游局〓了夏〓牛〓水以増加商机及吸引游客,但成效并不明〓。近年新加坡旅游局公布「牛〓水友展〓〓」,〓〓〓牛〓水的史密斯街友展成〓有多元文化的〓食街。〓〓送得た一歩減低牛〓水的中国球道。牛〓水会〓一歩从「〓人〓多的地方」〓〓「旅客〓多的地方」。本研究以新加坡牛〓水〓个案研究,从〓史及社会学〓度去分析牛〓水的友展及其対新加坡〓人社群的影〓。

著者

磯田 熙文

出版者

日本西蔵学会

雑誌

日本西蔵学会々報

巻号頁・発行日

no.34, pp.21-22, 1988-03-31

著者

阿部 正和 井川 幸雄 広瀬 正義 井上 礼子

出版者

日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.470-473, 1953

著者

中野 毅

出版者

「宗教と社会」学会

雑誌

宗教と社会 (ISSN:13424726)

巻号頁・発行日

no.12, pp.81-96, 2006-06-03

著者

高田 和文

出版者

静岡文化芸術大学

雑誌

静岡文化芸術大学研究紀要 (ISSN:13464744)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.133-142, 2004

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本稿は平成十三年度、十四年度に学長特別研究事業として行なわれた「現代イタリア演劇の研究」に関する報告である。事業の目的は、イタリアのノーベル劇作家ダリオ・フォーの作品を、実際の舞台上演を通して本学学生及び一般市民に紹介することにあった。上演されたのは、フォーの初期の一幕喜劇『泥棒もたまには役に立つ』(十三年度)と代表的な政治風刺劇『アナーキストの事故死』(十四年度)で、いずれも日本では未公開の作品である。上演は本国講堂において行なわれたが、日本ではまだあまり知られていない劇作家であるにもかかわらず多数の観客が来場し、たいへん好評であった。また、舞台上演と並行してフォーの演劇活動を紹介する写真パネル展、イタリア独自の演技の方法を用いたワークショップを実施した。ワークショップには浜松で活動する劇団の俳優や高校の演劇部員が参加し、地域の演劇関係者との直接的な交流を図ることができた。

著者

大場 伸哉 鈴木 祐介 藤本 文弘

出版者

岐阜大学

雑誌

岐阜大学農学部研究報告 (ISSN:00724513)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.7-13, 1997-12-26

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ソバ属(Fagopyrum spp.)栽培種は収穫時に脱粒しやすい。そこで本研究では,小枝強度を指標にしてソバ属2種の脱粒性を調査した。供試した材料は,日本産,ソ連産およびネパール産の普通ソバ(F. esculentum Moench.)3品種2系統とソ連ならびにネパール産のダッタンソバ(F. tataricum Gaerutner)2系統である。開花・結実後3日毎に小枝の抗張強度と抗曲強度を測定し,登熟に伴う小枝強度の変化を調べた。また,登熟程度の目安とするために,痩果の生鮮重を測定した。結実直後の抗張強度ならびに抗曲強度は,全品種・系統とも10g程度と小さく,登熟するに従い次第に増加した。しかし,登熟が終わると,日本産やソ道産の普通ソバでは抗曲強度が顕著に低下した。登熟後の普通ソバとダッタンソバの小枝強度を比較すると,ダッタンソバの強度は普通ソバの半分程度に過ぎなかった。一方,抗曲強度の最高強度を普通ソバの品種・系続開で比較すると,最も強いネパール産ソバと最も弱いソ連産ソバとの差は11gで,その差は比較的小さかった。また,ダッタンソバの場合は,系統間に有意な差はなかった。抗張強度の測定時に痩果が離脱した部位を調べたところ,痩果の基部付近から小枝の中央部にかけて離脱しやすいことがわかった。これは,イネ科植物で見られるような特定部位での脱粒とは異なっている。

著者

西村 美香 小西 あや子 南 峰夫 根本 和洋

出版者

日本作物学会

雑誌

北陸作物学会報 (ISSN:03888061)

巻号頁・発行日

no.35, pp.70-72, 2000

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普通ソバは異型花型自家不和合性を持ち, 主に虫媒による他家受粉が必要なため, 収量は開花期の天候に左右され, 低収かつ不安定である.そこで自家和合性を導入して収量の安定多収を図る目的で, 自家和合性の近縁野生種Fagopyrum homotropicumと種間交雑を行い, 自家和合性の種間雑種F_1を得た.その後代F_3およびF. esculentumとの戻し交雑後代における花型, 自家和合性, 種子脱落性の分離ならびに自殖弱勢の発現を調査した.その結果, 生育旺盛で非脱落性の自家和合性系統の選抜が可能であり, 安定多収な普通ソバ自殖系統を育成できると考えられた.

著者

手塚 隆久 松井 勝弘 原 貴洋

出版者

日本作物学会九州支部

雑誌

日本作物学会九州支部会報

巻号頁・発行日

no.73, pp.37-40, 2007

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「そば中間母本農1号」は自殖性の近縁野生種F.homotropicunに普通ソバの「壮丹そば」を2回交配して選抜育成された.1遺伝子に支配される自殖性を示し,花型は雄しべと雌しべの長さがほぼ等しい長等花柱花である.この花柱性の表現型は自殖性選抜マーカーとして利用できる.近縁野生種由来の子実脱落性を排除してあるので,普通ソバと交配しても後代で子実非脱落性を示す.生育は旺盛でないが,種子の大きさは「牡丹そば」並みである.自殖性の育種素材として利用できる.

著者

野口 順子

出版者

日本植物分類学会

雑誌

植物分類・地理 (ISSN:00016799)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.25-36, 1988-06-25

被引用文献数

1

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The differentiation and history of H. middendorfii complex in Japan is suggested in this paper based on the geographical and ecological variations of the karyology with the C-banding method. Each interstitial C-band occurs in only the specific regions, respectively. The interstitial C-band on the long arm of the fifth pair of chromosomes occurs only in Hokkaido, that on the long arm of the eighth pair of chromosomes occurs only in Mt. Hakusan (2300 m alt.) and Takayama (600 m alt.) of Chubu district, that on the long arm of the ninth pair of chromosomes occurs only in the Kanto and Tohoku districts. The distributional range which each interstitial C-band shows suggests the very important facts on the differentiation and history H. middendorfii complex in Japan. It is inferred that the chromosomes having the interstitial C-bands have been formed by adding the part of the interstitial C-band. The range which the chromosome having each interstitial C-band appears seem to show the area which that has dispersed, and also to be to show the dispersal and migration of H. middendorfii complex in the respective regions since that occurs. The migration from lower cool temperate zone to subalpine zone in H. middendorfii complex seems to be relatively new phenomenon in the history of this species complex in Japan, probably after ice age. Since the eighth pair of chromosomes with the interstitial C-band on the long arm which show the most narrow range occur both in the subalpine zone of Mt. Hakusan and cool temperate zone of Takayama in Gifu Prefecture. Furthermore, the distributional range of each interstitial C-band suggests that the migration from lower cool temperate zone to subalpine zone or the occupations to the various habitats of H. middendorfii complex in Japan seem to occur independently in the respective regions.

著者

山口 仁一

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム学会誌 (ISSN:02850885)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.123-127, 2006-08-01

被引用文献数

1 2

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近年,ロボットによる二足歩行実現技術は大きく進展を見せているが,その技術群の全体構成を外から知ることは困難であった.これは,同技術の進歩を担っていた組織が大学等から民間企業等にその主軸が移り,学会等での技術発表が積極的には行われなかったことに基因するものと思われる.しかしながら,年月が経ち,民間企業等における技術も,公開特許公報や特許公報としてその多くのものが公開されるようになってきた.そこで,本解説では,筆者とソニー株式会社が共有名義・共有権利持分で出願した,脚式移動ロボット関連の安定歩行実現技術について,資質を与える技術,体だけで動く技術,考えて動く技術に分類し,各技術を代表的な特許技術を例に挙げながらその全体構成を概説する.

著者

真鍋 征一 藤岡 留美子 池田 幹 中原 千佳

出版者

福岡女子大学

雑誌

福岡女子大学人間環境学部紀要 (ISSN:13414909)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.13-19, 1998-02-25

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分散染料の高分子固体中への拡散挙動を明らかにすることを目的とした。そのため試料として超分子構造の明らかな多孔性再生セルロース中空糸モジュールPLANOVA^<TM>を採用した。平均孔径10,15,35および75nmの4種を用い特に35nmの試料を中心に拡散係数を測定した。分散染料としてDisperse Orange 3 (C.I. 11080), Disperse Orange 1 (C.I. 11005), Disperse Red 1 (C.I. 11100)の3種のアゾ系染料を選定した。分散染料の水溶液中での溶解状態を変化させるため(1)水溶液中に溶解および分散した溶液(分散染料をそのまま水に溶解させた溶液), (2)溶液(1)を平均孔径15nmのPLANOVA15で濾過し粒子成分を除去して得られる分子状に溶解した溶液, (3)溶液(2)にベンゼンを飽和させた溶液, の3種の溶液を作製した。拡散係数Dは定常法により, 298,313,333 Kで測定し, 拡散の見掛けの活性化エネルギーΔH_aをDの温度依存性より算出した。分配係数Kは残液法で溶液中の染料濃度より算出した。膜透過率φは一定の膜間差圧下でのデッドエンド型の濾過前後での染料濃度より算出した。染料濃度は可視分光光度計で染料の最大吸収波長における吸光度より決定した。その結果(1) Kは1&acd;20の間にあり, 分散染料は再生セルロースにほとんど吸着しない。溶液(2)の場合がKは最も小さく, 溶液(1) と(3) でのKはほぼ等しい(K≒10), (2) 孔中を拡散するには水溶液中に溶解した染料分子のみである。拡散後の溶液には分子状に溶解した成分のみで分散粒子の状態の成分はない, (3) Dの値には溶液(1)<溶液(2) ≒溶液(3)の関係があった, (4) 孔中の分散染料の拡散の見掛けの活性化エネルギーΔH_aは-12&acd;12kJ/molにあり水分子の熱運動が分散染料の孔中の拡散を支配している, (5) Kを考慮し, かつ溶解成分の比率αを考慮したデータ解析, 水中での中空糸膜の空孔率εを用いて算出されるDの理論値(=(ε・D_p/(K・曲路率))(立体因子)(粘性因子), D_pはStokes-Einsteinの式で与えられる)は実測のD値の約10倍である, (6) 溶液(3) を用いれば濃度勾配に逆らった染料分子の拡散が起こる場合がある。これらの結果より分散染料が高分子固体中の孔を拡散するのは, 溶解した成分のみであり, 分散粒子の存在は拡散を妨げるように働くと結論される。また孔中の拡散においても貫通孔ではない高分子固体内部の微小孔への分散染料分子が滞留する効果を考慮する必要があると考えられる。

著者

真鍋 征一 藤岡 留美子 松山 明子 垣内 美穂 樋口 亜紺

出版者

福岡女子大学

雑誌

福岡女子大学人間環境学部紀要 (ISSN:13414909)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.7-12, 1998-02-25

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平均孔径より大きな粒子の膜透過率φが1/10^5以下であるウイルス除去中空糸膜を用いて, 分子量から換算される剛体球としての径が平均孔径に近い分子量を持つDNAが拡散によって孔を通過することが出来るかどうかを明らかにすることを目的とした。ウイルス除去中空糸膜として平均孔径35nmの銅安法再生セルロース中空糸PLANOVA35^<TM>を採用した。DNAとして牛胸線DNAで分子量は2.3x10^3塩基対(分子量約1.4x10^7)を用いた。拡散係数Dは定常法により, [figure]DNAの水溶液からの中空糸膜への分配係数Kは残液中のDNA濃度より決定した。濾過前後の濃度変化よりDNAの膜透過率φを定めた。濾過は一定の膜間差圧ΔPでデッドエンド法で実施した。DNAの濃度は紫外吸収スペクトルにおいて波長260nmの吸光度より決定した。その結果, (1) 純水中および緩衝液中のDNA分子は再生セルロース膜へは吸着されずK&le;1.0であった。(2) φはΔPと正の相関性を示した。DNA分子として理論上最小径を示す剛体球モデルによる径として33nmの場合, 対応する径の金コロイド粒子のφは1/10^4以下であるのに対しΔP=0へ外挿したDNAのφは0.03であった。(3) 純水液中のDNA分子は拡散により膜中を輸送された。その際のDの値(298K)は3.0x10^<-7>から1.6x10^<-8>cm^2/secへと拡散の継続時間と共に変化した。(4) 緩衝液中での膜中のDNAの拡散の場合のDは(3)で示した経時的な変化は認められず9.3x10^<-9>cm^2/secの一定値を示した。この値は純水中の場合での平衡値に対応した。(5) 緩衝液での膜中のDの値は孔の存在しない対応する溶液中でのDの値の約1.4倍であった。以上の実験結果より, DNA分子は糸状にその形状を変化させることにより分子径よりも小さな孔を拡散によって輸送できると結論される。膜の孔中でのDの絶対値が液中のDの値より常に大きい理由は(1)膜中の拡散時での拡散電位の発生, (2)DNAの分子量分布の効果によると考えられる。

著者

藤岡 留美子 吉田 雅子 吉村 知珠 山村 知子 真鍋 征一

出版者

福岡女子大学

雑誌

福岡女子大学人間環境学部紀要 (ISSN:13414909)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.29-36, 1998-02-25

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We intended to validate the possibility of the development of the novel membrane separator based on the difference in the diffusion coefficient D of the particles in water as a medium and the difference in the intermolecular interaction between the raw material of the membrane and the particles dispersed in the solution. In order to confirm a dominant position of the use of the diffusion in a pore of the membrane we investigated about the following four points : (1) The separation of the dyes with different D values and with the similar molecular weight to each other, and the separation of the particles with the different size through the diffusion in a pore. (2) The separation in the combination with the diffusion and the filtration. (3) The separation of the components having different size and affinity with each other. (4) The novel membrane separator based on the combination of three separation mechanisms of the diffusion, filtration, and adsorption and its separation characteristics. The virus removal filters named as PLANOVA^<TM> which was composed of the cuprammonium regenerated cellulose hollow fibers were employed. The mean pore sizes of the filter were 15,35 and 75nm and PLANOVA 35 with 35nm in mean pore size was investigated rigorously for the separation properties. The diffusional particles dispersed in water were the acid dye (Orange II (C.I. 15510)), the direct dyes (Congo Red (C.I. 22120), Direct Blue 6 (C.I. 22610)), the basic dyes (C.I. Basic Blue 7 (C.I. 52595), C.I. Basic Brown 1 (C.I. 21000)), oval albumin, three gold particles with 15,36 and 42nm in mean particle size. The D value under the stationary state was determined through the hollow fiber method. The filtration was carried out under the constant transmembrane pressure ΔP and the dead end filtration. The filtration rate J and the membrane permeability φ were evaluated. The partition coefficient K was measured through the change in the particle concentration in the immersing liquid of the sample. The particle concentration was determined through the optical absorbance measured using the UV-visible spectrometry. We obtained the following results : (1) The components with different D values in water (as one of media) could be separated through the diffusion in pores under the stationary condition using a porous membrane. The D values of the components in a mixed solution changed so as to get close to each others. The separation ratio was given by the ratio among the D values of the each component. (2) As for a filtration, the separation related to the difference of the D value was observed slightly. The separation ratio decreased with an increase in ΔP. When the size of the component particles was different largely, then the separation based on the filtration worked effectively. The filtration rate decreased with time. (3) The particles having larger size than the mean pore size could be removed by the diffusion without the decrease in D value with diffusion time for the smaller particles. However, the coexistence gave rise to decrease the absolute value of D for smaller particles. (4) The separation of a few components could be separated concurrently by the novel membrane separator composed of two filters through three mechanisms of separation based on the differences of the affinity, the particle size, and the diffusion coeficient. By the use of the diffusion in a pore of a porous membrane, we can separate the components in the following two cases, the case that the diffusion coefficient in a water for the components are different with each other, and the case that the affinity of the components to the raw material of the porous membrane is different with each even if the particle size is not so different. In the former case, the transportation speed is about 10^3-10^4 times to that of the diffusion in a non-porous membrane. The development of a novel membrane separator which makes use of the difference in the diffusion, the filtration and t

著者

安倍 大輔

出版者

尚美学園大学

雑誌

尚美学園大学総合政策研究紀要 (ISSN:13463802)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.19-31, 2006-03-31

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国連は2003年11月の国連総会決議によって、2005年を「スポーツと体育の国際年」と制定した。その制定目的は、教育、健康、開発、平和に対してスポーツと体育の持つ潜在的な力を世界各国が認識し、スポーツと体育を政策の中に反映させていくこと、とされている。そのための具体的な取り組みとして、年間を通じて様々なイベントが国際的なレベルからコミュニティーのレベルに至るまで数多く開催された。そしてそれらの成果は2005年12月の「マグリンゲン実施要項2005」として集約された。このような国連の「スポーツと体育の国際年」は2000年に国連が発表した「ミレニアム開発目標」との密接な関係がある。またIYSPEにおける様々な取り組みは、1970年代のスポーツ・フォー・オール運動や2004年の「スポーツを通じた教育のヨーロッパ年」といった蓄積の上に立つものである。

著者

岩瀬 剛二 乙幡 奨平 荻野 優奈 寺嶋 芳江

出版者

帝京科学大学

雑誌

帝京科学大学紀要 = Bulletin of Teikyo University of Science (ISSN:18800580)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.37-41, 2014-03-31